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はてなキーワード: 是正とは
男女ともに子なし(これは養育が終わった18歳以上の子供がいる場合も子なしとして扱われる)の遺族年金給付を5年間限りにしようというものだ。
意見送付がどの程度役に立つかわからないが、送らないよりマシだ。数があればなおマシだ。
だからみんなどんどん送ってほしい。
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html
https://www.mhlw.go.jp/form/pub/mhlw01/getmail
コピペ文だらけになると良くないが、それでも送らないよりは良い。一応ちょっとした参考文も置いておくのでよかったら参考にしてほしい。
強制的に加入させられ、給与天引され、加入の希望を自分自身で選べない厚生年金制度においてあり得ない改悪。男女差是正が目的なら、男性側の基準を女性に合わせればよい。
現状正社員の仕事量は、とても正社員勤務した上で自分や家族の文化的な生活を守れるような設計になっていない。このような、家で家事育児に従事し、家族の文化的な生活を守る人員の存在を実質許さないような改悪は、せめて残業禁止の徹底や週休3日制の導入、1日の勤務時間6時間未満の導入、その上で給与テーブルは現在のままであることを実現し、正社員として勤務しても自分の生活を整える余力がある生活を全ての国民に確実に保障してからにすべきである。
しかし、それは国の経済力の衰退に間違いなく繋がり現実的なことではないし、どうせやる気もないだろう。
であればせめて、国は遺族年金を維持し、経済を回す人間と、生活・次世代の育成を担う人間の分業制を手助けする必要がある。
そもそも、ここまでの改悪であれば、国に年金など納めず自分で貯蓄しておきたかったという人も自分含め多いだろう。せめてここまで最悪な改定を行うのであれば、国民が収めた金額は全額国民に返還し、任意加入にすべきである。
このニュースね
どんな影響があるか説明しておこうと思う。
タイトルでは「子なし現役世代」とミスリードしているけど、いちばん影響が大きいのは若くして子供を産んだ女性。
なぜなら、子供がいても18歳以上だと「5年間の有期給付」になってしまうから。例えば、次のようなケースがいちばん影響が大きい。
この場合、子供が4人いても全員18歳以上なので、遺族年金は5年間しか支給されないことになる。子供をたくさん育てた結果としての専業主婦・非正規労働で年収が低くなってしまうにも関わらず。まだ大学生の子供もいて学費もかかるだろうから、本当に生活が詰む可能性が高い。
となるので少子化促進になるね！
そもそも、遺族年金の原資って、配偶者が働いて納めた年金だし、その配偶者は早死にした結果年金を受け取れないんだから、払ってやればいいじゃん、って思うよ。
◯選定基準
•高齢者政治の是正から、蓮舫より10歳以上、年下であること。(1977年以降生まれ)
•過去に「男なら泣くな」などの性差別発言がなく、社会的に弱い立場におかれる人々に寄り添う資質が推測されること。
•米国シカゴ出身。蓮舫と同様に二重国籍を批判されたが、自身や蓮舫への批判を「差別主義者」と見なす意見を「分断を煽る」と分析し、自ら戸籍謄本を公開した。
•2023年に子宮筋腫となり子宮を全摘するも、2024年より外交防衛委員長を務める。
•沖縄県出身。感音性難聴の息子を持つ母で、「電話リレーサービス法」「読書バリアフリー法」など、障がい者支援政策の実績が多い。
•故郷である沖縄の振興や、女性のDV被害者支援に力を入れている。
•北九州出身、米国で外交政策の修士号を取得したウイグル系日本人。
•まだ当選回数一回なので実績は乏しいが、人権外交を超党派で考える議員連盟で事務局次長を勤め、台湾やトルコなどの外交や、不同意性交罪などについて活動している。
•AV出演被害、ホスト被害、不妊治療、乳がんなど女性の人権と健康に関する業績が多いが、ロスジェネ支援にも強く関わっており、今後さらなる活躍が十分に期待出来る。
•福島県出身。共産党内から「ブラック企業キラー」と呼ばれるロスジェネの元会社員。
•雇用問題では、違法を繰り返す企業名の公表を実現した。奨学金による負担を軽減するための活動や、反戦活動にも積極的に関わる二児の母。
世の中でやれ晩婚だ少子化だと騒がれていようが、ふつうのJTCでは、結婚せず育児休職もとらず名誉独身男性や名誉専業主婦の妻あり男性と同じ動きをする女はどちらかといえばマイノリティだ。実際に少数派かどうかは別として、発言権がない。DE&Iの当事者といえば、LGBTQの人であり、心身に何らかの障害を抱える人であり、育児もしたいけど仕事もしたい父や母であって、妻にならず母にならない名誉独身男性ではない。いや、そんなことはない、DE&IのIは包摂であるからして独身男女も当然含まれるなどという詭弁はいらない。というか語の定義としてそれが正論であるとは理解している。健康な独身男女と同じような無理はきかない人たちにも公平な機会ややりがいを求める権利が認められるべきで、DE&Iを冠する動きは是正活動にあたるのだから、強いとされていた者が何かを失うように見えるのは適切だと、頭では理解する。
