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はてなキーワード: インフラとは
ド田舎にいると想像もつかないんだけど通勤時間一時間とかかけたりするのすごい。
いろんな都合や事情やなんやらあるんだろうけど、もっと土地の安いとこに
素人考えだけど、こんだけネットが普及して、東京中心部に会社を置いとくメリットって
どんどん減ってるんじゃないのって思うのだけど。
僕がシムシティ的に建物建てていいのなら、茨城とか千葉の地価や住宅費安いところに
電力や光回線なんかのインフラを充実させたビルをぽんぽん建てて、
「新興のIT企業はどんどんここきてくださいな」っていう誘致をすると思うけど、だめ？
やっぱ直接顧客と会うのが大事？←東京の顧客に一時間かけていくのと通勤一時間と変わらなくね？
とか適当に思ってるんだけどさ。
いやなんか「こうこうかくかくしかじかだから無理なんだよ」「そっかー」っていう流され方が
いろんな後れをとる要因な気がしてきたからどっかの自治体とどっかの金のある企業とで
やってみてほしいな
女性は女性専用の町を作る時ですらインフラは男性にやらせると言ってたくらいだから、そういう地味でキツイ仕事はしないだろ。
実際、クォータ制の議論にしても政治家や役員は上げる癖に起業家等の責任ある仕事や、軍人や原発作業員等の体を張る仕事は議論に上がらない。
この思考が生まれるのは、男性中心に最適化された労働環境がインフラ化しているのが原因。
電気・水道・ガス・通信この辺がインフラだけど現場の労働者はほぼ下請けで占められていて男性メインな職場が多い。
男性の体力にあやかって極限までコストを減らし効率化と24時間体制を敷いて動いている。
そんなインフラ業に働き方改革なんてする余地がないのは現場を見ればよく分かる、どうすればいいのだろう誰もわからない。
みんなが使っているインターネットも元を辿ればNTTやKDDIの下請けが24時間365日年中無休で保守しているから今のインターネット環境が出来ている。
24時間365日年中無休が当たり前で緊急時は早朝だろうと夜中だろうと緊急で呼び出される事もインフラ業は多い。
それは緊急医療も同じだろう、そんな環境を構築し一般の客が特に意識することなく便利に使っている。
そんな環境だと男女平等に否定的な意見も生まれる、子育てしてようと妻が妊娠していようと仕事に駆り出される男性のおかげで安定が保たれている。
web業界関係者が多数の働き方改革記事を上げているが、所詮NTTやKDDIの下請けがメンテしている環境で胡坐をかいているようにしか見えない。
この記事は少し前置きが長いが読んでくれ。ＮＹ市場の歴史的株価下落により、世界的なリセッション入りは近い、多くのアナリストはそう考えている。しかし、長期金利上昇以上に問題なのが（２つは関連しているものの）失業率だ。アメリカではもう失業率は下がりそうにない。ギグエコノミーなどの構造的要因によってNAIRUが上昇している可能性がある。U-6失業率を見ると、アメリカ経済は完全雇用に近いが、以前の水準から言うに、ケインジアンは完全雇用ではないと言うだろう。原油価格は上昇しており、ギリシャ危機当時のインフレ対策としての緊縮（当時ほど過激ではないにしても、ギリシャはやりすぎたが、ベルギーなどは適切だった適度な緊縮）が必要になるかもしれない。スタグフレーション対策としてだ。中国の経済統計は悪化しており、グローバルな貯蓄バランスの不均衡によって国際通貨市場の不安定化、新興国（途上国）からのドルの逃避（アジアは比較的貯蓄率が高いためリスクは低いだろう）、構造改革の余地の減少、石油、穀物価格や株価下落に伴うコモディティへの投機により、中央銀行はスタグフレーション回避のためにさらなる引き締めが必要になるかもしれない。全世界でレジームチェンジが必要になりそうだ。具体的にはシムズ理論による財政出動（拡張的緊縮論にはシムズ理論で対抗）、投資減税（資本の利潤率低下の法則と金融緩和の代わりにリスクプレミアムに働きかける政策）、穀物投機を減らすための利上げと新興国(途上国)への一時的な融資、バイオマス燃料の規制、トービン税、中小企業の金融円滑化のための財政支出としての支援が必要だろう。