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はてなキーワード: 2015年とは
同い年婚は12%→25%に倍増
男性年上婚（年齢差3歳以内）は38%→30%に減少
女性年上婚のほとんどは年齢差3歳以内だから、8割は±3歳以内の同世代婚してる。
年齢差が広い結婚ほど、昔と比べて減少してる。
18～19歳のうちに20～24歳女性を狙う、20～24歳のうちに25～29歳女性を狙うなどすれば、
少子化が進んでおり「上の年齢階級ほど人口が多い」という傾向を持つ2022年現在、多くの女性から選ぶことができるのに、
その逆をやり（10代～30代をゲームとネットだけやって時間をドブに捨て、40代50代弱者男性になって焦って20代前半有職女性を急に狙いだす）、
10代～30代を怠けて時間をドブに捨てた40代50代余り物中年が、
なぜ20代前半女性（しかも可愛い・経済的自立している）に対して「イケる」と思えてしまうのか。
20～24歳女性は大人気なのに311万人（45～49歳男性の6割の人数）しかいない。
なぜこんなに減ったかというと、20～24歳は45～49歳の子供世代だからだ。
45～49歳のうち結婚して子供を作った人の割合が低かったから20～24歳はこれだけ減った。
余り物の45～49歳男性が、まともな20～24歳女性に選ばれるわけがない。父親の年齢だ。
しかも、35歳を過ぎた睾丸で生産された精子はメチル化が起きやすく、子供の発達障害（ASD）率を上げる。
理解婚（生活費）を求めているメンヘラ貧困層などではない、まともな個体なら、±3歳以内の同年代婚をする。
夫大幅年上の結婚の割合が激減し、同年代婚の割合が激増しているのは、統計に出ている。
※1943年の結婚は平均4.5歳男性年上→2010年の結婚は平均1.7歳男性年上と、年齢差が縮小。
※婚姻数全体に占める「同い年結婚」の割合は1970年10％→2015年21％と倍増。
※婚姻数全体に占める「±3歳婚」の割合は1970年50％→2015年80％。男性年上婚は半減した。
若い女性が同世代と結婚したがっている以上、余り物中年男性は、もう手遅れなのだ。
どうして余り物の低スぺ中年男性が、レオナルド・ディカプリオのように、中年になっても20代前半女性ばかり狙って、
彼女を取り換え続けることが、「自分にもできる」と考えるのだろう。ディカプリオのあれこそ「強者の戦略」なのに。
よくもまあ、世界のイケメンとして一世を風靡した一流のハリウッド俳優の「行い」を、低スぺ中年のまま真似できると考えられるものだ。
スペックに自信のない人間こそ、若いうちに「比較的競争率が低い場所」を血眼になって探して、
速やかに動いて、結婚のような固定的な関係に繋げる戦略をとらなければならないのに。
責任のない不安定な関係で得をするのは強者だけ。弱者は責任のない不安定な関係に切り捨てられる側だというのに。
低スぺが一夫多妻に夢を見ることにも呆れるほかない。一夫多妻こそディカプリオが妻を5万人作る制度だ。
一夫一婦制は、女が「上場企業経営者の第523夫人」「ジャニーズの第2968夫人」状態にならないよう、
機能性表示食品が生まれた背景イメージ
機能性表示食品は、アメリカの同様の制度にならい、2015年（平成27年）4月から導入されました。
元々、日本では健康食品の機能性や効果効能表現に強い規制がかけられていました。 医薬品ではないため、医薬品的な効能効果を標榜すると「無承認の医薬品の販売」として、薬機法違反とみなされていたのです。
一方で「朝からスッキリ」「新聞の細かい字が気にならない」といった抽象的で暗示的な表現では、正しい判断をするのは難しいですよね。
そこで消費者が、商品の特徴を誤認することなく自主的かつ合理的に商品を選択できるよう、一定の要件を満たせば、適正な表示による情報提供を認めたのがこの制度なのです。
機能性を表示するための必要事項
└ RCT（Randomized Controlled Trial ）：最終製品を用いたヒトの臨床試験
└ SR（Systematic Review）：最終製品または機能性関与成分に関する研究レビュー※
※研究レビューとは
機能性の「科学的根拠」を示す手法の一つとして認められているものに研究レビュー（システマティックレビュー）があります。肯定的な結果だけでなく、否定的な結果もすべてあわせて、「機能性がある」と認められるかどうかを総合的に判断するものです。 研究レビューを行う人は、研究論文が登録されているデータベースを用いて、論文を抽出します。 抽出に当たっては、検索に用いるキーワードなどあらかじめ条件を設定します。 抽出された論文を絞り込み、最終製品又は機能性関与成分に「機能性がある」と認められているのか、もしくは認められていないのかを分類します。 事業者の都合で機能性があることを示す論文だけを意図的に抽出することはできません。