ある日急に来なくなる人に起きたことを祝い、籍は埋まったまま開いた仕事の穴を埋める人は他に来ないから埋めて、なんとか収めてる間にも休んだ人たちはなぜか休職期間に評価される機会を失い昇進が遅いのはおかしいとか騒いでいたりして、何だそれと呆然としていたら「休職期間を勤続期間とみなすことで文句を言うような人は心が狭いだけ」とか言いだすご立派な人も現れたりして、実際に制度がそうなってきたりとかもしていて、えー怠いなあと思うだけだ。
だるいなあと言う権利もない。我々は強者らしいから。家庭も大事で仕事だって独身時代と同じようにできていることにしたい、いつまでも弱者面した欲求に素直で全てを手に入れたい人たちに、弱者になれない我々はもう返す言葉をもたない。
全部欲しいなんてずるいよ。働かないことで何かを不当に失ったって騒ぐ人たち、逆の立場なら絶対働かないのに評価されるなんてずるいって騒いでた人たちなくせにね。
もういいよ！ありがとうございました！
橋本健二『女性の階級』(PHP新書)を読んだので、覚え書き。この本のメイン内容はいわゆるアンケート統計を分析する系の新書なのだが、なかなか興味深かったので。
なお、アンケート時期ははコロナ前であり、全国４万３千人を対象に行われた。
著者は、女性の階級を以下の20のクラスに分類して分析している。
※高収入・中収入・定収入労働者は、いずれも正規雇用者を指す。
※若年の独身無職女性については結婚によるクラスチェンジを考慮し、結果に含めないものとする。
伝統的価値観を重視し、経済的には格差の広がりを許容する考え方がある。
子どもの教育に費やす費用と、「生活に満足している」と答えた人もこのグループが最も高かった。
自民党支持率は2番目に高いが、一方で社会的な格差は是正していくべきだという考え方が多いのが特徴。
③このグループは「仕事に満足している」「自分たちは幸せだ」と答えた人は最も多かった。
最新家電の所持率が高かったり、圧倒的に子持ちが多いのも特徴。
ジェンダー意識が強い一方で、格差を是正すべきだという考え方をもつ人が最も少ない。
ただし、自民党支持率は低め。最も新自由主義的な考えのグループと言える。
④グループは生活に満足している人が多数の一方で、支出を極度に嫌う。
子どもへの教育意識は高いが教育支出は高くない。政治意識は平均的で、概ね現状の維持を望む。
⑤グループは夫の年収は平均よりやや上のクラス。住宅ローンにあえぐ比率が高い。
このグループも子どもへの教育意識は2番目に高いが、教育支出は高くない。
正規・非正規による不公平意識を最も感じているものの、政治意識は平均的。
詳しくは図書館か本を買って読んでね
海自のトップである酒井海幕場が一連の不祥事で１９日に引責辞任するが、会見の中で言及があった
「組織文化に大きな問題がある。不正に気付いていたにも関わらず、見て見ぬふりをする体制が一部まだ残っている 」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA125E30S4A710C2000000/
について、本当に一部なのか？という思いがあり、筆を執った。
ニュースのことを知らない人も増田を閲覧していると思うので、ここで海上自衛隊の一連の不祥事についてまとめていく
こちらのニュース動画が一連の不祥事を網羅的まとめていたので紹介する。
https://youtu.be/trZdMdzSs8w?si=JAt9pznKU4TPYBI8
適正評価未実施の隊員を特定秘密を知りえる状態に置いていることが艦艇部隊で常態化していた問題である。
特定秘密とは、「その漏えいが我が国の安全保障に著しく支障を与えるおそれがあるため、特に秘匿することが必要であるもの」を指す。
海上自衛隊でいえば、艦艇が「どんな任務をしているか」や「どこにいるのか」などの情報がある。
適正評価とは、この特定秘密を扱うに値する人間かどうかのお墨付きを与える制度だ。国籍や犯罪者歴、所得状況などをもとに総合的な判断が下される。
といった虚偽申請を行い、実際もらうべき手当よりも多く潜水手当をもらっていた問題である。
営内者や勤務上必要で指定されている隊員以外は、有料で喫食することになっている隊員食堂の食事を、申請を行わずに喫食していたという問題である。
「部下の行為を黙認しながら自分も手続きなしに飲食を繰り返していた幹部については、一階級、降任の処分が行われた」
とする報道もあるので、部隊の一部では常習的に行われていたことが伺える。
