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はてなキーワード: 住民とは
ズモイにも白人観光客がくるようになった。まだまだ少ないながらも、ズモイ国際スキー場という、巨額の投資による観光開発のおかげだ。ズモイは静かでささやかな、しかし豊かな街だった。かつては。
今は、ズモイのかつての中心部は寂れていて、まるでゴーストタウンのようだ。しかし、ズモイの南西部のスキー場のある一帯は、ポツポツと場違いな大型ホテルが建っている。
それが成功しているのかわからない。昔からの住民には、ほとんど縁のない話だ。外地の人間達が、外地の人間達に向けて商売をして儲けているのだろう。しかし、ズモイの山はかつての神の棲まう山だった。いや今も。そこに伝わる伝説は、ズモイを囲む山々が、神々の会議の跡だということを示している。そんな山々が乱開発されそうになったのは数年前だ。数少ない住人達の必死の抵抗と、それに対する行政府と企業の強硬な姿勢。姿が見えなくなった者もいた。
ズモイでは、それを神の臍に迷い込んだ、と言う。しかし私は知っている。彼らは犠牲となったのだ。
この顛末については、またいつか話そうと思うが、この争いは結果的には、どちらから見ても敗北の苦味を多分に含んだ幕切れとなった。
そして、ズモイの神の一人は、あっけなく殺された。
2017年に楽天から出資を受けたと少しばかり民泊業界でニュースになったMetroResidencesという会社。
どうやら楽天からもらったお金で日本にも進出していた。（本社はシンガポール）
彼らのビジネスモデルはビジネスマンに特化した民泊というもの。
空き家もってるオーナーが、メトロレジデンスに家を貸付。それをメトロレジデンスが客付けをする形。
メトロレジデンスはグローバル企業と関係を構築していてグローバル企業の従業員が出張するときにメトロレジデンスを使うんだとか。
会社概要はホームページに記載がなかったが調べた感じではこんな感じ。
資本金：2,500万円
代表：Lester Kang
従業員数：8名
レビューを書いてるサイトがないか探したが、Google Mapのクチコミ以外では見つからなかった。
Gooogle Mapのレビューも５と１と両極端で悩まれる…
元従業員による評判なども探したが見つからず。そりゃ８人でやってる会社だもんな。
ただ、常に求人・採用を行っているようでこれもまた悩まれるポイント。①拡大のために人を雇っている ②ブラックで人が常に辞めている のどちらか。
スタートアップなんてこんなもんかと思いながら試しに問い合わせをしてみた。
ちょうど東京で１ヶ月ほど仕事が入ったのでレオパレスとアパホテルと迷ってメトロレジデンスにもメールをしてみた。
が、５日経っても返信なし…
さすが外資だぜ…グローバル企業勤めじゃない人間には用はないってことか…
営業担当の人がいないらしく、スーパーバイザーと名乗る男性が出た。
そこで一言。
さすが外資…日本でサービスを展開しようとも外資姿勢を崩さない。
メールの日本語文面から従業員の方はおそらくネイティブジャパニーズではなさそう。
努力して日本語メールを書いてくれた営業の方には感謝しかない。
金額の内訳はこれ。
賃料：22万
週次清掃：2万/回×4回＝8万
――――――――――――――
合計：41万
敷金はチェックアウト後に返ってくるとはいえ、なかなかの金額。
そしてチェックイン。
チェックインまではフロントデスクチームという人たちから丁寧な案内メールが来る。
いざ部屋に入ってみると、まぁ普通…。
悪くはないがマンスリーマンションと違うところがない。
1回2万円のお掃除サービスをつけたが、帰宅してみると私物がなくなってる（果物とかお菓子とか軽いもの）。
まぁホテルでもたまにそういうことはあるから仕方ないか。お皿と床は綺麗にしてくれてた。シーツも変えてもらってスッキリ。
ここで事件。
僕はとあるマンションの一室をサービスアパートメントとしてメトロレジデンスに案内されたのだが、
同じマンションの人とエレベーターで一緒になると「民泊で泊まってる人ですよね…？中央区は民泊禁止なんですよ…」とこっそり言われる。