また、国有化された金融機関の役員報酬の規制法も必要だ。政府は、学資ローンを買い入れるべきだ。新卒者の消費が増えないバランスシート不況を阻止するためだ。投資減税、雇用補助金によるリストラ阻止、長期的には過剰資本解消と合理化計画、（アメリカ民主党の主張するしかもインドで実験された）雇用保障制度と福祉分野での雇用創出、ワークシェアリングの柔軟な対応（所得税などの控除なども盛り込まれるかもしれない）を行い、長期的成長に配慮するコーポレート・ガバナンスの推進（ドイツ型に改革）、４０１kやヒラリークリントンの主張していたプロフィットシェアリングを支援する必要がある。また、国際的な穀物およびエネルギー支援の枠組み協定も必要だろう。IMFのSDRのような制度かつ現物に裏付けられたIMFの保証する国際仮想通貨ベースで現物で短期融資するのだ。インフラ投資を推進し、石油を（あまり）使わない分野での雇用創出（製造業の国際分業による世界的レベルでの石油生産性の向上)、おもに途上国への石油生産性向上のための技術支援、投資ファンドの設立、一帯一路の推進によるグローバルサプライチェーンの再編、輸送の効率化、現地雇用推進と輸送コストを抑える手段としての薄く広い国際合意に基づいた関税によってコモディティ価格上昇によるコスト・プッシュ・インフレおよびスタグフレーションを阻止できるだろう。（特にアメリカではトランプ減税の延長ともに）株式の所有構造の再分配、株式保有への課税もおそらく必要だ、金融のイノベーションと金融市場のダイナミズムを維持し、債務を持続可能性を高めるには、資産や貯蓄の不均衡の是正が必要だからだ。とくにアメリカでは、貯蓄率が低すぎる。家計のバランスシート改善と不況のクッションとしての貯蓄が必要なため、定額給付金という画期的な政策は必要である。底辺層への支給は、再分配にもなる。合理的期待形成論によれば、消費は生活必需品のみで消費を減らし貯蓄を増やす（逆に言うと、必要以上の消費が抑制されるので資源や食料価格が低下し、貧困層には良い）（有効需要の下限を管理し、スタグフレーションを防ぐにはちょうどよい）。また、貯蓄率上昇による金利低下や穀物価格上昇のリスクはトービン税や金融引締めで対応すべきであり、自営業者向けなどの金融円滑化、地方自治体の債務負担軽減のための補助金も必要だ。政府の進める生産性向上促進税制や障害者の労働参加率上昇のための支援（スウェーデンのサムハルのような）、職業訓練プログラム拡充により、生産性向上（潜在成長率上昇）で、世界的人口増とオイルピークと戦う必要がある。また、サブサハラアフリカでの農業生産性向上への国際的支援、土地なし農民などへの国際的な支援策、先進主要国はアフリカなどの農民を失業させないように、棲み分けなどで農業生産性を向上させるための各国の強み、地形や気候にあった政策を国際的協調のもと、行なうべきだ。過度の農業のグローバル化はサプライチェーンの冗長性を損なうため長期的には東日本大震災のようなサプライチェーンの分断、気候変動による凶作などによる飢饉の発生など、長期的には政治的安定性の低下（それによる経済政策の整合性低下）、グローバルな秩序の不安定化、長期的な潜在成長率の低下や、構造改革の遅れなどの問題が生じるため行うべきではない。また、牛肉などの需要抑制のための消費税の見直しや石油税についても国際協調をもって行うべきだ。ニート対策として、欧州諸国などは徴兵拒否の対価としての労働をふやし、労働供給の安定化、人手不足の解消を行うべきだ。韓国のように、中小企業に就職した場合、補助金を支給することもよい。役に立たない職業訓練をへらし、見習い雇用を支援し、正社員化による精神的安定や安定的な消費拡大を目的とした正社員化促進税制、ESOPの推進、また、雇用拡大として内部留保を減らすため法人税を大幅に増税、そして、社会保険料をかなり軽減（廃止）により中小企業の負担を減らすといったことも重要だ。また、投資減税や４０１k年金の推進などにより資本市場の活性化と（過度な内部留保によるゾンビ企業）淘汰も行うべきだ。間接金融と直接金融はゼロサムゲームではなく、補完し合うように政策的に金融機関再編をすすめるべきである。