  |
はてなキーワード: 見方とは
「理想主義」と「現実主義」は、物事の目指す方向性や手法を異にする考え方であり、日本において「現実主義」が主流になりつつあるという見方は、特に近年の社会情勢や政治的な傾向に照らすと妥当な部分が多いと言えます。
• 理想主義（Idealism）: 理想主義は、「あるべき姿」を重視し、道徳的・理念的な価値観に基づいて物事を考え、行動する考え方です。理想を追求するために時には現状を変革する姿勢を持つこともあります。政治においては、平和主義や環境保護、人権問題など、長期的で持続可能な社会実現のための課題に対する積極的な取り組みが典型例です。
• 現実主義（Realism）: 現実主義は、理想よりも実現可能性や実効性を重視し、現状や現実的な制約の中で最善の結果を目指す姿勢です。リスク管理や経済効率を重視し、具体的な成果を求める特徴があり、政治では経済成長や安全保障といった短期的な課題への対応が主流となります。
日本では、経済や国際情勢に対する不安や複雑化する社会問題を背景に、理想よりも現実的な対策を優先する傾向が顕著になっています。具体例として以下のような事例があります：
1. 安全保障政策: 理想主義的な立場から平和憲法を守り、自衛隊を抑制的に運用する主張がある一方で、北朝鮮のミサイル問題や中国の台頭などを受け、より現実的な防衛政策を重視する意見が増加しています。日米同盟の強化や、防衛費の増額などがその例で、「必要な防衛力を備えるべき」という現実主義の声が支持を集めています。
2. エネルギー政策: 理想主義的には、原発の廃止や再生可能エネルギーの拡大を推進する立場が見られますが、現実的にはエネルギー供給の安定やコストの問題から、依然として原発の再稼働や化石燃料の使用が容認されています。エネルギー自給率の低さから、持続可能性よりも実効性を重視する現実主義が政策に影響を与えています。
3. 少子高齢化問題: 少子化対策としては、理想主義的には「子育て支援の充実」や「働き方改革」が強調されますが、財政的な制約や制度的な困難から、実際の政策は大規模な変革よりも現実的な範囲での支援にとどまる傾向があります。例えば、労働市場に外国人労働者を受け入れ、短期的な労働力を確保する現実主義的な対応が行われています。
日本における理想主義と現実主義の変化は、経済成長が鈍化し、少子高齢化が進行する中で顕在化しています。戦後の高度成長期においては、理想的な社会構築を目指す声が比較的多かったのに対し、現在は安定と効率を重視する現実主義が支持されやすくなっています。
一方で、理想主義を完全に無視することはできず、長期的な視点を欠いた政策は持続可能性を欠くリスクがあります。政策の実効性を確保しつつ、社会的な価値観や理想を取り入れるバランスが、今後の日本の課題といえるでしょう。
「ジャニーズファンは反省していない」という指摘について考えると、ジャニーズ事務所の性的加害問題に関してファンの立場や役割に対する議論は複雑です。この指摘が妥当かどうかを評価するには、いくつかの観点から分析が必要です。
多くのファンが、これまでジャニーズ事務所の性的加害に関する情報にアクセスしづらかった可能性があります。特に過去のメディア報道は限られ、所属タレントや事務所のイメージ戦略が影響力を持っていたため、加害構造について十分な認識を持っていないファンも少なくありませんでした。そのため、ファンが意図的に「構造維持に協力した」とみなすことはやや不当とも考えられます。
一方で、ファンコミュニティの中には「タレントの活動を応援することが事務所の存続に寄与する」との認識が薄かったとは言い切れません。結果として、ファンが事務所の利益を支えたという構図が存在する可能性はありますが、個々のファンがジャニーズ事務所の加害行為の具体的影響を知りながら支援していたとは考えにくく、直接的な責任を負わせるのは過剰な評価ともいえます。
ファンは必ずしも事務所の経営や組織方針に影響を与えられる立場にいないため、企業の不祥事に対してファンが主体的に反省すべきかどうかには疑問があります。むしろ、不祥事発覚後のファンの対応（例えば、批判や改善要求を表明するか、変わらぬ支持を続けるか）に焦点を当てるほうが、公平な評価に繋がります。
それでも、ファンが組織の改善を求める声を上げることで、タレントやスタッフへの加害をなくし、より健全な環境を構築することに貢献する可能性もあります。これにより、ファンも間接的に業界の健全化に寄与できるとの見方もありますが、これはあくまで期待であり義務ではないでしょう。
したがって、ファンがジャニーズの性的加害問題の「構造維持に協力した」として、反省を求める意見には妥当性がある一方で、責任を一方的に求めることは過剰であり、ジャニーズ事務所自体の責任を中心に議論されるべきだという見方も強いです。ファンの役割に対する評価は、個々の状況や反応に基づき、慎重に判断されるべきといえます。
