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はてなキーワード: 提供とは
うわー分かるわーこれ。よし、じゃあ俺も思いつくままに書くか。元増田との重複もあると思うけど勘弁してくれ。
複数の派遣会社での出来事なので、内容に矛盾があるが、概ね事実だ。多少のフェイクは入れている。
■10位
自席がない時
別途作業するスペースさえ確保してくれているのであれば、机がないのは許せる。
だが荷物置き場が一切なく、背広もコートもかけるスペースも提供されず、傘も置けない現場だった時は結構困った
■9位
入退室管理カードの権限上、派遣社員は一番最後に退勤することができないし、逆に朝イチの出勤もできない。
これを初めて知ったのは、「俺以外の全社員がビルから退館している」と気づいた時だった。正社員に電話して戻ってきてもらった。
逆パターンでは、障害発生のメールが届いたので夜中に出勤すると、ビルに入れなかった事があった。ビル常駐の警備会社とさんざんやりとりして、結局正社員の重役に電話確認後、やっと入館できた。
後日この件について始末書を書かされた。
■8位
国外とのやりとりが主な職場での話。電話する時もいちいち正社員の座席に行って、「あのう、電話させてほしいんですけど・・・。」と言わないとダメだし、俺の席を直撃できる電話番号はない為、国外から俺に電話をする際には絶対に正社員が取り次がないといけない。
正社員は英語ができないやつも多かったんで、そんな奴がうっかり電話を取ってしまった場合は面倒だった。正社員は何故か俺に文句を言ってくる。俺じゃなくて総務か役員あたりに言ってくれ。
あと、部長級以上のやつらは全員英語ができないのに、そいつらの席の電話は全て国際電話発着信可能だった。気持ちは分かるが非効率すぎる。
■7位
とあるプロダクトの窓口にいた頃の話だが、炎上気味だったこともあり、担当の派遣社員がコロコロ変わっていた。
引継ぎもロクにないくせに、メアドは無駄に個人名@社名.co.jpなので、エンドユーザーからからすると
メールでやり取りしている
↓
ある日突然メールが不達で返ってくるようになる
↓
info@に問い合わせると、「担当者が変わりまして・・・」と言われる
↓
新担当に問い合わせる
↓
となり、俺が担当になった頃にはエンドユーザーの怒りはMAXを超えていた。
エンドユーザーから「お前らの会社との過去経緯です」と言ってメールを送り付けられた時には、引用符「＞」の数に笑ってしまった。
■6位
もっとも、これは入場時から知っていた。何故ならその監視システムの担当として派遣されたから。
正確には「わが社メインの〇〇システムの保守やって。ああ、あとついでに派遣の奴らの監視もしといて」って感じだったが、どうせなら全社員監視しとけよ。
俺はログの抽出だけして中身は見なかったが、正社員から「派遣の〇〇さんって正社員の□□さんと付き合ってるみたい」とか聞かされて、若いやつはアホなんじゃないかと思った。LINEでやれ。
■5位
社食の値段が違う事に気づいた時
社員証がそのままsuicaみたいになってる会社があって、社員食堂や売店では社員証をピッと通すだけで支払いできるところがあった。
当然、俺らは社員証を持っていないので、専用のカードを作ってもらってそこに現金をチャージして使う。
ある日、社員と話している時に「社食のAランチってあれだけのボリュームで760円って激安じゃないですか？」的な会話をしたところ、「えっ？・・・ああ、俺らはアレ150円だから」と返された。
■4位
飲み会に参加できなかった時
社内メーリングリストで懇親会の出欠確認が回ってきて、ご丁寧に俺の名前も出欠確認リストにあったんで「出席」と返信したら、「派遣の人は参加できないんですぅ～」と総務部のネーチャンに言われた時
■3位
「あ、君らは明日までに〇〇やっといてね」と言って飲み会に行く正社員を見送るのにも慣れた。
■2位
業務請負と派遣作業では「やってもいい仕事」「やってはいけない仕事」がある。ざっくり言うと、指示命令系統がないと動けないのが派遣で、なくても動けるが最初に交わした契約以外の事はできないのが請負。
請負で入場した派遣先で、正社員から「これやっといて」と契約にない作業を押し付けられた際に抵抗すると文句を言われる。
最悪、正社員から派遣会社にクレームが行く事もある。そして俺が派遣会社に怒られる。なんでなんだぜ？
■1位
派遣先企業に「ウチの正社員になってよ」と言われ、派遣会社を辞めて入社の手続きをしている時に派遣会社からクレームが入り、俺の入社が白紙になった事。
多分一生忘れない。派遣会社のやつの勝ち誇ったような顔も、派遣先企業の「今回の件はなかったことに」というメールも。
中学生までは親の義務として教育を受けさせてもらっている身分なのでちょっと議論は異なるので話から外すけど、
