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はてなキーワード: et alとは

2020-03-23

新型コロナの謎を解く鍵

山中伸弥先生が新型コロナに関するサイトを開設した。

https://www.covid19-yamanaka.com/index.html

この山中先生サイトを閲覧していて、常々不思議に思ってきたことの2つの謎を解く共通鍵が見えたような気がした。

つの謎とは

・なぜ欧米に比べ日本など東アジアの国々の感染速度が低いのか

・なぜ日本国内で散発的なクラスター発生が起きているのに、日々の満員電車パチンコ屋でクラスター感染が発生しないのか

これらの謎を解く共通鍵が、山中先生サイト中の以下の参照論文

「Asadi et al, Aerosol emission and superemission during human speech Increase with voice loudness. Sci Rep , 9: 2348, 2019

(内容)

エアロゾルは咳やくしゃみだけでなく、会話でも放出される、さらに声が大きいほどエアロゾルは多くなる

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/30787335/

にあるような気がした。

すなわち(無論思いつき仮説としてだけど)新型コロナ感染経路の最も頻度が高いのが「エアロゾル感染」であり、それは、口から飛ばされる唾などからエアロゾル中に長時間(3時間とも言われる)ウィルス生存し、密閉された空間では、それが他の人の口に入ってしま感染するものではないかということ(口ー口感染が最も頻度が大きいのではないかということ)。

前者の謎(欧米日本等の比較)では、手洗い等の文化要因ももちろん大きいとは思うが、さらに「パーティ文化」が根付いているかかにあるんじゃなかろうか。密閉された空間で口を開けている頻度が高いもの同士が大声で長時間発声し合う。そんな空間を日々繰り広げている。あるいは「激しい議論文化」が根付いているか否かもあるかも。当初中国での感染速度が早かったのは、パーティ議論文化ではなく、日頃でっかい声で口角泡を飛ばしながらコミュニケーションを取り合うスタイルからかもしれない。いずれも日本や(中国以外の)東アジアの国々にはない文化ではないか

そして後者の謎(ライブハウス屋形船クラスター感染が起きるのに、満員電車パチンコ屋でなぜ発生しないか)も同じ鍵。つまり口を大きく開けて発声しあっているか否か。満員電車パチンコ屋で口を開け続けているやつはあまりいない。

これが真だとすると、マスク着用は感染させない、感染しないの両面で効果あることになるかもしれない。口を塞いでいる点で。

新型コロナの謎を解く鍵

山中伸弥先生が新型コロナに関するサイトを開設した。

https://www.covid19-yamanaka.com/index.html

この山中先生サイトを閲覧していて、常々不思議に思ってきたことの2つの謎を解く共通鍵が見えたような気がした。

つの謎とは

・なぜ欧米に比べ日本など東アジアの国々の感染速度が低いのか

・なぜ日本国内で散発的なクラスター発生が起きているのに、日々の満員電車パチンコ屋でクラスター感染が発生しないのか

これらの謎を解く共通鍵が、山中先生サイト中の以下の参照論文

「Asadi et al, Aerosol emission and superemission during human speech Increase with voice loudness. Sci Rep , 9: 2348, 2019

(内容)

エアロゾルは咳やくしゃみだけでなく、会話でも放出される、さらに声が大きいほどエアロゾルは多くなる

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/30787335/

にあるような気がした。

すなわち(無論思いつき仮説としてだけど)新型コロナ感染経路の最も頻度が高いのが「エアロゾル感染」であり、それは、口から飛ばされる唾などからエアロゾル中に長時間(3時間とも言われる)ウィルス生存し、密閉された空間では、それが他の人の口に入ってしま感染するものではないかということ(口ー口感染が最も頻度が大きいのではないかということ)。

前者の謎(欧米日本等の比較)では、手洗い等の文化要因ももちろん大きいとは思うが、さらに「パーティ文化」が根付いているかかにあるんじゃなかろうか。密閉された空間で口を開けている頻度が高いもの同士が大声で長時間発声し合う。そんな空間を日々繰り広げている。あるいは「激しい議論文化」が根付いているか否かもあるかも。当初中国での感染速度が早かったのは、パーティ議論文化ではなく、日頃でっかい声で口角泡を飛ばしながらコミュニケーションを取り合うスタイルからかもしれない。いずれも日本や(中国以外の)東アジアの国々にはない文化ではないか