この意見にはいくつかの誤解や偏見、無根拠な結びつきが見られます。
AIが「リベラルに忖度している」という意見は、一般に誤解が多い部分です。現行のAIは特定の政治的な思想に基づいて開発されているのではなく、倫理的なガイドラインや多様なユーザーを尊重するポリシーに従っています。これらはAIが偏見を減らし、安全で包括的な対話を促すために不可欠なもので、特定の思想や宗教を意図的に押し付けるものではありません。また、AI開発企業は多様な社会的背景を持つユーザーの使用に適応することを目指しています。
「ポリコレ」「DEI（多様性・公平性・包摂性）」「ジェンダー」に関する価値観をキリスト教的価値観と結びつけるのは、根拠が薄いと言えます。ポリコレやDEIの概念は、宗教に関係なく、社会的公正や多様性の尊重を目的とする普遍的な理念です。ジェンダー平等や多様性への理解は、キリスト教以外の宗教、さらには無宗教の背景においても推進されています。これらを「キリスト教的価値観」に限定するのは、これらの理念の起源や発展を無視した見方です。
3. 教条主義との関連性の誤認
「教条主義的」という言葉は、特定の教義やイデオロギーに固執する姿勢を指しますが、AIは決まった理念を押し付けるために存在しているわけではありません。むしろ、AIは中立性や多角的視点を重視し、利用者の多様なニーズに対応することを目指しています。AIの目的は特定の思想や価値観を広めることではなく、ユーザーがさまざまな観点から情報を得られるようにすることです。
この意見は、AIが特定の宗教的・思想的な価値観を押し付ける存在だと捉える誤解や偏見に基づいています。AIは倫理的なガイドラインに従って開発されているため、社会的な偏りを抑え、包括的で公正な対話を実現することを目的としています。AIの開発意図や実際の働きを理解し、特定の思想に結びつけずに評価することが重要です。
政治への関心が失われることを「悟り」と捉えていますが、政治無関心が長期的に社会に与える影響は深刻です。たとえば、無関心が広がれば、少数の利害団体や特定の層が政治を左右することになり、民主主義の健全性が失われる可能性があります。また、「どの党が勝とうが大差がない」という認識にはリスクがあります。実際には、政党や政策によって社会保障、経済、教育などの政策が大きく変わり得ます。
意見の中で「政党を推す人は比較せずインプリンティングで支持している」「ネトウヨが嫌いだから反ジミン」という態度が批判されていますが、これは他者の意見を過度に否定し、「中二病」として片付ける傾向があります。人々が様々な視点から政治を評価するのは自然であり、異なる意見をもつ人々を「中二病」的な一括りにするのは不適切です。
「与党が勝つか野党が勝つかは景気次第」としていますが、景気の動向が選挙に影響を与えることは事実でも、逆に政治も景気や社会の多方面に影響を及ぼします。経済政策、税制、雇用政策などは各政党の政策によって異なり、その差が人々の生活に直接的な影響を及ぼします。このような影響を無視して政治の効果を過小評価するのはバランスを欠いた見方といえます。
この意見は、政治への関心が自己満足に留まるものとして極端に軽視していますが、実際には政治の影響は個人や社会に多大な影響を及ぼします。政治への関心を「中二病」と断じるのではなく、成熟した観点から他者の意見に耳を傾け、社会全体を考慮した行動を意識することが、民主主義において重要です。
ファクトフルネスの正しいタイトルは「ハッピーになるために事実を選り好みせよ」である。
ハンス・ロスリングが「ファクトフルネス」を出し、主に世界の人口について書かれており、ビル・ゲイツが米国の大学卒業生にこの本を無料で配布している。
マスメディアはネガティブなニュースを報道しすぎる傾向があると、おそらく多くの人が思ったことがあるだろう。
この本の長所は、前世紀に起こった人間の状況の改善について思い出させてくれることである。
この本は世界についての13の質問と、読者が選択できる答えで始まる。
その後に、「ギャップ本能」や「ネガティブ本能」など、さまざまな「本能」を中心に構成された11の章が続く。
ロスリングチームによると、これらの本能は誤解を引き起こす。世界は先進国と発展途上国に分けられる（「ギャップ」がある）とか、「物事は悪化している」（「ネガティブ」）などである。
13の質問は各章で再び登場し、グラフは世論調査で間違った答えを選んだ人々の（高い）割合を示している。
13 の質問のうち、11 は人口問題と人々の生活状況に関するもので、2 つは環境状況に関するものである。
したがって、最初から強い人間中心主義の考え方が明らかである。
すべての人間が依存している環境 (たとえば、食料や淡水) は、ほとんど考慮されていない。
