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はてなキーワード: 温室効果ガスとは
トランプが再び大統領になったことで、日本車メーカーが抱える不安が増している。彼の公約にはインフレ抑制法（IRA）の撤廃が含まれており、これが実現すると、日系自動車メーカーが米国市場で直面するリスクがいくつか出てきそうだ。
バイデン政権下ではEV購入者への税額控除が提供され、クリーンテクノロジーへの投資も後押しされていたが、これが撤廃されるとEVの普及が鈍化する可能性がある。日本車メーカーはすでにEVへ多額の投資をしており、政策変更があれば戦略の見直しが必要だろう。
トランプはバイデン政権で強化された温室効果ガス規制の緩和を進める可能性が高い。これにより、EVシフトが遅れ、ハイブリッドやガソリン車の需要が維持されるかもしれない。EVに力を入れている日本車メーカーにとっては不利な状況になる。
トランプ再選ならどうなる？ 日本の自動車メーカーが抱える「もしトラ」リスクとは?? - 自動車情報誌「ベストカー」
前回のトランプ政権時に導入された保護主義的な関税措置が再び復活すれば、日本からの自動車輸出に対する関税引き上げや輸入制限が懸念される。米国市場での競争力を維持するには、柔軟な対応が求められることになるだろう。
トランプ再選ならば日本に何を要求するか～ その2 着々とトランプ対策を進めるEUは参考になるか～ - 一般財団法人国際貿易投資研究所(ITI)
10年後の日本では、人口減少、少子高齢化、技術の進展、気候変動など、現在進行中の課題やトレンドがさらに顕在化していると予測されます。以下、分野別に具体的に論じます。
• 地方分権化の進展
人口減少や過疎化が進む中、地方自治体の財政基盤は厳しさを増す可能性が高いです。国からの補助金に頼るだけでなく、地方ごとに特色ある税収確保策や産業振興策が必要になるでしょう。ふるさと納税のような地域活性化政策はさらに進化し、地方の自立性が増すと同時に、地方ごとの格差が生まれる可能性もあります。
高齢化率がさらに進行し、現行の年金制度や医療保険制度の持続性が危ぶまれています。少子化による労働力不足や若年層の負担増を考慮し、年金の支給開始年齢の引き上げや、医療サービスの効率化が進むと予想されます。消費税や所得税の見直し、社会保険料の引き上げも議論されるでしょう。
2. 社会
労働力不足を補うため、外国人労働者の受け入れが増加していく可能性があります。特に介護、農業、建設といった分野では、外国人の活躍が不可欠になるでしょう。その一方で、多文化共生に向けた社会制度や地域コミュニティでの支援が進むことが予想されます。言語教育や差別防止策の整備が急務です。
働き方改革や男女共同参画の推進により、家族や結婚の価値観もさらに多様化します。選択的夫婦別姓、同性婚の合法化も検討される中で、これまでの「標準的な家族観」から脱却し、様々な家族形態が当たり前とされる社会になっていくと考えられます。
3. 生活
AIやIoT（モノのインターネット）が普及し、家事や通勤、健康管理などが効率化されるでしょう。スマートホーム技術や遠隔医療の発展により、日常生活がより快適かつ便利になる一方、デジタルデバイドの問題も浮上するかもしれません。高齢者へのデジタル教育やサポート体制がさらに充実することが求められます。
テレワークが定着し、地方移住の動きがさらに進む可能性があります。自然エネルギーを利用したエコハウスや、地域の資源を生かしたサステナブルな生活スタイルが広まり、環境に配慮した生活が標準となるでしょう。特に若い世代が自然豊かな環境を求めて地方に移住し、農業や地産地消の取り組みが進むと考えられます。
4. 文化
映画やアニメ、音楽など、日本のポップカルチャーはさらに多様化し、国際的な影響力を持ち続けるでしょう。デジタル化やグローバル化により、日本発のコンテンツが世界中で視聴・消費される一方、日本国内でも海外の文化がより身近に取り入れられ、ハイブリッドな文化が生まれると考えられます。
若い世代の間で伝統文化の継承者が減少する問題に対し、地域ごとの保存活動が進むと予想されます。デジタル技術を活用して伝統芸能や工芸をアーカイブ化し、広く発信することで、国内外で日本文化に対する理解と関心が高まるでしょう。
地球温暖化の影響で台風や大雨などの自然災害が頻発すると予測されています。これに対して、日本は防災インフラの整備や、避難所の増設、地域社会での防災教育の充実がさらに進むでしょう。また、再生可能エネルギーの普及や、エコカーの普及を通じた温室効果ガスの削減に向けた取り組みも進むと考えられます。