そして後者の謎(ライブハウス屋形船クラスター感染が起きるのに、満員電車パチンコ屋でなぜ発生しないか)も同じ鍵。つまり口を大きく開けて発声しあっているか否か。満員電車パチンコ屋で口を開け続けているやつはあまりいない。

これが真だとすると、マスク着用は感染させない、感染しないの両面で効果あることになるかもしれない。口を塞いでいる点で。

2020-03-19

参考文献リスト場所の違い

参考文献リスト

論文報告書場合は、参考文献リストは文末に集められる。学会発表スライド場合は、各々のスライドの下に脚中みたいな感じで入る。

汎用性のあるmarkdown

ファイルを一つ作ってそこから派生的に論文原稿や発表スライドセミナー報告などを作っていきたいが、学会発表スライドの参考文献問題は手間だ。マイルール適用スライド場合でも参考文献リストスライドを作る?

いちいちコピペ

参考文献リストをいちいちコピペして、脚注形式

[^1]: J. Doe et al, Nature 1, 1 (1886)

かにすればいいけど( ^ω^)・・・スライドに出てくる参考文献なんて大した数じゃないから・・手作業ちゃう

2020-02-07

マスク着用と手洗い実施による感染予防効果

https://www.yoshida-pharm.com/2018/letter128/

インフルエンザ感染の予防について、マスクの着用と手洗いによる予防効果に関するランダム比較対象試験を行った報告があります5)。米国学生寮にいる1437名の学生対象に、マスク着用群、マスク着用+手指衛生群、コントロール群に分け、6週間にわたり試験が行われました。参加者全員に対し適切な手指衛生方法と咳エチケットに関する基礎的な教育が行われ、加えてマスク着用群には適切なマスク着用に関する資料提供されました。また、マスク着用+手指衛生群には適切な手指衛生とマスク着用に関する資料提供され、さら調査間中アルコール系手指消毒薬支給され手指衛生に使用しました。結果として、マスク着用+手指衛生群がコントロール群より有意インフルエンザ様症状の発生率を低下させ、マスク着用と手指衛生の両方の実施効果的であったと報告されています

また、インフルエンザ家庭内感染について、香港の家庭を対象に、手指衛生群(マスク着用なし)、サージカルマスク着用+手指衛生群、コントロール群で比較を行った報告があります6)。まず参加者全員に対して健康的な食事生活習慣の重要性について教育が行われました。手指衛生群、サージカルマスク着用+手指衛生群に対しては、患者を含むすべての家族に対して伝播を減らすための適切な手指衛生の潜在的効果について教育し、洗面所へ行った後やくしゃみや咳をした後、手が汚れた場合に、通常使用している石けんの代わりに提供した液体せっけんを使用するよう指導しました。また、家へ帰った時や汚染された場所を触った後はすぐにアルコール手指消毒薬使用することも指導しました。サージカルマスク着用+手指衛生群に対しては、患者とすべての家族に対し、全員がマスクを着用すれば家族接触での伝播が減少する潜在的効果について教育し、7日間、食事や就寝時を除き家庭内でできるだけマスクを着用するようにし、また、患者が家庭外で家族といるときも着用するよう依頼しました。調査の結果、マスク着用の有無に関わらず、手指衛生はインフルエンザ家庭内感染を減らす傾向が見られたものの、コントロール群と比べ有意差は見られませんでした。サージカルマスク着用+手指衛生群では最初患者発症後36時間以内に実施された場合には、コントロール群と比較して家庭内感染有意な低下がみられたと報告されています

手指衛生やマスク着用に関する報告を総合して検討すると、感染予防には手指衛生のみやマスク着用のみなど単独方法ではなく、手指衛生にマスク着用などを追加することによる複合的な感染予防がより有効であると考えられています7)8)9)。


5) Aiello AE, Murray GF, Perez V, et al.:

Mask use, hand hygiene, and seasonal influenza-like illness among young adults: a randomized intervention trial.