潜水艦の新造や修繕を行っている川崎重工が取引先との架空取引を原資として海自隊員に対し、金品の贈与などを行っていた問題である。
こちらについてはまだ全容が明らかになっていないが、十数億円規模の裏金が作られている模様である。
潜水艦については長年、三菱重工と川崎重工の寡占となっており、海自隊員とのコミュニケーションは密接で、癒着が起こりやすい環境であった。
「忙しい」のは当たり前だろと思われるかもしれないが、昨今の国際情勢の厳しさは増田読者の皆様にとっても多かれ少なかれ耳にしていることであろう。
米中対立の激化、地政学的に最前線に当たる海上自衛隊はその矢面に立たされている状況である。
通常任務に苛烈さが増す一方で、多国間協力を推し進めるために共同訓練も数を増している。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20240302-OYT1T50167/
一部の部隊では、通常業務ですら手一杯で、休日も問わず出勤するような有様である。
このような状態で、ガバナンス違反の疑いがあるからといって調査に乗り出すリソースがあるのだろうか。
「後ろ向き」の作業は、隊員への聞き取り、過去にさかのぼった記録の確認、調書の作成などが発生し、解決するまで長期間を要する。
通常業務と並行して取り組む必要があるため、「休めない」どころか「寝れない」事態になりかねず、問題を指摘して是正を行うような余裕は私がいた当時にはすでになかったように感じている。
自衛隊の採用のキャッチコピーは、「国家を守る、公務員」である。
https://www.mod.go.jp/gsdf/jieikanbosyu/details/pamphlet/r5sougouannai.pdf
任期制隊員を除き、曹以上の隊員は定年まで勤めあげることが約束されている。
人生の大半を、自衛隊で過ごすのであれば周りに波風を立てずに、公務員という立場にしがみついておく方が楽だと考えないだろうか。
また、幹部自衛官であれば、候補生学校修業後、幹部名簿をみれば自分の序列がどのくらいで、最終階級はどのくらいか目算が付き、それが覆ることはほとんどない。
だが、多くの幹部は３佐、防衛大出身者や一般大出身者であれば２佐には就くことができる。これは勤務成績はほとんどかかわらず、時期が来れば自動的に昇任するのだ。
３佐であれば、副長や航海長などや艦艇の規模が小さければ艇長を任せられる階級だ。２佐といえば、艦長の重責を担う階級である。
黙って過ごせば自動的に昇進するのに、火中の栗を拾うような真似を誰が行うのだろうか。
海上自衛隊の司令部があるのは横須賀だ。陸自・空自は東京に拠点を設けている。
東京にある司令部は、２０％、１５％の地域手当がつき、横須賀は１０％である。
このように、自衛隊の給与ベースは、「どんな勤務」をしているかよりも「どこで勤務」をしているかの比重が大きい。
また、自衛隊は残業代が出ない。激務であろうが、それを受け入れて残業をする。
地方の基地に転勤したほうが配置によっては激務となるのに、賃金が低下するなどといったことは当たり前の状態である。
これに多少なりとも不満を思っているひとはいないだろうか（私は思ったので退職したが）
ただ批判ばかりしていては建設的でないので、お世話になった海上自衛隊にささやかながらいくつか提言をしたいと思う。
奨学金制度や募集対象年齢の拡大など、自衛隊の間口を広げようとする努力は大変結構なことだと思う。
だが、中途採用はあまり活用されていない。自衛隊の採用年齢は拡大された一方で、技術職である技術曹や技術幹部の採用枠は資格の種類や人数はあまり間口は広がっておらず、待遇も民間と同等かそれ以下である。
民間人が転身しようとなると相当な覚悟が必要な状況は変わっていない。
また、実際に退職をしようとなるとかなり大変で曹士の場合は各地方総監、幹部の場合は海上幕僚長宛ての書類作成が必要である。
また、退職を切り出すとなると引き止めもかなり長く、数時間に及ぶ面談を数回実施があったり、中には
「辞めるというなら部隊の敷居は跨がせない」
逆に言うと、そういった側面が「自衛隊でも」活躍できる人材が集まるのではなくて、「自衛隊でしか」働くことができない人材を集めてしまう一因となっているのではないだろうか。
また、自衛隊では一般の資格が多数取れる一方、それ以上に自衛隊内でしか通用しない資格が存在する。
定年を終えて、退職することには自衛隊のドメイン知識のみしか持たず、自衛隊内では高給取りであった人材が、民間では使い物にならず投棄されるような実態もそこにはある。
一定の再就職のための教育はあるが、任期満了か、定年退職者に向けたもので、依願退職者向けの物はない。また、再就職教育のカリキュラムが豊富か、世相にあったものなのかは疑問が残る。
