  |
はてなキーワード: 東日本大震災とは
はてなでは経済学系のブコメも盛んで2010年ごろからリフレーション派が増えていった
折しもリーマンショック後の大不況、東日本大震災、製造業の衰退、超円高（なぜかこれを言う人たちは超円安と言うと怒るｗ）が重なった時期だった
そんな時代に世界標準の経済理論！あのノーベル経済学受賞者ポール・クルーグマンが認めた！すべての元凶はデフレ！円安で日本大復活！を唱えたリフレ派に注目が集まった
経済学の世界では傍流だったが政治家のお抱えとなり、うっかりアベノミクスで実行されることとなった
少なくとも日本ではデフレは貨幣現象ではなく、金融政策では変えられないという現実が示された
なんとリフレ理論が外れた原因を理論の誤りではなく財務省に求め始めたのだ
おお！なんということでしょう！！！最強である！！！
それもそのはず
https://anond.hatelabo.jp/20241113183152
お前の理論はグローバルスタンダードな経済学を知らない無知
ずーっとこれの繰り返しなのだ
絵師界隈の言うAIユーザーの人間性や言動というのが私の見てきたものと随分乖離があるので反AIと思われるアカウントをXで観察してみた。
彼らの認識しているAIユーザーの中心層というのが情報商材屋と素行の悪い素人のようだった。
弁護士や法学の研究者のような法律の専門家、AIにかかわる技術を開発研究しているエンジニアや計算機科学などの研究者というのが面白いくらい登場しない。
だろめおん氏のようなAIを活用している漫画家やゲーム会社でAI活用しているようなコンテンツの制作現場で働く人の話もない。
情報商材屋やヤカラのような人間しか見ていないならばAIが悪行のための技術のような印象を持つし、世界中で規制が進んでいるというようなデマを信じたくなるのも無理もないように思える。
もっともそのような有象無象が技術の中心になれるほど小規模な技術じゃないのでそこばかり見ている絵師たちは遅かれ早かれ世の中の流れについていけなくなるだろう。
東日本大震災や新型コロナウイルスでの非科学的なデマを信じた層と何も変わらない集団ヒステリーがそこにある。
これが文化を豊かにする行動なのかと言うと私はそうではないと思う。
彼らはまず正しい知識をなるべく新しい情報から得て認識を改めるべきだろう。
AIでの生成を自信の創作に使わなくても開発段階で活用したりAIを活用した機能がペイントソフトのあちこちに使われるし、既に活用例もある。
液タブや板タブでもAIによる線の補正などが行われるようになるのもそう遠くないはずだ。
そうなった時にそれこそ筆を折らなければならない事になりかねない。
まぁ、その時は手のひらを返すのだろうが。
2024年の現在から過去数十年を振り返った際の重要なイベントやトレンドに関してまとめてみた。筆者の出自(旧来側の小売企業に所属)によって、記載の濃淡がどうしても出てしまうが、その点は容赦いただきたい。
大型店舗の新規出店に対して規制をしていた「大規模小売店舗法」が1991年に緩和され
2000年に廃止された。経緯としては、日米間の貿易摩擦に対する折衝の中で日本の国内産業障壁の一つとして指摘されたことによるもので、大店法緩和の象徴として日本に進出したのがトイザらスである。しかし、大店法の緩和と廃止によって生じたのは米国企業の進出ではなく、商店街などの中小小売業の衰退とロードサイド化である。我々が日本の各地で目にしている、寂れた中心市街地と画一化されたロードサイド店舗が並ぶ郊外の風景は、これによってもたらされた。
楽天市場のサービス提供が1996年、Yahoo!ショッピングが翌年の1997年である。小売の各セグメントにおいて、Eコマースは食品スーパー、コンビニ等を抑えて堂々の一位にある。あまり詳しくないので記載はこの程度。
岡田卓也が社長を務める岡田屋ほか3社が合併し、ジャスコ株式会社が誕生。