新宝島の解釈については、当時曲を作るにあたって周辺がどうなってたかを考慮するのが非常に重要(というか当時ラジオで本人が少し話していた)
ネットで話題になったのはリリース翌年の例の界隈発信であったと記憶してますが、そもそもこの曲は2015年の映画「バクマン。」の主題歌として発表されています。MVの段階でもめっちゃハネたので最終的に3年連続で盛り上がってるはずです。
で、歌詞についてなんですが、サカナクションはタイアップ案件でたまにアホほど考えすぎることがあり、新宝島もそのひとつです。
バクマン。は漫画家の物語なので「物語を描き出して新しい世界を見せてあげよう」というところから膨らませて……というかほぼその一本槍で出来上がりました。
ついでに言うと、当時サカナクションはクラブイベントを立ち上げたばっかりで「フェスやロックだけではない、ファッションやカルチャーを含めた新しい音楽体験に連れ出す」という部分も合致したんですね。
歌詞に思ったよりも物語的な深みや重みが感じられないと思うのは、おそらく翌年リリースの「多分、風。」を聴き込むと分かるかもしれません。
その男社会は効率的で美しいという思い込みはどっから来てんだ。
パワハラ加害者もいじめ加害者も男が多いし、犯罪における組み合わせも加害者男×被害者男が最多なのに。
ちゃんと現実見ろ。イケメンの新規採用とか厳しいぞ。男は無能な男に優しい。自分を脅かさないからな。
お前らKKOに男が優しいのは、ランク外だからだ。男から見て自分を脅かさないからだ。
ちなみに男の嫉妬は社会的地位と金に負けられるから、女であっても男のこれらを追い抜こうとする者がいると凄まじいハラスメントに遭う。
飛ぶ〜こんな夢を見た（1999年 / 劇場未公開） ←知らん
ミニモニ。THE（じゃ）ムービー お菓子な大冒険!（2002年） ←ゴミ
隠し砦の三悪人 THE LAST PRINCESS（2008年） ←ゴミ
進撃の巨人 ATTACK ON TITAN（2015） ←ゴミ
進撃の巨人 ATTACK ON TITAN エンド オブ ザ ワールド（2015年） ←ゴミ
うーん、この、なに？
激写 Vol.25 愛って…（2007年5月18日、日本メディアサプライ）
PINK EROTEEN グラマラス（2007年5月25日、ラブドルネット）
激写 スペシャル 桃尻娘（2007年8月17日、日本メディアサプライ）
激写 スペシャル ゆみもえパラダイス（2008年2月15日、日本メディアサプライ）
激写 ゆれる想い（2008年3月21日、日本メディアサプライ）
究極乙女 石川優実 LOVES 黒木ななみ（2008年4月18日、メディアフォース）
激写 スペシャル All About 石川優実（2008年10月17日、日本メディアサプライ）
お菓子系No.1アイドルの限界露出!!（2009年4月24日、ROOM18）
本気萌え グラドルビーチバレー 激闘篇（2009年4月24日、エスピーオー）
究極乙女 石川優実 LOVES 武藤なみ（2009年6月26日、メディアフォース）
究極乙女 石川優実 SECOND STAGE（2009年7月24日、メディアフォース）
激写 ユルエロの女王（2009年9月18日、日本メディアサプライ）
JUPITER（2009年10月16日、マーレーインターナショナル）
究極乙女 石川優実 LOVES 浜田由梨（2009年12月18日、メディアフォース）
究極乙女 石川優実「お菓子系No.1は純真可憐」（2010年1月29日、メディアフォース）
究極乙女 石川優実「Love me again !」（2010年8月27日、メディアフォース）
舞姫 my hime 石川優実〜お菓子系アイドルの限界SEXY〜（2011年2月18日、メディアブランド）
究極乙女 石川優実「憐愛体質」（2011年5月6日、KUDETA）
恋少女*H（2011年7月29日、M.B.Dメディアブランド）
究極乙女「憐愛体質 Part2」（2012年4月27日、KUDETA）
究極乙女 「憐愛体質3」（2012年11月30日、KUDETA）
Blue Sunshine（2013年1月25日、EDEN）
