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はてなキーワード: 漸次とは

2019-05-31

anond:20190517100611

いやー、引用されてるマシーナリーとも子の記事については、法則分かりやすいでしょ。

要は、客観的情報になればなるほどフォーマルに、主観的パッションが乗れば乗るほどカジュアルになる。

文体が混ざる」という表面的な部分にだけ注目するのではなく、「フォーマルさ」「カジュアルさ」のグラデーションの発現として常体敬体を捉えるべき。

そうグラデーションなんだよ。実例見せるぞ。

それに私が始めた1年前と違って、現在バーチャルYouTuber的なライブ配信可能スマホアプリも数多くリリースされています

中でも「REALITY」や「Mirrativ」、「カスタムキャスト」などが人気ですな。これらは既に用意されたアバターカスタマイズできるし、アプリから直接配信もできるので、絵が描けない人でも、普段スマホしか使ってないPC操作が苦手な人でもバーチャルYouTuberになれちゃう

ここらへん分かりやすい。

客観情報から、徐々に主観が入って敬体常体の合いの子の「ですな」を経由し、最後には完全に自分パッションを伝える文章になる。

例えば、3DCGの姿でダンスを踊ってる動画配信したいんならVR用のトラッカー(さまざまな物体に取り付けることで、VR内でそれらの位置を割り出し、現実の動きとVR内での動きを同期させる端末)を用意しなければならない。費用は60,000~数十万円かかるのでピンキリっすね!

これも同じ法則

配信にまつわる自分自身の苦労を頭に置いた文章は常体だけど、客観的な入手手段情報になると敬体に移り変わる。ただ「ピンキリ」と主観ちょっと混じるので「っすね!」で微妙カジュアル感を加えてる。

敬体常体の使い分けについては、「小学校学習指導要領」にも言及があるようだ。

オリジナルへのリンクが切れてたので孫引きになるが、「ですます調・だである調、敬体と常体の使い分けと正しいルール」にはこうある。

国語〔第1学年及び第2学年〕〔言語事項〕

(ア)丁寧な言葉普通言葉との違いに気を付けて話し,また,敬体で書かれた文章に慣れること。

「丁寧な言葉普通言葉との違い」については、日常の場面に応じて使っている話し言葉を中心にして気付き、先生や家の人、さまざまな学習の場面で出会う人などに対して、具体的な場面で丁寧な言葉遣いで話すことができるように指導することが大切である。「敬体で書かれた文章」については、まず、入学して初めて出会教科書の敬体の文章に読み慣れるようにし、漸次自分でも使い慣れるように指導していくようにする。