環境に関する質問のうち、1 つは「気温は 100 年以内に暖かくなる」というもの。
もう 1 つの質問、トラ、ジャイアント パンダ、クロサイに関する質問の正解は、1996 年よりも今日の方が絶滅の危機に瀕していないというもの。これは誤解を招く質問である。なぜなら、これらは数千の絶滅危惧種のうちの 3 つにすぎないからである。
この問題は後のセクションで取り上げられ「人類は地球上の自然資源を略奪してきた。自然の生息地は破壊され、多くの動物が絶滅するまで狩猟されてきた。これは明らかだ」と書いている。
これは正しいが、その後に「今日レッドリストや世界自然保護基金（WWF）を調べれば、一部の地域個体群や一部の亜種の減少にもかかわらず、トラ、ジャイアントパンダ、クロサイの野生個体群全体が過去数年で増加していることがわかる」と続く。
ここで話は終わる。ロスリングチームは良いことを強調したいが、特別な注意と保護を受けているこれらの3種の哺乳類を強調するのは非常に誤解を招く。
ネイチャー誌に最近掲載された研究では、レッドリストに掲載されている8,700種以上の情報を集めた。
この研究では、過剰採取（野生種を繁殖や再生で補えない速度で採取すること）と農業（食料、飼料、繊維、燃料作物の生産、畜産、養殖、樹木の栽培）が「大きな殺し屋」であると結論づけている。
種の絶滅は起きているが、多くの植物、菌類、昆虫については特に測定が難しい。
同様に深刻な懸念は、耐性遺伝子プールや将来の種分化の原料となる種内の個体群が絶滅することだ。
PNAS誌に掲載された研究では、1900年から2015年までの177種の哺乳類の個体群絶滅をマッピングした。
いずれも生息域の 30% 以上を失い、種の 40% 以上が深刻な個体数の減少 (生息域の 80% 以上の縮小) を経験した。
もっと総合的に見れば、野生の自然はここ数十年で大きく劣化しており、今後も同様の状況が続くと予測されていることは明らか。
野生の自然を保護することに関心のある人は、過去 1 世紀に起こったことや、これからの 1 世紀に起こりそうなことについて喜ぶべきではない。
この本には「16 の良いことが増えている」という見出しがある。ここにあるグラフの 1 つは理解不能で、「監視対象種: 絶滅危惧種としてリストされている種」というラベルが付けられており、1959 年の 34 種から 2017 年の 87,967 種に増加している (良いこと!?) と表示されている。
別のグラフでは、保護地域が 1900 年の総陸地面積の 0.03% から 2016 年の 15% に増加している。これもまた、非常に誤解を招く。
まず、保護地域は主に生産性の低い土地（山、砂漠、または高山/北極圏の土地）であり、他の生態系は十分に代表されていない。
さらに重要なのは、1900年から2016年の間に、世界中で自然および半自然生態系の広大な地域が人間の集中的な利用のために転換された。
たとえば、スウェーデン北部の半自然北方林の広大な地域は、1950年から2012年の間に、急速に拡大した林道網と皆伐により、生産林に転換された。
2012年までに、数パーセントが正式に保護されていたが、全体として、スウェーデンの半自然林は大幅に減少した。
この同じパターンは、過去1世紀にわたって世界の多くの国、そして世界全体で繰り返された。
正式に保護されている地域は拡大しているにもかかわらず、野生の自然および半自然の土地の総面積は減少している。この本の追加グラフでこれを説明するべきであっただろう。
環境の運命に対する同様の無視は、他の種と同様、将来を左右されるが、ロスリング チームの長編映画「パニックに陥るな」にも見られる。
たとえば、アフリカの川が映し出されているが、この川は灌漑にのみ使用されているはずであり、このような大河川の他の価値 (生態系サービス、他の種の生息地、釣り、レクリエーションなど) については何も触れられていない。
人類に関して言えば、医学の進歩、教育、技術によって極度の貧困が減り、多くの国で寿命が延びたことは事実。
これらの成果は大いに強調されているが、ホモサピエンスがすでにすべての生態系を支配していることを考えると（直接的または間接的に、たとえば気候変動を通じて）、現在の人口過剰と将来にも関係しているに違いない。
国連の人口予測では、2100年までに38億人増えると予測されている（中位推計、2017年予測）。
人口が増えると、温室効果ガス、気候変動、持続不可能な経済成長（本書ではほとんど扱われていない）、食料と淡水に対する需要のさらなる増加、汚染と毒素の増加、野生生物の個体数の継続的な減少などが生じる。
「ファクトフルネス」は、イランにおけるかつての成功した家族計画プログラムを描写しており、これは良いことだが、ロスリング チームは、より明るい未来のために世界の出生率を低下させる必要があることを強調していない。