高校以上は少なくとも(周囲の強制とか圧力とかがあったとしても）最終的に高校に行くと判断した責任は本人にもある
高校との契約で入学した以上、高校とは対等の関係で高校には教育を提供する義務があるし
それに対し学生は提供された学業に専念する義務を負っていると考えていい。
つまり学生の本分は勉強という言葉は間違いではなくて、中等教育、や以降の高等教育を受けようとする人には
学業専念義務は教育を受ける権利とセットでついてくるものと思っていい
増田の悩みは、じゃあ高校生は勉強だけしていればよいのか、という極端な結論を前提にしているから発生しているもので
義務に応じた勉強を十分にした、残りの時間を学生らしい、若者らしい人生を楽しむことに使うのは全然かまわない
この配分をどうするのか、その判断力を見につけることも今のうちにやっておかないといけないことだろう
当然、当人たちからすれば人生を楽しむための時間が足りないと思って勉強をおろそかにしてしまうかもしれないし
周囲の大人から見れば勉強する時間が足りないと感じて苦言を呈することもあるだろう
多くの人の意見とそれぞれがなぜそう考えたのかをきちんと聞いて、
アートを鑑賞するにあたり、当たり前のようだが絶対に必要なものがある。
それは安全だ。
絵に触れないよう、手が届きそうな前衛的アートでも学芸員さんが数人いて対象物を見守っている。
痴漢行為が行われた空間を提供したことを謝罪するかと思われたが、想像の斜め上をいっていた。
なんと観客を非難したのだ。
来場者の予期せぬ出来事
“床のタイルを剥がす、壁を執拗にたたく、ドアを無理やり開けようとするなど”
剥がれやすい床のタイルなど、暗闇なら危険そのものではないか。
沢山の人々が行き交う場所で一番安全を考えているのはディズニーランドだ。
ディズニーランドのタイル床は、剥がれないように設計されているだけではなく、タイルの角まで削られている。ユーザーが怪我をしないようにだ。
それだけの制約では暗闇のなかで何をしてもいいのかと思われる。
それとも善光寺のお戒壇めぐりみたいにこのドアのあるべき鍵を探そうか？
壁を叩いたら、他の人が反応してくれた。私は一人ではない。これがこのアートの解釈か？
アートを謳っているのであれば観客の想像力を無視してはいけない。
観客の安全面も守られない展示物は、公共の場に出してはいけない。
それはアートではない。
https://news.nifty.com/article/item/neta/12111-34639/
●籠池氏が明らかにしたメールの内容
籠池氏が明らかにしたメールには、森友問題の背後の闇を知るうえで実に興味深い内容が含まれている。月刊誌「紙の爆弾」（７月号）で筆者が報告したその内容を、下記に引用・転載する。
２０１７年５月１６日に、民進党が開催したヒアリングで明らかにしたメールは、森友学園の校舎建設事業の設計にかかわったキアラ建築研究機関の杉本氏と、近畿財務局との交渉の窓口に立っていた酒井弁護士、校舎建設工事を担った藤原工業など内部でのやり取りと、近畿財務局や大阪航空局とのやり取りのメール（２０１６年４月～）であり、驚くべき内容が書かれていた。
同年３月１１日の森友学園側からの、深部にごみが存在するという報告や、録音テープで話題になった財務省本省での籠池夫婦と田村嘉啓室長との面談を受けて、深部のごみの量と撤去費用の算定に関連したメールである。ここではすでに３月でのやり取りを受けて、深部にごみがあるものとして、近畿財務局が算定式をつくるため問い合わせを行っていた。１６年４月１日に近畿財務局管財部の池田氏から下記のようなメールが出され、「提示を依頼する書類」が請求されている。
（財）「瑞穂の国記念小学院開校に向けご協力ありがとうございます。（略）５月末を目途に土地の評価額算定を実施し、（略）土地の売買契約を締結すべく作業を進めています」「つきましては、現在地表に野積みされている廃棄物の撤去、今後の建築基礎の掘り方を行い発生する土砂の撤去費、地中に埋設されている廃棄物層（略）等を適正に反映させ、価格提示行いたいと考えているところです」
この中で「提供を依頼する書類」が添付され、ボーリングデータ、柱状図、掘削図などの提供が、要求されていた。これに対して、キアラ設計（キ）と酒井弁護士（酒）の間でのやりとりが以下の通り新資料には記されている。
（キ）「要求資料を作成するうちに、気になることがあり・・・・添付に計画地のボーリング調査資料を付けております。…これで行くと・・・約３m以深には廃棄物がないことを証明しています。・・・」（４/８）
（酒）「柱状図がないことは不自然でしょうか？・・実際にどうこうではなく机上の計算でも構わないというのが、近畿財務局の考え方なのではないかと思います」(４/９)
（キ）「やはり仰るように、言われてから提出する形をとるべきかと考えます。」（４/９）。
