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「1日1万人接種は自衛隊次第」 河野行革相、東京の大規模会場 ｜ 共同通信
これに対し、ぶくまは手厳しい。例えば、こんなふうに。
アメリカは一日300万回接種してるんだよなー、ほんとうに自民党は無能
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/this.kiji.is/762660271206137856
欧米みたいに、との声が多い。
しかし、アメリカは最初からうまく行っていたわけではなかった。
ワクチン接種が始まった当初は大混乱だった。
連邦政府と州との連絡調整不足、優先順位をめぐる混乱、各州ごとのバラバラな接種戦略、連邦政府のワクチン供給管理への州の非難などなど。
フランスでも1月時点はさんざんだった。報道では「お役所仕事」「縦割り行政」の弊害を厳しく指弾された。
ワクチン供給が始まって1週間もたつのに、わずか接種したのはわずか800名とは何事か、いう報道がみられた。
ただし、それは三か月前のことだけど。当時、アメリカのニュース報道をみていて、前途多難だな、と思ったのを覚えている。
報道をウォッチしながら（といってもデイリーショーを英語の勉強がてらみていただけだけど）、
大統領就任から100日の4月下旬、バイデンが高らかに勝利宣言をするとは想像できなかった。
以下は1月27日、デイリーショー（youtubeの報道バラエティーショー）で紹介していた報道の一部。
ワクチン接種の遅れにイラついたニュースキャスターがこんなことをいう。（同番組1分過ぎ）
また、現在の日本で報じられている、基礎自治体のワクチン接種予約サイトがパンク状態。
これも、アメリカは3か月前に経験していた。（同番組2分過ぎより）
https://www.youtube.com/watch?v=43y1TOC9aTM&t=140s
各地で予約サイトはクラッシュするなど混乱が続いています。ある予約センターでは、750回分のワクチンに25万もの電話が鳴り響いたという。
また、インターネットで予約するスキルがない高齢者が接種会場へ車の長い列をなして夜を明かしている、といった報道や
予約キャンセルによるワクチンの無駄な廃棄などが問題視された。
あるドラッグストアでは、予約キャンセルで余ってしまったワクチンをたまたま立ち寄った若い健康な女性に接種したという事例などが紹介された。
今日、日本で報道されているワクチンのロジスティクスをめぐる問題は、すでに欧米が通ってきた道なのだ。
だから、日本も各国の教訓を生かせばいいし、そもそも災害経験のたくましい日本に、行政にそれほどロジ能力が足りないとはとても思えない。
しかし、ワクチン供給をめぐるロジ管理も喫緊の課題であるが、実はもっと重要なことがある。それは、ワクチン接種戦略だ。
バイデン政権発足後の「3本の矢」ともいうべき最初の取り組みのひとつがワクチン接種の促進だ。
しかし、そもそも一体何のためにワクチンを接種するのか。その方針と目標をしっかりと共有すること。
これがあいまいに理解されていると、一体なんのために急いでいるのかわからなくなる。
以下は、アメリカCDCのファウチ博士が、今年1月下旬、トランプ失脚後、初めて”自由に”会見を行ったときの報道だ。
https://abcnews.go.com/Health/wireStory/coronavirus-guidelines-now-rule-white-house-75419663
ファウチ博士：もし7割から8割の国民が接種されていれば。。それは夏頃になると思うが、少なくとも秋までにはある程度の正常性を回復できるだろう。
記者：（途中で質問を挟んで）それは秋までに接種が完了できると認識しているということですね。
ファウチ博士：いやそんなことは一言も言ってない。”もし”7～8割の大多数のアメリカ人がワクチン接種を受けていれば集団免疫が獲得できるということだ。正常性とはそういうことだ。今懸念しているのは、ワクチン接種を受けたがらない人たちだ。
重ねて、今後、ファウチ博士はホワイトハウスで定期的に記者会見を行うと発表。ファウチ博士は会見の最後にこう語る。
私が今後、会見でお伝えするのは、科学的な事実です。科学に語らせるのです。
https://www.nytimes.com/2021/01/24/health/fauci-trump-covid.html
abcニュースは、この報道に「ファウチ博士ワクチン接種に大きな但し書きをつけた」とした。
