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はてなキーワード: 北部とは
トヨタ自動車が日本で有名な自動車メーカーであることは言うまでもないことだが、その前身が食器メーカーであったことはあまり知られていない。
豊田市は愛知県の北部に位置しており、瀬戸市や岐阜県多治見市と隣接している。
瀬戸市は日本六古窯の一つである瀬戸焼で有名であり、東日本では陶磁器全般を瀬戸物と呼ぶほどに広く流通していた。
多治見市もまた陶磁器の名産地であり、アニメ化もされた「やくならマグカップも」の舞台と言えば説明が早いだろう。
豊田市・瀬戸市を中心とした猿投地区は古代から窯業が盛んであり、日本の三大古窯の一つである猿投窯跡群を形成していた。
今でこそ豊田市に窯業のイメージはあまりないが、トヨタが自動車製造を事業化する以前は、瀬戸市や多治見市と同じく窯業を主産業とする町であった。
窯業は縄文時代（縄文土器）から存在する生活に不可欠な産業で、時代と共に需要は大きくなっていき、明治維新によってさらに窯業製品の需要は大きくなる。
西洋建築の勃興による煉瓦（れんが）の需要、石油製品や化学薬品を保存する甕（かめ）の需要、送電線を支える碍子（がいし）の需要である。
しかしながら、瀬戸焼はこうした需要に応えることはできなかった。
常滑焼もまた日本六古窯の一つだが、愛知県知多半島に位置する常滑市は伊勢湾に面しているので、海運で日本各地の需要を支えることができたからだ。
一方で、瀬戸も常滑に対抗しようと流通力を強化するために鉄道を敷設したが（後の名鉄瀬戸線）時すでに遅く、近代産業から撤退して食器作りを中心とした伝統産業へと回帰していった。
常滑では明治時代に伊奈製陶が創業して、INAX・LIXILと企業名を変えながら国内の窯業で高いシェアを誇っている。
トイレや洗面器ではTOTOに次いで国内シェア2位で、タイルについては国内どころか世界で1位のシェアである。
一方で瀬戸からはそのような大企業は生まれていないことから、愛知県内の窯業で近代産業を担ったのは常滑ということが理解できるだろう。
ここでようやくトヨタの話になるが、明治時代に豊田市は存在しておらず、その前身である挙母町でも近代産業を支えるほどの陶磁器製品を生産することはなかった。
佐吉は小学校を卒業後に家業の食器作りの修行をするが、父が伝統製法に固執して経営が伸び悩んでいることに苦心していた。
18歳のころ、家業を立て直す唯一の道は最新技術を学ぶことと考え、東京方面へ出奔する。
その折で、東京上野で開催していた内国勧業博覧会を何度も見て、最新の窯業技術を目に焼き付けた。
そして東京から帰郷し、当時最新鋭の台車式トンネル窯を製造した。
それ以前の窯は、製品を人力で運び入れてから予熱・焼成・冷却の全工程を何日もかけて行った後に、人力で運び出す必要のある代物だった。
種類にもよるが陶磁器の焼成に1000～1400℃まで加温する必要がある一方で、人力で搬出入する際はもちろん窯の中に入れる温度まで下げなければならない。
これでは、温度の大幅な上下が必要なので時間がかかるだけでなく熱効率も悪い。
一方で台車式トンネル窯なら、製品を乗せた台車をレールに沿って動かすので、人が窯の中に入って搬入出する必要はない。
窯は温度分布のついたトンネル状の部屋になっており、台車がトンネルを進行することで自動的かつ連続的に予熱・焼成・冷却ができるので、温度管理も簡易だ。
この台車式トンネル窯により食器を自動的に大量生産できるようになったので、佐吉は豊田自動食器株式会社を設立することとなった。
会社設立後の経営は右肩上がりだったそうだが、明治から大正へと年号が変わる頃には製品の輸送に悩まされることになった。
歴史的に挙母町の物資輸送は矢作川の船運が担っており、豊田自動食器の食器工場で製造した食器類も例外ではなかった。
しかし、知多半島方面への用水供給を目的とした愛知用水の開発により、矢作川の水量が減り船運が困難になった。
食器の生産量は増える一方で矢作川の船便は縮小していき、代替としての馬車や人力車の輸送にも限界があった。
それでも、当時は三河鉄道の敷設中であり（後の名鉄三河線）、開通によって挙母町から国鉄刈谷駅へ鉄道輸送が可能となるのは決まっていた。
しかし、それまで待ちきれない佐吉の息子の喜一郎は、自動車を独自に製造して食器を自動車輸送することを考えた。
喜一郎は食器販売の滞りで需要の無くなった台車式トンネル窯を分解して自動車部品にした。