このトピックに関する「肯定的な事実の質問」では、チームは次のように質問できたはずだ。
「2100 年に 2018 年と同じ世界人口にするには、女性 1 人あたり何人の赤ちゃんを減らす必要があるか」。
考えられる回答: 平均して、女性 1 人あたり a) 1.5 人、b) 1 人、または c) 0.5 人減る。正解: たった 0.5 人! これは、よく提示される国連のグラフ「低変量」予測で確認できる。
ロスリング研究チームは、出生率低下における女性と男性の教育の役割を強調している。
これは結構だが、異なる国で、異なるレベルの授業で何が教えられているのだろうか。
性や避妊に関する教育の内容について、本当に何を知っているのだろうか。
宗教は教育の1つの要因だが、研究チームは出生率の決定におけるその役割を軽視している。
彼らは「イスラム教徒の女性は平均3.1人の子供を産む。キリスト教徒の女性は2.7人。世界の主要宗教の出生率に大きな違いはない」と結論付けている。
しかし、ここでの平均差は0.4人の赤ちゃんだ。上記の0.5人の赤ちゃんの影響と比べてほしい。
小さな数字でも長期的には大きな違いを生む可能性があり、研究チームはこれを「運命本能」（「ゆっくりとした変化でも変化は起こる」）で強調している。
エリック・カウフマンが著書で述べているように、宗教は人口増加を促進できる。
追加すべき関連する質問は、「1970 年から 2010 年の間に、世界の人口のうち宗教に属する人の割合はどのように変化しましたか?」だ。
考えられる回答は、a) 88% から 81% に減少、b) 変化なし、c) 81% から 88% に増加です。正解は c) である。
ロスリング チームが、人口メディア センターの素晴らしい活動について言及していないのは驚きである。
この組織は、インターネットや強力なラジオやテレビ番組を通じて、貧しい国の人々に家族計画や避妊に関する知識を広める活動を行っている。
この本には参考文献が多数掲載されているが、その大部分はウェブページの情報源と政府機関の報告書である。
チームは事実を確認したと述べている（より適切な言葉は「データ」、科学者が使う中立的な言葉である）。
最良の知識源は多くの科学雑誌に掲載された学術論文であるが、「Factfulness」には人口に関する2つの重要な論文（Nature 2016とScience 2017に掲載）への言及がない。
そこで著者らは、1990年代半ば以降家族計画の役割が残念ながら縮小していること、これが将来の食糧不安や絶滅危惧種の運命にどのような意味を持つのか、そして何をしなければならないのかを説明している。
ロスリング チームは批判的思考が必要であると指摘しているが、人口増加と環境に関しては、依然として「状況は良くなっている」という本の主なメッセージになっている。
人口増加を抑制し、国際援助を増やすための新たな行動の必要性についての力強い適切なメッセージが欠けている。
対照的に、サイエンス誌に掲載された優れた記事では、温暖化する世界で人口増加を遅らせる方法を説明している。
「ファクトフルネス」ではなく、その記事を米国の学生に無料で配布すべきだっただろう。
紙が減れば、温室効果ガスも減る。
私は、高学歴の人のほとんどは、世界についてかなり現実的な見方をしていると想定している。
仮説は、世界についてあまりに強い肯定的 (偏った) メッセージを彼らに伝えると、状況を改善する行動を起こす人が減るということだ。
飢餓に関するメディアの否定的な報道が、何百万人もの人々を慈善団体に寄付に導いたことを思い出してほしい。
何百万人もの人々が、人口増加の悪影響と家族計画プログラムの改善効果について明確でバランスの取れた情報を得ることができれば、彼らの多くはおそらく、国際家族計画財団、人口メディアセンター、その他の進歩的な組織を経済的に支援するだろう。
投票に意味がないというのは立派な政治的立場であり、また民主主義国家の国民である以上主権として尊重されるべきだ。
投票に行かないと言うと叩き出す感じがいかにもイデオロギーの中にいるという感じで本当に嫌
そもそも投票は非合理的な行動だという見方は学術的にも存在するわけで、投票に行かないという人も尊重すべきだ
https://yab.yomiuri.co.jp/adv/chuo/research/20110630.html
https://www.theheadline.jp/articles/132
『合理的個人はなぜ投票するのか--「無投票のパラドックス」とモデルの発展』
原作と違う設定なのはわかってたので、そこはいいんだけどシンプルにつまらん。
◯良かった点
・原作のようなヒートアクションを用いたアクション（10秒くらい）