J Infect Dis. 2010;201:491-498.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/20088690

6) Cowling BJ, Chan KH, Fang VJ, et al.:

Facemasks and hand hygiene to prevent influenza transmission in households:a randomized trial.

Ann Intern Med. 2009;151:437-446.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/19652172

7) Jefferson T, Del Mar C, Dooley L, et al.:

Physical interventions to interrupt or reduce the spread of respiratory viruses:systematic review.

BMJ 2009;339:b3675.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/19773323

8) Wong VW, Cowling BJ, Aillo AE.:

Hand hygiene and risk of influenza virus infections in the community:a systematic review and meta-analysis.

Epidemiol Infect. 2014;142;922-932.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/24572643

マスク無効派が頓珍漢なデマを流し始めているので再掲します。再投稿ではありません。

2019-09-30

anond:20190930180115

https://hsuh.repo.nii.ac.jp/?action=repository_uri&item_id=6263&file_id=22&file_no=2

人間での配偶者選択におけるMHC役割は依然として議論の的である.

Hutterrite(キリスト教のフッター派の人たちで,隔絶的な生活信仰と固有の文化固執している)コミュニティの40組のカップル対象に,MHCハプロタイプ合致度を比較したところ,実際に同じハプロタイプを持つカップル割合は,計算予測された値よりも有意に低く,おなじMHCハプロタイプを持つもの同士が避け合っていることが示された.

一方,南アメリカインディアン部落20人のカップルによる同様の調査では,MHCの交配行動との関係は見られなかったという(BeauchampGKandYamazakiK.,AmJHumGenet61:494-496,197).

MHCハプロタイプの違いによる体臭の違いを直接かぎ分ける実験も行われている.

すなわち汗をかい男性Tシャツを箱に入れ,女性匂いの好みを聞くと,自分と異なるMHCパターン男性匂いを好むという研究と,実の父親MHCハプロタイプにより近い男性匂いを好むという一見正反対の結果が出ている(Jacob S et al., Nat Genet 30:175-179,202).

MHCが交配嗜好に影響することは間違いなさそうであるが,過去のデータが不一致である理由は明白ではない.

2019-08-27

anond:20190827140633

心の理論 vs 共感

感じること、思いやり、認識することに関して:

サイコパス傾向とASDでは異なったタイプ共感障害がある

Alice Jones)

冷淡/情緒の乏しさのある子どもは十分なToMがある

ASDの子どもはToMは不十分だが、十分な同情心がある

Jones、 Happe et al.(2010)JCPP

・多くのASD児は保護者(多くは母親)をとても慕っている

他者の苦悩に十分反応する

⇒社交性の問題ではなく、ある特定社会的能力認知問題である

http://www.aiina.jp/seishounen/kowakasien/H29_kowaka_siryo3.pdf

2019-05-11

文系学問における注と参考文献の話、補遺

文系学問において資料実在証明するものとは何か」(anond:20190510230425)についたブコメに応答&補足説明します。

参考文献と注は違うよ!

Wikipediaですら参考文献を求められるので、参考文献(ここで言っている注)のない本はある意味Wikipedia以下の信頼性と考えられても仕方がないことを多くの人に知らせるべきだと思う。

参考文献と注は違います! ぜんぜん別です! 参考にした本を並べてあるのが参考文献(厳密にはこの場合「参考文献一覧」)で、本文中の記述の出典を直接明らかにするのが注です!

参考文献と注については、以下の4つの組み合わせが考えられます

  • a)参考文献も注も揃っている
  • b)参考文献はあるが、注はない
  • c)参考文献はないが、注はある
  • d)参考文献も注もない

このうち、研究書として許されるのはaとcだけです。ここで問題にしているのはbとdで、多くの学術的な新書はbであり(中公新書とかでよくあるやつ)、ごくまれにdみたいな本があります最近だと、岩波新書の『ロシア革命』)。

えっ、cも許されるの? はい、許されます。なぜなら、個々の注でしっかりと典拠を示してある場合は、参考文献リスト存在せずとも出典の表示に不自由はないからです。

これだとわかりづらいかもしれないので、架空の例で説明してみます(わかりづらいかと思ったので書き直しました)。

a)増田うんこを漏らした(注1)。一方、同人作家おしっこを描いた(注2)。

(注1)はてな太郎増田研究Hatelabo2019年、819頁。

(注2)Y. Arim, Oshikko Collection (Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies, 2019), p.8107.