そして、窯の燃焼ガスを動力に台車を運転する機構を応用して、台車に燃焼機関を乗せることで自動車の製造に成功した。
さらに、食器を自動車輸送するだけでなく、自動車を製造・販売することにも思い至った。
それだけでなく、喜一郎は将来自動車が大量生産されることを予測して、食器を台車に乗せて連続的に生産するように、自動車も台車に乗せて連続的に生産する仕組みを考案した。
これが現在自動車生産で主流となっている、ライン生産方式である。
このようにして豊田自動食器に設けた自動車製作部門が分離独立したのが現在のトヨタ自動車株式会社であることは、もはや説明するまでも無いだろう。
なお、食器工場は第二次世界大戦の空襲によって焼失し、喜一郎の経営判断により食器製造部門は切り捨てて自動車生産へと舵を切ったので、豊田自動食器株式会社は現存していない。
話は少しそれるが、トヨタ自動車の前身は豊田自動織機である、という誤記をネット上でよく見かける。
もちろん正しくは豊田自動食器なのだが、「食器」と「織機」で読みが同じなので誤変換してしまうのだろう。
それだけならまだいいが、トヨタはミシンを製造していたというヨタ話（トヨタだけに）も一緒に流布していることもある。
豊田市（挙母町）で窯業が盛んだったことは地理的にも考古学上でも明らかなのに、なぜそのような勘違いをしてしまうのだろうか。
強調して現在現行リアルタイムのロシア軍の予測保有戦力を考慮したもの。
北海道西部は日本海が広がり、現在のロシア海軍が保有する全揚陸艦を用いても電撃的に北海道の一部地域を制圧掌握できる戦力を揚陸するのは並大抵のことではなく、海上自衛隊の保有艦艇の約半数および航空自衛隊の航空機の約半数で完封、1/3で撤退を余儀なくされる可能性が非常に高い。
これは北海道西側に北海道侵攻のための橋頭堡となる離島が存在しないためで、自衛隊は自在に補給線が確保できるのにロシア軍は長距離の補給線を維持し続けなければならない非対称戦となることが濃厚であるため。
加えて、自衛隊は北海道を侵攻するロシア軍を独力で追い返せる戦力を保有しつつも米軍と連携することで一層の消耗抑制へ努めることが予測され、ロシア軍はほとんど消耗しない軍隊と対峙する必要のある北海道西部ルートを選ぶ理由が無いと思われる。
ロシア軍が北海道西部から侵攻するには北海道西部全土へ文字通りの昼夜問わず常時絶え間のない高火力ミサイルによる爆撃を敢行し続ける必要があり、現在のロシア軍にはそのような戦力は存在しないため、北海道西部沿岸への高火力ミサイルによる爆撃はハラスメント以上の効力を発揮しないと予測される。
ロシア軍の戦術ドクトリンを考慮すると、縦深攻撃を仕掛けた後に複数のルートから多面侵攻を仕掛ける可能性が高い。
縦深攻撃のターゲットは自衛隊北部方面隊の根拠地、つまり北海道の自衛隊駐屯地であり、自衛隊北部方面隊の即応迎撃能力を奪いつつも北海道北部および東部からのロシア軍陸戦力揚陸するための時間を確保することが狙いだ。
北海道北部および東部の侵攻ルートとは、すなわち樺太および北方領土国後島からの侵攻であり、前項で挙げた補給線のための橋頭堡の確保にこれら離島が上手く機能すると思われる。
しかしながらそれは北海道秋季までの話だ。
北海道北部および東部は冬季に流氷で覆われることが知られており、電撃的な侵攻により北海道北部および東部を制圧し掌握下へ置いたとしても冬季となれば流氷により補給線が物理的に寸断されてしまう。
ロシア軍がこの様な状況を回避するためには北海道全土を電撃的に制圧し掌握下へ置く必要があるが、それは北海道の自然環境が許さない可能性が高い。
北海道の中央には山脈が広がり、東西南北への進軍を阻害する地形となっており、多大な時間を要することが予測されるためだ。
北海道中央山脈により時間を浪費し続ければ冬季が到来し流氷により補給線が寸断され、更に時間をかければ春季が到来し北海道の大地は泥濘となる。
しかも北海道東部には湿地帯である釧路湿原が存在し、国立公園のために開発が進んでおらず侵攻の足止めとなる。
当然ながら自衛隊北部方面隊は中央山脈へ拠点を構築し、本州より補給を受け続けながらロシア軍の補給線へハラスメントを行いつつ冬季春季を待つ遅滞作戦を取る。
積極果敢に反撃せずとも自然環境がロシア軍を追い詰めるため自衛隊は消耗抑制へ努めれば良いのだ。
自衛隊がロシア軍と正面からぶつかり独力でロシア全軍を撃破できるか？と問われれば不可能であると言わざる得ない。