時代のニーズに合った再就職のための教育を行うとともに、素養教育としても、民間人としても生きていけるようなカリキュラムを組むべきだ。
自衛隊を「いつ辞めても大丈夫」、「戻ってきたくなったら戻ってこい」といえるような風通しのよさが必要ではないだろうか。
理由２及び理由３で述べたが、多くの幹部は年数が立てば自動的に昇任する。これは勤務に対する意欲を削ぐ大きな原因ではないだろうか。
勤務成績もさることながら、昇任の際にはその幹部が、果たして階級に値する人間かどうか、厳しくチェックをおこなうべきではないだろうか。
上記に合わせて、この基準を満たせなかった人間には早期に次の道に進む覚悟を求めていくことも大切だ。
民間のものでエビデンスが弱いが、防衛大学校・一般大卒で３佐の年齢は中央値で３５才である。
https://hyakublog.net/nennrei-kaikyuu/
３佐以下の定年を４５歳程度まで早めることによって、自衛隊で腐る前に優秀な人材のまま民間に還流したほうが、日本国家のためになるのではないだろうか。
特殊な技能をもったり、慢性的に激務が予想される配置にはきちんとそれに見合った給与体系をとるべきである。
業務にかかわらず特定の地域勤務者に一律で与えるような地域手当が果たして自衛隊員の働きに報いるものなのだろうか。
艦艇部隊ならば海上が主な職場である。なぜ母基地の違いが給与に反映されるのか甚だ疑問である。
十数年間務めた古巣に関することを増田に投稿することは、塩を撒くようなことであり、大変申し訳ないと思っている。
この増田を発端に、何か議論が起こればよいし、起きなければそれまでなのだとも思っている。
海上自衛隊に必要なのは伝統墨守に偏重してきた過去の文化と決別するという強い覚悟である。
海自幹部には潮気が必要とよく言われるが、今回の一件で世間の厳しい潮風をしっかりと受けながらも倒れずにしっかりと復原し、海上自衛隊が風通しのよい組織になることを切に願っている。
男女の賃金格差は不規則な日程と長時間労働を要求する「貪欲な労働」のせいだという論文がノーベル賞を取ったらしいけど。
じゃあなぜ企業と闘おうとする人が少ないんだ？
長時間労働が是正されれば家庭参加、セルフケア、家庭以外の人間関係の構築など、
それなのになぜ企業と闘おうとしない？
異性へのヘイトを煽る人たちは居ても企業へのヘイトを煽る人たちはいないから？
manatus ちなみに意味のある分け方で考え得る最大派閥は「被雇用者」で6000万。これは男より女より中年より多い。今からでも労働党を作ろう
2024/07/14
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/anond.hatelabo.jp/20240713092535
いままで「女性として生きてきた」身体男性の方って、進学や就活でちゃんと心は女ですってカムアウトしてきました？男として評価されて男として社会的地位得て昇進してきたんじゃないですか？
女だから評価されなくて、女だから昇進できないのが今までの社会で、そういう不利益を見直していこうっていうので今まで男女差別是正を叫ばれ続けてきたわけですけど、そういう不利益被った経験ございます？
男性枠で勝負して負け続けてきたとかは全く関係ないです。少なくとも勝負できる土俵にお立ちなので。
そういうの全部置いといて、いまさら化粧や女性服が着たくて女子トイレや女湯に入りたいからボクは女です！なんなら手術もしたくないけど女の心を持ってます！とか、妻も子供もいますが自分に正直に生きていきます！とか、恋愛対象は女なのでレズビアンですとか宣うの、本当にグロテスクすぎるんですよ。
「ちょっと怖いな」ぐらいのことが「やばいやばいやばい死ぬ死ぬ死ぬ！」ぐらいに拡大されて感じる
Q：あなたがりんごを食べている姿を見かけないという声がよく聞かれますが、りんごは嫌いですか？
小池百合子：あいにくそのような声を直接いただいたことはありませんが、今年で移転して6年を迎える豊洲市場ではりんごを含め様々な旬の食材を取り扱っていて、都内への安定した食の提供に貢献していますので、ぜひ一度豊洲市場で取り扱われている様々な食品について取材していただきたいと思います。
蓮舫：私がりんごが好きではないように見えるのであればそれがその人の見方としか言えません。しかし、私は自分のスタイルを貫くことで自民党政治の腐敗を追求し、不正を是正してきたという自負があります。
石丸伸二：りんごを食べている姿を見かけないというのは誰が言っているんですか？ そもそもりんごが嫌いというのはどういう行動を指して言っているのかがわからないと答えようがありません。私にりんごの好き嫌いを聞く意味が分かりませんから、りんごが嫌いというのは私の食生活が偏っているという指摘かと思いますが、果物を食べないことで食生活が偏るというのは全くの見当違いですし、あなたに私の食生活に踏み込む権利があるとも思えません。