え、違法…？
もしかしたら違法の片棒を担いでしまったかもしれないと非常に不安に駆られる。
というかマンション住民からの白い目を背に帰宅しなければならないなんてチキンな日本人にはきつい。
針のむしろのようなマンション生活も終わりが近づき、チェックアウトをしようとすると
フロントデスクチームの人から「鍵はポストに入れておいてください」というメールが届く。
鍵はポストに…？そういえばチェックインの時も宅配ボックスから取れと言われたな。ビジネス向けとは言え民泊だから仕方ない。
ただポストに入れておいてその後誰かに鍵を取られてしまったらどうするんだろうか。僕に請求が来るのだろうか…。
とにかく、こうやってメトロレジデンスの人とは一度も顔をあわせることのないまま宿泊は終わった。
デポジット全額返ってきてよかったよかった。（チェックイン・チェックアウトどちらも立会いがなかったが、もし部屋がめちゃくちゃ汚れててもお金取らないのかな。）
総評すると、悪くはないけど色んな不安が常につきまといすぎてリラックスできなかった。レオパレスに比べたら高いけどもそこまで値段に見合ってるとも思えなかった。
あとはなによりレスポンスが遅い…！日本語が下手なのか、あまり丁寧ではない言葉を使われるので驚きもする。
最上階の眺めがいいと言ったって近くの東京都庁展望室からの眺めと変わらんし見たければそっち行けばいい。
飯だってマンションから出てきて一回の松屋に入っていく億ション住民を多数見かける。
それなら俺が食ってる飯のほうがまだマシだわ。
買い物だって周辺のマルエツかLIFEだろ？もしくはヨドバシかAmazonとかの通販。俺と同じじゃん。
クリーニングだって平均年収貧乏人の俺が使っているのと同じその億ション1階にあるクリーニング屋だろ。
専用バーやジムがあるというが、ぶっちゃけ近くのバーやジム行ったほうが億ションより安上がりだろ。
他何？投資？どうせオリンピック後に嫌でも不動産価値下がるだろ。
地方は閉鎖的だとよく言われるのだが、なぜ閉鎖的なのか理由を考えてみた。
閉鎖的だと新しくやってくる人たちを受け容れないのだから素直に考えれば人を増やさないことを目的としていると思う。
人口増加を避けるために閉鎖的になっているということは人口が増えると困るから。元々地方の経済は自給自足+その地域に住んでいる住民に必要な分の経済で回る仕組みで経済圏が閉じていた。外から人が入ってきたら中の資源を奪い合うことになるので困るのだ。収穫量が一定でその収穫分を分け合うだけの社会なので生存可能人数が決まっている。もしその地域で人口が増えることがあったらおそらく生存可能人数を超えることになるので誰かを排除する仕組みが発動して外部に追い出すことになるだろう。
人口は増えるより減るほうがましなので、同調圧力をかけて共同体からはみ出す人が出たら排除する。それで問題がなかったので、ずっとその排除して人口を一定内に抑える仕組みを発動させていたのだと思う。共同体の存続のために。
しかし今は環境が変わってしまっている。共同体内部向け以外の経済の仕組みが入ってきてしまったために地域の必要人口数と経済活動の規模がリンクしなくなってしまった。
妻が用意したゴミ袋を出勤時にゴミ捨て場に持って行く一般的なスタイル。
わが家は20軒ほどの分譲地。
月替わりでゴミ捨て場の清掃当番が回ってくる。
ゴミ捨て場に行くと若い男性がゴミの整理のようなことをしていた。
私「おはようございまーす」
男「不燃ゴミは透明の袋ですよね？」
私「はい？」
男「不燃ゴミは透明の袋ですよね？」
そう、妻が空きビンを詰めたゴミ袋は白い半透明の買い物袋であった。
ちょうどいい大きさの袋がなく、分別できてるか確認できればいいだろうとそうしたらしかった。
私「あ、そうでしたっけ。失礼しました。」
一旦家に戻って無色のゴミ袋に詰め直し、再度ゴミ捨て場へ行く。
男はまだ同じ作業をしていた。
一旦手を止め私の全身を舐め回すように眺め、不満そうな顔で何も言わず元の作業を再開した。
引っ越してきてから１年ほど経つが、その時間にゴミ捨て場の整理をしている人を見かけたのは初めてだ。
そう言えば数日前に分別ができていなくて回収してもらえなかったゴミが放置されていたことがあった（わが家のものではない）。