相手」によって使い分けられるのが文体です。

しかしこういうパッション交じりの記事場合、その読者は「お客様であると同時に、「オタク仲間」でもある。

お客様には敬体で語りかけるべきですが、オタク仲間には常体で語りたいよね。

その結果が、こういう文体の使い分けに現れているんじゃないかな。

Webという不特定多数の目を想定した場での文書においては、こういった敬体常体の混ざった文体合理的自然ものなのです。

引っかかるか、残念だったな。慣れろ。

2019-01-09

anond:20190109234705

君みたいな歴史修正主義者と違って、歴史的漸次支持を広めてきた事実を知ってるからね。

たまたま現在バックラッシュがあっても、それはかつてもコミュニティ経験してきたことで今更驚くことでもない。

2016-10-18

昭和生まれなので

自分日常は相変わらずパッとしないし、変化があっても漸次的なものからついつい鈍感になってしまうけれど、

あの頃夢見たあれやこれやが次々と実現してるんだって思うようなニュースに触れると少しだけ心が躍って、

そして今が21世紀なんだってことを痛感する。

気づいたら爺になってるんだろうな。

2016-06-20

日本ディスラプ党次期主張政策綱領

公共事業によって一人一人が恩恵を受けられるようにしま

ケチ精神事業評価しま

自公政権偽善を暴きます

社会の発展に取り組みます

平等に取り組みます

日本の心を大切にしま

公衆浴場文化是正しま

生活を守ります

安全保障次世代につなぎます

2015-09-19

http://anond.hatelabo.jp/20150919142151

反原発キチガイデマばっかり流すから

まともな原発議論できなくなっちゃったのがものすごい害悪だよね。

俺は漸次削減派だけど、議論ベース材料ごみを大量に混入してくる「反原発」が邪魔くさくてしょうがない。

1か0かは馬鹿キチガイ思考だ。

2015-06-16

第三 被告の答弁

一、請求原因第一項の事実並びに本件府中ゴルフ場がいわゆるメンバー制のゴルフ

場で、その利用料金が一人一回につき会員二五〇円、非会員二、五〇〇円ないし

三、〇〇〇円であることは認めるが、その他の事実関係は知らない。本件娯楽施設

利用税の徴収法律上の原因を欠くとの原告の主張は争う。

二、本件娯楽施設利用税の徴収は、次に述べるとおり、地方税法及び東京都都税条

例の規定にもとづいて適法かつ有効に行われたものである

(一) 地方税法第七五条第一項各号は、娯楽施設利用税の課税対象施設として、

「(1)舞踏場、(2)ゴルフ場、(3)ぱちんこ場及び射的場、(4)まあじや

ん場及びたまつき場、(5)ボーリング場、(6)前各号に掲げる施設に類する施

設、(7)前各号に掲げる施設以外の娯楽施設道府県条例で定めるもの」を挙

げている。ところで、娯楽施設といえば、概念的には、娯楽または射こうを目的

して公衆に利用させる施設意味し、施設の利用により客に遊びを楽しませ、又は

客の射こう心をそそるようなものがこれに該当するから、その範囲は広く、その内

容も多種多様であるが、娯楽または射こうを目的とする施設のすべてが娯楽施設

用税の課税対象施設になると考えるのは行き過ぎであり、そこにはおのずから社会

通念上の限界存在する。前記(7)の条例で定める課税対象施設に関し、「もつ

ばら青少年の利用するスポーツ性の強い卓球場、スケート場」、「動物園または百

貨店の屋上等に設けられている子供の娯楽施設で射こう心をそそるおそれのないも

の」、[娯楽性の少い天然湖沼のつりぼり類似の施設」、「天然スキー場スキー

リフトで娯楽機関と認められないもの」などについては課税を差し控えることが適

である旨の自治庁の課税行政上指導助言(依命通達)が行なわれているのは、

右のような理由によるものであるしかし、他方、課税対象施設としての適否を考

える場合に、単に娯楽性が微弱であるとか、スポーツ性が強いとかいう点のみを考

慮するのも必らずしも妥当ではないのであつて、娯楽施設利用税は、ゴルフ場、ボ

リング場等において、その施設を利用する者の支出行為に担税力を見出して課税

する一種の消費税であるという点に着目すれば、この娯楽施設利用税という税は、

原則的には、娯楽又は射こうを目的とする多種多様施設のうちで奢侈性の著しい

と思われるもの、すなわち、利用について比較的高額の対価を要するもの対象

して、その利用行為に課税しようとするものといえるのであるから課税対象施設

としての適否を判断するにあたつては、単に抽象的に娯楽性の強弱やスポーツ性の

有無を諭ずるだけではなく、その施設の利用にあたつて相当高額の経済的負担を必