石川優実さん「私がグラビアをやってた時も風俗で働いていた時も私の自由意志で選んでやっていたことになるんだな。あんなしんどい精神状態の時のものを自己決定権といわれるのはつらい」 - Togetter
PS Now | PS5、PS4、PC向けのオンデマンドのPlayStationゲーム
簡単に言えば「サブスク」と「クラウドゲーミング」だ。つまり月定額で遊び放題、対応するゲームを自由にダウンロードしてプレイすることができるし、そのゲームをクラウド上で動かしてプレイすることもできる、といったサービスである。
このPS Nowがリリースされたのは2015年である。競合のXboxのサブスクである「Xbox Game Pass」は2017年（日本では2020年）、「Xbox Cloud Gaming」は2019年（日本では2021年）なので、遥かに先行していたわけだ。
しかしいま「ゲームのサブスク」といえばXboxの「Game Pass」を、「クラウドゲーミング」といえばGoogleの「Stadia」やAmazonの「Luna」などを、それぞれ思い浮かべる人のほうが多いのではないかと思う。場合によっては「PlayStationにはサブスクやクラウドゲーミングは存在しない」と思われているかもしれない（プロのゲームライターですらそう書いていたのには驚いたが…）。
圧倒的に先行していたはずのPS Nowが、なぜこれほどまでに低迷しているのだろうか。いくつか理由を挙げてみよう。
PS Nowは当初「クラウドゲーミング」であることを強調していたものの、「定額で遊び放題」という点はあまり前面に出していなかったと思う。つまり「PS Nowはクラウドゲーミングのサービスである」と知っていた人でも、「PS Nowは定額遊び放題のサブスクサービスである」とは知らないことが多かった。
現在でも「ラグが酷い」「回線が重い」となかなか普及しないクラウドゲーミング。ましてや2015年の段階ではトラブル続出で「面白いサービスだけどまだまだ使い物にならない」というのが多くの利用者の実感だった。そのためコアなゲーマーからは早々に見切られることになり、一般の利用者層にまで広まらなかった。
サービス開始当初のPS Nowはクラウドゲーミング専用で、対応ゲームをダウンロードしてプレイすることができなかった。2018年からダウンロードに対応するようになったのだが、その頃には多くの利用者がPS Nowを見切ってしまっていた。なので「Nowはクラウドゲーミング専用」という意識が根強く残っていた。
Xbox Game Passは「大作ゲームでも発売日からGame Passでプレイできる」というのを売りにしている。一方で、PS Nowは新作がそこまで早く入ることはない。必ずしもGame Passの安売り的な戦略が正しいとは言いきれないと思うが、プレイヤーから見てPS Nowのラインナップにインパクトが薄いのは事実である。
意外にありそうな要因。特に「PS Plus」と「PS Now」はしばしば混同されているように思う。「PS Plus フリープレイ」や「PS Plus コレクション」などの「PS Plusに加入していれば無料でダウンロードできるゲーム」があるのも混乱の原因となっている。
……これらの理由から、リリースから数年もした頃には、PS Nowはすっかり目立たないサービスとなっており、Xboxがサブスクに力を入れて話題になった頃には、もう「PSにもNowというサブスクサービスがある」という認識が薄れていたのだと思う。
さて、今年6月2日に、PS PlusとPS Nowが統合される。わかりにくかったサービスを整理するチャンスであり、知名度向上を図るチャンスでもあると思う。しかし、ここでコケればもはや挽回のチャンスはない。社運を賭けるつもりで頑張ってもらいたい。
1987年調査では「同い年と結婚したい」という未婚男性は8.7%、未婚女性も8.9%。
2015年調査では「同い年と結婚したい」という未婚男性は8.7%→41.8%と5倍弱の激増。
1970年は10％でしたが、2015年には21％と倍増しています。
「同い年結婚」と「姉さん女房婚」は、婚姻数はさほど変わらないのに、
1970年から2015年にかけて婚姻数全体の数が減ったことにより、占める「割合」が増えていました。
歳の差婚ブームというのは真っ赤な嘘なんですね。
・女性にお茶くみしかさせず、25歳になったら「さっさと寿退社しろ」と疎む
・年功序列賃金制度で無能男性でも中年になれば金を持っているようにする
この2つの仕組みが無能男性に下駄を履かせ、大量の「男性年上婚」を製造していました。