（酒）「柱状図の提出は、やめましょうか・・・あいまいな形では億単位の交渉はできません」(４/１０)
(キ)「今回工事に係わるボーリング調査に関する資料は、抹消しました。」（４/１０）
以上のように、近畿財務局側が深部のごみの存在について、深部での地層の様子を示す柱状図の提出などを求めている。これに対して、その柱状図を提出すれば、深部にはごみがないことが示されていて、深部にごみがあるとする主張と矛盾することになり、大幅な値引きが期待できなくなるとして、キアラ側と酒井弁護士がメールをやりとりし、ボーリング調査の結果の柱状図を提出しないことにしたことがわかる。そして森友の籠池氏は発注事業者だが、キアラと酒井弁護士との間でこのようなやり取りをしていたのを最近気が付いたという。
このメールでもっとも重要な点は、ごみがあったと報告していた森友学園側が、そのごみはなかったという調査資料を持っていたことである。そして近畿財務局は、現場の実態を調査もせず、この森友学園側の事業者の主張のまま、ごみがあったとしていた点である。そして柱状図等が提出されていないにもかかわらず、２回目のごみの撤去に関連して、深部に約２万トンのごみがあるという算定式を偽装し、その撤去料として１トン当たり約４．２万円かかるとして８億円を算定したのである。
筆者らは、これまでの調査・分析によって、２万トンを計算した算定式に矛盾点が多いと指摘してきたが、その指摘に符合し、算定式の出鱈目さを裏付けるメールである。
今回の新資料でわかったことは、近畿財務局は本件用地の地層図や柱状図の提出を森友側に要求しながら、その地層図や柱状図を所有し、深部にはごみがないことを把握していたということである。森友側に資料請求しても出してこないと予測しながら、あえて請求し、深部にはごみがないことを、契約時には近畿財務局や国は知らなかったことにしたのである。そのことが今回の新資料で掴むことができたといえる。
「森友告発プロジェクト」（藤田高景共同代表）などの市民８人は５月２２日、撤去料が８億円相当とされる２万トンのごみがないにもかかわらず、あるかのように偽装し、９億円相当の国有地を１億円に値下げし、国家財政に損失を与えたとして、背任行為で当時の近畿財務局局長と財務省の担当責任者、武内良樹、迫田英典２名ほかを背任罪で東京地検特捜部直告係に告発した。告発状はもうひとつ提出され、自民党候補者の応援に入った安倍首相夫人の昭恵氏付公務員秘書が選挙に帯同した件の公務員法違反も告発した（註３）。
酒の失敗がホッテントリ入りしてたので。
もともと飲める家系ではなく私も下戸なのだが、その身内はバイト仲間で酒を飲み始めてから色々やらかしていたのは聞いていた。
友達と飲んでるときに居酒屋でナンパされた男に酔った勢いでお持ち帰りされてしてしまい、それがバレて長年付き合ってた彼氏に愛想つかされて捨てられたとか、逆に酔った勢いで大して親しくもなかった会社の同僚と一晩共にして妊娠し、両親の大反対を押し切ってそのままできちゃった結婚をしたり。
親族でネットをある程度わかるのは私だけなのでアルコール外来を調べてくれと頼まれたので紹介したが、即入院レベルの所を脱走してきたと後で聞いた。
酷くなったのはそれまでストッパーだった彼女の親が他界してからで、飲んでは夫や子供にあたるなどをしてたようだ。
最後に彼女の知らせを聞いたのは、危篤の報を受けたときだった。重度の肝硬変になって入院するまで、彼女は家で浴びるように酒を飲んでいたらしく、最後の方は足がむくんで動けなくなっても止まらなかったらしい。酒量は500缶のビールを5本、6本とか。家族は酒が切れると暴れる・暴言を吐く彼女の言われるままに酒を買って与えていた。もしくは、愛想尽かしてもう色々と末期だと思って提供していたのかも。
さすがに彼女も体調の異常に耐えられなくなって病院に行ったら肝硬変末期で即入院になった。しばらくは意識の方はしっかりしていたそうだが、突如脳出血で意識を失い、そのままICUで処置を受けた。内臓がボロボロなので血液の凝固機能が落ちて、ちょっとの衝撃でも脳内への出血が止まらなくなってのことで、そのせいもあってちょっとの処置でもいい所を生死をかけたものになってしまったとのこと。
まだ若くて体力があることもあり、そして皮肉なことにその状態ゆえに断酒ができてるので、身体の数値は改善してるらしいが、やはり脳のダメージが多大で、意識が回復しても健常者としての生活はもう無理だろうとの事だそうだ。そして彼女はもう3ヶ月以上目を覚まさない。
夫や彼女の子供とも話したが、夫は若干安堵してるふうでもあり、中学生の娘は実にサバサバしてしてて下の兄弟の面倒や家事をしているそうだ。
酒で失敗して被ったストレスをまた酒で紛らわすなんてことは割と当たり前で、悪いループに入るとアルコールは害悪でしかない。程度問題でもあるが、酒はつくづくドラッグであり、あんなにテレビCMで出てることも異常だと思う。