要とするものであるかどうか、従つて、利用者の利用上の支出行為に担税力を見出

せるようなものであるかどうかという点についての考慮がなされなければならな

い。

もちろん、ぱちんこ場や射的場のように、主として射こうを目的とする施設は、何

よりもその射こう性のゆえに課税の対象となつているといえるであろうが、この場

合にあつても、その根底には、右に述べたような点についての考慮がなされている

である。なお、利用について対価を必要としない娯楽施設についても、その利用

行為に課税しないことが既存の同種の課税施設との関係で課税上の負担の均衡を欠

くと認められるときは、そのような施設も課税の対象となるのであるし、課税しな

くても課税上の均衡を破るものではないと認められる場合には、課税の対象としな

いことができる(地方税法第七六条第一、二項)。

地方税法第七五条第一項第二号が娯楽施設利用税の法定課税対象施設として「ゴル

フ場」を掲げたのは、以上のような観点から、それが全国的所在し、かつ娯楽施

設として典型的ものと認めたからに外ならない。

(二) 原告は、右第七五条第一項第二号及び第七八条の二の規定憲法第一三条

及び第一四条違反すると主張するが、いずれも理由がない。

1、スポーツをする権利憲法第一三条にいう生命自由及び幸福追求に対する国

民の権利に含まれものであるかどうかについての論議はしばらく措くとして、ゴ

ルフも一つのルールに従つて行なわれる運動競技であるという一面からみれば、ス

ポーツとしての性格を有しているものであることはいうまでもない。そして、ゴル

フの普及に伴つて、ゴルフ場の利用が漸次大衆化してきていることもまた事実であ

ろう。しかしながら、他面、ゴルフ場の利用については、その入会金及び利用判金

の額からみても、相当高額の対価が必要とされているのが実情であり、利用者もむ

しろ高額所得階層に属する者が大部分であり、少くともその中心を占めているとい

うことは否定できないところであつて国民生活の水準から考えると、現状では、ま

ゴルフ場の利用をスケート場卓球場の利用と同一に論ずることはできないので

ある。地方税法は、ゴルフが娯楽であるか、スポーツであるかというような点はと

もかくとして、現状においては、ゴルフ場を利用するには相当に高額の経済的負担

必要としているというゴルフ場利用の実態にかんがみ、それを利用する者の利用

上の支出行為に担税力を認め、娯楽施設利用税を賦課しようとしているにすぎない

のであつて、ゴルフそれ自体を禁止したり、あるいは制限しようとしているもの

ないことはいうまでもない。

 原告の主張によると、スポーツをすることに税を課することは担税能力のない者

からスポーツを奪う点において、これを直接制限することと選ぶところがないので

許されないし、一定施設の利用を必要とするスポーツについては、その施設の利

用に対して税を課することもスポーツに対する間接の制限となるというのである

が、以上述べた点から明らかなように、現実問題として、ゴルフ場を利用するには

相当多額の金銭的負担を余儀なくされ、ある程度の経済的余裕がなければ利用でき

ないという実情から考えれば、それを利用できる者は一応担税力があると認められ

ることになるのであり、娯楽施設利用税は、まさに、そうした点に着目して賦課

れているのであるから賦課によりスポーツに対する直接、間接の制限となるとい

うことは考えられない。もちろん、娯楽施設利用税が賦課されることにより、ゴル

フ場を利用するに際しての負担が幾分増加することにはなるが、それだからといつ

て、ゴルフ場の利用に関しては、娯楽施設利用税が賦課されるために、その結果と

して高額の負担が強いられるというような関係、あるいは課税されるために担税力

のない者のゴルフ場の利用が妨げられているというような関係は認められないので

あつて、娯楽施設利用税の賦課とは関係なく、ゴルフ場の利用についてはもともと

相当高額の負担必要とされているのであるから、この点についての原告の主張は

まつたく失当であるというはかはない。

 因みに、内閲総理大臣諮問機関である税制調査会は、その第一次答申昭和

五年一二月)において、「ゴルフ場の利用については、その実態からみて、相当に

高額の負担がなされていると認められるところであるので、娯楽施設利用税と同種

の税である入場税等との負担をも考慮して定額税率について引上げを行うことが適

であると考える」旨を答申し、さらに、昭和一年度の税制改正に関する答申

昭和四〇年一二月二九日)においても、「ゴルフ場の利用料金の実態にかんが

み、定額によつて課するゴルフ場に係る娯楽施設利用税の標準税率を六〇〇円(現