しかし、自衛隊が北海道という地の利を活かし消耗を抑制しながら遅滞戦術を取ればロシア軍は多大な犠牲を強いられ、しかもその犠牲に対して得られる成果が無残にも非常に乏しいものとなる可能性が高い。
その上で日米同盟がしっかりと機能するのであれば現在のロシア軍が北海道侵攻を成功させる可能性はより著しく低くなる。日米同盟が機能しなくとも成功の可能性は低いのだ。
ロシア軍による初手と予測される北海道の自衛隊駐屯地への縦深攻撃を防ぐにしても、自衛隊北部方面隊の即応迎撃行動を取るにしても、自衛隊北部方面隊への本州からの補給線構築にしても、最大の懸念は日本国内政治である。
日本政府がしっかりと日米同盟で米国と信頼を築けていれば、今般のウクライナのようにロシア軍による縦深攻撃の情報を得られるかも知れないし、情報を得られれば自衛隊北部方面隊戦力を現在よりも分散するなどして掃討されることを防ぐ動きも出来る。
自衛隊は命令がなければ動けないので即応迎撃行動にも命令が必要であるし、補給線構築にも命令が必要であるため、日本政府がしっかりと侵略へ対して日本国内政治へリーダーシップを取る必要がある。
当然ながら仮想敵国へ対して平和外交を推進する必要もあるし、平和外交のため抑止力としての戦力整備が必要だろう。
日本国憲法へ記されている通り日本国は平和を希求していくべきなのだ。戦争をするために生まれ落ちた者なぞ誰も居ない。
だからこそ考えよう。
平和を維持するためにはどうしたら良いのか、最悪のシチュエーションとして他国が攻めてきた際にどうしたら国民を家族を大切な人々を守ることが出来るのかを。
合衆国南部で州レベルの中絶禁止法廃止案が否決されたり、小さなケーキ屋が同性愛者にウェディングケーキを作るのを拒否すると北部のリベラルは大挙して南部の田舎町に押し寄せて抗議デモと称して大騒ぎするけどその逆は聞かない。南部の人たちはニューヨークやワシントン州、カリフォルニア州でどんな州法が可決されようが廃止されようが北部のことに干渉しようとしない。「北部は北部、南部は南部」って感じで不干渉だしわざわざ都会に押し寄せてデモなんてしようとしない。でも北部リベラルはわざわざ南部の田舎に行って大騒ぎ。
アメリカ縦断旅行をしてた時、北部の自称「多様性を認める」人たちと話すとやけに「should」が多くて嫌になった。「日本はこうすべき」「アジアはこうすべき」「人々はこうあるべき」。でも北部の人間が「差別主義者」って見下すルイジアナとミシシッピのコットン農家とかオレンジ農家の人たちと話したら、住むとなるとわかんないけど旅行するくらいじゃ全く人種差別なんて受けなかった。ミシシッピ州のラファイエットにいた時ダイナーでオックスフォード出身のトラックの運ちゃんに「明日はオックスフォードに行く」と言ったら町の人みんなが「日本から旅行に来た人だね。あいつから聞いてるよ」って言われてびっくりしたくらいには閉鎖的だけど。そんで南部の人たちは「こうあるべき」「こうするべき」「should」じゃなくて「南部じゃこうなんだ」「うちじゃこうなんだよ」が多くて、決して日本や海外やアメリカ北部を否定するような話が出てこなくて居心地が良かった。バーベキューとか招待してくれたし帰る時にはビーフジャーキーいっぱいくれたし（狂牛病の関係で持って帰れなかったけど）。南部の気質の方がよっぽど多様性を尊重してると思う。
たし🦀
ぶっちゃけAIどうたら言わずとも事務レベルなら今すぐすべて駆逐できる
けど社会のルールは技術ではなく権力者(既得権益側)がつくるので
テックの巨人が鎮座する米国ですらExcel仕事術とか言ってるレベルで
規制が日本より緩くて起業家精神溢れる米国でも弁護士どころかパラリーガルも無くせていない
ただ実感はわかずともさっきコピペした通りガンガン人にかわる上回るレベルになってるし
商業的な話も勿論だけど戦争もとっくにAI時代に突入しているからだ
2020年8月、米国・国防高等研究計画局（Defense Advanced Research Projects Agency：DARPA）が主催する「アルファ・ドッグファイト競技会」のメインイベントで、人間と人工知能（Artificial Intelligence：AI）による「F-16」をシミュレートした空中格闘戦（ドッグファイト）が史上初めて行われた。
結果は「ヘロン・システム社」のAIが経験豊富な元空軍F-16パイロットに5-0で圧勝した。
この競技会はDARPAの「空中戦の進化（Air Combat Evolution：ACE）」プログラムの一環として実施されたものである。ACEプログラムについては後述する。