参考文献リスト

Arim, Y. Oshikko Collection. Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies, 2019.

はてな太郎増田研究Hatelabo2019年

b)増田うんこを漏らした。一方、同人作家おしっこを描いた。

参考文献リスト

Arim, Y. Oshikko Collection. Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies, 2019.

はてな太郎増田研究Hatelabo2019年

c)増田うんこを漏らした(注1)。一方、同人作家おしっこを描いた(注2)。

(注1)はてな太郎増田研究Hatelabo2019年、819頁。

(注2)Y. Arim, Oshikko Collection (Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies, 2019), p.8107.

d)増田うんこを漏らした。一方、同人作家おしっこを描いた。

cでも十分に出典表示として問題のないことはご理解いただけるでしょうか? 実際、英語圏でもcのような本はたまにあります。そして、著書ではなく論文レベルだと、cのようなやり方を採用している雑誌はとても多いのです(日本語圏でも英語圏でも)。いや、もちろん理想を言えばaみたいな本であるべきなんです。でも、紙幅の都合というものがあり、印刷費が嵩むからどこかを削りたい、となった場合には、真っ先に参考文献が削られてしまうのは致し方ないと思います

日本出版問題は、そこで「参考文献ではなく、注を削ろう!」という話になってしまうことです。違います注か参考文献、ページ数の関係上どちらかを削らないといけないのなら参考文献を削るべきなんです。

もし注がしっかりとつけられていれば、参考文献の欠如は「どんな文献があるかひと目でわかりづらい」程度の問題しかなりません。しかいくら参考文献があったところで、注がなければ「ではこの記述典拠はいったい何なのか」という根本的な問題惹起します(bの例から正しい出典を復元できるでしょうか?)。参考文献は省いても構いません。しかし注を省いてはダメなのです!(学術的な新規性のある本ではなく、学界の定説初心者向けにわかやす纏める本でなら、読みやすさを優先して逆の判断になっても構わないのですが)

もちろん、これはauthor-date方式やMLA styleの注をつける場合には適用できません。どういう方式かというと、次のような方式です。

author-date方式

増田うんこを漏らした(はてな 2019: 819)。一方、同人作家おしっこを描いた(Arim 2019: 8107)。

参考文献リスト

Arim, Y. 2019. Oshikko Collection. Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies.

はてな太郎.2019.『増田研究Hatelabo

MLA style:

増田うんこを漏らした(はてな 819)。一方、同人作家おしっこを描いた(Arim 8107)。

参考文献リスト

Arim, Y. Oshikko Collection. Tokyo: Press of Institute for Shonben Studies, 2019.

はてな太郎増田研究Hatelabo2019年

こういう方式の注をつける場合には参考文献が絶対必要です。当たり前ですね(author-date方式についてはanond:20190511230117も参照)。

2種類の「参考文献」

自分実験室の試験管”イメージ偏ってるなー(´・_・`)理系論文での引用たことないんかな。普通に出典書いてるし、それを叩き台に積み上げたり、否定したりするんだが。博士論文なんか引用文献沢山乗るしね

理系学問についてのイメージが偏っている点についてはごめんなさい。でも引用については、申し訳ないけれどそちらが勘違いされていると思います(もちろん私は理系論文ちょっとしか読んだことないので、私に事実誤認があれば教えてほしいのですが)。

文系学問において、参考文献には2種類あります

このうち、理系論文で文献として挙げられるのは「先行研究」だけですよね? でも、文系では「一次文献」も参考文献に含まれ、そこへの参照が論文重要な核を占めているのです。

たとえば上皇陛下が書かれた論文(※1)を見てみると、確かに末尾にずらずらっと先行研究が並んでいますが、論文の核となる部分はあくまハゼ遺伝子を解析した部分にあって、それは当然ながら実験室で採られたデータであり、何らかの文献によって引証される類のものではないわけです。