まとめ
10年後の日本では、人口減少や高齢化、気候変動といった社会課題に直面しながらも、テクノロジーの進展や多文化共生、地方活性化といった新しい価値観やライフスタイルの確立が進んでいると予測されます。
ファクトフルネスの正しいタイトルは「ハッピーになるために事実を選り好みせよ」である。
ハンス・ロスリングが「ファクトフルネス」を出し、主に世界の人口について書かれており、ビル・ゲイツが米国の大学卒業生にこの本を無料で配布している。
マスメディアはネガティブなニュースを報道しすぎる傾向があると、おそらく多くの人が思ったことがあるだろう。
この本の長所は、前世紀に起こった人間の状況の改善について思い出させてくれることである。
この本は世界についての13の質問と、読者が選択できる答えで始まる。
その後に、「ギャップ本能」や「ネガティブ本能」など、さまざまな「本能」を中心に構成された11の章が続く。
ロスリングチームによると、これらの本能は誤解を引き起こす。世界は先進国と発展途上国に分けられる（「ギャップ」がある）とか、「物事は悪化している」（「ネガティブ」）などである。
13の質問は各章で再び登場し、グラフは世論調査で間違った答えを選んだ人々の（高い）割合を示している。
13 の質問のうち、11 は人口問題と人々の生活状況に関するもので、2 つは環境状況に関するものである。
したがって、最初から強い人間中心主義の考え方が明らかである。
すべての人間が依存している環境 (たとえば、食料や淡水) は、ほとんど考慮されていない。
環境に関する質問のうち、1 つは「気温は 100 年以内に暖かくなる」というもの。
もう 1 つの質問、トラ、ジャイアント パンダ、クロサイに関する質問の正解は、1996 年よりも今日の方が絶滅の危機に瀕していないというもの。これは誤解を招く質問である。なぜなら、これらは数千の絶滅危惧種のうちの 3 つにすぎないからである。
この問題は後のセクションで取り上げられ「人類は地球上の自然資源を略奪してきた。自然の生息地は破壊され、多くの動物が絶滅するまで狩猟されてきた。これは明らかだ」と書いている。
これは正しいが、その後に「今日レッドリストや世界自然保護基金（WWF）を調べれば、一部の地域個体群や一部の亜種の減少にもかかわらず、トラ、ジャイアントパンダ、クロサイの野生個体群全体が過去数年で増加していることがわかる」と続く。
ここで話は終わる。ロスリングチームは良いことを強調したいが、特別な注意と保護を受けているこれらの3種の哺乳類を強調するのは非常に誤解を招く。
ネイチャー誌に最近掲載された研究では、レッドリストに掲載されている8,700種以上の情報を集めた。
この研究では、過剰採取（野生種を繁殖や再生で補えない速度で採取すること）と農業（食料、飼料、繊維、燃料作物の生産、畜産、養殖、樹木の栽培）が「大きな殺し屋」であると結論づけている。
種の絶滅は起きているが、多くの植物、菌類、昆虫については特に測定が難しい。
同様に深刻な懸念は、耐性遺伝子プールや将来の種分化の原料となる種内の個体群が絶滅することだ。
PNAS誌に掲載された研究では、1900年から2015年までの177種の哺乳類の個体群絶滅をマッピングした。
いずれも生息域の 30% 以上を失い、種の 40% 以上が深刻な個体数の減少 (生息域の 80% 以上の縮小) を経験した。
もっと総合的に見れば、野生の自然はここ数十年で大きく劣化しており、今後も同様の状況が続くと予測されていることは明らか。
野生の自然を保護することに関心のある人は、過去 1 世紀に起こったことや、これからの 1 世紀に起こりそうなことについて喜ぶべきではない。
この本には「16 の良いことが増えている」という見出しがある。ここにあるグラフの 1 つは理解不能で、「監視対象種: 絶滅危惧種としてリストされている種」というラベルが付けられており、1959 年の 34 種から 2017 年の 87,967 種に増加している (良いこと!?) と表示されている。
別のグラフでは、保護地域が 1900 年の総陸地面積の 0.03% から 2016 年の 15% に増加している。これもまた、非常に誤解を招く。
まず、保護地域は主に生産性の低い土地（山、砂漠、または高山/北極圏の土地）であり、他の生態系は十分に代表されていない。