記者もまた、住民にワクチンがいきわたるかどうかという、行政サービスデリバリー目線での質問だった。
abcも質疑の記者も、ミクロな視点で、アメリカ人がちゃんとワクチンにアクセスできるかどうかを問題視していた。
一方、ファウチ博士は、彼の答え方からわかるように、ワクチン接種の利益というのは、決して医療アクセスといった住民サービスレベルの問題だけではなく、
感染症の蔓延の克服だ。パンデミックの原因を取り除くために必要なこと、という視点で発言していた。
ファウチ博士のいうノーマリティというのは、個々人一人ひとりのワクチンによる免疫力強化というより社会全体の免疫力のことだ。バイデンも言及していたことだが、ファウチ博士はトランプ政権で一番欠如していた科学性を真っ先に訴えたのは本当に象徴的だったと思う。
報道機関は、どこの国であれ、しばしば災害や事故、殺人事件の現場に急行し、現場の窮状を訴えることでインシデント対応を促す。
しかし、インシデント対応と、リスク削減は根本的に発想の異なるものだ。
例えば、報道機関は殺人事件が起こってもセンセーショナルに報道しがちで、背景にある社会保険の欠如とか貧困といった原因部分を軽視しがちだ。
リスク削減とは、簡単にいえば、そこで起きている出来事の対応の問題点ではなく、出来事の「原因」にスポットを当て、原因を取り除くことにフォーカスすることをいう。
ファウチ博士が強調していたのは、その原因分析は科学的なアプローチでなければならず、そこがすべての出発点だということだった。
さて、日本を振り返って、今日、もっとも足りないのは何のためにワクチン接種を促進するかという全体的な目標ではないかと思う。
住民にワクチンが行きわたるかどうか、の前提として必要なのは、なぜワクチン？という疑問に、「あなたの健康維持」というだけではなく、社会システムの視点から答えることだ。それが公共というもの。
https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html
をみても、残念ながら「あなたの健康」以上の情報が見当たらない。
ファウチ博士が科学的にすべてを見通しているかというとそうではない。接種されたワクチンによってどれだけの期間、有効に免疫力を持ち続けることがえきるか、はっきりとした証拠は1月の時点でも、今日でも出ていない。ファウチ博士が７～８割としたコロナウイルスの集団免疫の仮説も、データが蓄積されるたびに、恐らく日々、新しい仮説に塗り替えられてゆくだろう。だからこそ、ホワイトハウスで毎週のように会見を開く、ということに意義がある。
日本において、そういったリスク・コミュニケーションが構築されているのか、ということだ。
聞こえてくる報道は、直近のロジ課題、高齢者の接種問題ばかりだ。
それもワクチンの安全性の広報であったり、供給のロジであったり行政の住民サービスの視点が中心だ。
河野大臣は、恐らく菅首相から突然、ワクチン接種促進担当として指名されて、戸惑っただろう。
感染症の知識もあるわけではない。だからこそ、やれることを模索した結果として、接種促進のロジ分野に集中してしまった印象を受ける。
もちろんワクチンの安全性を広報することに意義がないと言いたいわけではない。
しかし、もっとも根幹にあるべきなのは、最終的なゴールを提示することだ。
高齢者の接種のあとどうなるか？何一つ見えてこない。
一体どれくらいでワクチンの効果が切れてしまうのか。10年持つ、あるいは一生、抗体が働くというわけではあるまい。
そうすると、抗体を持つ人間が何％で集団免疫が達成できるとして、仮定したワクチンの賞味期限以内に短期集中的に接種が完了しなければ
集団免疫がいつまでたっても確立できず、次から次へと新しい変異に対応させられるということになる。
アメリカがこんなにも早くワクチン接種のロジが進歩した理由のひとつは、バックグラウンドとして理解している接種戦略があるからではないだろうか。
やみくもに尻を叩いているわけではないはずだ。
日本では、菅首相が唐突に思いついて7月末までの高齢者のワクチン接種を指示、混乱が広がっている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7249a86abc1e3c08e948227e516500b4591578ce
日本国民の接種率（4月末時点）はわずか1.3％と経済協力開発機構（OECD）加盟国37カ国で最下位だという。それに比べ、米国は37％、英国は約36％、さらに中国、シンガポール、韓国などアジア諸国より低い。その批判を抑えようと、菅義偉首相が連日、檄を飛ばしている。