・役者自体は真剣に演じてることが感じられるので全く悪くないと思う
◯悪い点
・とにかく音声が聞き取りづらい他は好みがあれどこれは擁護できん
・好感がもてない登場人物が多すぎ、いくら陰鬱な世界観といっても誰も彼も生々しい嫌さがあって好きになれない
・戦闘シーンが少なすぎる、これが多ければ多少なりとも龍が如くらしさがでたと思う
・原作から名前を借りただけの原作キャラばかりで、原作のifという見方が出来ないものばかり
主人公である桐生自体も設定が違うにしろ芯となる性格や考え方が違うからもはや桐生である必要が無い
・過去編現代編を交互に切り替える構成だが、無駄に分かりづらくしてるだけで盛り上がりなどに全く寄与していない
・暗すぎるシーンが多く見づらい
◯今後について
正直普通のヤクザやＶシネとしてみれば面白いという意見はほんとに？こんなひどいの？て思うくらい。とはいえ各種セットや桐生と錦の友情とかどうなるか気になるところはある。
全6話中3話まで配信された状態だが回収されてない謎がまだまだ残っていてあと3話でまとまるのかとあう不安がある。せめて戦闘シーンが増えてくれればいいな…
アメリカ人はそういう原爆がなければもっと悲惨なことになっていたから原爆投下は仕方なかったみたいな見方をする人が多いらしいね
日本人が原爆に関して感情的になるように教育されているだけでそれが実際だろうね
意見の中で「半数の投票率でも日本が回っている」とありますが、これは表面的な安定に過ぎず、長期的な影響を考えると深刻です。低投票率は、特定の層（たとえば高齢者や高所得者）の意見が政治に強く反映される偏りを生む可能性があります。この偏りが続くと、若者や低所得層などの声が政策に反映されにくくなり、不平等の拡大や社会的分断が進む恐れがあります 。
2. 「多くの人が参加しても結果は変わらない」という誤解
投票率の上昇が必ずしも政党の勝敗を大きく左右するわけではありませんが、多様な意見を反映することが政治の安定や正当性につながります。特に若年層や無党派層の投票率が上がることで、既存の与党・野党の力関係が変化する可能性も十分にあります。過去の研究でも、若年層の投票率が高まると新しい政策や改革が進みやすくなる傾向があるとされています 。
実際には、非投票者に働きかけを行う運動も多く存在します。特に若年層に向けたSNSキャンペーンや、大学や職場での啓発活動などが行われています。また、市民団体や地方自治体も啓発活動を展開しており、投票率を上げるための取り組みは日々行われています 。
確かに、「投票に行った以上、結果に文句を言えない」という考え方も一部にはありますが、民主主義の本質は、意見を表明する機会を広く持つことにあります。投票によって国民が意見を示すことで、政治家や政府もそれに応える責任が生まれ、透明性や説明責任が求められます。投票は単なる参加以上の意義を持ち、政策決定の質を高めるための重要な手段です 。
数学的に見れば、投票は国民全体の意見のサンプルとなりますが、少ないサンプル数ではなく、多数が参加してこそ正確な「国民の意思」を反映できます。特に近年は、低投票率の中で特定層の意見が政治に強く反映されやすい状況が続いているため、より多くの層が参加することで、真の多数派が示されることが期待されます 。
このように、投票呼びかけはただの行動促進ではなく、社会の多様な意見を正当に反映し、将来の日本の政策や方向性に影響を与える意義があるのです。
要するに「界隈を理解したうえで、批判するべきものを批判している」かどうかなんだよね。
逆に言えば「相手のことをよく分からないままで、よく分からないということを理由にして馬鹿にしている」かどうか。
この二つは全然違うんだよ。
たまにこの問題を「自分たちで自虐するのはセーフで、他人から馬鹿にされるのはアウト」って解釈してる人がいる。
これは物の見方が間違っている。
「分かっている人間がその上で批判するのはセーフで、何も分かってない奴が批判するのはアウト」っていうことなんだけど、これは別に「身内」か「外野」かという話じゃないんだ。
これを理解してないまま大人になってしまう人が沢山いるのが辛い。
この意見には妥当性もありますが、いくつかの矛盾や問題点も含まれています。詳しく見ていきましょう。
1. 高齢化が影響している点
• 確かに、日本の高齢化率が非常に高く（29.3%を超える）、これは経済の成長を阻む要因の一つとされています。高齢化に伴う生産年齢人口の減少は、労働力不足や年金・医療費負担の増大につながり、国の経済成長にマイナスの影響を及ぼします。こうした要因は、日本だけでなく、人口構造が似た韓国やドイツなど他の先進国でも問題とされています。
2. 高齢化以外の要因