さらに重要なのは、1900年から2016年の間に、世界中で自然および半自然生態系の広大な地域が人間の集中的な利用のために転換された。
たとえば、スウェーデン北部の半自然北方林の広大な地域は、1950年から2012年の間に、急速に拡大した林道網と皆伐により、生産林に転換された。
2012年までに、数パーセントが正式に保護されていたが、全体として、スウェーデンの半自然林は大幅に減少した。
この同じパターンは、過去1世紀にわたって世界の多くの国、そして世界全体で繰り返された。
正式に保護されている地域は拡大しているにもかかわらず、野生の自然および半自然の土地の総面積は減少している。この本の追加グラフでこれを説明するべきであっただろう。
環境の運命に対する同様の無視は、他の種と同様、将来を左右されるが、ロスリング チームの長編映画「パニックに陥るな」にも見られる。
たとえば、アフリカの川が映し出されているが、この川は灌漑にのみ使用されているはずであり、このような大河川の他の価値 (生態系サービス、他の種の生息地、釣り、レクリエーションなど) については何も触れられていない。
人類に関して言えば、医学の進歩、教育、技術によって極度の貧困が減り、多くの国で寿命が延びたことは事実。
これらの成果は大いに強調されているが、ホモサピエンスがすでにすべての生態系を支配していることを考えると（直接的または間接的に、たとえば気候変動を通じて）、現在の人口過剰と将来にも関係しているに違いない。
国連の人口予測では、2100年までに38億人増えると予測されている（中位推計、2017年予測）。
人口が増えると、温室効果ガス、気候変動、持続不可能な経済成長（本書ではほとんど扱われていない）、食料と淡水に対する需要のさらなる増加、汚染と毒素の増加、野生生物の個体数の継続的な減少などが生じる。
「ファクトフルネス」は、イランにおけるかつての成功した家族計画プログラムを描写しており、これは良いことだが、ロスリング チームは、より明るい未来のために世界の出生率を低下させる必要があることを強調していない。
このトピックに関する「肯定的な事実の質問」では、チームは次のように質問できたはずだ。
「2100 年に 2018 年と同じ世界人口にするには、女性 1 人あたり何人の赤ちゃんを減らす必要があるか」。
考えられる回答: 平均して、女性 1 人あたり a) 1.5 人、b) 1 人、または c) 0.5 人減る。正解: たった 0.5 人! これは、よく提示される国連のグラフ「低変量」予測で確認できる。
ロスリング研究チームは、出生率低下における女性と男性の教育の役割を強調している。
これは結構だが、異なる国で、異なるレベルの授業で何が教えられているのだろうか。
性や避妊に関する教育の内容について、本当に何を知っているのだろうか。
宗教は教育の1つの要因だが、研究チームは出生率の決定におけるその役割を軽視している。
彼らは「イスラム教徒の女性は平均3.1人の子供を産む。キリスト教徒の女性は2.7人。世界の主要宗教の出生率に大きな違いはない」と結論付けている。
しかし、ここでの平均差は0.4人の赤ちゃんだ。上記の0.5人の赤ちゃんの影響と比べてほしい。
小さな数字でも長期的には大きな違いを生む可能性があり、研究チームはこれを「運命本能」（「ゆっくりとした変化でも変化は起こる」）で強調している。
エリック・カウフマンが著書で述べているように、宗教は人口増加を促進できる。
追加すべき関連する質問は、「1970 年から 2010 年の間に、世界の人口のうち宗教に属する人の割合はどのように変化しましたか?」だ。
考えられる回答は、a) 88% から 81% に減少、b) 変化なし、c) 81% から 88% に増加です。正解は c) である。
ロスリング チームが、人口メディア センターの素晴らしい活動について言及していないのは驚きである。
この組織は、インターネットや強力なラジオやテレビ番組を通じて、貧しい国の人々に家族計画や避妊に関する知識を広める活動を行っている。
この本には参考文献が多数掲載されているが、その大部分はウェブページの情報源と政府機関の報告書である。
チームは事実を確認したと述べている（より適切な言葉は「データ」、科学者が使う中立的な言葉である）。
最良の知識源は多くの科学雑誌に掲載された学術論文であるが、「Factfulness」には人口に関する2つの重要な論文（Nature 2016とScience 2017に掲載）への言及がない。