その身だけではなく、周りの人間も巻き込む事を肝に銘じて、酒を嗜んで欲しい。
デレステ配信当時からずっとずっと話題になっている、本家モバマスとの差異。
今回のLMBGの件で更に議論する人が増えたように思う。
ここで私からは１つ、生まれたキャラのギャップについて、視点を提供したい。
まず、アイマスの大元であるバンダイナムコエンターテインメントは企業だ。それを最初に理解してほしい。取引すべき相手企業がおり、賃金を支払わなければならない従業員がたくさんたくさんいる、一般的な大手企業だ。
一人一人がいくらそのキャラクターに対して思い入れようと絶対に変わらない関係である。
そして、企業にとって商品は商業的価値を持たなければならない。
当たり前のことだ。顧客を獲得し、お金を稼がなければならない。
モバゲー版アイドルマスターシンデレラガールズはそれに成功した。
そしてこのコンテンツはさらなる商業的価値をえるため、アニメ化、そして音ゲーアプリ化を果たした。
言い換えれば、生産した商品が売れたので、更にたくさん売れるよう、新たなターゲットの獲得を試みたのだ。
当たり前だが、新たなターゲットと既存の顧客では商品に求めるものがズレてくる。
既存の顧客のニーズに応えていては商品価値はそこでストップする。売り上げも伸びない。ユーザーも増えない。
そこで、更に多くのユーザーを集められるよう、元々のシンデレラガールズからもっともっと大衆向けに、キャラは可愛くわかりやすくリメイクされたものがデレステ版だと考えている。
ここで皆が憤慨してる件について立ち返ってみてほしい。何の話でも結構だ。そのキャラクターは、「わかりやすく」されたんじゃないだろうか？
お嬢様はわがままに、個性的なキャラはキャラ付けをしてる設定に。
それらの変化は、アイドルマスターシンデレラガールズというコンテンツが新たな市場（音楽ゲームアプリ）へ飛び出すにあたり、より多くのユーザーに受け入れ、理解されやすいよう生まれたものではないだろうか？
ハンバーグの味付けがだし醤油の香りから照り焼きに変わったような、多くのユーザーにより大きい範囲で愛されるためのシフトチェンジではないだろうか。
「このキャラはこんなんじゃない！」
という声ももちろんわかる。
しかしながら相手はプロだ。コンテンツ作成で多額のお金を稼ぎ、多数の社員を雇っている企業だ。
だから、今一度商業的価値、市場の変化から起きたものとして、考えなおしてみてほしい。
この考えが受け入れられなくてもいい。他に理由を探してもいい。
でも、デレステではそれは起きてしまった変化で、これからもずっと続いていく変化だと思う。
どうしても受け入れられなかったら、悲しいけれどモバゲー版だけ触る方が精神衛生上いいだろう。
でも、デレステだってせっかく好きなコンテンツから生まれたゲームなんだから、どこかで「こういうことなんだな」と思えるようになった方が幸せだと私は思う。
労働環境の改善について、次の３つの目標は同時に２つまでしか実現できない。
（１）ワークライフバランス（有給休暇取得促進、男性の育児休暇など子育て支援、長時間労働の抑制等）
（２）サービスの質・量の確保（企業・官公庁が提供するサービスの手厚さ、迅速さ、正確性 等）
（３）人件費削減（正規職員の定数抑制と非正規職員への置き換え）
育児休暇の取得促進や一人当たりの労働時間を減らしながら、必要なサービスの水準を保つには、労働者の数を増やさなければならず、人件費は増大する。
また、必要なサービスの水準を保ちながら、人件費を削減するには、労働者の長時間労働が必要（サービス残業、休日出勤）。
人件費の抑制とワークライフバランスを実現しようとすれば、サービスの質・量の切り下げが必要。
最近話題の「働き方改革」も、正社員数を増やすか、サービスのある程度の「あきらめ」がなければ実現しない（逆に言えばどちらか一方を選択すれば簡単に実現する）のだが、
＞いちご100%の良さって少年漫画なのに少女漫画的価値観だと思うのだが
こう言ってる奴もいる
決め付けても駄目
でも作者さんは少女漫画やＢＬ漫画のフィールドで鳴かず飛ばずで出戻ってきたわけですよね？
俺もラブコメより少女漫画含む女性向け漫画のほうが好きなんだよ
その観点から見てあの作者の漫画つまらんわ、少女漫画的価値観で評価するとね
童貞マインドの男にそこそこ受ける絵と萌えシチュを提供できたからで、
ついでにラブコメの手強いライバルも居なかったからっていうだけ
ＡＫＢのなんとかさんと同じ
ＡＫＢの人達も、美貌や歌や踊りだけで立つ能力が無いから童貞マインドに媚びた処女キャラやってんでしょ？
ならそれやるしかないじゃん
そんな立派な大人は『いちご１００％』もＡＫＢの投票券も買ってくれねーですよ
勘違いしすぎ