• 高齢化だけではなく、他にも日本の経済成長を制約している要因があります。例えば、技術革新への投資不足、起業の困難さ、女性や外国人労働者の活用不足、働き方の問題などが挙げられます。また、規制や官僚主導の社会構造がイノベーションを阻害しているという指摘もあり、これは政策的に改善可能な部分です。
3. 自民党の影響について
• 「自民党が原因ではない」とするのは一面的な見方です。自民党は長年政権を握り、日本の経済や社会政策の方向性を主導してきたため、その責任も少なからずあるといえます。例えば、少子高齢化への対策や、移民政策、労働市場改革、教育やイノベーションの推進など、国の競争力や持続可能性に直結する分野での政策は政権の重要な役割の一つです。
• 高齢化は確かに避けられないものですが、それに対応する方法や、少子化対策、社会保障制度改革、労働市場の活性化などには、政治の役割が大きく関わります。
日本の高齢化が経済衰退の原因であるという見方は一部妥当ですが、それが唯一の要因ではありません。政策による対応が可能な問題もあり、政治に対しての影響力を否定するのは不適切かもしれません。
この意見にはいくつかの妥当性と、いくつかの問題点があります。まずは妥当な点から見ていき、次に問題点を指摘します。
妥当な点
意見では、収入が安定しているため、自民党に対する不満が少ないという考えが述べられています。これは、社会学的な視点から見ても理解できます。経済的安定は、現状維持を望む人々の間で自民党への支持が高いことと一致します。特に自民党の経済政策は、経済成長と安定を重視しており、大企業や中間層の一部には支持が強いです。
自民党支持の一因として「親中政党」に対する不安が挙げられています。これは、外交政策において日本の安全保障や国際的な立場を重要視する保守層の典型的な考え方です。特に中国との経済的・軍事的緊張が高まる中で、このような懸念は自民党支持者の間で広く見られます。
ワーキングプアの自民党支持者について「左寄りの政策にアレルギーがある」という解釈は一部正しいかもしれませんが、必ずしもそれだけでは説明できません。自民党を支持する低所得者層の中には、保守的な文化的価値観や、安定志向、国民的なアイデンティティへの共感が強い層がいます。彼らは経済的な観点だけでなく、社会的・文化的な価値観に基づいて投票行動を行います。この点では、必ずしも「自分が金持ちになる予定だから」という説明が全てではなく、もっと複雑な要因が絡んでいる可能性があります。
弱者への政策については、単に「弱者に寄り添う」政策を嫌っているわけではない可能性もあります。自民党を支持する一部の低所得者層は、政府の過剰な介入や福祉政策が個人の努力を軽視するものだと考えることもあります。また、社会保障制度が自分に直接的な恩恵をもたらさない、またはそれが十分に説明されていないと感じているために、その支持を避けることがあります。
3. 自己責任論への過度な簡略化:
「自分が貧乏なのは自分の頑張りが足りないから」という自己責任論に納得しているという部分も、やや単純化されています。確かに、自己責任を強調する思想は一部で存在しますが、社会的・経済的な複雑さを十分に理解していないことから、このような見方をしている可能性もあります。また、低所得者層が将来の経済成長や雇用創出を期待して自民党を支持する場合もあり、それを一概に「自己責任論」にまとめることは不正確です。
まとめ
この意見には一定の妥当性があるものの、低所得層の自民党支持者に関する解釈や、政治的選好に対する理由付けがやや単純化されています。経済的・文化的要因が複雑に絡み合っており、それを一面的に説明するのは難しいです。
この記事は、「スヤスヤ教」という現象に対する宗教学専攻の学生の批判的な見解を述べたものです。
1. スヤスヤ教の信者たちは宗教の本質を理解せずに軽々しく扱っている。
2. 宗教は人間の苦しみや絶望から生まれた深い文化的蓄積であり、単なる「便利グッズ」ではない。
3. 宗教を安易に扱うことは、真剣に信仰する人々への無意識の軽蔑につながる。
著者は、スヤスヤ教を含む宗教文化について真剣に考え、向き合うことの重要性を強調しています。軽々しい態度ではなく、宗教の持つ意味や影響力を深く理解することを求めています。
Citations:
[1] https://note.com/__juttoku__/n/n640a01208f53
昨日の帰り道のこと。
仕事が終わって、ちょっと気だるい気持ちでいつもの道を歩いていた。
もうすっかり日が暮れていて、最近は日が沈むのが早くなったよなぁなんて考えながら、閑静な住宅街をぼーっと歩いていたんだ。
そしたら、ふと向こうの方から人の気配がして、なんとなく視線をそっちに向けた。
で、その瞬間、私は完全に動けなくなった。
「え、ちょっと待って、今見間違えたかな？」と自分の目を疑った。
普通の歩幅で堂々と歩いてくるのは、40歳を超えたぐらいのおじさん。