大店法緩和以降(第1位参照)の小売業の郊外進出の時流に乗って積極的に出店と企業統合および業態の拡張を行い、イオンへの屋号変更を経て、日本最大の小売グループと成長していく。
米サウスランド社から前年にライセンスを取得したイトーヨーカドーが国内第1号店として、東京都江東区豊洲の酒屋を改装しオープンした。大店法緩和以降の、中心街および市街地における店舗フォーマットとして、フランチャイズにおける小型店舗という、毀誉褒貶の伴うビジネスモデルを確立した。国内初のコンビニに関しては実は諸説あるらしいが、いずれにせよ豊洲店が現在まで続く流れの中で最も重要な存在であることは間違いがない。なお、豊洲店は今なお営業しており、従業員に国内初のコンビニであることを尋ねると、嬉しそうな反応が返ってくる(何年か前の話)。
2000年にフランスの大手スーパーマーケットのカルフールが日本に進出し千葉県幕張市に店舗をオープン。また2002年には経営不振に陥っていた西友を買収する形でウォルマートが日本に進出した。しかしカルフールは2005年にイオンに売却され、ウォルマートも2018年に西友の経営から手を引いた。
両社の進出当時には、EDLP(エブリデーロープライス 特売に頼らない一定の値付け)や卸などの日本的商習慣の打破に対する期待もあった。両社の撤退後、国内のリアルの小売業は日本資本が担っていくという流れが決定的となった。一方で、川上側の流通構造の変化については、イオンやユニクロ等が手をつけていくことになったのだが、そこに海外大手の進出の影響があったのかもしれない。知らんけど。
ユニクロがフリースを目玉商品として原宿に出店した。ロードサイド型のフォーマットは、レンガを基調にしたオールドユニクロファンには懐かしい店舗スタイルで1985年にすでに最初の店舗をオープンしていた。地方発祥の一量販店に過ぎなかったユニクロが、原宿のオープン時に社会現象と言われるまでのニュースになり、以後は全国的なブランドとなっていった。またフリースから始まったユニクロオリジナル商品はジーンズなどの数々のヒット商品を経て、単なるアパレルショップという業態からSPA(製造小売)という別のビジネスモデルへの転換へと繋がっていった。今では想像もできないが、昔はユニクロでもリーバイスのジーンズとか売っていたのだ。
スマートフォン発売当初は、国内ではいわゆるガラケーと呼ばれた従来型携帯電話が主体であったが、2010年のiPhone4あたりから潮目が変わり始めて、スマホの普及が加速した。これに伴い、ECの担い手も従来のPCからモバイルへと変化していった。
今となっては想像もできないが、当時はECで買い物をするときには、PCの前に移動してブラウザを立ち上げてから買い物をすることが必要であった。
ネットとリアルの統合とかそういったことがこの頃から言われるようになった。リアル店舗における買い物体験については、モバイル化によって、当時期待していたほどに変化したとは言えないが、今後も続く大きな流れではある。
また、このモバイル化とほぼ同じタイミングで東日本大震災(2011年)があったのは、巣篭もり含む社会情勢変化の中で間接的な影響はあったのではないかと個人的に思う。
小売業界以外の人にはほぼ知られておらず、業界内でもペガサスクラブのことを知らない人が多い。読売新聞の記者であった渥美俊一氏によって設立された、研究機関ないし互助機関である。高度経済成長期以降、アメリカの小売業をモデルとした、日本の小売業の組織化と大規模化に、ペガサスクラブの「チェーンストア理論」は大きな影響を与えたとされる。
松下(現在のパナソニック)製のテレビを、ダイエーがメーカー設定を下回る価格で販売したことによる対立。大きくは流通業界全体における主導権を製造側が握るか小売側が握るかという点での争いである。より消費者に近い川下側が主体となって流通全体の効率化と変革を進めていく考えが流通革命であり、1962年に同名で出版された著書がある。