行四〇〇円)に引き上げることを希望する」旨の答申をしているのであり、このこ

からみてもゴルフ場の利用に対して課税することが憲法第一三条違反するもの

でないことは明らかである

2、次に、憲法第一四条違反の点についていうと、なるほどスケートゴルフも、

一定施設を利用して行なわれるスポーツであるという面では類似性が認められる

けれども、それぞれの施設の利用の面についてみると、ゴルフ場利用の実態が前記

のとおりであるのに対し、スケート場は、現状では、もつぱら青少年が利用し、そ

の利用料金も低廉であつて、通常、その利用に際しての支出行為に担税力を見出す

ことは困難である。このように、利用上の負担及び利用階層の点において重要な差

異が認められる以上、このような施設利用実態の相違が課税行政に反映し、課税

の上でゴルフ場の利用行為スケート場の利用行為とは異なつた扱いをうけるの

は、むしろ当然のことである。従つて、ゴルフの利用行為に対して娯楽施設利用

賦課されるのは、前記のように合理的根拠にもとづくものであつて、なんら平

原則に反するものではない。

(三) 原告は、更に、地方税法第七五条第一項第二号及び第七八条の二の「ゴル

フ場」とは、パブリツク制のゴルフ場のみを指し、本件府中ゴルフ場のようなメン

バー制のゴルフ場を含まないと解すべきであり、少くともメンバーゴルフ場の会

員の利用に対しては娯楽施設利用税が課されるべきではないと主張する。

 しかし、一般に娯楽施設といえば、利用料金を徴して第三者に利用させることを

目的としているのが通常の場合であるが、娯楽または射こうを目的とする施設を無

償で利用させている場合であつても、課税の均衡維持の面からその利用行為に対し

て課税することができることは、前記(一)に述べたとおりである。もちろん、娯

楽又は射こうを目的とする施設は、それぞれ例えば、ゴルフ場又はたまつき場とし

ての一定の規模(一定の広さ、大きさ、設備等)を有しているものでなければなら

ないのは当然であろうが、その施設が課税の対象となるものかどうかを考えるにつ

いては、それが娯楽施設として一定の規模を有するものであることが客観的に認め

られるものである限り、施設利用有償であるかどうかということは必ずしも絶対

的な要件とはならないのである。従つて、原告が指摘している社団法人日本クラブ

におけるまあじやん室や東京弁護士会撞球室の事例も、前記依命通達趣旨から

考えて、会社工場等の厚生施設と同種のものと認められる場合には課税しないこ

とが適当であろうし、同種のものと認められない場合には、課税対象施設として、

地方税方第七六条第二項により、その施設経営者利用者とみなして課税するこ

とができるのである

 ところで、原告は、メンバー制のゴルフ場の利用は、会員が自己所属する団体

経営するゴルフ場を利用する関係であつて、特定の個人または法人ゴルフ場

設け、営業としてこれを第三者に利用させているバブリツク制のゴルフ場場合

は異るというのであるが、その利用の面についてだけ考えると、いずれも第三者

経営するゴルフ場を利用するという点では同一であつて、単にその利用の形態ある

いは利用者範囲について相違が認められるにすぎないのである。すなわち、メン

バー制のゴルフ場をその会員が利用する関係は個人の邸宅内の施設(例えばプー

ル、ゴルフ練習施設等)をもつぱらその個人が使用するような関係とは全く異るの

であつて、自分の庭で自分ゴルフ遊びをするということにはならないのである

 そうすると、娯楽施設利用税は、パブリツク制のゴルフ場の利用に対してのみ課

税すべきものであつて、メンバー制のゴルフ場の会員たる資格を有する者の利用行

為に対しては課税すべきではないという原告の主張は、まつたく根拠のないもの

あつて、失当といわざるをえない。

三、以上述べたとおりであつて、府中カントリークラブゴルフ場)は、株式会社

東京スポーツマンクラブが経営し、地方税法第七五条第一項第二号及びそれにもと

づいて定められた東京都都税条例第四八条の一五第一項第二号に規定するゴルフ場

に該当するものであるから、当該ゴルフ場における利用行為については、株主、正

会員、非会員のいずれを問わず地方税法第七八条の二及びそれにもとづいて定め

られた東京都都税条例第四八条の一七第二項の規定により定額の娯楽施設利用税が

賦課されることになるのである

 原告昭和四〇年九月一一日、右ゴルフ場を利用したことに対して、五〇〇円の

娯楽施設利用税を徴収されたのは、右のとおり地方税法及び都税条例規定にもと

づくものであつて、原告のいうように法律上の原因なくしてなされたものではない

から、不当利得の問題を生ずる余地はない。

第四 証拠(省略)