投資のための内部留保も課税し、資本市場により調達することを税制上促進し、投資の効率化や過剰投資抑制（不良債権抑制）、時限的な消費税、投資税の減税により、消費と投資のリバランスをすすめ、マクロ経済環境の安定化をすすめるべきである。R&D予算には競争的メカニズムを導入し、政府の研究所ではなく民間のR&D控除を推進すべきだ。特許などが会社に帰属するような改革は働き方改革（ポストフォーディズム的労働需給の柔軟化としてのフリーランス化）に逆行し、インセンティブやマクロ的な労働生産性向上に悪影響を及ぼすため、行うべきではない。教育のきめ細かな支援と、ゾンビ大学の淘汰や整理、合理化が求められる。航空宇宙産業は民営化すべきである。（予算を減らせとは言ってない）安定的な消費がなければ（消費期待）、企業経営の消極化により潜在成長率が低下するため、好ましくない。産学連携や起業家育成を推進すべきである。（社会的流動性の保全）消費税増税と保育無償化は一見矛盾するように思えるが、インフレや労働需給、国債金利（金融抑圧）、消費の安定化にともなう企業投資の安定化（そして民間委託による消費の国有化）としては一定の合理性がある。小泉進次郎の言うように、ゼロサムゲームではない（幼児教育無償化）。高齢者就労控除制度を創設し、高齢者障害等就労不能最低保証年金制度を創設し、いまある年金制度をマクロ経済スライドのアルゴリズム見直しにより、年金給付の実質抑制を図るべきである。失業手当（給付期間を延長し、給付額が段階的に減少）に職業訓練や就労インセンティブを課し、失業用貯蓄口座を創設するべきである。手厚く細かい職業訓練プログラム（生産学校など）とそれよりも強い雇用インセンティブ（見習い雇用）拡大、再就職や新卒者の就業祝い金支給、給付付き税額控除（EITC）を推進し、大学や専門学校を無償化（もしくはかなりの低料金）（予算の少なすぎるリカレント教育、いわゆる生涯学習の拡充）、社会的包摂のための協同組合などへの税優遇強化なども必要である。職業訓練はブッシュ政権で試みられたバウチャー方式がインセンティブ強化のために一般的に良いと考えられるだろう。わたしはローレンス・サマーズとおなじバブル必要論者なので、ドットフランク法廃止を支持する。わたしは完全雇用は履歴効果を阻止し、労働力を維持し、長期的な労働生産性向上と潜在成長率向上を引き起こすと信じる。また、マイナス金利や量的緩和などの金融緩和策が失業率を低下させ（賃金は下がるだろうが）、心理面の改善や消費拡大による雇用拡大、最終的には家計所得押上げに繋がると信じる。最後に
日銀は株価ターゲット政策を採用し、ETF、国債買い入れ額を増やすべきだ。貸し渋り貸し剥がし防止のため金融機関に法人税などを特例として減税（免除）し（ただし免除の条件として役員報酬の上限を法律で定める）GPIFは民間投資家と日銀や産業革新機構、預金保険機構などを株主とした機械化自動化AI開発投資ファンド（仮称）に投資し、技術革新の果実を年金の原資とする富の再分配（現役世代には保険料や消費税負担の軽減）をおこない、リスクマネー供給策とあわせて行うべきである。また、ベンチャーキャピタルの投信などに所得制限付きの税額控除を行い、持ち株政策と富の再分配、市場形成を推進すべきである。なにが言いたいかって、政府はこの内容を盛り込んだ経済緊急安定化法を成立させるべきだ。ありがとう、広めてくれ。
全ての日本人が労働をやめてしまうとインフラなどが回らなくなるので、労働自体は必要だ。
全ての仕事の賃金をかなり引き上げて、労働したいものだけがする方がいいのでは？
働くことが義務、というのは憲法が勝手に定めてるだけで本当は人類は人間という動物であることを考えると義務でも何でもないのではと思う。
どう思う？
表題の通り。
ニュースは下記より。
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日本取引所グループ（ＪＰＸ）は９日、傘下の東京証券取引所の株式取引システムで障害が発生したと発表した。野村証券やＳＭＢＣ日興証券などの証券会社が注文受け付けを一時停止するなど、一部の取引ができなくなった。ある証券会社から大量のデータを受信したサーバーに不具合が発生したことが原因という。