大丸と松坂屋の統合によるJ.フロント リテイリング、阪急百貨店と阪神百貨店によるエイチ・ツー・オー リテイリングの発足がともに2007年で、翌年の2008年には三越と伊勢丹が経営統合した。この一連のイベントは、統合そのものよりも、百貨店業界全体の不振として捉えたい。
今となっては信じられないが、かつては小売業の中での業態別の首位は百貨店であったが、売上高としては1991年の12兆円をピークとして現在まで半減している。
東南アジアの児童買春に関するポストがバズってた椎木透子って人、
何処かで名前を見たような気がして検索してみたけれど、震災後の福島に関するドキュメンタリー映画を作ってた人なんだね。
『この空を越えて』
この人、東日本大震災当時はアメリカにいて、福島どころか日本での震災での当時の経験すらないみたいなんだけど。
そんな人が作る福島のドキュメンタリーって、上記の買春クソキモポストの件と合わせると、被害を矮小化して援助の手を断ち切る目的しか感じなくなってきたな。
あと、これ。
その活動が2年目に入った時に、福島の子どもたちを対象にしたプロジェクトを行うことになりました。結果的にその活動はちゃんと届けることが出来なかったのですが、諦めきれずに、福島の9～15歳の子どもたちにアンケートをお願いして、彼らの思いを知ることができました。そのなかで、私をハッとさせた答えがありました。それは、「私たちは震災で大変な思いをしたけど、可哀想ではない。そう受け取らないでほしい」というものでした。
福島の子供達から「私たちは震災で大変な思いをしたけど、可哀想ではない。そう受け取らないでほしい」と言われたらしいけれど。
実際に震災で被害を受けたし、風評被害もあるし、そもそも震災以前から過疎化が進む地方で大変なのに。
この人は多分、きっと東南アジアで売春させられている少女に対しても同じように思ってるんでしょ、「可哀想なんかじゃない」って。
福島出身でかつて子供だった大人の一人として、当事者の言う「可哀想なんかじゃない」を安易に美旗に使ってはいけないと思うんだよね。
「可哀想なんかじゃない」って、そりゃ当事者は言うよ。子供なら尚更。同情されるのは惨めな気持ちになるし、辛い事だから。
自分も昔はそう思ってた。自分は可哀想なんかじゃない、可哀想なんて思われたくないって。
でもいざ大人になってみるとやっぱり客観的に見たら自分は十分「可哀想だった」し、
可哀想だと言ってても確実に支援してくれる大人の方が有難いんだと分かる。
子供相手に限らず、最近はとかく理論武装して他人を直接助けない事を正当化する言説が盛んだよね
魚を与えるよりも魚の捕り方を教えろみたいな言説もそう。
1987年生まれ、今年37歳になる私には「失われた30年」にあまり実感がわかない。
社会人の出発地点がどん底だった私にとって、社会に出てからの15年間は「失われている」という感覚はまったくなく、むしろ成長しているとさえ感じていた。
なのに右を見ても左を見ても「失われた30年」の大合唱。
本当に失われっぱなしだったのだろうか？
何やったのか当時の反応を含め記憶が曖昧なので内閣支持率を元にトピックスを書きだした。
前月と比較して7%以上内閣支持率の増減があったときのみ書き出した。
5%増減だと時事を調べるのが面倒で無理だった為。
2022年8月、2023年11月にも書いて、今回は首相も変わったのでここ1年分を追記。
しかし、1ヶ月で7%も支持率が増減したイベントは何もなかった。
トピックス以外の雰囲気を掴む為、次のようなものも合わせて記す。(適当に作った)
内閣支持率の出典
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/political/1998.html
これどう見ても直近の若者の雇用環境は恵まれていて、「酷かったのは(狭義の)氷河期世代だけではなくリーマンショック世代、東日本大震災世代辺りまで続いた」という話なんだよね