昭和四三年三月二一日東地方裁判所判決

2015-01-15

よりカジュアルになる性欲処理の未来

セックスレスに対するNHK記事を読んだ

セックスレス夫婦 45%に増加

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150114/k10014682081000.html

セックスレス夫婦の数を示すグラフはこの10年間に一度の減少も示していなかった

安定して増加し続けるグラフが示している真実は一つ

このトレンドが本物だということだ

昨日久しぶりに顔を合わせたわたしを含む3人の学生時代からの友人同士は、ともに育児セックスレス問題を抱えていた

夫婦共働き育児アウトソーシング供給過多な情報に揺さぶられ続ける物欲の処理

経済至上主義とされる世界においてその過当競争に歯止めがかからない限り、消費者はこれからもこれらの問題から時間を奪われ続けることになる

セックスレス理由について、記事では面倒くさい、仕事が忙しい、なんとなくといった言葉が挙げられていた

仕事育児物欲処理に追われ続けている現代人にとって、夫婦だけの時間を削りだすことのハードルは今や超えることが困難なほど高い

このハードルが上がり続ける以上、パートナーとの性交渉は近くにあるようでいて、実は最も手の届きづらい性欲処理手段になりつつあるといえるだろう

しかし、これらはあくまパートナーとの性交渉に対して挙げられた理由である

それでは人類における性欲の総量は、果たして減少していると言えるのだろうか

わたしはそれを否定する

現代人を取り巻く環境の大きな変化の一つに、スマートフォンの普及が挙げられる

仕事生活に多大なる利便性ももたらしたことは今さら改めて必要するまでのないことである

こうしたテクノロジーは同時に、性的欲求を満たすこともカジュアル進化させた

ロックを解除してからものの数タップで画面一杯に目新しいセクシャル画像映像を映し出すことが造作も無い時代である

スマートフォンというロケーションフリーであるテクノロジーは、いってみれば性的欲求の処理さえもロケーションフリーに変化させるテクノロジーでもあるのだ

まりはそうして日々漸次的に性的欲求を処理できるようになった現代人にとって、パートナーとの性交渉は日々悪戯に貯めこむ性欲の処理を求めるものではなくなってしまった

まりセックスレスの一番の要因とは、カジュアルに性欲処理を行えるようになったテクノロジー進化に他ならないのだ

ここでセックスレス愛情希薄化とは思わないで欲しい

性欲をカジュアルに処理できるようになったことでよりパートナーとの性交渉は希少性を高め、つまりは欲にほだされるではない真実の愛を見つめ合う時間へと変化することとなるのだ

セックスレスが進む未来には、男女ともがパートナーに対して性的鬱憤をぶつけることなく、またお互いの時間悪戯に奪い合うでもない、お互いの真実の姿を見つめ合うことができる夫婦2.0時代が訪れようとしているとさえ言えるのではないだろうか


よし。意見はまとまった。

これをもって、今朝嫁に目撃されたぼくのトイレでの自慰行為正当性を説明してくる。

2014-04-03

http://anond.hatelabo.jp/20140403224328

日本国民がいなくなるっていってるけどさ、それって漸次的なものなんだよね。

日本中に水爆落とすんなら別だけどさ。

から問題なくできるなんてのは空想にすぎない。はい論破

2014-02-14

http://anond.hatelabo.jp/20140214220017

アフィが気になるならお役所サイトでも読んでおけ。

http://www.nih.go.jp/niid/ja/diseases/ka/cryptosporidium-intro/392-encyclopedia/511-aureus.html

ブドウ球菌食中毒の全食中毒事例に占める割合は、1984年以前は 25~35%であったが、

1985年以降25%以下となり漸次減少傾向を示し、1995 年には約10%、1997年には3%まで減少した。

その理由は、ブドウ球菌食中毒の最大の原因食品であった「にぎりめし」による食中毒が激減したためであると考えられている。

2012-05-27

http://anond.hatelabo.jp/20120527023851

もともと、年金制度は身寄りのない老齢者が生活保護を受給して国会財政を圧迫するのを防ぐために作られた

文句を言うこと自体お門違いだよ

今の年金制度は国が半分お金を出してるから意味ないけどね

http://srkanemaru.at.webry.info/201107/article_2.html

かように老齢人口比重が高かまりつつあることに加えて、わが国の現状では、私的扶養の実態に大きな変革がもたらされつつあることをみのがしてはならない。

すなわち、戦前のわが国においては、家族制度のもとに、老齢者の扶養親族扶養によることが当然と考えられていたが、戦後家族制度の廃止を契機として、かような観念漸次うすれつつあり、一方社会的経済的にも、親族による老齢者の扶養ますます困難なものとする条件が加わってきているため、将来における老齢者の生活安定の手段を親族扶養にのみ期待することは、もはや許されない実状となつているのである

 かくて、いまや老後の生活の保障ということは、重大な社会問題の一つになつてきており、老人の扶養方策として社会的扶養のみち、すなわち、国家社会責任によつて老人の生活の保障をすることの必要性たかまつてきたのである。なお、身体障害者母子世帯場合も、経済的にはほぼ同じような事情に置かれているところから、老齢者同様、社会的扶養必要性が論ぜられるに至つている。

 
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