「これまでワクチン接種は、田村厚生労働相や河野ワクチン担当大臣が中心だった。しかし、スピードが遅く、なかなか進まない。菅首相の“ポチ”と言われる武田大臣が呼ばれ、『とにかくワクチンを打ちまくれ』『何とかしろ』と厳命されたので、あたふたしています」（総務省関係者）
やれやれ、だ。
一体なぜ7月までに？
いつものことながら急に何かを決心するくせに、目的意義を聞かれても答えが返ってこない。
方針や方向性を共有したうえで役割分担を決め、タイムラインを設定するということもしない。
みろ、周りはもう先に進んでるじゃないか、何してるんだと部下を怒鳴る。
河野大臣にしても、自分のプレゼンスをみせるいいチャンスだったのに。将来の総理大臣候補と目されているのだが。
3か月の働きにもかかわらず、目先の短期的なロジ状況を伝達するだけの役人仕事になり下がってしまった。
ロジならロジでもいいのだけど、ドメスティックではない外交の動きがあってもよかった。
例えば、なんなら4月に菅首相とアメリカに飛んでもよかったはずなのに。
これではちょっと大臣の仕事内容としては物足りないというのが私の認識だ。
全体を見ているひとは誰なのか。それが日本ではわからない。それが問題だ。
リスク・ガバナンスというのは、平時のガバナンスに比べてより高い能力水準が求められる。
リスク自体が複合的で、科学的にも不確実性が高く、そして社会政治的な影響について認識がばらつきやすい。
ワクチンも、そういう意味では、リスク・コミュニケーションの能力が試される課題。
インドのカヌー代表チームが新型コロナ禍の深刻化により東京五輪アジア予選の出場ができなくなり、大きな波紋を呼んでいる。
インドメディア「ブリッジ」は「パンデミックによりインドでは渡航禁止が課されたため、インドのカヌーチームは東京五輪に出場する最後のチャンスを逃した」と報じた。
五輪最終予選を兼ねたカヌー各種目のアジア選手権が７日までタイで開催されているが、インドでは新型コロナの二重変異株がまん延して感染が危機的状況にあり、各国がインドからの入国を制限。タイ政府がインドからの直行便をすべて禁止にしたためインド代表はドバイ経由で入国を試みたが、大会直前にタイ政府が規制を強化してインドからの入国を全面禁止としたためにアジア予選への出場が不可能となり、涙を飲むことになった。
投票で選ばれた代表が決めたのは日本国民が決めたのと同じと言われても投票時にこんな歴史的パンデミックを予想した人なんかいなかった＝パンデミックにおいても開催することは争点になってなかった
し・・・
無理なんす
【ロサンゼルス共同】米紙サンフランシスコ・クロニクル（電子版）は3日、世界各地で新型コロナウイルスの影響が長期化する中、今夏の東京五輪は「開催されるべきではない」とする同紙スポーツコラムニストの記事を掲載した。パンデミック（世界的大流行）は終息しておらず、終わりに近づいてすらいないと強調している。
記事を執筆したアン・キリオン氏は、ワクチン接種が順調に進む米国では緊張が緩和しつつあるが、インドや欧州の一部、南米の多くの国では深刻な状況が続いていると指摘。安全な形で開催するのに、開会式までの3カ月弱では「時間が足りない」と訴えた。
コロナが世界中で流行ってるけど、コロナって中国の味方にしか思えないときがある。
ひとりひとりの意見が尊重され民意に反映されるアメリカやイギリス、インドといった民主主義国家には色々な意見の人がいて、そのバラバラになった民意をまとめてコロナ対策に反映させるまでにはとても時間がかかってしまう。当然それだけロックダウンや防疫違反者への懲罰等の対応も後手後手にまわってしまう。
社会主義国家の中国にとっては右向け右の号令で国民をある程度コントロールできるというメリットがあるので、こういったパンデミックのときの対応速度が段違いだ。社会主義の中国は低ダメージで、中国の敵国であるアメリカは甚大なダメージ。中の悪いインドの現状なんて中国からしたらホクホク顔になってしまうだろうな。
最初は武漢の市場から出たらしいけど、陰謀論的にウィルス研究所から出たみたいな話もあるよね。本当はこっちじゃないの？って勘ぐっちゃうよ。そんでもってわざと流出させたんじゃないの？って。
だってコロナという存在はあまりにも中国に有利に働いている。おまけに生産性の低下する高齢者が中国国内でも増えてきているという問題も、このコロナがあれば効率よく若者をあまり死なせずに高齢者の多くを間引きできる可能性すら秘めている。