要するに散々言われていた「失われた20年」の間はずっと悪くて、アベノミクス以降に右肩上がりで回復しているというだけの話
著者の欲目から新奇性を出そうとしているけど、マクロ経済を見てきた人たちからしたら何を今更みたいな話だし、97年の金融危機以降から真のバブル崩壊が始まって一気に自殺者数とかも増え続けている事を知っている側からすると、前期氷河期世代を98年まで入れてるのは著者がよく分かっていないなと思う
この意見は、投資家としての個人の経験や利益に基づいたものとして妥当である部分がありますが、いくつかの問題点や矛盾も含まれています。
妥当な点
1. 自民党政権時の経済回復: 自民党政権下では、アベノミクスなどの経済政策を通じて金融市場にプラスの影響を与えたという事実があります。アベノミクスにより日銀の金融緩和が行われ、株価や資産市場の上昇を促進したため、金融資産を保有する人々に恩恵があったことは多くの投資家が体感しています。
2. 投資機会の提供: 自民党政権時には、オリンピックなどの大きなイベントが経済にインパクトを与え、特定の分野に投資機会が生まれたこともあり、経済刺激策が投資家にプラスに働いたと言えます。
1. 一部の視点に偏った見解: この意見は主に投資家としての視点に基づいており、一般市民や低所得者層の視点が欠けています。自民党政権の経済政策は一部の富裕層や資産家に利益をもたらした一方、所得格差が広がったり、社会保障費の削減が進んだりして、一般市民には必ずしも恩恵が届いていないという批判も存在します。
2. 民主党政権時の評価の偏り: 民主党政権時（2009-2012年）は、リーマンショックや東日本大震災などの外的要因により経済状況が厳しく、これを単純に政権の責任とするのは偏った見方です。また、民主党政権時にも経済政策の改善を試みましたが、それが十分な効果を発揮しなかっただけでなく、当時の世界的経済状況も影響を与えていたことを考慮する必要があります。
3. 汚職・不正に対する軽視: 裏金や不正行為に対して「どの政党もやる」とする考えは、政治的倫理の問題を軽視していると批判される可能性があります。確かに政治家の不正はどの政党にも起こり得ますが、政治的なクリーンさは政策の信頼性や国民の支持を左右する重要な要素です。不正行為を軽く扱うことは、政治全体への信頼を損ねるリスクがあります。
4. 他党の可能性を無視: この意見は「自民党以外の選択肢はあり得ない」としていますが、他党にも政策の改善や新しい経済モデルを提案しているところがあるため、その可能性を完全に無視するのは過度に一方的です。自民党以外の政党にも独自の経済政策や社会保障の改善策を持つ政党があり、それを検討する価値があると言えます。
この意見は、金融資産を持つ個人としての経験や利害に基づくものであり、その部分においては妥当です。しかし、社会全体の視点を欠いており、民主党政権時の評価や不正行為への対応が単純化されている点が問題です。選挙においては、広範な視点からの判断が重要であるため、異なる視点を取り入れた議論が必要です。
勤務していた仙台市の飲食店にナメクジが大量にいると、虚偽内容を交流サイト（SNS）に投稿したとして、偽計業務妨害などの罪に問われた元従業員円谷晴臣被告（25）に、仙台地裁（須田雄一裁判官）は24日、懲役1年（求刑懲役1年6月）の判決を言い渡した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e0b83e22468ebad4ea9cde542ff683fc1c5e2912
家庭環境が相当悪く、寮制高校行くも退学して王将に流れ着いたそうだが、そこを弁護士が熱くアピールするも特に同情は買えなかったか
父子家庭だったという被告人、父親からは日常的に暴力を振るわれていたと語る。小学生のころのある記憶が印象に残っているという。