この下駄が無くなったことにより、無能中年男性が独身のままとなり、
女性は疎まれて寿退社させられることなく、スキルアップしながら外で働き続けるようになりました。
そのような社会においては、未婚男性が「同い年と結婚したい」という気持ちを強め、
二馬力世帯の稼ぎ手としても頼れるような優秀な女性と対等な関係を築こうとし始めるに至ったわけです。
年功序列賃金で勤め先に守られながら、若い専業主婦を娶って子供を産ませる、という
すでに非正規女性・無職女性よりも、正規雇用の女性のほうが既婚率が高いのです。
男性が「同い年の正社員の女性と結婚して、経済的に強い共働き家庭を形成したい」と思うようになっているのです。
無能女性は年功序列賃金制度の高下駄を履いている高齢男性と結婚して養ってもらうという形で
千葉県にあるサッカー場がコスト削減を理由に天然芝から人工芝に変わると言うニュースのヤフコメが凄い、とにかく「天然芝は金がかかる。どうしても天然芝がいいなら自分たちで金出せ」の大合唱。
https://news.yahoo.co.jp/articles/60d9f42a6d6e255206eb8ec4273b0e4c6e02bcc4
これを見て少し調べてみたが、どうも日本人に「天然芝のグラウンド」は馴染まなかったようだ。
「JFAグリーンプロジェクト」という、日本サッカー協会が2008年から進めている天然芝グラウンド整備プロジェクトがある。日本に大量にある土のグラウンドを天然芝化する費用と芝の苗をJFAが助成し、子どもたちの外遊びを促し、地域のコミュニティプラットフォームを作っていこうと言うものだ。
いくつかの小学校のグラウンドが天然芝化され、砂ぼこりがなくなったとか子供がけがを怖がらず遊べるようになったとかのメリット報道が2010年前後は相次いでいた。
しかし、今やこのプロジェクトが頓挫しかかっている。2010年をピークに助成実績が減少の一途なのだ。
ここに助成実績が1件単位で書かれているので集計してみると・・・
https://www.jfa.jp/social_action_programme/green_project/potseedlings.html
2010年度をピークに施設数、面積ともに減少トレンドだ。コロナ禍が直撃した2020年度がどん底で翌2021年度はその反動で急回復したが、今年度はまた下がっている。
よく考えたら、最近この施設が天然芝化した、という話を聞かなくなった。維持管理にコストがかかったり、1年のうち1～2か月はメンテナンス期間が必要になりその間は誰も使えなくなるという特性が嫌がられているのだろう。
それ以前に、子供のけが防止やコミュニティ化が狙いであれば、天然芝よりコストが安くメンテ期間もそれほど要さない人工芝で十分なのだ。野球やアメフトなどのアメスポはだいたい人工芝だし、日本人愛好者が多いフットサルも基本人工芝。天然芝が必要である理由が見当たらない。
ミッション:インポッシブル/フォールアウト（2018年）
ミッション:インポッシブル/ゴースト・プロトコル（2011年）
ミッション:インポッシブル/ローグ・ネイション（2015年）
ミッション:インポッシブル7:デッド・レコニング パート1（2023年）
エニシ
@KitanoEnishi
女性を「家畜」として性的に消費する企画。「人権」が制限され、繁殖ために強制的にセックスをさせられるような描写を含むもの。いくらR-18とはいえ、pixivという万人が参加するプラットフォームの公開型企画としてやるのは、度がすぎるのでは。
エニシ
@KitanoEnishi
すでに大量の作品が投稿されており、ぞっとする。小田急線での「フェミサイド」の背景には、女性をモノ扱いするミソジニーがあるのは明らかで、家畜のように女性を扱うような作品を消費するのは不謹慎だ。
エニシという名前でフェミニストになりすましていた時に青識が火付けしたpixivの企画「牧場学園」はほとんどは「僕の考えたウマ娘」といった健全なもので、エロ系はR18タグつけてゾーニングもしていた。
Twitterで特にこの企画がバッシングされるような流れはなく、絵師たちが楽しんでいたやりとりが残されているだけで、エニシの火付けは結局失敗している。
エニシとしての活動は盛んではなく、「フェミニストをやっている若い女性ですよ」という主張が完成した後はすぐ放置していた。
主目的は、青識をブロックしている北村紗英や石川優実などの女性陣を監視し、もし彼女たちが鍵垢になってもブロックされることなく見つめ続けられるアカウントの確保でしかなかったのだろう。