中国の意見を尊重する体制になっているWHOの調査も甘々で証拠隠滅するに充分な時間が経ってからだったし、これが計画的ウィルスの散布だったとしたら大問題だ。第三次世界大戦にも繋がるだろう。
眉唾系のあやしい話に聞こえるかもだけど、ウイグル弾圧やら領海侵犯やら人工の島つくったり外国の技術をハッキングで盗みまくったりしてる中国の現実を見ると、そういう性善説が通用しない手段を平気で取りかねない国に思えて怖い。香港、台湾もほぼ完全に支配下に置かれちゃったしね。
一帯一路構想も最終的に支配下に置いた属国or植民地になりそうな気さえするよ。
そして世界中あらゆる国にお金をばら撒いて支援しているという強みもあって、なかなか強く批難できない国たちは中国の暴走を止められるのはなかなか難しいだろうし、今後もそういった国は増えていきそう。
あとは、単純に成熟しきったアメリカを代表する西洋諸国は、中国の下からの突き上げに守りに入る甘っちょろい対応しかできないのに比べて、現在GDPも伸びまくって経済順調、軍事予算もガンガン上げてるイケイケの中国からしたら「攻め側」にいるので弱気にならないわ、大胆なこともしてくるわ、それ道徳的にどうなの？って手段も平気で使ってくる。これ、こんなの相手にしてたらもう負けちゃうでしょ。
2030年代前半にはアメリカに追いつかれる予測が出てるけど、コロナの大ダメージを受けて余裕のない先進国や民主主義国家は、中国と調整をしたりイニシアチブを取るような戦略をうつ余裕もなかなか生み出せないまま年月が経ちそうな気がしてる。
その間に、がっつり国民コントロールしてコロナを最低限の被害におさめ、他国が疲弊している間にどんどん覇道を進むための時間敵猶予を生み出せる中国って、そう遠くない未来にアメリカを抜いて世界中をめちゃくちゃなディストピアに変えそうな気がするんだよな。そして中国を支配している漢民族以外の人間は漫画「狂四郎2030」みたいな世界で隔離されて奴隷や家畜のように管理されてそう。
さらに中国には反日感情もあるわ、アメリカさんの子分ということで日本が支配されちゃったらウイグル人よりも酷い目に合いそう。
強制収容所を再教育施設と名乗り、縦横１ｍしかない箱に水も食料もなしで二日間も閉じ込めたりする連中だ。一体どんな目に合わされるのか想像するだけで恐ろしいよ。
もし戦争なり経済戦争なりでアメリカが弱体化したとしたら、日本なんてアメリカが防御態勢を取る時間稼ぎ的に使われたあげく簡単に切られそう。アメリカ人からしたら中国人と日本人、韓国人の区別なんてつかないだろうから、民意としても「使えるとこだけ使って、すぐ切っちゃえ」という世論になっていきそうな気さえするよ。
私は別に中国人が嫌いというわけではない。むしろ優秀な人がとても多いと思うし、個人の人間同士でいうと話し合えばわかることも仲良くすることも可能だと思う。ただ、今の世界情勢を見て、国という単位の意思で考えたときに、中国によって近い将来、我々や我々の子どもたちがとても悲しい目にあうんじゃないかという不安がずっと頭の片隅にある。
いざ進めやキッチン
めざすはジャガイモ
ゆでたら皮をむいて
グニグニとつぶせ
さあ勇気を出し
みじん切りだ包丁
たまねぎ目に染みても 涙こらえて
混ぜたなら ポテト 丸くにぎれ
ヤマト「チクショオオオオ！くらえ新型コロナウイルス！効果不明アビガン！」
新型コロナウイルス「さあ来いヤマトオオ！オレは実は1.5%で死ぬぞオオ！」
（ザン）
新型コロナウイルス「グアアアア！こ このSARS-CoV-2と呼ばれるパンデミックの新型コロナウイルスが…こんな98.5%の免疫に…バ…バカなアアアア」
（ドドドドド）
新型コロナウイルス「グアアアア」
イギリス株「通常型がやられたようだな…」
南アフリカ株「ククク…奴は新型コロナウイルスの中でも最弱…」
変異株「くらえええ！」
（ズサ）
ヤマト「グアアアアアアア」
ヤマト「やった…ついに変異株を確認したぞ…すでにインド株のいる空港の扉が開かれている！！」
（ギイイイイイイ）
ヤマト「こ…今年がオリンピックだったのか…！感じる…インド株の塩基配列を…」
インド株「ヤマトよ…戦う前に一つ言っておくことがある お前は私を倒すのに『ワクチン』が必要だと思っているようだが…別になくても徹底検疫と隔離で倒せる」
インド株「そしてお前の良心はやせてきたので最寄りの路上へ解放しておいた あとは病床を満たすだけだなクックック…」
（ゴゴゴゴ）