「父親と全財産を使って旅行に出かけたことがありましたが、後々で心中を図ろうとしていたと聞きました。富士急ハイランドに行こうといわれていましたが、実際は富士の樹海に行こうとしていたとのことでした」
さらに被告人は、「まともな教育を受けておらず、歯を磨くこともお風呂に入ることもわからなかった」と話す。中学校にあがる直前の2011年3月には東日本大震災で被災、一度は祖母の住む家へ逃れられたものの、15歳のころに父親が再婚。再婚した女性は、ある新興宗教の熱心な信者で、早朝に起きてお経を唱えさせられたという。
司法は衝動犯には甘いが、長期間ネットで悪質デマを流していたタイプには厳しいのか
店が不潔だったのは完全に嘘なわけではなく、一部は本当だったが誇張がひどかったせいで罪になった
誇張が酷いなりに公益性のための告発だと言い張ればいいところを、私怨でやったと自白しちゃったのもいかん
被告人は以前から労働環境や店長への不満が溜まっていたところ、店長から勤務態度を注意され、憤慨して退職することに。そして同店舗へ復讐するために誇張して偽った内容をTwitterに投稿し、炎上させて業務を妨害させようと考えたという。
「悪夢の民主党政権」という表現は、日本において2009年から2012年まで続いた民主党政権時代を批判的に指す言葉です。このフレーズは特に自由民主党（自民党）の政治家たちが、民主党政権の実績を批判する際に使うことが多いです。この表現が生まれた背景には、いくつかの要因が絡んでいます。
民主党政権時代には、首相が3回も交代（鳩山由紀夫→菅直人→野田佳彦）し、それぞれが短期間で政権を降りることになりました。これにより、政権運営が安定しない印象を与え、リーダーシップの欠如が批判される要因となりました。また、首相が替わるたびに政策もぶれたり変更されたりするため、国民に不安を与えることも多かったです。
特に菅直人内閣時代、2011年に発生した東日本大震災への対応が大きな批判を受けました。地震、津波、福島第一原発事故という複合災害に対し、政府の対応が遅れた、指導力が不足していたとする見方が広まりました。これが政権に対する信頼を大きく損なったと言われています。
経済政策についても、民主党政権は「コンクリートから人へ」を掲げ、公共事業を縮小して福祉や教育に予算を振り向ける政策を目指しましたが、それがうまく進まなかったと感じる人も多かったです。経済の停滞が続く中で、具体的な成果が見えにくかったことから「成長戦略が欠如している」と批判されました。
鳩山由紀夫首相が普天間基地の移設問題で「最低でも県外」との発言をしたものの、最終的に公約を守れず、これが日米関係の信頼に影響を与えました。このような外交面での迷走も、政権の評価を下げた要因とされています。
もちろん「悪夢の民主党政権」という表現自体が、民主党の失策を強調し、支持層を取り戻そうとする自民党側の戦略でもあります。民主党政権の失敗を強調することで、自民党の安定性や経験の豊かさをアピールするという意図が含まれているのです。
民主党政権時代が「悪夢」と呼ばれる背景には、実際の政策運営の課題とともに、政権交代の経験が浅かったことや、震災という未曾有の事態への対応に直面した点など、様々な要因が重なっています。その上で、この表現が政治的なプロパガンダとして使われていることも考慮する必要があります。
アフタヌーン作品をイメージする時にまぁ納得は出来るラインナップ
アニメなどで触れるのではなく、実際に読んでみると印象が変わる雑誌だ
本誌よりも四季賞が楽しみで買っていたのもあるくらい
（四季賞２０１１春の「おから」はお勧めだ、本誌は処分してるが小冊子は一冊も捨ててない）
それ故に刺さる箇所が人によって変わってくる
神戸在住は阪神淡路の震災を「そんなことおくびにも出さずに」描いている
でもふと手に取って読み返してみたくなる漫画で、何度読んだか分からない