まあそりゃ主張よりも実態で判断されるわな。会社でも「総合的なソリューションを提供します！」と謳っていても、ネジの売上が大半ならネジ屋さんだと思われるし、本人がITコンサルを自称してても、実質作業員ってこともあるし。
実態を評価するのに、「ラノベのレーベルから出す」以外の客観的な指標があれば考慮するけど。
あ、ちなみにレーベルを基準にしてるのは、レーベルについては比較的意見が割れにくいので、基準として使いやすいからだよ。なので、ラノベレーベルかどうかで意見が割れたときは使えない。
男で「結婚できなくてかわいそ～」と言ってくるタイプの人に会ったことがない自分は相当恵まれてるのか、理系だからかな
いや、たぶん出会ったことはあるけど、自分のために出会いをセッティングしてあげるからとか何とか言い始める親切の押し付けタイプの人がほとんどで、
この人は親切な人だな～と思いつつ善意をむげにしないようにコミュ障なりに丁寧にお断りしておしまい程度の苦労がせいぜいという感じだ
そもそも結婚願望や子育て願望自体が無に近いからネットで「非モテは努力しろ」系の罵倒を見ても他人事にしか聞こえないというのも精神衛生上大きい気がする
つまり努力が必要なのは目的を持ってる人で、自分には目的がないから、全く他人事だ
結婚したいけどつまらない人間と結婚するくらいならしない方がマシ、結婚するに足る良い女がいない、
という程度の結婚願望の高さの人間が、一番叩くと面白そうだし、発言もクズっぽいから叩いても良さそうだもんな
自分も多かれ少なかれ似たようなことを思って値踏みしてる人間ではあるけど、軸足の置き方にかなり個人差がありそう
個人的な感想としては結婚したい人は結婚出来なければ出来るまで努力を続けたり、悔しがったり羨むしかないと思う
自由を扱えない人間にそこそこの人生のレールを提供する公共事業があったら個人的には面白いと思うけど
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2017/03/post-68c4.html
問題の本質は、不動産鑑定評価書が９億５６００万円の国有地を１億３４００万円で払い下げたことが妥当であったのかということだ。
国は埋設物撤去費用を８億１９７４万円と算出して、これを鑑定評価額から差し引いて払い下げた。
この国有地払い下げにかかる経緯は以下の通り。
２０１６年３月１１日 地下埋設物が発見されたと森友学園が近畿財務局に通告。
２０１６年３月１４日 廃材発見の旨を財務局が航空局へ連絡。現地確認が実施された
３月１５日には、森友学園の籠池泰典理事長が財務省本省で、理財局国有財産審理室長と面会している。
２０１６年３月２４日 埋設物対策・早期開校の為、森友学園が近畿財務局へ土地を買い取りたい旨を申し出る。
２０１６年４月６日 森友学園が負担したとされる地下３メートルまでの埋設物除去費用１億３１７６万円（埋設物対策分が約８６３２万円、土壌汚染対策分が約４５４３万円）を大阪航空局が森友学園に支払う。
２０１６年４月１４日 校地面積の約６割を対象とした、埋設物撤去費用８億円（１万９５００トン/ダンプカー４０００台分と推計）の見積りを航空局が近畿財務局へ連絡。
２０１６年５月３１日 不動産鑑定評価書を提出（鑑定評価額９億５６００万円）。
２０１６年６月２０日 当該国有地が１億３４００万円で森友学園に払い下げられ、所有権が移転。
このような経緯を辿っている。
隣接する９４９２平米の国有地は、２０１１年３月１０日に国から豊中市に１４億２３００万円で売却されている。
また、森友学園に払い下げられた国有地については、２０１１年から２０１２年にかけて、大阪音大が当該国有地の取得を要望して、埋設物撤去・土壌改良費２億５０００万円を控除した５億８０００万円の価格での取得を提示したにもかかわらず、価格が低すぎるとの理由で排除されている。
さらに、森友学園に対しては、学園が負担したとされる、２０１５年に実査されたとされる地下３メートルまでの埋設物除去にかかる費用１億３１７６万円（埋設物対策分が約８６３２万円、土壌汚染対策分が約４５４３万円）が、２０１６年４月６日に大阪航空局から支払われている。
さらに大きな謎は、当該国有地が２０１２年７月１日に財務省から関空会社へ現物出資され、移転登記が完了していたにもかかわらず、
２０１３年１月１０日に、
錯誤を原因として現物出資が無効（所有権移転登記を抹消）とされ、
２０１３年１月１０日は、第２次安倍政権が発足した直後である。
第２次安倍政権の発足と同時に、国有地激安取得プロジェクトが始動したのではないか。
本題に戻るが、問題の核心は、国が払い下げた１億３４００万円が適正な価格ではないとの疑惑にある。
森友学園から国有地購入希望の申し入れがあった２０１６年３月は、小学校開校まで１年と時間が差し迫っていたため、大阪航空局が埋設物撤去費用を「適正に」算出して、この金額を控除して払い下げたもので、法令上の手続きとして問題がない、と主張している。