そこで著者らは、1990年代半ば以降家族計画の役割が残念ながら縮小していること、これが将来の食糧不安や絶滅危惧種の運命にどのような意味を持つのか、そして何をしなければならないのかを説明している。
ロスリング チームは批判的思考が必要であると指摘しているが、人口増加と環境に関しては、依然として「状況は良くなっている」という本の主なメッセージになっている。
人口増加を抑制し、国際援助を増やすための新たな行動の必要性についての力強い適切なメッセージが欠けている。
対照的に、サイエンス誌に掲載された優れた記事では、温暖化する世界で人口増加を遅らせる方法を説明している。
「ファクトフルネス」ではなく、その記事を米国の学生に無料で配布すべきだっただろう。
紙が減れば、温室効果ガスも減る。
私は、高学歴の人のほとんどは、世界についてかなり現実的な見方をしていると想定している。
仮説は、世界についてあまりに強い肯定的 (偏った) メッセージを彼らに伝えると、状況を改善する行動を起こす人が減るということだ。
飢餓に関するメディアの否定的な報道が、何百万人もの人々を慈善団体に寄付に導いたことを思い出してほしい。
何百万人もの人々が、人口増加の悪影響と家族計画プログラムの改善効果について明確でバランスの取れた情報を得ることができれば、彼らの多くはおそらく、国際家族計画財団、人口メディアセンター、その他の進歩的な組織を経済的に支援するだろう。
全文は次の通り。
「詐欺？？ただで商品が届くと思うんじゃねぇよ。お前ん家まで汗水たらしてヤマトの宅配会社の人がわざわざ運んでくれてんだよ。お前みたいな感謝のない奴は二度と注文しなくていいわ」
配達員が透明な存在で送料無料が当たり前の時代に、こういう感覚を持っているのは流石だった。
一般人に暴言を吐いているのはやり過ぎだが、2024年なら前澤友作自体は炎上はしなかったんじゃないだろうか。
2020年までに1990年比25%削減、というのが数字の現実感もなさすぎて、意味のない宣言になってしまったが、当時よりも温室効果ガスの影響が一般市民にも理解され、さらに温暖化の影響を大きく受けている日本においては、CO2削減に対する意識が大きく変わってきている。
この発言についても、数値の根拠などの話は出るだろうが、2024年現在は一般人に到底受け入れられない発言とはならないだろう。
職業に貴賎なしとはいえ、人は常に優劣の感情を持ち、表に出していないだけ、という暗黙の了解があるので、スタッフ軽視の発言として炎上した。
しかし今の時代、若者たちは素直に多様性を受け入れていて、心の奥底でも貴賎なしと感じている。
そういう感覚のない世代が問題視していただけなので、今の30代以上が世論からいなくなれば大した問題にはならないだろう。
とはいえ30代以上がいなくなるのは50年後。
半世紀早かった発言。
他には？
令和６年度当初予算案及び令和５年度補正予算における宇宙関係予算
合計 8,945 億円 （ 対前年度比 2,826億円増［+46%］）
主な予算項目（各府省別）
全府省庁合計： 8,945億円
【文部科学省】 ３,７３４億円 ・宇宙戦略基金（文科省計上分） １，５００億円 ・Ｈ３ロケットの開発・高度化 ２６３億円 ・イプシロンＳロケットの開発 ９７億円 ・将来宇宙輸送システムロードマップ実現に向けた研究開発 ２７億円 ・温室効果ガス・水循環観測技術衛星（GOSAT-GW） １１９億円 ・アルテミス計画に向けた研究開発等 ２６１億円 うち有人与圧ローバ開発のフロントローディング ４０億円 うち火星衛星探査計画（MMX） ５０億円 ・深宇宙探査実証機（DESTINY+） ３５億円 ※この他、SBIRフェーズ３基金の執行予定額合計111億円を含む。
悪の資本家の親玉として名高いウォーレン・バフェットは、株主からの職場の多様性、公平性、包摂性を促進する取り組みに関する情報開示強化を求める提案、保険事業とエネルギー事業に温室効果ガス排出量など気候変動への取り組みについて情報開示の強化を求める２つの提案のいずれも拒否している。金儲けしか考えない老害。
S&P500種指数の構成企業で、株主が従来型のESGの取り組みに反対する提案について投票を行った件数は今年5月末までに70件に上り、2年前の30件、2020年の7件から増えた。株主提案で扱う話題が社会色や政治色を強める中、近年、株主が委任状争奪戦に向けて提案を行うケースは増えている。しかし、反ESGの提案件数の伸びは、ISSが追跡している他の分野の伸びを上回っている。