時に重く、時に軽く、等身大の日常が描かれるだけなのに、妙に惹かれるのだ
残された人々の葛藤や将来への不安、放射能汚染の影響などが、こちらも実直に描かれる
某料理漫画のように変に誇張したりもしない
現在リーマンショック・東日本大震災レベルの実質賃金下落が起きている
原因は円安（資源高と言ってるのがいるが資源高はもう終わっている）、円安が修正されない限りリーマンショック・東日本大震災レベルの実質賃金下落が続く
アメリカの0.5%利下げと日本の0.25%利上げがあっても1ドル150円だ、なんなら今後アメリカのインフレが再燃する可能性すらある
一方日本は株価も好調、不動産価格の高騰、失業率も完全雇用と呼んでいいレベルだ
よって日銀は利上げを考えている
今まで有害無益だったYCC撤廃、 国債買い入れ減額、0.25%の利上げを行ってきた
ブックマーカーたちの日銀への批判はだいたい「景気が悪いのに利上げするとは何事か？」だ
一部のリフレ愛好家は「２％物価目標を厳守しろ」とよく分からないこと言っているが
答えは明らかであろう
羽生結弦は、野球部にイジメられた逆境から立ち直って見返した努力家だから、そんなに嫌いになれないんだよな。東日本大震災被災地で火事場泥棒した野球部と違って、羽生は寄付やボランティアで励ましてたし
まあ結婚は失敗したけど、それはそれで彼も完璧じゃない所があるってことだ#羽生結弦 https://t.co/tYIFR5eokT pic.twitter.com/1TVZfB9XrT— いろどり豊 (@KK0TrEXg0RcXgOe) February 23, 2024
https://pbs.twimg.com/media/GHCimmyasAIdbzR?format=jpg&name=small
東日本大震災の影響で延期になった最終回の放送時にCMで流れた「謎の白い液体」を覚えてるような層がまどマギの主なファン層だよ。
https://dic.nicovideo.jp/a/%E8%AC%8E%E3%81%AE%E7%99%BD%E3%81%84%E6%B6%B2%E4%BD%93
最近はてブで何度か似たような話題が人気枠に上がったので、自分なりに少し考えてみた結果、
という結論になった。詳細は以下。なお、研究や調査した結果ではなく、増田個人の頭の中の考えた結果・妄想の文章であり、これが正しいなどの主張ではありません。
例えば民主党の場合は「トラストミー」「最低でも県外」や東日本大震災の対応など。これらはおそらく悪い評価をされている人が多いと思う。
比して、自民党は「ウクライナ侵攻・ガザ紛争の対応」「米議会演説」やコロナ対策などで、（主にコロナ対策で）悪い面はあったけれど、全体的には概ね良い方に評価されている。
これらが真実かどうかの問題ではなく、飽くまで「世間一般において、どのような印象・記憶を持たれているか」という話だ。
そういう意味では、安倍元総理の「悪夢の民主党政権」は、上手い印象操作だなと今更ながら思った。（繰り返すが、事実かどうかの話ではなく）
この時の民主党に対する概ね悪印象をそのままにしてしまったことが、後続の党の呪いのようになってしまっていると思う。
これは民主党が「漁船衝突問題」で、自民党が「統一教会」「裏金問題」だ。他にもあるだろうけど、とりあえずの大きいトピックとして。
民主の漁船衝突問題は自分の記憶ベースなので間違えているかもしれないが、事件後に振り返りや反省といったものは一切なかったように思う。
その結果、当然責任を取った印象は全くないどころか、その当時の内閣の大臣が総裁になるのだから、それを覚えている世間からの評価は芳しくないだろう。
自民の統一教会問題では、順番が逆にはなるが、まず「安倍元総理が殺された」で始まっていることが大きい。これを統一教会問題の責任を取った結果と捉えれば、考えうる範囲を超えての贖罪だろう。