しかし、皇族つながりで天皇陛下が書かれた論文(※2)を例に出すと、この論文において著者の主張の裏付けとなっているのは古文書における記述であって、その原本研究施設が所蔵していたり史料集として公刊されていたりするわけです(史料集って何ぞや、という点については後述)。

私が最初増田で言ったのは、この「一次文献」の問題です。多くの場合理系ではこういう資料引用しないですよね(最近だと古天文学歴史的史料引用するとかあるのかな?)。しかし今回の研究不正がなされたような分野においては、そのような資料こそが研究の核心にあるという話です。

もちろん、慌てて言いますが「なにをデータにするか」は研究対象によって異なります文化人類学のような分野では、ヨソの土地まで出かけていって住人たちとの会話を書き取ったもの資料です(この分野だと「インタビュー」とかいう生易しいものじゃなくて、ヨソの土地に住み込んでその土地言語習得して日常生活を過ごす中で遭遇した会話や出来事を持ち歩いてるノートに書き付ける、という調査方法が採られます。これを参与観察というわけですが、私にゃ無理ですわ)。記述言語学だと研究対象の言語話者にその言語を口に出してもらって記録する(「これを○○語でなんといいますか?」と聞くこともあれば、話者どうしで会話してもらってそれを横で聞くパターンもあり)、というやり方になるんだろうと思います。なので私が言っているのは、あくまでも近現代史やその隣接領域での話だと思ってください。

一次史料からといって信憑性が高いとは限らない

文系生データは出典となる書籍だったり、原典資料がある場所と。原典原典って、どんどん辿っていけるブロックチェーンみたいな形式理想ってわけか。一時情報当事者証言なら信憑性高いって判断にはなるし

違います! 当事者証言からといって必ずしも信憑性が高いわけではありません! たとえば戦争犯罪裁判にかけられた人の証言のことを考えてみてください。彼もしくは彼女証言をそのまま「信憑性が高い」として扱ってしまってよいか? そんなわけはない。

歴史学において一次史料が重視されるのは、それが「生データ」だからです。それはひょっとしたら当事者の保身によって捻じ曲げられているかもしれないし、当事者が間違えているかもしれないし、当事者が見ても聞いてもいないことは書かれていないかもしれない(たとえば「沖縄返還をめぐる日米交渉」を研究しようと思ったとき日本側の史料は「日本側の政策決定過程」を教えてはくれますが、アメリカ外交官たちがどういう考えを持って交渉に臨んでいたかを教えてはくれないのです。それを知りたければアメリカ側の史料を見るしかありません)。けれども新しい研究は必ず一次史料から出発する必要があるのです。何故ならそれは昔の人によって直接書き記されたものから

なので歴史学では「史料批判」というものを重視します。これは説明すると長くなるので詳しくは歴史学入門書とかを読んでほしいんですが、要するに史料に書かれていることはどのくらい信用できるのか、みたいなことを分析するわけですね。あれれ~? おっかしいぞ~? この人、自分は後方にいたか虐殺行為に関わってなかったって言ってるけど、部隊の記録では後方にいたなんてどこにも書いてないよ~?

(「なにが一次史料か」というのも研究対象によって変わります特に科学史史学史といった分野では「他の研究において先行研究とされている文献が一次史料である」という状況がしばしば発生するのですが、この理屈はわかっていただけますよね)

デジタルアーカイブ史料

図書館ScanSnap SV600を完備し研究する皆の熱意でデジタルライブラリが出来るといいな… P2Pで共有されればノード消滅にも耐えられる。しか日本ではプリウスミサイル上級国民は不逮捕で、P2Pプログラマ逮捕なので

出来るといいな、じゃなくて、既にあります

たとえば国立国会図書館デジタルライブラリーには幕末以降の古書が多く登録されていて、PDFで落とすことができます。archive.orgや、フランス国立図書館デジタルライブラリー「Gallica」も有名ですね。こういうところに所蔵されている文献については、わざわざ現地の図書館まで行かなくともPDFダウンロードすればそれでよいわけです。デジタル化によって歴史学者の仕事は格段にやりやすくなりました。18世紀ドイツ語の本をコタツに入ったままで入手できるんだもんなぁ。