ＪＰＸの横山隆介・最高情報責任者（ＣＩＯ）は記者会見で「投資家に多大な迷惑をかけたことをおわびする」と陳謝した。１０日は通常の取引ができる見通し。
９日午前７時半頃、東証と証券会社をつなぐ４系統のサーバーのうち一つで、発注ができなくなった。ある証券会社が、通信状況を確認するために毎朝送るデータを、この日は数秒間のうちに通常の１０００倍以上の量で東証のシステムに送ったことが要因だった。この証券会社はシステム更新を終えたばかりだった。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181009-00050048-yom-bus_all
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別に論破したいとかそういうのではなく、取引所ってある意味経済のインフラだから、どういう意見が正しいのかを純粋に知りたくて。
よくニュースを調べると４つ回線のうち１回線が駄目になったみたい。
そんで、東証は切り替えてください、だめになった回線のみ使うって状態はやめてくださいね、ってそうなった場合に以前から通告しているのに
・売買停止にすべき
・ddos攻撃を想定していないのが悪い
→ddos攻撃ではないとおもう。仮にそうだとしても切り替えろと通告しているのに従わない証券会社が悪いのではないか。
などなど。。
日本のインフラ界隈も漏れなくゴミ。情報が古すぎ、アーキテクチャを理解しないで書くからもう、文字のごとくゴミ。
俺たちが“当たり前”に使っている生活インフラに関わるシステムは殆どSI企業が維持運用しているんだ
（工事や建設の部隊も持ってる企業もあるので物理的な意味でも間違いではない）
この間の地震や大雨でダメになったインフラ復旧のためにWeb屋さんは何かしてくれたか？
公共性が高いあれなので何も詳しく記せないのが非常にもどかしいが本当に大変だったと聞いた
自分自身も顧客が物理的に被災した時などはデータはうちのセンタにあるとは言え奔走した
そんで合わない人は転職すればいいと思う。それを止めるつもりは毛頭ない
というかあれだ、SIにいて酷いめに遭った人がdisるなら分かるんだけど
内情もどんな仕事をしてるかも知らずにやいやい言うやつが一番ムカつくんだよな
自分と同じ会社で働いていた若者がブログ(銀行員を辞めたい銀行員へ！僕は三井住友信託銀行を辞めた)を書き、良くも悪くもバズっていた。
メガバンクと違い、普段ほとんどメディアに取り上げられない会社なのでびっくりしてしまった。
自分も彼と同じ会社で働いていたが、「そんなに悪い会社じゃないよ！！楽しかったよ！！」と言いたいので匿名で記事を書きたいと思います。
支店勤務
転職して1年くらい ←いまここ
・どこでもよかった。反省はしていない。
大学時代やりたいことがなく、
「そもそも働いたことないのに働きたい会社なんてわかんないよな。とりあえず3-5年一生懸命頑張って天職見つけて転職しよう」と適当に考えていた。
実家も貧乏で余裕はなかったし景気も悪かったしストレス耐性には自信あったのでとりあえず給料もらえて安定的な大手金融に行こうと。
適当に就活頑張って、ここ以外にもメガ２つと生損保１つずつ、ついでにインフラ企業に受かって、一番キャラクターが合いそうなところに入った。
・居心地がよくて5年以上いてしまったが、後悔はしていない
・一言には言えない。メガバンクやりそにゃより小さい癖に、それ以上に会社内でカラーがバラバラすぎる印象
・明らかに風通しは良い。若手(20代)が部次長に意見しても全然怒られない(一部部署は除く)
・ジェネラリストよりもスペシャリストを優遇する雰囲気があると感じた。しっかり勉強してバリューだせやと。
ちなみに資格取得は最低限で良い。1年目で全部取れて、2年目以降は自分の勉強ができる
・30代以上は銀行員らしくない、変わった人が多い印象。合併して就活の世界でもプレゼンスが出て、
良くも悪くも普通な人が年々増えていった印象がある。
・やりたいことが見つかった
・そのやりたいことは、この銀行でも実現できることだったが、会社まるごと移ったほうが良さそう(総合的判断の結果)