しかし、この佐川宣寿という人物は、法律の基本を知らないのではないか。
財政法第９条に以下の条文がある。
第九条 国の財産は、法律に基く場合を除く外、これを交換しその他支払手段として使用し、又は適正な対価なくしてこれを譲渡し若しくは貸し付けてはならない。
というのが、財政法の規定であって、これが何よりも重要なのだ。
「適正な対価」
でなく国有地を譲渡していたのなら、これは明確に、財政法違反の事案になる。
開校が１年後に迫っていたから、航空局が算定し、これを控除した金額で払い下げたというのは、正当性の根拠にならない。
その算定価格が「適正」であったのかどうかが、財政法上の係争点になるのだ。
もう一つ、重大な問題がある。
佐川氏は、財務省文書管理規則を盾に、交渉記録を廃棄したことを正当化しているが、この主張がとんでもない誤りである疑いがある。
国有財産の管理にかかる文書の保存期間は、１年未満でなく、１０年であるはずだ。
https://anond.hatelabo.jp/20170617190103
http://style.nikkei.com/article/DGXMZO17506560Z00C17A6000000?channel=DF140920160927
自転車通勤をする人は、自動車や公共交通機関を使って通勤する人に比べ、がんや循環器疾患による死亡リスクの減少など、幅広い健康利益が得られること、徒歩での通勤も循環器疾患のリスクを減らすことが、中高年の英国人を対象に行われた研究で示されました。
分析の結果、非活動的手段で通勤していたグループに比べ、自転車通勤のグループと、自転車を含む通勤方法を用いていたグループ、徒歩のみで通勤していたグループには、いずれかのリスクの低下が見られました（下表参照）。一方で、徒歩と非活動的手段の組み合わせは、どの項目にも利益をもたらしていませんでした。
徒歩通勤も同様で、歩く距離が長いほどリスク低下は大きいことが示されました。
研究を行った英Glasgow大学のCarlos A Celis-Morales氏らは、「自転車や徒歩での通勤と健康利益の間に因果関係があるなら、活動的な通勤を奨励し支援すれば、地域でのこれら疾患の発症と死亡のリスクを低減できる可能性がある」と述べています。
論文は、2017年4月19日付のBMJ（the British Medical Journal）誌電子版に掲載されています［注1］。
https://jitensha-hoken.jp/blog/2017/05/bike-commute-reduce-cancer-risk/
研究をしたのは、英国グラスゴー大学ジェイソン・ギル博士が率いるチーム。英国各地26万人（平均52歳）の通勤者を5年にわたって追いかけ、死亡者数と死因を分析。
調査対象の自転車通勤をしている人たちの平均走行距離は週50kmほど。週5日勤務なら、1日あたり往復10kmなのでそれほど激しい自転車通勤をしているわけではないですね。それでもこの効果。もっと走っている人はもっと健康という傾向も。
歩いていた人も、電車に乗ったりクルマを運転したりするよりだいぶ両方の疾患で死亡する確率が下がったけれど、下がる度合いが断然大きかったのです。
ほかの運動と健康に関する研究でも、いきなり週末に200km走るより（それもいいけれど）、週に数日息が上がる程度の強めの運動をするのが効果的と出てきている。自転車通勤はほぼベストではないですか！
このレポートで興味深いのは、この研究報告が、政府や地方行政に対し、もっと自転車が走りやすい道路インフラなどを整えることが、市民の健康福祉になると提言していること。この報告を受けて、各専門家から「民間企業もアクティブな通勤をするスタッフのためにシャワーやロッカーを社員に提供すべき」とも。またまた、前回レポートしましたが、自転車通勤のよさを啓蒙するネタができたということろですね。
とはいえまずは自分にすぐできるところから。季節もいいし、ジムに半年通ったと思ってその分の予算でよいクロスバイクを買って通勤してみては。
中堅SIer四年目。
確かにビジネス的にはまず業務理解なのかもしれない。今、部署として大きめのアカウントの攻略にかかっているが、業務を理解しないとそもそも高度な案件を回してもらえない。現状我々が、技術的に程度の低い案件を回しながら顧客の業務理解を進めていくフェーズにいるのはわかる。
でもつまんねえんだよなあ…クソつまらん。十年前からあるような技術を十年前と同じ構成で使っている。違うのはバージョンくらい。
しかも技術的にもっと高度なことをしたいと上司や同僚に言っても、こいつわかってねえなぁ感のある応対をされて更にげんなり。
「増田くん、お客さんの課題をITで実現するんだ。技術ありきじゃないんだ。そのためにまずは業務理解をしなくちゃなんだ。」