しかし、当たり前ですが全ての史料電子化されているわけではありません。国によってデジタルライブラリーの整備状況に違いがありますし、そもそも現代以降に出版された印刷物の数を考えたら全部をデジタル化するなんて人手も時間も足りない、という場合もあるでしょうし、身も蓋もない話をすれば著作権問題もあるでしょう(とある国では、その国の図書館に直接行かないとデジタル化された史料アクセスできなかったりします。てっきりPDFはないと思っていたのですが、著作権上の問題で館内からしかアクセスできないようになっているだけだそうです)。

また、多くの国では、公文書館史料まではデジタル化は及んでいません。元増田でも書きましたが、お役所ちょっとした書き付けなんかも史料になるわけで、それ全部デジタル化しようとしたらとんでもない数になります(これについて、日本戦前外交文書のかなりの数をウェブで読めるので恵まれていますね……アジア歴史資料センター様には足を向けて寝られません)。なので未だに、現地に行って史料を直接見てくる、というのが重要になるわけです。

さらに言うと、史料が必ずしも公的機関によって保存されているとは限らず、貴族武士の子孫のおうちに保管されていて、読みたい人はご当主様の許可を得て読ませてもらう、という場合もあり、当然デジタル化の波は及んでいません。イギリスだと由緒ある大貴族屋敷には私設の文書館付属している場合もあり、日本歴史学者でもソールズベリ侯爵のお屋敷であるハットフィールドハウスに赴いて史料収集している人もいます。謝辞で「史料を閲覧させてくれた当代のソールズベリ侯に感謝する」みたいなこと書いてあって「すごい……」って思いました)

ただ、「みんなが読みたがる重要史料」については、史料をまとめた本を出すとか、史料を集めたマイクロフィルムを作るとか、そういう形で広く公開されている場合があります(たとえば第一次世界大戦の勃発に関しては、イギリスオーストリアなどの当事国が何十巻にも及ぶ史料集を出版していて、東京大学などの国内研究機関にも所蔵されています)。けれどそういうのを購入するのはお金がかかるし、何より発行から何十年も経ってしまうと入手自体が難しくなってしまう(でも著作権は残っているためデジタル化も遅々として進まない)ので、あんまりお金がなかったり新設されたばかりだったりする大学研究者は結局それらを所蔵している大学図書館に行く必要が……

「注があると読者に嫌われる」は本当か?

しろ最後の注を見て次の本を決めたりするので、注があると読まなくなる人というのがいるのにびっくり…

注なんて読みたくなければ飛ばせばいいのに注があると売れない……? やべえな世の中。/ みんな本当に自己防衛意識が弱いよね。優しい世界生きてるんだろうな

注があると読まない人が居るという話、ただ気持ちよくなるために情報摂取してる層には、正確性の担保なんてむしろ邪魔なんだろね。ワイドショー視聴者と同質。

これ、実際に「注があるから読まない」読者が本当にいるのか、と疑ってみるべき案件だと思うんですよね……。「編集から言われて注を外した」という話は学者あいから漏れ聞こえてきますが、「注があるから読んでいて苦痛だった」という話ってなかなか聞かなくないです? いやもちろん編集者のところにはそういう苦情のお便りが届いているのかもしれませんが……。「注があると売れない」という都市伝説が生き長らえているだけのような……(一般読者からしてみれば、注の存在に気づいてなかった、とか、なんか数字が振ってあるけど気にしてなかった、という場合も多いでしょうし)

注は別に読まなくてもいいです

ちゃんと注まで読んでるのね。今まで気にしたことも無かった…我ながら知的レベル低い…

注がついている本を読んでいる段階で十分かと思いますので安心してください。注は、もし興味がないならさらっと読み飛ばしても別に大丈夫ですよ。というか、注で典拠が示されていても、アラビア語とかギリシャ語とか朝鮮語とかロシア語とかで書かれている場合も多々あるわけで、そんなの普通の読者さんにチェックできるわけないですし。ただ、注を見てみると、おっ、ここはちゃんと原史料を読んで書いてるのか、なーんだ、ここは英語二次文献に頼って書いてるんだ、みたいなことがわかっちゃったりするので、学者仕事の裏側を垣間見ることができて面白いですし、どんな情報源を使って書かれているのか? をチェックしてみることは学術書だけでなく普通ニュースとかを読むときにも重要なことだと思いますよ。