その人がどんどんこっちに近づいてくる。でも、服を着ていない。いやいやいや、そんなわけないでしょ？と心の中で叫びつつ、パニック状態でしばらくその場に立ち尽くしていた。
体が石みたいに硬くなっちゃって、どうすればいいのか分からないまま、その全裸おじさんを凝視してた。
頭の中はもう混乱しっぱなし。全裸のおじさんなんてそんな存在、本当にいるの？って思ってドキドキしてた。
あの瞬間、私は現実感を失ったような気がした。
おじさんは、まるで何事もなかったかのように私の横を通り過ぎていった。
私の存在なんて完全に無視して、ただの通りすがりの普通の人みたいに。
それがまた怖かった。おじさんはどこから来て、どこに行こうとしていたんだろう？
誰もいない暗い住宅街で、あの謎の全裸おじさんが通り過ぎた後、私の心臓はバクバクして、冷や汗が背中をつたっていた。
その晩は、家に帰っても全然眠れなかった。
お布団に入って目をつむっても、あのおじさんの姿が頭にこびりついて離れない。
窓の外でガサッと音がするたびに「まさか、また全裸おじさんが...？」って思っちゃって、余計に怖くなる。
でも、不思議なことに、怖さと同時に何かドキドキするような興奮も感じてたんだ。
まるで都市伝説が現実のものとなって、私だけがその「非日常」をちょっとだけ体験したみたいな感覚。
実際あの全裸おじさんを見た後から、なんとなく世の中の見方が変わった気がする。
もしかして、世の中にはまだ知らないことがたくさんあるんじゃないか？っていう風に。
全裸オジサンが実在するなら、ドラゴンとか、ラピュタなんかも、もしかしたらどこかに存在してるんじゃないか？ってそう思えるようになった。
考えすぎかもしれないけど、そう考えるとなんだかワクワクしちゃうんだよね。
そもそも、漫画家業界は大きな問題を抱えているし、それを改善することが難しいことも暗黙の了解として、理解しているよね。
アシスタントになり手がいないと言われてずいぶん長い。
古い人ほど徒弟制度的なものの見方に凝り固まって、パワハラ的な職場や長時間労働の問題を抱えていることは現在進行系の問題だったりする。
技能職なのに安い。
アニメーターは色々言われて改善されてきたし、漫画も相当良くなったと聞く。
技術を勉強できるからということで、ある程度許容されているのが実態だけど、いまの社会環境下ではなかなかそうも言えない。
だから、労働者やフリーランスの権利関係を、声高に叫びにくいっていう後ろ暗さがあるのね。
フリーランス新法的に、かなりグレーゾーンの部分を抱えているから、そこで自分たちも「フリーランス新法的にはダメでしょ」と言いにくい。
だから、後ろ暗い労働環境で、成功した人が怖いのは表紙代ではない。
単に、そのあたりのグレーゾーンが適正化されたらマンガ業界は大きく揺るがされることは間違いない。
そこにメスを入れなければならない時期はいずれ来るだろうけれど、どうするのかな。
ここ数年、「日本の従業員はやる気が低い」という話をよく聞く。今日もまさに、以下のような記事が出ていた。
日本は働き手の「やる気」で世界最低...石破首相、「無気力ジャパン」をどうしますか？
こういう時に大体引き合いに出されるのは、アメリカのギャラップ社の調査である。「日本の従業員では仕事への熱意などを示す従業員のエンゲージメント率が非常に低い」というものだ（今回の記事では6％）。
これは非常に問題のある引用で、調査結果から「日本の従業員はやる気が低い」という結論など到底引き出せないと思っているのだが、定期的にこの調査をもとに「日本の従業員はやる気が低い」と指摘する記事が出てくるため、解説をしたい。
先に結論を言うと
の３点である。
そもそも、ギャラップ社はエンゲージメントなるものをどのようにして調べているのか。調査では、エンゲージメントを測定する12の質問項目が用いられている。
各従業員がその質問に回答し、回答が一定の基準を上回ると、その従業員は「エンゲージメントの状態にある」と判断する。
ではその質問項目とはどのようなものか。最近日本語版も公開されるようになったので以下に引用する。できればどんな質問項目が含まれていそうか予め想像してから読んでほしい。
- Q01.私は仕事の上で、自分が何を期待されているかがわかっている。
- Q02.私は自分がきちんと仕事をするために必要なリソースや設備を持っている。
- Q03.私は仕事をする上で、自分の最も得意なことをする機会が毎日ある。
- Q04.この１週間で、良い仕事をしていることを褒められたり、認められたりした。
- Q05.上司あるいは職場の誰かが、自分を一人の人間として気遣ってくれていると感じる。
- Q06.仕事上で、自分の成長を後押ししてくれる人がいる。
- Q07.仕事上で、自分の意見が取り入れられているように思われる。