今月の当番だった彼がそれに切れて毎日監視するようになったのかもしれない。
とは言っても人の挨拶を無視して開口一番ゴミ袋の色にまで噛み付くのはちょっと異常だ（もちろん間違えたわが家に非があるのはわかっている）。
しかし何が彼らの逆鱗に触れるかわからない状態で暮らすというのは漠然とした不安を感じる。
住民の音声データ アレフに誤送信 ＮＨＫ札幌放送局 2018年11月2日 23時00分 | NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181102/k10011696841000.html
オウム真理教から名前を変えた「アレフ」に関連する取材で、ＮＨＫ札幌放送局が行った住民のインタビューの音声ファイルを取り込めるメールを、担当のディレクターが誤ってアレフ側に送信しました。ＮＨＫは関係者に謝罪するとともに情報の取り扱いを一層厳格にし、再発防止に努めていきます。
誤って送信されたのは、ＮＨＫ札幌放送局の取材班が、札幌市内にあるアレフの施設の関連取材で行った住民へのインタビューの内容を文章化してもらおうと、業者に依頼したメールです。
このメールには住民６人のインタビューの音声ファイルを取り込めるアドレスが入っていましたが、１日、担当のディレクターが誤ってアレフの広報部にも送っていました。
ＮＨＫは２日、ファイル送信システムの運営会社に連絡して音声ファイルを取り込むことができない状態にしたほか、アレフにもメールの削除を依頼しました。
またインタビューに応じた人のうち、連絡先がわかった人については経緯を説明したうえで謝罪しました。
ＮＨＫ札幌放送局は「関係者に深くおわびします。報道現場での情報の取り扱いを一層厳格にし、再発防止に努めます」というコメントを発表しました。
これを見聞きしたとき、ゾッとした。背筋が凍るってマジだわ。
もし当該の住人だったら、普通に訴額 1 無量大数円ぐらいで損害賠償請求裁判やったるわ。
1989年にTBS番組スタッフが、坂本弁護士がオウム真理教を批判するインタビュー映像を放送前にオウム真理教に見せたことで、坂本堤弁護士一家殺害事件の発端となったかもしれないマスゴミによる報道被害とドンピシャやん。
ほんまに、死者が出ーへんことを祈るわ。
路上にいた作業員の少年（１７）をサバイバルナイフで刺した疑いがあるとして、愛知県警中署は５日、名古屋市中区新栄３丁目、無職大島雅弘容疑者（３４）を殺人未遂容疑で緊急逮捕し、発表した。少年は左胸を刺されて１～２週間のけがで、大島容疑者は「バイク音がうるさかった。殺すつもりはなかった」と話しているという。
署によると、４日午後１１時５分ごろ、大島容疑者の自宅の近くにある新栄公園そばの歩道上に少年が知人４人といたところ、大島容疑者に突然襲われたという。知人の１人が１１０番通報した。署には当時、付近住民からも「バイク音がうるさい」と苦情が複数、寄せられていたという。
素晴らしい。
この記事
https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidosatoru/20181104-00102874/
まずは科学的事実からということで、福島県放射能測定マップを見て欲しい。
http://fukushima-radioactivity.jp/pc/
・原発事故当時と比べて放射線量が高い地域は大幅に減少している
という２点が読み取れるだろう
「リスクある原発の廃絶という目標」を言い訳にして前者を無視すること、あるいは「福島被災地域の復興という目標」を言い訳にして後者を無視することはどちらも科学的事実に反する間違った態度であると言わねばならない。
記事冒頭に挙げられた「年間20mSvを下回るがまだ線量の高い地域（重要部分なのに記事では省略されている）に子供や妊婦を帰還させるべきではないという国連特別報告者報告」と「被爆による疾患の増加は有意に見られず出生時異常の増加もないという予測を述べた原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)報告」は何ら矛盾するものではない。