みんなどうやってこのへん折り合いつけてるんだろうなあ。そもそもこんなこと言ってる俺は受託開発に向いてないのかなあ。いやでもむしろサービス提供側の方が業務重視だろうしなあ。
田崎さんは文部科学省の役人が「総理のご意向」文書をマスコミに提供したことなどを「霞が関では政権を守らなきゃいけないのに、こういうことをやるのは裏切りだと文科省以外の役所はみんなそう言っている」としていたが、それはおかしい。
憲法１５条２項「全ての公務員は、全体のための奉仕者であって、一部のための奉仕者ではない」とある。
全体とはもちろん国民全体のことを指しており、一部とは利害の一致する人間など文字通り一部の国民のことを指している。
官僚が安倍を守ることが公務員の目的だと本気で考えてるなら大変なことだ。
およそ公務員はまずこの憲法１５条２項を、もちろん字面ではなく中身という意味で守らなくてはいけないと叩き込まれる。
あくまでタイプカバーのバリエーションの一つとしての希望である。オプションで構わない。
理由は以下に集約される。
だいたいからして最近のノートPCは薄すぎる。特段モデル名をあげなくても理解してもらえると思うが、「打鍵感が向上した」「入力に問題はない」と評されるそれらのモデルは「我慢できる」という意味であって、決して「入力していて気持ちが良い」ということではないんだよ分かってくれ。メーカーは消費者のニーズが「薄さ」ただその一点にあると確信してるように見える。開発競争に血道を上げるうちに、ついに打鍵感まで犠牲にするようになってしまった。ユーザーは酷い我慢を強いられていて、モデルチェンジごとに浅くなっていくキーストローク、底づきの硬さ、指先の苦痛を我慢するため修行僧よろしく新打鍵スタイルを模索するようにまでなってしまった。厚ぼったくても良い、重くても良いから、頼むからキーボードは犠牲にしないでくれ。そう思っている同志達がいると私は強く確信している。
さて、ここで考えうる『こだわりキーボードカバー』を紹介しよう。現行タイプカバーは約300g、これらのモデルは200g増えて約500gとなる。本体と合わせれば約1.2kgで厚くなるが、至高の入力環境を提供する。
http://japanese.engadget.com/2014/02/11/grannote-3mm-3/
横幅もちょうどあうサイズであり、Type-Sではキーストロークの調整が入っているためノウハウを転用すればタイプカバーへの搭載も夢ではない。
http://www.4gamer.net/games/118/G011863/20141101006/
あなたに確信して欲しいのは、これらは物理的に可能であって夢ではないということである。ロット数はあまり出ないだろうから単色、最悪の場合英字配列のみになる可能性もあるが、天下のSurfaceであれば１オプションとして絶対に提供可能であるということである。打鍵感の良いノートPCへ回帰して、タイパーを至福の環境へと誘う。実現のため、我々は薄いキーボードにNO！と言わなければならない時期に来ている。
現状には外注というシステムがあって、第三者であるライターが文章を書く仕事がある。第三者のライターとAIの関係は似たような構造。だからこれがAIが発達してそのAIに文句を言っても今さら感が拭えない。いや、今だってAIじゃないにしろ他人に仕事振ってるじゃんという。要はAIが台頭したらそれをコントロールする側じゃなきゃどうしようないことを知っているから騒ぐのだろうけどな。結局、外注して第三者にやらせるという意味では、それはAIがやろうが構造的には同じ意味だ。だから発注者と書き手、どちらの生き残る確率が高いかという話になったら前者だろうなぁ。もしくは如何にユニークなAIを開発して魅力的な文章を提供できるかとか。
EDENの終わり方が酷かった
サガもまたバトル路線に戻ってしまったし本当のマンガ好きのためにプロが選別した作品を提供する路線で行くなら
んなこたぁ本人も周りも分かってんだよ
論議を進めるために論理的な矛盾が多少入ってでも材料を提供してくれてんだろが
完璧な論理しか認めず瑣末な正否の判定だけ大いに反応するからアスペって叩かれるんだよ
発言の裏まで思いを巡らせていなければどんだけ論理性を正確に判定しようが理知的な発言とはいえないんだよ
未成年に対し強制的に性的行為を行ったとされる容疑者が同人誌に影響されたと供述し、警察がその作者に「申し入れ」を行った、いわゆる「クジラックス問題」を受けてさまざまな意見が表明されている。これら議論については表現の自由を考えるにあたって当然歓迎されるべきことであるが、それらのなかには法的に根拠が薄い、もしくはないものも含まれている。そこで本稿では、こういった意見を分類して法的見地からの分析を試みる。