- Q08.会社が掲げているミッションや目的は、自分の仕事が重要なものであると感じさせてくれる。
- Q09.私の同僚は、質の高い仕事をするよう真剣に取り組んでいる。
- Q10.仕事上で最高の友人と呼べる人がいる。
- Q11.この半年の間に、職場の誰かが私の仕事の成長度合について話してくれたことがある。
- Q12.私はこの1年の間に、仕事上で学び、成長する機会を持った。
どうだろうか。「やる気が低い」と主張しているからには「仕事では楽をしたい」「残業はしたくない」といった項目が並んでいると思ったのではないだろうか。
見ての通り、調査にはそんな項目はまったく含まれていない。むしろ、周囲からしっかりと役割を与えられ、意見を尊重され、評価されているかと言った項目がほとんどである。この項目に日本の従業員が肯定的に回答しないからといって「日本の従業員はやる気が低い」という結論を導くことは妥当だろうか。もちろん不適切である。
むしろこうした項目に肯定的に回答しないということは、従業員が「役割を与えられ、意見を尊重され、評価されていると感じていない」ということであり、エンゲージメントの低さは、従業員のやる気の問題なのではなく、それを引き出す会社側の問題であると解釈する方が妥当であるように思われる（もちろん、従業員側のやる気が低すぎて、会社の用意した環境に乗ってこないのだ、という反論もありえはするが、少なくとも質問で直接訪ねているのは「従業員がやる気があるか」ではなく、「従業員が職場をどう受け止めているか」である）。
若干うがった見方かもしれないが、日本の生産性の低さの原因を、経営者側から労働者側に責任転嫁するための都合の良い言説として、しばしば悪用されているのではないかとさえ思える。
誤解の無いよう補足しておくが、ここでの主張は「ギャラップの調査では日本の従業員がやる気が低いことの当否を論じることはできない」というものであり、実際にやる気があるのかないのかはまた別の話である。
最近も以下のような報道で「日本人は想定より働かない」と言われてしまった通り、体感として従業員が働かないという場面も、時にはあるのだろう。
しかしながら、ギャラップの調査を根拠に、労働者ばかりを責める言説は不適切であるという認識は、もっと広まってほしいと思う。
この意見は、投資家としての個人の経験や利益に基づいたものとして妥当である部分がありますが、いくつかの問題点や矛盾も含まれています。
妥当な点
1. 自民党政権時の経済回復: 自民党政権下では、アベノミクスなどの経済政策を通じて金融市場にプラスの影響を与えたという事実があります。アベノミクスにより日銀の金融緩和が行われ、株価や資産市場の上昇を促進したため、金融資産を保有する人々に恩恵があったことは多くの投資家が体感しています。
2. 投資機会の提供: 自民党政権時には、オリンピックなどの大きなイベントが経済にインパクトを与え、特定の分野に投資機会が生まれたこともあり、経済刺激策が投資家にプラスに働いたと言えます。
1. 一部の視点に偏った見解: この意見は主に投資家としての視点に基づいており、一般市民や低所得者層の視点が欠けています。自民党政権の経済政策は一部の富裕層や資産家に利益をもたらした一方、所得格差が広がったり、社会保障費の削減が進んだりして、一般市民には必ずしも恩恵が届いていないという批判も存在します。
2. 民主党政権時の評価の偏り: 民主党政権時（2009-2012年）は、リーマンショックや東日本大震災などの外的要因により経済状況が厳しく、これを単純に政権の責任とするのは偏った見方です。また、民主党政権時にも経済政策の改善を試みましたが、それが十分な効果を発揮しなかっただけでなく、当時の世界的経済状況も影響を与えていたことを考慮する必要があります。
3. 汚職・不正に対する軽視: 裏金や不正行為に対して「どの政党もやる」とする考えは、政治的倫理の問題を軽視していると批判される可能性があります。確かに政治家の不正はどの政党にも起こり得ますが、政治的なクリーンさは政策の信頼性や国民の支持を左右する重要な要素です。不正行為を軽く扱うことは、政治全体への信頼を損ねるリスクがあります。
4. 他党の可能性を無視: この意見は「自民党以外の選択肢はあり得ない」としていますが、他党にも政策の改善や新しい経済モデルを提案しているところがあるため、その可能性を完全に無視するのは過度に一方的です。自民党以外の政党にも独自の経済政策や社会保障の改善策を持つ政党があり、それを検討する価値があると言えます。
この意見は、金融資産を持つ個人としての経験や利害に基づくものであり、その部分においては妥当です。しかし、社会全体の視点を欠いており、民主党政権時の評価や不正行為への対応が単純化されている点が問題です。選挙においては、広範な視点からの判断が重要であるため、異なる視点を取り入れた議論が必要です。