石戸記者は前者は「被爆リスクは高い」後者は「被爆リスクは低い」だから矛盾すると雑な論理を展開しているが、前者と後者は同じ福島でも全然違う場所の話をしていると考えねばならない。
なぜなら後者は放射能の高い地域からの避難が（比較的）迅速に完了したことによる結果として健康被害がなかったという話であり、暗黙の前提として今後もわざわざ危険地域に入って過剰な放射線を浴びに行ったりはしないという考えによる予測であるからである。極端な例を考えれば、「福島が安全になった」という雑な考えを持って事故の起きた原子炉建屋の中で長期間暮らしたりすれば当然健康被害が出ると考えられる。
国連を全て一緒くたにしてはいけないという指摘をする記者が、福島という地域を雑に一括りにして「安全」という評価を下してしまうのはとても残念なことである。福島市も公的な避難は行われていないし、会津などにいたってはそもそも風評被害でしかない。国連と同じで福島も一つではないのだ。当たり前のことなのだが自分のことになると見落としてしまうのはよくあることであるが。
さて、問題は放射線量による安全危険の線引きが実際何が適切であるかということだろう。実のところ放射線量の安全危険の線引きは専門家にも難しい。
http://tomioka-radiation.jp/2016/09/30/1msv_and_20msv.html
放射線を普段から人間が浴びているという科学的事実やその線量は例示しつつ、20mSvがどうなのかの名言は避けてるね。
今回国は国際的な避難基準を元に20mSvを帰還の基準にできると考えているようだが、避難基準と帰還の基準は別なのでは？というのは誰もが考えつく指摘である。
いや20mSv以下なら避難しなくてよいのでは？と反論が見られるかもしれないが、事故の混乱の中で住民を残らず強制的に避難させる基準が高めになることは何ら不思議なことではない（そもそも隣の村が強制的に非難させられてるのに自分たちは対象でないからといってのんきに住み続けてあまつさえ自主的に逃げ出す人を非難するのもどうかという気もするので基準より多くの地域で実際に避難が起こることは想定内であるべきであった）。
さっきの記事を読んだ人なら航空機乗務員の目標である年間5mSvより大きな値を設定するのはおかしい（基準が航空産業を不当に圧迫していると主張するようなもの）ではないかと感じる人も多いと思う。
「年間20mSvは安全だと専門家は主張している」なる主張に反証を一つ上げておく。2011年当時東大の教授だった小佐古敏荘氏のことを思い出して欲しい。彼は子供たちに年間20mSvまでの被爆を許容するという政府の方針に涙ながらに抗議し、政府役職を辞任したのである。記憶力の低い国民たちは覚えてないかもしれないが（皮肉）、当時は大きなニュースだったはずだ。
結局のところ年間何mSvまでなら安全かは専門家でさえも正確には誰もわかっていないし、小佐古氏の主張が正しいとは限らない。しかし、放射線量がまだ多めである地域に子供たちを帰還させるという「人によっては泣いて嫌がること」を実施しようとするのは、まさに人権問題だと思うし、特別報告者が人権委員会で話題にしようとしたこと自体は（それをそのまま結論にするのは安直であるとしても）まさにやるべき仕事だったと思う。これは決して石戸記者の指摘する福島に対する差別や偏見という全く別の人権課題と相殺されるべきものではない。
結論としては、国連の権威（そんなもの本来最初からないのだが、国連は世界政府ではないし、そもそも「政府」だってそんなに信頼してはいけない）を利用する人を非難し、国連への誤解を解くという目的を果たしながら、福島の一部に残る放射能問題を専門家の意見を権威としてとり上げた上に都合の良いように解釈して自分の望む結末に捻じ曲げるという非常に残念な記事であった。