ヤマト「フ…上等だ…オレも一つ言っておくことがある このオレにファクターXがあるような気がしていたが別にそんなことはなかったぜ！」
インド株「そうか」
ヤマト「ウオオオいくぞオオオ！」
ご愛読ありがとうございました！
どこのメディアも一斉に「憲法改正を支持する人が増えた」という報道をしてて本気で怖い。内容的を見るとパンデミックなどの緊急事態に対応するためであれば改憲が必要、という意見が多いという話だが、今の時代殆どの人間がニュースの見出ししか見ていないわけで「ああ、世の中の人は改憲歓迎ムードなんだな。じゃあ私も改憲に賛成しておこう」となるに決まっている。各メディアはそれが分かっていてこんな見出しをつけているんだと思うと本気でこの国はやばいと感じる。改憲に賛成している人で、自民党改憲案の中で13条や97条がどう扱われているか知っている人って1割にも満たないのでは？この国大丈夫？？
プレステ3のゲームなんだけどさ、ざっくりいうと原因不明のウィルスが蔓延して、それにかかると100%死ぬから、感染者から身を守るためにナイスミドルが感染者から延々と走って逃げ回ったり、感染者殴り殺したり射殺するゲームなんだけど（説明が雑）、あの世界をコロナ禍に置き換えると、アメリカでも銃の売れ行きが伸びたらしいし、俺も身体を鍛えるべきな気がしてきたんだよな。
ラスアスプレイ済みの奴ならわかると思うんだが、あの世界は最低限3つのステータスを満たさないと生き残れない。
1つは延々と走り回れる無限の体力、これがないと感染者に捕まって感染してしまうし、大人数の感染者相手にする時はヒットアンドアウェイが原則なので、これも体力が無いと対処出来ない。どれだけ腕力があろうが、どれだけ銃の腕があろうが、パンデミックの世界で体力が無いというのはあまりにも無力だ。
2つめは腕力だ。銃の弾が切れた。武器がない。こんな状況コロナ禍ならこんなのいつでも起こり得る。そういう時に最終的に頼れるのは、自分の腕力だ。作中で壮年の主人公は6発の殴打で敵を殴り殺していた。終盤になるとリボルバーの弾を弾くヘルメットを被った敵が出てくる。そんな敵も6発の殴打で、しかも明らかに頭を殴って、殴り殺しているのだ。敵と戦う世界で腕力は正義だ。知能も、善行も、祈りも、コロナ禍の前では何も頼りにならない。頼りになるのは、最終的に自分を守れるのは、己の腕力だけだ。神は腕力に宿る。
3つ目は視線の届く範囲10メートル以内なら好きな所へ確実に投擲できる技術だ。これは落ちてるレンガやビンを投げて相手の注意を逸らしたり、相手を引き付けたりするのに必要で。100%の精度が求められる。コロナ禍において投擲のミスは許されない。間違えれば命取りになるからだ。正面から走って襲ってくる感染者にビンを投げつけるとどうなるだろう。怯むのだ。そして君に圧倒的な腕力があれば、反撃を危惧せず一撃でコロナ感染者を殴り殺せる。ラスアス経験者なら投擲のお世話になった人はたくさんいるはずだ。投擲をマスターしたら火炎瓶の作り方を覚えよう。君の生存確率がグッと高くなるはずだ。
俺はコロナ禍になってから、毎日10kmのランニングと、腕立てにダンベルカールに逆立ち等ヒッティングマッスルメインの筋トレ、公園で狙ったところに石を投げる練習をしている。
その結果、体重は4kg落ち、体脂肪率は28%から12%にまで落ちた。今まで悪かった健康診断の数値が改善され、初めて「異常なし」の文言を見た。
俺はコロナ禍のパンデミックと戦う準備をしながら、健康を手に入れた。
なにを馬鹿なことをいってんだろ
アメリカの入院病床数少なさもあってのパンデミックをみならって葬儀屋も間に合わないくらいの死体の山を築きたい？
ニュースよめてないのか
Covid19感染者を見つけるためのPCR検査が絞られてきたことがこの三度目の要請に至った理由だと考える。
無症状感染者を見つけるための社会的検査、事業所への頻回検査や希望者への検査を渋ってきた。
無症状感染者を早期発見することで感染を広げることを止める事の意義を理解できず、また、濃厚接触者として、接触者の検査すらも厳選したことで、何度も感染の山を作ってきたことは吉村洋文氏の責任であると私は考える。
「どうしたら感染を防ぐことができるのか、感染を防ぐためにはより多くの感染者を見つけることが必要だ、どうしたらそのような検査ができるのか？」ということを考えてこなかったのである。
政治が無能であり、私たちの命が守られていないことは、政治が悪いということが分かってもらえない。
言葉が届かないもどかしさをずっと考えている。
その感染防止の個性の穴を、SARS-CoV-2は見逃さないのである。