今回の競技会は、実機ではなくシミュレーション上で行われたものであるが、近い将来、AIが操縦する実機が、経験豊富なパイロットが操縦する実機に勝利することが予見される。
航空宇宙会社「スペースX」および電気自動車「テスラ」のCEO（最高経営責任者）であるイーロン・マスク氏は、2020年2月29日の自身のツイッターに「『F-35』戦闘機は自律型無人戦闘機に勝ち目はない」と書き込んだ。
無人兵器は、AIとの融合により、「自動型兵器システム（automated Weapon system）」から「自律型兵器システム（Autonomous Weapon Systems：AWS」へと進化している。
ちなみに、自動とは、人間の与えた手順や基準に従って、人間が介在することなく行動することであり、自律とは、人間が操作をすることなくAIが状況を判断して行動することである。
自律型兵器システム（AWS）の中で、致死的な殺傷能力を有する兵器システムは「自律型致死兵器システム（Lethal Autonomous Weapons System：LAWS）」と呼ばれる。
人工知能（ＡＩ）を持ち、人間の意思を介在させずに敵を自動的に攻撃する「殺人ロボット兵器」が昨年春、内戦下のリビアで実戦に使用されたとみられることが国連安全保障理事会の専門家パネルの報告書で２２日分かった。トルコ製の小型無人機で、兵士らを自動的に追尾、攻撃した。死傷者など被害が出たかどうかは不明。
「自律型致死兵器システム」と呼ばれる殺人ロボット兵器の実戦投入が確認されたのは世界初とみられる。倫理面からの批判は必至で国際的な規制を求める声が強まりそうだ。
諸外国の野党は、もともと北部と南部とか、貴族と平民とか、米派かソ連派かとか、そうやって国が割れてたから不可避にできた側面が強いんだけど。
日本の野党は、そういう諸外国の与野党二大政党制へのあこがれから、自民党員が自民党を離れて作ったもの。
もともと存在に無理がある。
反自民しか軸がないのも、支持者が少なくてもリベラリズムに偏るのも、その無理がたたったせい。
もともと誰も必要としてない党だから、自ら価値を設定するしかなかった。
まあ設定したところであまり必要とはされないから、今があるわけだ。
野党が消えるとしても、無理やりつくった不自然なものが消えるだけのこと。
消えるのが自然だ。
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いいですか？ 季刊誌「Yaponesian」第3巻ふゆ号がですね！発行されました！
http://www.yaponesian.jp/topic00251.html
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2020年以降、東アジアにおける古代ゲノム研究が次々に発表され、この地域における集団の形成に関する大まかなシナリオが描かれるようになっている。
縄文人のゲノムからは、彼らがアンダマンの先住民などと類縁関係を持ち、東アジアに展開した集団から早い時期に分岐したことが示唆されているが、報告によっては異なるルーツを示唆しているものもあり、確実な結果を得ることはできていない。
しかし、縄文人の起源を、二重構造モデルが想定する東南アジアとすることは、集団形成のプロセスを単純化しすぎていることも分かってきた。
一方、渡来系弥生人の起源に関しては、最近の研究では、稲作農耕民と雑穀農耕民が朝鮮半島に流入し、そこで在地の縄文系の遺伝子を持つ集団と混合することによってあらたな地域集団が形成され、その中から生まれた渡来系弥生人が三千年前以降に日本列島に到達したというストーリーが提唱されている。
現状では稲作の起源地である揚子江中流域の古代ゲノムデータがないので検証はできていないが、渡来系弥生人の主体を、北東アジアの西遼河を中心とした地域の集団と考えており、二重構造モデルと概ね一致している。
また、二重構造モデルが予想する渡来系弥生人の寒冷地適応は、EDAR遺伝子の大陸北東部での時代的な変化によって説明できる可能性が示されている。
先史時代において、考古学的に渡来人がやって来た可能性が高いと考えられているのは、弥生早期前半、前期末の2時期、そして古墳時代中期です。
ここでは年代が変わらない古墳中期を除く弥生時代について、年代順ではなく渡海の可能性が高い順に説明します。
もっとも可能性が高いのは前期末の前4世紀前葉で、中国東北部に起源をもつ燕の鉄器や韓半島の円形粘土帯土器が出土するようになることをあげられます。