今回の記事を見て、国連人権委員会や特別報告者など要らないと単純な反応をした者が多くいた。特別報告者の報告をそのまま権威付けに使おうとする一部の反原発派の姿勢は問題であったと思うが、国連人権委員会あるいは特別報告者というのは第三者委員会のようなものとして必要とされていると思う。原子力の専門家集団はほとんどが発電所建築の専門家であり原子力ムラ（実際そんな村は存在しないので不当な呼称であると思うが）と貶されることもある。実際福島以前の基準はやらかしていたわけで、専門家というのも常に当てになる存在ではない。（特に右派には）人権委員会の日本関連での事実誤認事件が気になっている人もいるだろうが、人権委員会の廃止を唱えることはロシア・中国（北朝鮮は安全保障委員会ですら問題になるレベル）における人権侵害問題を軽視することにもつながると考えるべきだろう。
余談２：実際どの地域の避難者を帰還させるべきかという政治判断の問題についての個人的な意見
http://fukushima-radioactivity.jp/pc/
年間20mSvは一時間あたりに治すと2.3μSvである。地図のオレンジ色の点に相当する（こう考えてもかなり高いし、こんなごく少数の点に人を戻していったい何をしたいのだろう）。地図を見ればもうほとんどの地域が水色から白なのである。せめて半分の10mSvか四分の一の5mSvに設定すべきではないだろうか。帰還の完了を焦らずに住民の安心という福祉を政治的にも重要視すべきだと考える。
自分は匿名掲示板の住民でありidを晒して何かを主張する気は無い臆病者だ。
その中でも自分が目にしてきたきんもー☆や某弁護士に代表されるような事件は憂慮すべきものだなあと考えていたけど
ドブスを守る会がTwitter界隈で炎上したのを見たときはこれは面白い時代だと思った。
idを晒して何者かの非道をネットに晒す行為というのは晒すという行為の正当性と告発したい非道を天秤にかけて対決する行為であって高潔さを感じたからなのだ。
結局のところ正義はその対決の結果如何、すなわち民意で決まる。バランスは後から取れば良いのだから晒して世に問うというのがリンチというのとは一線を画すると思っている。
なんというか絶望的な話が多かった
フリントっていう全米最貧の都市は今まで五大湖から水を引いてて、綺麗な水道水が流れてたんだけど
共和党の州長が企業の利権絡みの私欲でフリント川っていう工業廃水を流してる川から水を引くことを強引に決めて、
汚染された水道水が流れ出し水道水を飲む住民の健康状態がドンドン悪化する
住民がどんなに抗議しても州は水の汚染度のデータを書き換えたりして安全と強弁し動かなかったけど、
フリントにあるGMの工場が水道水を使って車のボディーの仕上げをしてたらボディーが錆びるという事が起きたら、州長はすぐ動いた
工場「だけ」五大湖から引いた水道水を使うように工事を行って、フリントの市民はそのまま放置された
フリント市民はオバマに改善を期待したが、オバマは演説の壇上で「喉が渇いた」と猿芝居をして
フリントの「安全とされる」水道水を飲むパフォーマンスをしてフリントの水は安全だとアピールした(正確には口をつけるだけで一滴も飲んでない)
タイトルの通り、俺は障害者が大嫌いだ。嫌いになったきっかけが2つある。
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一学年10人程度の小さな小学校に通っていたが、一学年上に言語能力に問題を持った障害者(A)がいた。
周りの奴らが優しい奴ばかりだったから、特に障害を持っているからといって見下したり貶したりしていなかった、そう接するのが正しいんだなと思って俺も雰囲気でそうしていた。
小4のある日、Aと話していて急に大声で怒鳴られ、体格の良かったAに突き飛ばされた。正直詳しく何があったかは覚えてないが、いきなり顔つきが豹変して怒鳴りだしたときの顔は覚えている。
そこから先生や親と話し合いになったが、なんとなく「まぁAはちょっと普通の子とは違うからしょうがないよね、増田も許してあげてね」的な結論になった。Aは心のこもってない「ごめんね」を言い、先生も親ももう解散ですかねみたいな雰囲気だった。
俺は「あんなに怖かったのに許してあげてねで済ませてほしくない」みたいなことだったと思う。そのときの「ハァ何言ってんだコイツ」みたいな先生の顔を見て、小学生だった俺は「何やっても周りは障害者の味方すんだな」と思った。
2. 大学時代