今回の問題にあたり、前提となるのが表現の自由である。これに対し意義を唱える人は少ないだろう。もちろん大衆には表現の自由を与えるべきでないと考える意見もあるだろうし、実際そのような国家も存在する。しかし、日本においては憲法第二十一条において一切の表現の自由が保障されている。そのため、以下では表現の自由は原則として認められるという前提で議論を進める。
さて、表現の自由については憲法で言及されているものの、無制限に保障されているわけではない。憲法第十二条、第十三条においては国民の自由・権利は濫用してはならず、公共の福祉に反しない限り最大の尊重を必要とするとされている。「公共の福祉」についてはさまざまな解釈があり、憲法で明確に定められているわけではない。しかし、憲法で制限される場合があると定めているのは事実であり、現行の憲法上「表現の自由は無制限に認められるべき」という主張はやや難しい。
表現の自由に制約を課す「公共の福祉」の解釈であるが、これは複数の説が存在するものの、現代日本においては社会や他者に損害を与えることがない限り制約されない、という考え方が主流である。これに従うと、「未成年に対し相手の意志に反し強制的に性的行為を行う姿を絵や文章で描く表現」が社会や他者に損害を与えるか否かというのが第一の争点となる。
ここで留意したいのは、「自分はこの表現に嫌悪感を感じて損害を受けたから規制しなければならない」という主張は成り立たない点である。ここで発生したという損害は精神的損害に相当すると考えられるが、現代民主社会において第三者を描いた表現による精神的損害というものが認められたケースはない。表現を見て嫌悪感を感じるかどうかは人による差異があり、かつその損害も限定的、見ないという選択肢も提供されているなどがその理由である。
また、国によって前提となる文化は異なることから、「海外ではこの表現は規制されている、だから日本でも規制しなければならない」という主張も根拠はない。たとえば熱帯地方で男女とも上半身裸で過ごすのが普通の文化圏においては、上半身が裸の女性の姿を描くことを規制する意味はない。これに対して「海外では猥褻」という理由で規制を行うのは文化侵略となってしまう。あくまで日本における表現の規制は、日本における文化背景、世俗を基準として規制すべきなのである。
さて、今回の事件で大きな議論となるのは、「犯罪行為の表現に影響されて人が犯罪行為に至るかどうか」という点であろう。これは過去にも多くの研究がされているが、統一的な見解は得られていないのが現状である。今回の事件においても、容疑者は問題の表現を見て犯行を思いついたのか、それとも元々犯意があったうえで問題の表現を見て模倣したのか、はたまた自分で思いついたが「言い訳」として問題の表現を上げたのか、本当のところは不明である。
とはいえ、表現が人間に影響を与えることはない、とは言い切れないのも事実である。実際のところはケースバイケースで、影響を及ぼすこともあればない場合もある、というのが現実であろう。こういった状況下においては、「表現と犯行の間に相関関係はなく、表現が社会に悪影響を与えることはない。そのため規制できない」という主張が認められるのは難しいと思われる。
現実としては現在「未成年に対し相手の意志に反し強制的に性的行為を行う姿を絵や文章で描く表現」は規制されていない。それは、影響を及ぼす可能性はあるがそれはレアケースであり、表現の自由を制限するほどのものではない、との意見が一般的だからであろう。そのため、もし今後同様の事件が頻発したとしたら、規制が認められるようになる可能性はある。
今回の問題の現実的な争点はここにあり、規制派は「社会に影響を及ぼす可能性があり、さらにそれが高頻度で発生する可能性がある」ことを、反規制派は「社会に及ぼされる影響は小さく、その頻度も小さい」ことを証明することを目指すべきであろう。
なお、問題の表現について「社会的利益にならない」ために規制を主張する意見もあるが、前述のとおり表現の自由への制約は社会や他者への不利益のみを根拠に課すことができるとされている。そのため、こういった主張について法的な根拠はない。
いっぽう、犯罪行為を描いた表現は一般的には規制されておらず、漫画表現だけが規制対象として挙げられるというのはおかしいという意見があるが、これについては漫画表現が画像を用いるものであることからより臨場感があり影響を与えやすいため、という一定の根拠が存在する。ただし、より影響が大きい映像という表現方法も存在するため、もし漫画が規制された場合は当然ながら映像も規制されることが妥当であろう。
今回の淫行事件については誠に遺憾であり、加害者は当然その責を負うべきである。また、これを機に表現規制に関する議論が進むことは歓迎すべきことである。しかし、その根拠となる法や慣例、文化を理解せずに思い込みで主張を行っている例も見られる。表現の自由は民主主義の根幹であり、軽んじてはならない。その原則を理解したうえでの適切な議論が望まれる。