・そもそもいつか辞めると決めていた
・労働時間の長さ、内容の高度さはメガ以上と思われる。労働強度が高い。
・その代わり、クソみたいな仕事は少ないし裁量が与えられる。やってみなはれの精神
・（直接関係ないけど）そもそも、今の若手銀行員がつらいのって、下記あたりが原因かな。
①ファイナンスの高度化が進み、メインバンク制がなくなって、銀行が他企業に対して出来ることが減った
②合併とリストラにより本部セクターの席が減り分業も進んだ結果、若い人はソルジャーと化し、クソみたいな商品を売りつけることだけが仕事となった
・辞めることは別にいいと思うけど、パワハラやノルマがキツイっていうのが退職の理由の場合、
なんで就活の時にちゃんと調べなかったんでしょかね。いくらでも情報転がっているだろうに。自信あったのかな
（地方の場合は、ほかに良い就職先がないという切実な理由があるから仕方ないところはある）
・仕事頑張って、「面白い仕事やらせろ！」ってアピールして、叶わなかったら辞める、くらいでよいと思う
自分の場合、ここのあるあるの2,3割は納得できるものでした。
最近、同じように銀行や信金を辞めた人と会うことが多いが、銀行カルチャーはSMTBは控えめな気がする
「自分はマシだったんだな」って思うことが非常に多い。
1：自分らしく生きれるようになった
銀行員を辞めたことで、仕事中に人の評価を気にすることはなくなりました。『人の評価』を気にすることは予想以上に、心に負担をかけます。
⇒どこの会社でも人事評価は気になるのでは、、、そして、SMTBの人事評価なんて自分でコントロールしやすいほうだろうに
ていうか人事評価が気になったら自分らしく生きられないんですかね。まじめな人なんですね。
事務手続きに毎日6時間、無駄な会議、無駄な勉強会、使わない資格の勉強、規定を読む時間、上司との飲み会などいくらでもあります。
⇒事務手続に6時間。どんなブラック支店、部署だろう。18時に営業から帰ってきて2時間で事務やってかえるよね普通
上司との飲み会はほどほどでいいのは合意。自分は3か月に1回くらいしか会社の飲み会なかったけど
6：失敗を恐れずに何事にも挑戦できるようになった
失敗したら評価下がるなんてどこの会社だよ。みんな失敗ばっかでしょ
銀行員になって感じたのは「お客さんは銀行の看板に魅力や安心感を感じ、商品を買う」ということでした。
そこに「僕の価値がほとんどない」です。銀行員を辞めて『自分の能力、知識』で勝負し、仕事がうまくいった時に感じられる喜びは大きいです。
⇒じゃあなんであんなに社員間で成績に差がつくんですかね、、、
看板がないとお客さんが話聞いてくれないとは感じたけど、商品を買ってくれるかどうかは個人の頑張りだと思っていました。
⇒分かる。紙と印鑑はどんどんなくすべき。実際に本部セクターは紙文化は目に見えて減っていった。
⇒支店旅行はクソなので排除すべきだが、SMTBで今でもやっているのは某西日本の2,3支店しか知らない。
制度があるまでは言えないのでは
⇒自分が新人の時はまだ手書き日誌があったが、2015年以降なくなったはずでは・・・
融資案件、定期預金の預かり残高、投資信託、生命保険、医療保険、平準払い保険、住宅ローン、贈与関連商品、教育ローン、クーレジットカード、遺言、不動産などのノルマが20種類以上あります。
⇒全部達成しなくても評価されてたけどね。で、全て達成して今でもSMTBで頑張ってる人いますよ
いろいろ思うことはあるけど、一度同じ会社に入った仲間だし、どんな人かは気になる。会ってみたいもんよね。
今後とも頑張ってほしい。終わり。
土俵っていうのは比喩なので、女性が上がることを禁じられて炎上するような土俵のことではないんですが、枠組みとかジャンルとか、プラットフォームとか、会社とかそういうのです。
昔はネットなんかなかったから、一次ソースに触れる機会なんてなくて、せいぜい自分の半径5kmとかそいいうなかで自分のスキルを比較していればよかった。
でも今は全国、ましてや全世界に自分の何かを図るものさしがあるので、そいうい規模で見たら自分を肯定的に評価するのが難しくなってくる。