弥生最初の鉄器は炭素量の高い鋳造鉄器で、鋳型に融けた鉄を流し込んで作る斧を代表とします。
鋳型の構造からみて、韓半島ではなく中国東北部の燕系のものである可能性があります。
また、円形粘土帯土器もやはり中国東北部に出自があることが指摘されていますので、韓半島南部だけではなく中国東北部から人がやって来ている可能性を指摘できます。
クマネズミやハツカネズミは有史以前の人類のユーラシアの移動に随伴することで現在の地球レベルの広範な分布域を手に入れた。
これらのネズミ類の歴史を辿ることは文字に記されていない人類の移動の歴史を知ることでもある。
このことを今から５０年前に想起した国立遺伝学研究所の森脇和郎（もりわきかずお）は世界各地から野生ハツカネズミを収集し、米川博通氏とともに遺伝子の解析を行った。、北方系亜種のMUSはイラン北部の起源地より、1)中国西部の砂漠地帯(15000年前)、2)黄土高原(10000年前)、3)中国東北部(7000年前)、4)朝鮮半島(5300年前)、そして、5)日本列島(3000年前)へと順次東方移動したことが示唆された
本講演では、大陸から稲作を携えてやってきた渡来系弥生人が、1)どこからやってきたのか、2)どのくらいやってきたのか、という問いに対する知見を、最新のゲノム解析の結果を踏まえて一般向けに紹介しました。
渡来系弥生人の遺伝的構成についてはOsada and Kawai（2021）や機関誌Yaponesian3巻はる号で詳しく解説しているのでご一読いただけたらと思います。
Hanihara（1991）では渡来集団が東シベリア、中国東北地方およびモンゴルの集団と形態学的には似ていたと述べられています。
これまでのいくつかの東アジア現代・古代人のゲノム解析から、渡来系集団は現在の北方系東アジア人集団に近かったという結果が出ており、この予想と概ね一致します。
本講演ではさらに、考古学や言語学的証拠も考慮に入れ、3500年前ごろに遼東半島近辺に居住していたが紅山文化の中心地からは外れたひとびとが、稲作とともに朝鮮半島を南下してきたのではないかという仮説をあげさせていただきました。
次にふたつ目の疑問、どのくらいやってきたのか、という問題について、Hanihara（1991）で用いられた手法を使い、より新しい歴史人口の推定値を用いた結果を発表いたしました。
Hanihara（1991）では、日本列島の人口が弥生開始期に約7.6万人、古墳時代の終わりに約540万人という推定値が用いられています。
埴原先生は、この値をもとに計算された自然人口増加率が年あたり0.43%である、という値がありえないほど高いと考えていたようです。
この前提に基づき、Hanihara（1991）では、どれくらいの渡来人が来ればおよそ1:9である縄文：弥生の遺伝成分を説明できるかというシミュレーションを行っています。
驚くべきことは、埴原先生が当時の形態データから推定した1:9の混合率という推定値が、現在の全ゲノムを用いた推定値とほとんど変わらないことです。
渡来人和推定の方法も比較的単純でありますがエレガントなものとなっています。
年あたりの大陸からの移入数を一定と仮定したモデルでは、毎年約1500人、およそ1000年の間に約150万人が渡来し、自然人口増加率が0.2%であれば日本列島における人口増加量の説明がつくという結論に達しています。
本講演では、Hanihara（1991）の方法に基づき、歴博による新しい年代観やより新しい人口推定値を用いてその評価を行いました。
たとえば、弥生の開始期を更に600年古くすると、1500年の間に人口が59倍に増加したことになります。
その場合、年あたりの移入数の推定値は約1000人と減りますが、1500年の間には約146万人と、埴原先生による推定値とほとんど一緒になります。
大鵬 幸喜（たいほう こうき、1940年（昭和15年）5月29日 - 2013年（平成25年）1月19日）は、北海道川上郡弟子屈町（出生地は樺太敷香郡敷香町、第48代横綱。本名は納谷 幸喜（なや こうき）であるが、出生名はイヴァーン・ボリシコ(Иван Маркиянович Борышко)で、ウクライナ人の父の血を引いている。一時期は母親の再婚によって住吉 幸喜（すみよし こうき）と名乗っていたこともあった。