もしも青識がそれだけでは満足せず「エロ絵規制派の過激派フェミニスト」として意欲的に行動し拡散力を得ていたら、牧場学園は炎上させられていたのだろうか。
逆に、牧場学園に火付けしてみたが燻りさえしなかったことで「炎上を仕立て上げるのって難しいんだな」とエニシをやっていくことに萎えてしまったのかもしれないが。
青識は結局のところ表現の自由なんかどうでもよく、女と絡んで討論できるネタがほしいだけ。
ネタ作りのためならpixivのマイナー企画を引っ張り出して「みなさん！この不道徳な企画を叩いてください！燃やしてください！」と一人で騒ぐことすら平気でやる。
表現の自由を尊ぶことも、創作者を敬うことも青識の思想にはない。
青識は2015年ごろにフェミなりすまし垢を持っていると語っていたが、今回騒動になっているエニシ垢は2021年取得。他にもフェミ垢を持っているのだろう。
エニシ活動はショボいものだったが、他のフェミ垢はどうなのか。火付け役として機能しているインフルエンサーフェミ垢も持ってるかもなあ。
過去のなりすまし事件がバレた途端に@KitanoEnishiは何者かに再取得された。これって少しでも撹乱したい青識本人がやってるのかな？
無限ループかよ
高卒のYouTuber弁護士は2008年に弁護士登録なので旧司法試験だが
元ヤクザの高卒(大学中退)弁護士が弁護士登録したの2015年やで
そもそもまだ大学1年生なので学士ですらない慶應ボーイが18歳3ヶ月で昨年(2021年)に司法試験に合格したばかりやが？
▼司法試験】伊藤塾長が2021年合格者に聞く！大槻 凜さん
あと、下記は工業高校卒後、電気管理技術士として働きながら2018年に司法試験に合格して
2020年以降は企業内弁護士として活躍してる、竹内 和生 弁護士
▼純粋な高校卒技術者の私も合格。予備試験合格は学歴ではなく、自分を信じて諦めないこと(2017年)
https://www.itojuku.co.jp/shiken/shihou/voice/yobi/2017/pg46820.html
▼2018年度 司法試験合格者インタビュー＜社会人 竹内さん＞(自営業・電気管理技術士)
https://www.youtube.com/watch?v=wf9TBffOC-Y
▼伊藤塾出身】電気管理技術者から弁護士へ-前編-～仕事に役立つ法律知識の学び方・合格するための勉強法
https://www.youtube.com/watch?v=diGgjCcFVRw
▼伊藤塾出身】電気管理技術者から弁護士へ -後編-~仕事経験を活かした、企業内弁護士という選択
流石に独学で合格は現実的ではないが医者なんかよりもはるかに金掛からんし高卒でもなれるし増田も暇なら目指せばええやん
50代や60代で弁護士になった方もいるで
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
https://www.jeita.or.jp/japanese/stat/shipment/
2000年 1,030万台
2001年 1,031万台
2002年 963万台
2004年 876万台
2005年 867万台
2006年 822万台
2007年 900万台
2008年 989万台
2009年 1,366万台
2010年 2,519万台
2011年 1,983万台
2012年 645万台
2013年 537万台
2014年 549万台
2015年 512万台
2016年 475万台
2017年 428万台
2018年 451万台
2019年 487万台
2020年 543万台
2021年 539万台
昔は毎年1000万台くらい売れてたみたいだね
それが最近は500万台くらいで推移している
余談で2010年の2500万台、2011年の1900万台に笑ってしまう
デジタル化、エコポイント制度で爆売れしたテレビだけど、需要の先食いと言われた理由がよくわかるｗ
https://anond.hatelabo.jp/20220427131919
俺も某クラブのサポで元増田さんと似たような感じなんだけど、俺の応援クラブのスレに限った話かもしれないが、体感的には2015年あたりで5chにいた有力な発信層はほぼTwitterに流出してると思うよ。
匿名掲示板であってもちゃんと発信してる人ってごく少数で、その他の人はその発信者に乗っかってあーだこーだ言ってるだけなんだよね。
コテハンじゃなくてもわかるやん、深夜のコンビニにスポーツ新聞確認しに行ってくれるのこの人だよなとか、練習情報出してくれるのこの人だよな、みたいなのが。