ブコメ

物理分野では「参考文献」の意味増田とは異なる。参考文献は本文記述の直接の引用を表す。あとあまり明確に決まってないけど、注は捕捉説明を指す。「参考にした文献一覧」は存在しない。読書案内なら見かける。

誰がReferences(Bibliography)を参考文献と訳したのか。"refer"した文献のリストであって、本文の著述に紐づけられるものだけリストアップすればよく、逆に、何でもかんでも列挙して博識をひけらかすところではない。

や、まあ、文系でもたいていの場合は「引用文献」ってことですよ。それを「参考文献」と呼んでるだけ。参考にはなったけど言及してない文献は、私なら入れない(でも入れる人もいるかも)。

いま史学科にいる人間全員読んでリアルブクマしとけ。懇切丁寧な論文の"文法書"だぞ。

あなたがこの増田に感心してくれたことは嬉しいけれど、史学科の学生上から目線アドバイスしないでください。こんなの初歩の初歩で、史学科の学生さんならとっくに理解してます史学出身じゃない人たちが「そうだったのか~!」って言ってるだけ。別に史学科の常識を知らないのは悪いことじゃないけれど(私も他学科常識とかわかんないし)、自分が知らなかったある分野の初歩の初歩を解説されて、そこで聞きかじった内容をその分野を学んでいる人の前で「お前らこういうのよく読んどけよ~」って言えちゃうの、ちょっと傲慢すぎません?

2018-08-15

anond:20180815104212

エビデンスいっぱいあるで

Hirai T et al. Adverse effects of human papilloma virus vaccination on central nervous system: Neuro-endocrinological disorders of hypothalamo-pituitary axis. The Autonomic Nervous System 53: 49 -64, 2016

Matsudaira T, et al. Cognitive dysfunction and regional cerebral blood flow changes in Japanese females after human papillomavirus vaccination. Neurology and Clinical Neuroscience. 4: 220–227, 2016

Takahashi Y, et al. Immunological studies of cerebrospinal fluid from patients with CNS symptoms after human papillomavirus vaccination. Journal of Neuroimmunology. 298: 71-78, 2016

Aratani S, et al. Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus vaccine and pertussis toxin. Scientific Reports 6: Article number: 36943 (2016)

Beppu H et al. Lessons learnt in Japan from adverse reactions to the HPV vaccine: a medical ethics perspective. Indian J Med Ethics. 2: 82-88, 2017.

Ozawa, K., Hineno, A., Kinoshita, T. et al. Suspected adverse effects after human papillomavirus vaccination: A temporal relationship between vaccine administration and the appearance of symptoms in Japan. Drug Saf 40: 1219, 2017.

Maki Y et al. Differential Diagnosis of Immune-Mediated Encephalopathies: “Neurological Symptoms of Diffuse Brain Damage”: A New Concept. Brain Nerve 69: 1131-1141

Kuroiwa Y et al. Pathophysiological hypothesis for neurological disorders occurring after human papillomavirus vaccination. Neurol Med (Tokyo) 85: 567-5821, 2016

Kinoshita T, et al. Peripheral sympathetic nerve dysfunction in adolescent Japanese girls following immunization with the human papillomavirus vaccine. Intern Med. 2014; 53:2185-2200.

Martínez-Lavín M. Hypothesis. Human papillomavirus vaccination syndrome — small fiber neuropathy and dysautonomia could be its underlying pathogenesis. Clin Rheumatol. 2015; 34:1165-1169.

Inbar R et al: Behavioral abnormalities in female mice following administration of aluminum adjuvants and the human papillomavirus (HPV) vaccine Gardasil. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8826-6

Geier DA, Geier MR. Quadrivalent human papillomavirus vaccine and autoimmune adverse events: a case-control assessment of the vaccine adverse event reporting system (VAERS) database. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8815-9.