父のマルキャンは1885年か1888年、ウクライナ東部のハリコフ県ザチピーロフカ地区ルノフシナ村に生まれた。ロシア帝国による極東移住の呼びかけに応じた農民の両親とともに、樺太に入植した。1917年にロシア革命が起こると、北樺太はアレクサンドル・クラスノシチョーコフの極東共和国に組み込まれた。1918年に北部の州都アレクサンドロフスク市のロシア移民の未亡人と結婚して一女をもうけた。その後、極東共和国が消滅し北樺太の社会主義化が進むと、
ロシア軍が軍事のセオリをーまるで無視した行動をしているので、全世界が狐につままれたようだ～
The Mysterious Case of the Missing Russian Air Force
ロシアによるウクライナ侵攻から5日目。多くの未解決問題のひとつは、なぜロシアが最大限の目的をもって膨大なコストをかけて軍事作戦を展開し、その後、保有する固定翼戦闘機の大半の使用をしなかったのかということである。
ロシアのウクライナ侵攻は、2月24日未明に予想通り始まった。
巡航ミサイルと弾道ミサイルの大群が、ウクライナ全土の主要な地上型早期警戒レーダーを破壊したのだ。
その結果、ウクライナ空軍（UkrAF）の実質的な目くらましとなり、主要飛行場の滑走路や誘導路を破壊して航空機の移動に支障をきたしたケースもあった。
また、長期間の予備品不足で機動性に乏しいウクライナの長距離地対空ミサイル（SAM）砲台S-300P数基にも打撃を与えた。
このような初期のスタンドオフ攻撃は、冷戦終結後の米国主導の介入に多く見られるパターンを踏襲している。
1938年以来、ほとんどすべての軍事紛争で見られるように、論理的で広く予想された次のステップは、ロシア航空宇宙軍（VKS）がウクライナ空軍を破壊するために大規模な攻撃作戦を展開することであったろう。
早期警戒網が機能せず、滑走路の一部が損傷したウクライナ空軍は、誘導弾を搭載したSu-34などの攻撃機や、主に無誘導弾を搭載したマルチロール戦闘機Su-30による空襲に対して脆弱なままであった。
もし、Su-35やSu-30が大量に存在すれば、たとえウクライナの戦闘機が低空で状況把握しながら出撃したとしても、護衛のSu-35やSu-30が圧倒していたことだろう。
しかしそうはならなかった。
その代わりVKSがウクライナの北部、東部、南部の主要な接触地帯の至近距離に配置した約300機の最新戦闘機は、最初の4日間の戦闘を通じてほとんど地上にとどまっていたようである。
このため、ウクライナ空軍は低空での防御的対空攻撃（DCA）と地上攻撃を続け、ロシアの攻撃ヘリコプターの迎撃に一定の成果を上げたようである。
ウクライナ軍と市民が、主要都市上空で出撃を続ける自軍のパイロットを見ることができた（そして急速に神話化された）ことも、国中で示された並外れた統一抵抗精神を強固にする、大きな士気高揚要因であった。
ロシアの固定翼戦闘機や攻撃機の出撃がないため、ウクライナのSAMオペレーターや米国製スティンガーミサイルなどのMANPADSを装備した部隊は、即時報復のリスクを大幅に軽減してロシアのヘリコプターガンシップや輸送機と交戦することが可能になった。
このことがロシア軍の空爆作戦が成功せず、大きな損失を被る原因となっている。
さらに、ロシアの攻撃的なカウンターエア（OCA）掃射がほとんど行われていないことに加え、ロシア地上軍の動きと自軍の中・短距離防空システムとの連携が非常に不十分であった。
複数のロシア軍部隊は防空カバーの届かないところに前進させられ、場合によっては、随伴するSAM砲台が軍事交通渋滞に巻き込まれ、状況把握やウクライナの航空資産に対する防御に全く努めなかった。
このため、残存するウクライナのベイラクターTB-2武装UAVは、一部の地域でかなりの効果を発揮し、ロシアの車両部隊に大きな損害を与えた。
■考えられる説明
航空機の数、装備能力、AWACSなどのイネーブラにおいてウクライナ空軍に比べ圧倒的に有利であるにもかかわらず、ロシアが制空権を獲得し活用できないのには、いくつかの要因があると思われる。
第一に、VKSのほとんどの戦闘機部隊が使用できる精密誘導弾（PGM）の数量が限られていることである。
シリアでの戦闘中、PGMを定期的に使用しているのはSu-34のみであり、これらの専門攻撃機でさえ、定期的に無誘導爆弾やロケット弾による攻撃を行っている。
このことは、ロシアの戦闘機乗組員のほとんどがPGMに精通していないことを示すだけでなく、ロシアが空輸するPGMの貯蔵量が非常に限られているという広く受け入れられた理論を補強するものでもある。