たとえばウレタンマスクが好きだ、そのマスクは、不織布マスクに比べて半分しか感染抑止効果がない。
たとえばマスクから鼻を出してしまう、SARS-CoV-2は空気感染なので、空気を吸い込むだけで感染してしまう。
屋内での食事は、マスクをしないから危険である。夜の飲食店ばかり槍玉にするのは感染の山をおさえる、スプレッダーイベントさえコントロールすれば十分であって、感染を防止するためではない、感染の数を少しだけ減らしたいだけなのだ。
酔っぱらいはみんな嫌いだから攻撃してもいいのだ。そういう気持ちさえ政治利用されている。
SARS-CoV-2に対抗するためには、個人の力では無理なのだ。
ところで、私は新型コロナウイルス感染症とコロナと呼ぶのはためらっている。
「ころな」という名前の子はいないだろうか？いじめられてはいないだろうか、といつも気がかりなのだ。
パンデミックが始まって一年以上が経過してしまった。一年である。
感染者が少ないというのは非常に優位だった。
数が増えれば対処できないからだ。ヨーロッパが制圧できないのは、数が多すぎるからである。
日本は感染者数が少ないからこそ、コントロールできるはずだった。
従来株でも、毎回、感染の波を大きくしてきた。それは政治の無能さを示すものだと思う。波を低くしていくこそが、低く維持することこそが、政治の役割である。
全員分って４０億本ぐらい確保できた？ってこと？
アナフィラキシー（アレルギー）があるから、複数のメーカーを人数分用意しないといけなかったり、大変だぞ
打ち損じとかミス、落としたとかあるから、１割は多くないといけない
そのうえで都道府県を移動しているひともいるから 数えかたのうえで予備もいる
人数分じゃワクチンは足りないんだよ
しかも単一メーカーではなく複数のメーカーの比率も含めて４０億本
ワクチンはワープしない、物理的に配送する上でのロスは考えたか？
複数メーカあるからメーカーを間違えないように、ラベルなどは、初めての医師や看護婦でも、間違えないように工夫は終わったか？
１度目と２度めで、メーカーが違うも許されないし
じつは、２箇所で打って、倍の量をうっちゃったとかでも死亡の可能性がある。
機械翻訳です。
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デルテクノロジーズ、VMwareの81%の株式をスピンオフし、VMwareのさらなる成長につなげる
Dell Technologiesとの戦略的パートナーシップを維持しつつ、VMwareに戦略的および経営的な柔軟性をもたらす
VMwareは全株主に対して115億ドルから120億ドルの特別配当を実施し、投資適格格付けを維持する予定
米カリフォルニア州パロアルト--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 独立取締役で構成されるVMware(NYSE: VMW)特別委員会とデル・テクノロジーズは、VMwareをデル・テクノロジーズから分離独立させる条件に合意しました。この条件には、企業の所有構造の大幅な簡素化と、独立した特別委員会が推奨し、VMware取締役会がスピンオフの直前にすべてのVMware株主に対して宣言した115億ドルから120億ドルの特別現金配当が含まれており、すべての閉鎖条件が満たされることを条件としています。Dell Technologiesの株主は、Dell Technologiesが保有するVMwareの株式を比例配分で受け取ることになり、Michael DellとSilver Lake PartnersはVMwareの株式を直接保有することになります。また、両社は、共同で顧客価値を提供するための戦略的パートナーシップを維持・強化する商業契約を締結しました。
ヴイエムウェアのビジョンは、あらゆるクラウドやハードウェアインフラに対応したユビキタスなソフトウェアおよびSaaSプラットフォームを構築し、顧客のデジタルトランスフォーメーションを加速することです。デルテクノロジーズからのスピンオフにより、ヴイエムウェアは、両社の戦略的パートナーシップの強みを維持しつつ、戦略実行の自由度を高め、資本構造とガバナンスモデルを簡素化し、戦略、運用、財務の柔軟性を高めることができます。