なんでコミュニティにおける評価軸のようなものを持っていることが大事（超ざっくり）、のようなことを言っていて、
「ハァフゥーーンなるほどほどなるわかり味がある。なんせ文も平易なので俺のような人にもわかりやすい」と感嘆していたのですが、それを切に実感している。
ツイッタ初めて中頃から感じてたSNSへの不信というのはまさにこれであったのだと。
なんか評価し合う人たちがいて、まさに彼らはコミュニティに軸足を立てて評価される場を作っていたのだと実感した。
で、微妙に居心地が悪くなったりして辞めたり再開したりのメンヘラムーブをしていた。
勝てない土俵っていうのはこれのことで、ツイッターなんかは技術者にとって、半分インフラに足をつっこみかけてるのでたちが悪い。
勝つムーブというのがあり、たぶん大手広告代理店とかインフルエンサー斡旋してる会社なんかはそいうの研究してやってるんだろうなと。
でそれに憧れたアホは勝手にそのムーブをするので画一的なものになっていくのはわかりきっている。勝ち続けるにはそういうのを追ってく必要がある。
アホくさ・・
この前、実家に帰った。
実家も田舎だが、駅前にはコンビニ位はあり、今まで意識することがなかった。
昔は今の実家よりさらに田舎に住んでおり、そこは電車で数十分行ったところにあった。
そこが妙に懐かしくなり、ぶらっと途中下車の旅としゃれこんだ。
始めは十数年見ていない景色の変わらないところを懐かしんだり
そんな中、ふとのどが渇いたのでお茶でも買いたいと思った。
だが、その辺りには無いのだ。
あるのはポツポツと散在する民家のみ。
昔は田舎とは言え、個人商店や自販機はそれなりにあったはずだが無くなったのだ。
恐らく過疎化が進み、採算が合わなくなったんだろう。
そして、次には腹痛を起こし、トイレを探すがやはり無い。
足を引きずりながらも、半無人駅に到達し、用を足して死にそうな思いから回復して思った。
いつの間にか都会のインフラに慣れてしまった自分には田舎では絶望しか感じられないんだろうな、と。
というチェックが最近増えていて、見かけるたびに舌打ちしているんだけど、
めんどくさいと思う一方、なんか不思議な感じだ。
だって、あの判定の過程に人は介在せず、すべてプログラムが処理するんだよね、あれ。
つまり、プログラム、ロボットに私という人間がロボットであるという疑義をかけられ
その反証として、チェックボックスに印をつけたり、文字を打ったり、パズルをしたりするんでしょ。
たまに間違ってるZE！とか再提出を求められたりして。
ロボット検査官にイラつきながらも「私は人間です！」と主張するも、
typoしたり、選び忘れたり間違えたりで
何度もその主張をロボットにしないといけないわけだ。
挙句の果てには間違えすぎると入場を断られるわけだ、ロボットに。
人間の私が。
AIが浸透し、この手のチェックが各種生活インフラに適用された社会で
Oculusの発案者であるPalmer Luckeyは昨年、Luckeyが反ヒラリー・クリントンのグループに資金援助を行なっていたことをめぐりFacebookと分裂した後、Facebookを去った。Luckeyは「私の行動がOculusとOculusのパートナーに悪影響を及ぼしたことを深くお詫びします」と謝罪の言葉を述べた。
あまり知られていないJack McCauleyも買収からわずか1年後、自分のVRラボを立ち上げるとしてFacebookを辞めた。悲しいことに、Oculusの共同創業者Andrew Reisseは2013年、買収が発表されてから2カ月後に警察に追跡されているときに車両にひかれて死亡した。そして最後の共同創業者Michael Antonovはソフトウェア設計の責任者だったが、Facebookが明らかにしたところによると、最近Facebook内の人工知能インフラを扱う部門に移った。
今日（9月26日）初めて、Oculusの開発者会議は共同創業者がステージにいない事態となった。明らかに、プロダクトをスケール展開し収益をあげるのに必要とされるスキルは、プロダクトを生み出すのに必要とされるスキルとは異なる。Oculusの経営や消費者に受け入れられているさまは、Facebookが買収した企業の創業者をいかに扱っているかを物語らない。