シリアでの長年の戦闘活動によって、この備蓄はさらに枯渇し、ウクライナ周辺に集結した300機のVKS固定翼戦闘機の大部分は、地上攻撃出撃のために無誘導爆弾とロケット弾しか使えないということになりかねない。
これは、安全な距離から戦場の目標を発見し識別するための照準ポッドの欠如と相まって、VKSの固定翼パイロットの近接航空支援能力が限定的であることを意味する。
その結果、VKSの指導部は、ウクライナ人居住区の都市部を空爆するための無誘導弾の使用が政治的に承認される前に、ウクライナ軍に対して潜在的な攻撃力の大部分を投入することをためらうかもしれない。
この無差別爆撃は、アレッポやホムスでのロシア・シリア空軍の作戦で標準的に行われていたもので、残念ながらVKSが今後数日間、ウクライナで採用する可能性もある。
しかし、PGMの不足は、VKSの固定翼の活動が全体的に不足していることの十分な説明にはならない。
VKS の攻撃機には比較的近代的なアビオニクスが搭載されているため、無誘導爆弾やロケット弾でも、空軍基地にいるウクライナの航空機に大きな損害を与えるには十分だったはずである。
VKS はまた、約 80 機の最新かつ高性能の Su-35S 対空戦闘機と 110 機のマルチロール Su-30SM(2) 戦闘機を保有しており、OCA および DCA 掃討作戦を実施することが可能である。
したがって、制空権を確立できないのは、単に適切な PGM がないためというだけでは説明できない。
また、ロシア陸軍が運用する地上配備型SAMの活動と、大規模な航空作戦を安全に切り離す能力に自信がないことも考えられる。
地上配備型SAMユニットによるフレンドリファイアは、1990年以降の複数の紛争において、西側とロシアの空軍にとって同様に問題であった。
複雑な環境の中で、戦闘機とSAMシステムが敵軍と同時に交戦する共同交戦区域を、友軍の攻撃を受けずに運営することは難しく、その習得には、軍間協力、優れたコミュニケーション、定期的な訓練が必要である。
これまでのところ、ロシア軍は、基本的な兵站作業から、地上部隊の活動に対する空中襲撃の調整、移動中の隊列に対する防空援護の手配まで、あらゆる面で極めて不十分な連携を見せている。
このような状況から、ウクライナ空軍の作戦能力を地上配備のSAMシステムに委ね、VKSの大規模な航空作戦の代わりとすることが明確に理解されたのであろう。
しかし、この段階でウクライナ軍が利用できる戦闘機とSAMの資産が限られていたため、VKSは事前に取り決めた時間に重要目標に対して大規模な出撃を行い、その間にロシアのSAMに射撃を控えるよう指示することが可能だったため、これだけでは十分な説明とは言えません。
最後に、VKSのパイロットが年間に受ける飛行時間が、欧米のパイロットに比べて比較的少ないことを考慮する必要がある。
各部隊の正確な数字を見つけるのは難しいが、ロシアの定期的な公式発表によると、VKS全体では年間平均100-120時間である。
戦闘機部隊の飛行時間は、輸送機やヘリコプターの飛行時間より少ないので、実際の数字は100時間を少し下回る程度だろう。
英国空軍と米空軍の戦闘機パイロットは、年間180～240時間の飛行時間、最新の高忠実度シミュレーターによる追加訓練、ロシア人パイロットよりも優れたコックピットの人間工学と武器インタフェースのために、マルチロール戦闘準備の維持に苦労しているとしばしば不満を漏らしている。
したがって、過去10年間に約350機の新型戦闘機を導入した素晴らしい近代化プログラムにもかかわらず、VKSのパイロットは、ウクライナの複雑で争いの多い空域環境において、航空機の理論的能力の多くを効果的に活用することに苦労しているのかもしれない。
そうであれば、VKSの指導部は、外部からの認識と能力の現実とのギャップを露呈させるような大規模な戦闘作戦を行うことをためらうかもしれない。
しかし、長期化する可能性のある作戦が始まってからまだ5日しか経っていないことを忘れてはならない。
ウクライナ上空でのロシアの固定翼機の目撃情報が数件しか確認されていないという事実は、VKS戦闘機隊が潜在的に大きな破壊力を持ち続け、今後数日間、空中および地上の固定目標に対して短期間に放たれる可能性があるという事実を覆い隠してはならない。
細野ほか、ほんとにわかってないやつ多いけど、日本の憲法９条はドイツのナチス戦犯追跡と同じで、「われわれはあの戦争を反省してます、二度と同じような侵略しません」という国際的な認知獲得のためにある装置。