Twitterで割と有名なサポの人とか、ブログもやってますみたいな人に聞いてみたら、やっぱ元々は5chにいたって答える人ばっか。
あの時この情報を本スレに書き込んだのは実は俺なんですみたいな話もけっこう聞けたりした。証拠はないから信じるしかないけど。
5chメインでなくなった理由としては、大同小異あれども、本人のパーソナルと発言とがある程度紐ついてるメリットがデメリットを遥かに上回ったからだって言ってた。
要はフォロー・フォロワーを選べることとブロック・ミュートできることだよね。
だから5chの国内サッカーメインで住み着いてる人って、他に移れなかった残りカスみたいな感じだよ。
俺は今でも5chを確認してるけど、そこに書き込まれる移籍情報とか怪我情報も「Twitterの誰々のつぶやき」をソースとしてる場合ばっかだもん。
だったら直接Twitter見る方が早いやんてなる。
元増田さんがどのクラブのサポなのか知らんけど、サッカー関係で誰かと情報共有したりつるみたいなら今はTwitterが一番良いよ。
日本の研究者数は主要国中第3位だぞ？？？それにも関わらず論文全体に日本が占める割合は2.9%(米国:26.1、中国:19.3%、 英国:5.9%、独逸:5.2%)、
Nature や Science に不正を名指しされるレベル だぞ
裕福な国の二代目三代目は、働かずぼんやり平和に生きれるので、教育には社会選別以上の意味はないと無関心になった結果だ
企業が研究者数全体に占める割合57.4％、大学等が38.0％、非営利団体・公的機関が4.6％と、企業が約6割
人口当たりの研究者数は、日本が52.2人(2016年)で、韓国が70.5人、ドイツが48.7人、英国が44.4人、米国が43.0人（2015年）、フランスが41.7人（2015年）、中国が12.2人である
大学等の研究者数 を人口比で算出した場合は、英国を下回り、ドイツ、フランスと大差のない状況
https://www.stat.go.jp/info/today/119.html
https://www.nistep.go.jp/sti_indicator/2018/RM274_22.html
| 順位 | 職業 | 平均年収 |
| 1. | 医師 | 1237 🌟 |
| 2. | 航空機操縦士 | 1192 |
| 3. | 大学教授 | 1051 🌟 |
| 4. | 公認会計士、税理士 | 1042 |
| 5. | 弁護士 | 1029 |
| 6. | 大学准教授 | 861 🌟 |
| 7. | 記者 | 822 |
| 8. | 不動産鑑定士 | 777 |
| 9. | 歯科医師 | 757 |
| 10. | 大学講師 | 708 🌟 |
| 11. | 自然科学系研究員 | 674 🌟 |
| 12. | 高等学校教師 | 662 |
| 13. | 電車運転士 | 643 |
| 14. | 一般建築士 | 642 |
| 15. | 電車車掌 | 584 |
| 16. | 技術士 | 572 |
| 17. | 堀削・発破工 | 571 |
| 18. | システムエンジニア | 550 |
| 19. | 航空機客室乗務員 | 544 |
| 20. | 薬剤師 | 543 |
自分の先祖は高祖父が林業家で、祖母は小さい森林を相続していたので、やはり伐採と杉植林をしていた。でも60年以上伐採してない。1ヘクタール未満では補助金も出ないので手が付けられない。今や花粉症の元だ。
ところが2015年に国交省が再測量した結果、面積は2ヘクタール近くだったことが分かった。幸い土地評価額は30万円以下で固定資産税がかからないギリギリの面積だったので税金問題は生じなかった。
しかし誤差程度の数字ではない。祖母もその次世代も補助金が出ないと勘違いしてて伐採しなかったことになる。
測量の錯誤が戦前戦後のいつに行われたか知りたいが、これが閉鎖登記簿も見つからない（小作制度廃止時代の土地の接収はおおむね閉鎖登記簿に記録されているのだが）。こうして面積を「錯誤」されていたために杉や檜を伐採しなかった山林所有者は他にもいるはずだ。
つまりかつての法務局や国交省、あるいは農林省は、花粉症源の植林を推進したうえ、あちこちの土地面積を補助金対象以下に錯誤することで伐採を妨害し、花粉症源を維持したのだろうか？
いずれにせよ彼らは地積情報を仕切っている。霞が関の裁判所が土地譲渡を受けたときは面積は「大きめに錯誤」されている。売り主はさぞ税金を得たことだろう。