・地球温暖化で温室効果ガス削減が喫緊の世界目標となる（前提）
・トヨタのハイブリット車が環境にもいい燃費もいいと世界で売れに売れる
・欧米政権が自国の車メーカーと雇用を守るために競争に勝てないハイブリット車を「温室効果ガスを出すから将来的にNG」とし、EVと水素以外認めんという政策にシフト
・トヨタもEVを出さなきゃいけなくなるが性能が悪くトヨタオワタと言われる始末
・中国BYDが性能そこそこ格安EVを販売し始め欧州を席巻してしまう
・欧米が市場から中国を追い出すためにEV政策を転換し、ハイブリットもOKとなる
・トヨタのハイブリット車が環境にもいい燃費もいいと売れ始める
クロップサイエンスやqqqみたいなのは荒らしと呼べますかね？
知恵袋運営は信ぴょう性を保証してないと謳っていますが、だからってデマを自由に書いていいということにはならないと思うので、それをあえてやってるのって荒らしってことになるんでしょうかね？
より楽しんでいただくためにYahoo!知恵袋をお使いのみなさまへを参考にしてください。
不適切ってなんだよ(哲学)。こっちはむしろ不適切な情報(デマ)ばらまいてるやつの牽制にもなると思って書いたのに不適切とか…
CO2が赤外線を吸収することを発見したため、温室効果があることがわかりました。
さらにCO2濃度を2倍にする実験をしてみたところ、赤外線の吸収は増えませんでした。
このことは、当時のCO2濃度（330ppm位か）でも吸収可能な赤外線を吸収し尽くしていて、それ以上に濃度を上昇させても、赤外線の吸収は増えず、温暖化しないことを意味しています。
最新の機器を使用した場合でも、CO2は吸収可能な波長15μｍ付近の地球放射を100％吸収済であることがわかっています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:Atmospheric_Transmission_JA.png
波長15μｍ付近の地球放射の遠赤外線の宇宙への透過率はゼロです。このことも、CO2濃度が上昇したとしても、さらに吸収可能な波長15μｍの遠赤外線は存在しないことを意味しています。
よって、CO2濃度の上昇による温暖化は物理的にありえません。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E6%B0%97%E3%81%AE%E7%AA%93
大気の窓
図3・5では破線が地球放射で、地表から宇宙に向けて上向きに出る遠赤外線です。実線は大気放射で、大気から地表に向けて下向きに出る遠赤外線です。
CO2が吸収可能な波長15μｍを見ると、両者の線が一致しています。
これはCO2が地球放射を全部吸収し、全部再放射し、その全部が地表に戻っていることを意味しています。従って、その波長では放射冷却は起きていません。CO2濃度が上昇しても放射冷却を減らせないことから、濃度上昇による温暖化はあり得ません。
http://www.asahi-net.or.jp/~rk7j-kndu/kenkyu/ke03.html
図3・5 大気放射
「地球放射を吸収したCO2は周囲の空気を暖め、再放射しない」という主張は地表に再放射による大気放射が地球放射と同じ大きさで届いていることから、間違っていることが明らかです。観測で否定される理論はゴミにすぎません。
CO2、水蒸気、メタンといった温室効果ガスが吸収できない波長8～13μｍの大気の窓領域の地球放射が宇宙へ出ることにより、放射冷却が起きています。
濃度が上昇すると温暖化するのは、この波長域に赤外線吸収波長域があるフロン類と対流圏オゾンだけです。どちらも厳しく規制されていて、極めて低濃度ですから、温暖化への影響は無視できます。
↓qqq
重力の根源は空間の引きつけとか，重力子とか言われていますが，どうも原因に自信が無いというのが今日の考え方です。
それで私は全く別に，誰も考えていない重力を考えています。本当は力の作用する働きから見て，誰でもこう考えられるのではと思う考え方ですが，
何故か誰も言っていないという事の方が不思議です。
即ち，光など外に飛び出せば直進しますよね，それが物質の内に篭もっていると，出ないとして頑張っているという事の想定です。
そうするとその場所は，自然出づらい方の位置にいようとする，こういう幼稚と言えば幼稚な考えです。
こういう事で過去に私はこれに関して，丁度地球の話題で回答していますので見て頂ければと思うのです。これによって考えると，