天皇処刑されなかったし、結構な高級官僚までしれっと復帰してる日本が、ケジメ見せるには軍事力放棄の構えなど見せなしゃーない。大日本帝国による侵略の社会トラウマ抱えるアジア諸国に再進出するには、特に絶対に必要。
どさくさ紛れで自衛隊というなの軍備あるし、集団的自衛権まで持ってるんだから、これで十分。今回のドイツみたいに、「これは自由主義同盟の自衛のたたかいだから、地域の大国として武力行使してちょーよ！」という諸外国の要請受けてから出ていくくらいにしとかないと、アジア諸国に警戒されるだけだし、うっかり“一人前の国”になって、アメリカから太平洋北部の保安官に任命されても困るじゃん。
細野ほか、ほんとにわかってないやつ多いけど、日本の憲法９条はドイツのナチス戦犯追跡と同じで、「われわれはあの戦争を反省してます、二度と同じような侵略しません」という国際的な認知獲得のためにある装置。
天皇処刑されなかったし、結構な高級官僚までしれっと復帰してる日本が、ケジメ見せるには軍事力放棄の構えなど見せなしゃーない。大日本帝国による侵略の社会トラウマ抱えるアジア諸国に再進出するには、特に絶対に必要。
どさくさ紛れで自衛隊というなの軍備あるし、集団的自衛権まで持ってるんだから、これで十分。今回のドイツみたいに、「これは自由主義同盟の自衛のたたかいだから、地域の大国として武力行使してちょーよ！」という諸外国の要請受けてから出ていくくらいにしとかないと、アジア諸国に警戒されるだけだし、うっかり“一人前の国”になって、アメリカから太平洋北部の保安官に任命されても困るじゃん。
細野ほか、ほんとにわかってないやつ多いけど、日本の憲法９条はドイツのナチス戦犯追跡と同じで、「われわれはあの戦争を反省してます、二度と同じような侵略しません」という国際的な認知獲得のためにある装置。
天皇処刑されなかったし、結構な高級官僚までしれっと復帰してる日本が、ケジメ見せるには軍事力放棄の構えなど見せなしゃーない。大日本帝国による侵略の社会トラウマ抱えるアジア諸国に再進出するには、特に絶対に必要。
どさくさ紛れで自衛隊というなの軍備あるし、集団的自衛権まで持ってるんだから、これで十分。今回のドイツみたいに、「これは自由主義同盟の自衛のたたかいだから、地域の大国として武力行使してちょーよ！」という諸外国の要請受けてから出ていくくらいにしとかないと、アジア諸国に警戒されるだけだし、うっかり“一人前の国”になって、アメリカから太平洋北部の保安官に任命されても困るじゃん。
1週間では終わらんね～
でもこのままじゃ1週間でウクライナ側がふらつき始めるよ～
https://anond.hatelabo.jp/20220227154520
やはり国力の差があるので一度の失敗が命取りになるウクライナと、失敗しても替えを持っているロシアでは難易度が違い過ぎる～。
これは危機的状況やで～
現在キエフ付近にいるのが軽武装のロシア特殊作戦軍・空挺軍としても、首都を堅守し市民もパニックにならない。
一方ロシアはHostmel空港で一度撃退されたり、Il-76輸送機2機を失うなど間違いなく冷戦後最大の損害を出している。
ロシア軍が燃料切れで立ち往生している
プーチンは3日で片付くと思っていたが思い通りにならず激怒している
が～、しかし。やはり厳しい～。
じりじり戦線は押されているし、ロシアが苦戦しているということはウクライナはもっと苦しい～。
やはり国力の差があるので一度の失敗が命取りになるウクライナと、失敗しても替えを持っているロシアでは難易度が違い過ぎる～。
ウクライナ軍Hostomel(アントーノフ国際空港)奪還に成功
キエフ北西70kmのIvankivでロシア軍戦車部隊との大規模戦闘、渡河を防ぐためにTeteriv Riverにかかる橋を爆破
キエフ北西40kmのDimerでロシア軍が出現、キエフ方面へ侵攻中
ウクライナ内務省「今日が山場になる、ロシア軍はキエフ北西のIvankivと北東120kmのChernihivを突破しようとしている」
南ウクライナのKherson近郊にあり、ドニエプル川を渡る橋があるNova Kakhovkaで大規模な戦闘
黒海沿岸のVilkovoと、沿ドニエストル共和国の首都Tiraspolでロシア軍のヘリコプター部隊が目撃される
よく分からぬ
・ロシア軍のチェルノブイリ原発占領がかなり確実。原発所員がロシア兵に拘束との報。
・ウクライナ軍はチェルニーフへのロシア軍の前進を止めたとの報。市外での戦闘は継続中。
・ロシア軍が初日の目的を達成したとは思われない。ウクライナ軍は全攻撃軸で激しく抵抗。
アメリカ発表