"ヴイエムウェアの最高財務責任者(CFO)兼暫定最高経営責任者(CEO)であるゼイン・ロウは、「当社は、すべてのクラウドベンダーおよびオンプレミスのインフラベンダーに当社のエコシステムを拡大する能力を強化し、成長機会を支援する資本構造を持つことになります。"デルテクノロジーズとの戦略的パートナーシップは引き続き当社の差別化要因であり、マルチクラウド戦略の実行に伴い、あらゆるパブリッククラウドとあらゆるインフラストラクチャ上で、お客様に当社のソリューションとサービスを提供していきます」と述べています。
2020年7月15日に提出されたDell TechnologiesのSchedule 13D修正に関連して、VMwareの取締役会は、Dell Technologiesの提出書類に記載されたビジネスチャンスに関するDell Technologiesからの提案の可能性を検討・評価するために、法律顧問および財務顧問を起用した独立取締役からなる特別委員会を設置しました。特別委員会は、VMware社の取締役会による本取引および特別現金配当の承認を評価し、推奨しました。
"VMware特別委員会は、今回のスピンオフ契約が、簡素化された資本構造を確立し、VMwareがその戦略を実行する上で有利に働くことで、すべての株主に利益をもたらすものと確信しています」と、VMwareの独立取締役会の筆頭メンバーであり、特別委員会のメンバー、報酬・コーポレートガバナンス委員会の委員長であるPaul Sagan氏は述べています。
"ヴイエムウェアの取締役会長であるマイケル・デルは、「ヴイエムウェアをスピンオフさせることで、デル・テクノロジーズとヴイエムウェアにさらなる成長機会をもたらし、ステークホルダーに大きな価値をもたらすことができると期待しています。"両社は今後も重要なパートナーであり続け、お客様にソリューションを提供する方法において、差別化された優位性を持っています」と述べています。
ヴイエムウェアとデルテクノロジーズは、この商業契約を通じて、顧客に戦略的価値を提供するソリューションの共同開発を継続し、デルテクノロジーズはヴイエムウェアの製品ポートフォリオに市場規模を提供します。
今回のスピンオフにより、VMwareは、成長戦略を推進するための戦略的、運用的、財務的な柔軟性と俊敏性を高めることができます。これには、資本配分の決定の簡素化や、現在のデュアルクラスの株式構造の廃止などが含まれます。また、VMware社は引き続き投資適格の格付けとプロファイルを維持します。
ヴイエムウェアが全株主に提供する115億ドルから120億ドルの特別現金配当の推定額は、2021年3月16日時点の発行済み株式に基づいて、1株当たり27.43ドルから28.62ドルとなっています。
この取引は、一定の条件のもと、2021年暦年の第4四半期中に完了する予定です。
VMwareは、2021年4月14日午後5時45分(米国東部時間)より、本取引の詳細について説明するインベスターコールを開催します。このイベントのライブWeb放送は、VMwareの投資家向けウェブサイト(http://ir.vmware.com)でご覧いただけます。ウェブ放送にはスライドが添付されます。ウェブ放送とスライドの再生は、同ウェブサイトで2ヶ月間公開されます。
VMwareについて
ヴイエムウェアのソフトウェアは、世界の複雑なデジタルインフラストラクチャを強化します。クラウド、アプリケーションのモダナイゼーション、ネットワーキング、セキュリティ、デジタル・ワークスペースなどのサービスを提供することで、お客様があらゆるクラウド上であらゆるアプリケーションをあらゆるデバイスに提供できるよう支援しています。カリフォルニア州パロアルトに本社を置くヴイエムウェアは、画期的なテクノロジー・イノベーションから世界への影響まで、「良い方向に向かう力」となることを目指しています。詳細については、https://www.vmware.com/company.html。
追加情報とその入手先
VMwareは、株主の承認を必要とする特定の事項の承認に関して、Schedule 14Cによる株主向けの情報提供書を作成します。情報提供書は完成後、当社の株主に郵送されます。この取引に関してVMwareがSECに提出したすべての文書のコピーは、SECのウェブサイト(www.sec.gov)またはVMwareのウェブサイト(https://ir.vmware.com/)から無料で入手することができます。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、提案されているスピンオフの予想時期、完了、効果および利点、特別現金配当の支払い、規模および1株当たりの金額、VMwareの将来の投資評価およびプロファイル、スピンオフ後のVMwareとデルテクノロジーズの戦略的パートナーシップ、商業的取り決めおよび協力関係、VMwareの事業戦略およびビジョン、将来の成長機会に対する期待など、将来の見通しに関する記述が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法によって創設されたセーフハーバー条項の対象となります。