私は地球の中心が一番重力が集まって居るんじゃないかと思います。
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1212896857
即ち厚い方に重力が多いので，中心が一番回りから見ても物質が集まっていると見えます。逆に中心から見ると,回りの方へ物質が薄くなって行っていますから。
今日の考え方で，中心が無重力でないのかというのは，一寸考え辛い疑問が残るように思うのですが。
すなわち，例えば地上から離れて天上はるか上にスペースシャトル，そこでは無重力ですよね。人が中で浮いていますから。しかしここでも，
現実にはスペースシャトル自身は地球に引かれて落ちる位置なのですが，地球の回りを回っている為に，遠心力も働き外に出ようともしています。
これはそれで，単に出るか，下に落ちようかとのバランスの位置で起こる無重力です。そういう事で本当の無重力はもっと地球を離れた
それでこれを，無重力という地球の中心に当てはめて考えますと，地上からの無重力の位置は天空はるか上でしたので，地球の中でも同じように
これに匹敵する空間が必要に成る筈です。すぐ近くに物質が有ると，それに引かれるからです。それで球上に回りが空間ですが，回りから
全て引かれるという姿の場合未だ無重力ではありません。先にスペースシャトルのようにバランスの元での事と同じように考えられるからです。
それで地球内部では，地上からの空間に匹敵する空洞が地球内部に存在しなしと，中心が無重力と言えないと思うのです。
綱引きの場合両方から引きますよね。もし綱を半分に切って，そこに人が居て，両方から引くのを両手で支えますと，両方からの力を受ける訳で，
真ん中に掛かる力は支えようとして非常な力が必要です。
地球の物質も内部の物質は，外に物質がこぼれないように引っ張っている形にも取れるので，内部に行くほど重力は強くなければならないと思うのです。
https://cigs.canon/article/20230515_7450.html
太陽総放射量（TSI: Total Solar Irradiance)のモデル選択によってはそのほぼ全てが太陽放射の数十年規模の変動で説明できることになる。
だいたい、温暖化で騒がれるのは、いつも海洋温度の上昇でしょ？
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-66230119
あの広大な北太平洋に太陽光が反射して、空中に拡散した熱が温室効果ガスの影響で海を温めるっておかしいでしょう。
わいはそのひとの自由とおもってるで
けっかとして肉とか魚とかチーズとか卵へらしたんだったらそれが10gだったとしてもえらいことやで
2023-06-30
■だからマジのヴィーガン以外が「ヴィーガン」名乗るのやめろって
最近も自称ヴィーガンが「チートデイ」発言で多方面からバチクソ叩かれてましたが。
厳格なヴィーガンのお姉様は命を奪わないことに誇りを持ってるから、「ヴィーガン」の名を汚す適当なヴィーガンが何より許せないんですよね。
「残酷な家畜生産を"少しでも"減らそう」とか、「肉食を"控えて"畜産業の環境破壊を止めよう」みたいな理屈は通じません。
せっかく近い志で肉食を減らそうとしてるのに、内ゲバ始まってて面白いですね。
ヴィーガン叩きも加速して肉を食べる人が減りません。最悪です。
で、提案なんですけど
「ヴィーガン＝絶対に動物を食べないし使わない人」これ徹底していきましょう。
肉食を減らす、たまに食べる人のことは「フレキシタリアン」という丁度いい言葉があります。
※追記
なんか見られてるので、ヴィーガン達のざっくりした分類も置いておきます。
人間に動物の命を奪う権利はない！人は殺さないのに動物を殺すのは種差別だ！という派閥。ヴィーガンの原義はこっち。本文の、インターネットで人を攻撃しまくっている厳格なヴィーガンが属するのもここ。宗教に近い。
○環境を守ろう派
畜産業は温室効果ガスめっちゃ排出し、窒素やリンを食べては出し、淡水も大量に消費するしで持続的じゃない！減らしていこう！という派閥。環境負荷を減らすことが目的なので、厳格にヴィーガンをすることはそれほど重要でなく、フレキシタリアンを名乗る人も多い。話題のチートデイの方もおそらくここ。主張にわりと科学的根拠がある。
本当に健康的かはさておき、肉乳卵魚食べないって意味では確かにヴィーガンだけど…？うっかり「ゆるヴィーガン」とか言っちゃって叩かれがち。