今の話だ。地元の田舎から都会に出て大学院生をやっている。都会といっても中心部から電車で30分も行けば住宅街の広がる街になる。割と夢だったひとり暮らしを満喫しているが、最近同じアパートに住む斜め向かいの1人の住人(B)に悩まされている。
そいつは40〜50代くらいのおっさんでら俺が引っ越してきた4年前には既に居たと思う。たまにすれ違うことがあっても帽子を目深に被って明らかに目を合わせないようにされていた。
ここ1年くらいだろうか、夜に家で作業をしているときに、外から怒号が聞こえてきた。言い合いをしているという感じではなく、誰か1人吠えてる感じだ。なんか気味が悪いなと思っていた。
そこから気にしだしたせいもあるだろうが、怒号聞こえる回数が増えた。ドアは開けなかったが夜中3時にゲームをしてる時、昼過ぎに作業をしてるとき、ちょっと早く目が覚めた朝6時、夜10時過ぎに宅飲みをしてる時など、時間を問わず5〜15分くらい怒号が悪いな聞こえるのだ。それがひどいときには1日1回は聞こえるようになっていた。
ある時恐る恐る外に出てどこから聞こえるか確認したところ、Bが住んでいる部屋の中からだった。大家さんにどうにかできないか相談したが、「張り紙を貼ったり何度も注意はしてるんだけどねぇ、あの人ちょっとかんしゃく持ってるっぽいしねぇ」とぼかされる。
今年の夏、やけに大きい音で聞こえてくるなと思ったときがあり、Bの部屋を見てみると、ドアを開けて怒鳴っていた。本当にブチ切れそうになった俺は警察を呼んで注意してもらうことにした。10分ほどで警察が来て、注意をしたあと(その注意の仕方もヒドかったが)周りの住民への聞き込みだろうか、俺の部屋へ来たので少し話した。「ずっとうるさいんでなんとか対処できませゆか、退去させるとか」と言ったが「いやぁたぶん彼、障害持ってるっぽいからねぇ、また声が大きいとかあったら教えてよ」とこちらもはぐらかしてくる様子。(そんなん言うたら毎日来てもらうことになるけどええんかと言いたかった)
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俺は障害者ってのはある程度好き勝手振る舞って周りに迷惑をかけても許されるもんだと思っている。だから障害者が嫌いだ。
「サンプル数2で語るな」と言われると思う。もちろん全ての障害を持った人がこうだとは思っていない。しかし人生2十数年そんなに障害を持った人と接することはないし、パラ五輪目指して頑張る人など人間的によくできた人ってのは一部だと思うし所詮テレビの中だけの存在だと思っている。もし次何かの機会で障害を持った人と会うときは少なからず悪いイメージを持って接すると思う。
これなー
ＡＦＰなんか
シリアでは現在、AFPは首都ダマスカス（Damascus）に支局を持つ唯一の国際通信社だ。シリア人のジャーナリストたちが常駐しており、隣国レバノンの首都ベイルート（Beirut）から政府軍が支配している地域に記者を送ることもある。反体制勢力の戦況についても、地元の記者から情報を得たり写真や動画を送ってもらったりしている。
ただ昨年の8月以来、私たちは、反体制派が支配している地域に記者を送ることはやめた。危険すぎるためだ。外国のジャーナリストがそうした無法地帯に飛び込めば、誘拐や殺害されるリスクが高い。AFPに定期的に動画などを提供していた米国人ジャーナリストのジェームズ・フォーリー（James Foley）氏が8月に、ISに殺害されたような悲劇が起こり得るのだ。反体制派が支配する地域では、外国人ジャーナリストはもはや地元住民の苦しみを外部に伝える目撃者としては歓迎されておらず、攻撃のターゲット、あるいは身代金のための「商品」として見られている。
そのため、AFPはフリーのジャーナリストが、私たちが足を踏み入れない地域で取材してきた素材を受けつけないことにした。これは明確な決定であり、周知するためにもここで念を押しておきたい。フリーの記者がシリアに行って取材してきた情報も写真も映像も、私たちは使わない。
フリーランスはシリア内戦で大きな犠牲を払ってきた。大きすぎる犠牲だ。そのようなリスクを背負おうとする彼らの背中を、私たちは押したくはない。
こうやってきちんとしている