VMwareは、
(1)分離・分配契約の終了の原因となる事象、変化またはその他の状況の発生、
(3)VMwareのその他の失敗、
(4)その他の要因により、提案されている取引を上記の条件またはその他の受け入れ可能な条件で、または全く完了できない可能性があります。
(3)その他、VMwareまたはDell Technologiesがスピンオフの完了および特別現金配当の支払いのための契約条件を満たさないこと、
(4)VMwareが特定の格付け機関の基準を満たさないこと、
(5)スピンオフおよび特別現金配当の発表がVMwareおよびDell Technologiesの戦略的および商業的関係に与える影響、ならびにVMwareが主要な人材を維持・雇用し、顧客との関係を維持する能力に与える影響。6)COVID-19パンデミックがVMwareの事業、財務状況、VMwareの顧客、ビジネス環境、世界経済および地域経済に与える影響、
(9)価格圧力、業界の統合、仮想化技術への新たな競合他社の参入などを含むがこれらに限定されない競争要因。10)買収した企業や資産をVMwareに正常に統合し、VMwareから売却した資産に関連するサービスを円滑に移行する能力、
(11)仮想化ソフトウェアおよびクラウド、エンドユーザー、エッジおよびモバイル・コンピューティング、セキュリティおよびテレコム業界における急速な技術革新、
(12)仮想化ソフトウェアおよびクラウド、エンドユーザー、エッジおよびモバイル・コンピューティング、セキュリティおよびテレコム業界における急速な技術革新。
(12) コンテナ化、最新アプリケーション、本質的なセキュリティとネットワーキング、クラウド、デジタル・ワークスペース、仮想化、通信とエッジ・コンピューティング、ソフトウェア定義データセンターなどの分野で、VMwareの顧客が新しい製品、プラットフォーム、サービス、ソリューション、コンピューティング戦略に移行する能力、および顧客が新しいテクノロジーを受け入れる際の不確実性、
(13) VMwareがスピンオフ後に戦略的に効果的なパートナーシップを締結し、協力関係を維持、拡大する能力。
(17)サイバー攻撃、情報セキュリティ、データ・プライバシーに関連するリスク、
(18)主要な経営陣の交代による混乱。19)為替レートの変動や貿易障壁の増加など、国際的な販売に伴うリスク、
(21)VMware社とDell Technologies社それぞれの財務状況や戦略的方向性の変化により、VMware社とDell Technologies社の商業関係や市場開拓のための技術協力に悪影響を及ぼす可能性があること。22)VMware と Dell Technologies の商業関係および市場開拓と技術提携におけるスピンオフと変更が、顧客やサプライヤーとの関係を維持する VMware の能力、および VMware の経営成績と事業全般に及ぼす影響、
(23)配当基準日における VMware の発行済株式数、および
(24)SEC に提出した当社の定期報告書および現在の報告書の「リスク要因」のセクションで述べられているリスクなどです。これらの将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付の時点でなされたものであり、現在の予想に基づいており、不確実性や状態、重要性、価値、効果の変化、およびVMwareが随時提出するForm 10-KおよびForm 10-Qの最新のレポートやForm 8-Kのカレント・レポートを含む、米国証券取引委員会に提出された文書に詳述されているその他のリスクがあり、実際の結果が期待と異なる可能性があります。VMwareは、本リリースの日付以降、そのような将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、現時点ではその意図もありません。
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Source: VMware, Inc.