仮にジャニーズ問題が「ジャニー喜多川が引きこもって狙えないので、ジャニーズ社長を狙った」で始まっていたら、現在のジャニーズ解体のような議論は出るだろうが、少なからず残存の可能性も模索されたと思う。
裏金問題も、派閥解消や岸田総理の総裁選不出馬＝首相退任という、政党としては可能な範囲で責任の取った行動をしていると認識されると思う。（実際に責任を取れたかではなく）
もちろん、その制度を構築した人や裏金問題の当人などの責任問題はあるが、それは個々人の話で、世間としては（少なくとも今時点では）自民党としての話は対策を継続する限り非難は少なくなる。
上記の結果、自民党の悪評はダメージコントロールされ、はてブやSNSの印象と全く異なる政党支持率の結果になるのだろう。
民主党は悪い印象を残してそれが後続に重荷となり、自民党は問題に対して（経緯はどうあれ）責任を取った印象を残し、ゆるやかな支持が継続された結果、（全体として）選挙に勝っているのだと思う。
なお重ね重ねになりますが、これは増田個人の妄想の話です。何かを攻撃する意図などは一切ありません。結果的に、自民党を擁護する内容であるのは認めます。
私はどこにいっても、まともな人間関係を築けてない。
どこにいても、こいつは叩いていい、いじっていいというポジションになる。
たぶん、私は自閉スペクトラム症（ASD）の傾向があるのだと思う。子供がASDだから。
独特なコミュニケーションがヒトを苛立たせるし、何をいっても響かないから、叩いていい弄っていいというポジションになってるのだと思う。
これでいて、まあまあ上手く生きてきた。
田舎の世帯年収1500万くらいの家に生まれて、不自由はなかった。
何社も経験したけど、どこでも同じだ。チームで動くとなぜメンバーをうまく助けないのかと言われ、何かすると勝手に動くなと言われ、いつも1人だ。1人で仕上げる私の成果物や意見はなかなか受理されない。叩いていい弄っていい人間が出した成果物だからなんじゃないかと思ってる。
唯一、私が認められたのは、メンバーができないことをしたときだけだ。
役所の許可を取ってきたり、ややこしい統計手法を使ったり、プログラムを組んだり。
役所は私の書類を、受理してくれるし、コンピュータは私が書いたコードをエラーなく実行してくれる。
役所や機械は、思ったとおりに動かず、書いた通りに動いてくれる。
人間が絡まなければうまくやれる。
意図が読めない、何を書いてるのかわからない、それはお前の感想だ、論理が一貫してない、等々の理由で却下される。
話は変わるが、お金はある。転職続きだし、こんなだから万年ヒラだが、自分名義で6500万、子供ら名義で1500万くらいある。投資で増えた。
住宅ローンが2900万ほど残っちゃいるが、それを引いてもだいぶ余裕がある。
投資で増えたのも、空気を読めないからだと思う。株価が自分が思う価値より安かったら買う。高かったら手放す、それだけで、リーマンショックや東日本大震災やコロナショックのたびにお金が増えた。いいタイミングで家も買えた。
つまり、市場ともうまくやれてる。人間関係だけ上手くいかない。妻とも最近は合わない。いつもひどい罵声を浴びる。しかし、たまに私が不機嫌になると、妻は私を丁寧に扱う。私は不機嫌になっても、大声を出さないしモノを壊したりしない。それなのによく気付く。ヒトを殺す目をしてるという。
正直に言えば、妻のそういうところが嫌いだ。
妻がみるバラエティ番組の面白さがわからない。たぶん、芸人をいじる面白さが自分には理解できないんだと思う。
いつだって、私の人間関係は、我慢できるところまでは気にしないし、それを超えたら縁を切ることの繰り返しだった。妻とも一生は一緒にいられないと思う。
金曜日、報告書の文面に上司が些細なことでキレて、「今すぐ辞めろ」、「二度とくんな」と叫ばれた。何度目だろうか。
私は、他人と生きられない。薄々気付いていたが、確信しつつある。
仕事を辞めて、妻とも別れて一人になりたい。