Geier DA, Geier MR. Quadrivalent human papillomavirus vaccine and autoimmune adverse events: a case-control assessment of the vaccine adverse event reporting system (VAERS) database. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8815-9.

2017-12-14

anond:20171208105234

HPVワクチン副反応についてはちゃんとした文献が多数出てるんだが、村中璃子やそのシンパは全く無視するんだよな

そこらへんでもう科学とは無関係な何かになっちゃってるよ

科学を振り回すなら以下の文献くらいは踏まえてからもの言わんと

1. Aratani S et al: Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus v accine and pertussis toxin. Scientific Reports 6, Article number: 36943 (2016) doi:10.1038/srep36943

2. Jefferson T, Jørgensen L: Human papillomavirus vaccines, complex regional pain syndrome, postural orthostatic tachycardia syndrome, and autonomic dysfunction – a review of the regulatory evidence from the European Medicines Agency. Indian Journal Medical Ethics, Published online: October 17, 2016

3. Takahashi Y et al: Immunological studies of cerebrospinal fluid from patients with CNS symptoms after human papillomavirus vaccination. J Neuroimmunol 298: 71–78, 2016

4. Matsudaira T et al: Cognitive dysfunction and regional cerebral blood flow changes in Japanese females after human papillomavirus vaccination. Neurology and Clinical Neuroscience 4: 220–227, 2016

5. Perricone C, et al: Role of environmental factors in autoimmunity: pearls from the 10th international Congress on autoimmunity, Leipzig, Germany 2016. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8 857-z

6. Hendrickson JE, Tormey CA. Human papilloma virus vaccination and dysautonomia: consideration for autoantibody evaluation and HLA typing. Vaccine. 2016;34:4468.

7. Palmieri B, et al: Severe somatoform and dysautonomic syndromes after HPV vaccination: case series and review of literature. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8820-z.

8. Geier DA, Geier MR. Quadrivalent human papillomavirus vaccine and autoimmune adverse events: a case-control assessment of the vaccine adverse event reporting system (VAERS) database. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8815-9.

9. Hotta O, et al: Involvement of chronic epipharyngitis in autoimmune (auto-inflammatory) syndrome induced by adjuvants (ASIA). Immunol Res 2016 doi:10.1007/s12026-016-8859-x

10. Blitshteyn S, Brook J: Postural tachycardia syndrome (POTS) with anti-NMDA receptor antibodies after human papillomavirus vaccination. Immunol Res (2016) DOI 10.1007/s12026-016-8855-1

11. Inbar R et al: B ehavioral abnormalities in female mice following administration of aluminum adjuvants and the human papillomavirus (HPV) vaccine Gardasil. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8826-6

12. Carnovale C et al: On the association between human papillomavirus vaccine and sleep disorders: evaluation based on vaccine adverse events reporting systems. J Neurol Sci (2016), doi: 10.1016/j.jns.2016.12.067

13. Hirai T. et al: Adverse effects of human papilloma virus vaccination on central nervous system: Neuro-endocrinological disorders of hypothalamo-pituitary axis. The Autonomic Nervous System 53, 49–64 (2016).

2017-09-20

anond:20170920012328

えっとですね、まず自殺念慮自殺企図定義について。

自殺をしたいと考えることが「自殺念慮

自殺念慮により自殺するため具体的な行動を行うことが「自殺企図

(「精神科救急医療ガイドライン3(自殺未遂対応)」より)

漠然と「死んでしまいたい」「消えてしまいたい」と思うのは、希死念慮といって自殺念慮の前の段階です。

なので、

(1)自殺企図・切迫した自殺念慮のある場合

には当てはまりません

(2)療養・休息に適さない家庭環境

についてですが、彼氏一人暮らしですので親との関係が悪くなければ実家に帰るか、親御さんに来てもらうという手段が考えられます

(3)病状の急速な進行が想定される場合

これについては元増田に書かれた状況だけでは分かりませんよね。

精神病性の特徴が見られたり、昏迷状態に陥ってるとかならまだしも、抑うつ状態であることしか分かりませんので、今後病状が急速に進行するかどうかは分からないはずです。

なぜあなたはこれに当てはまると思ったのか知りたいくらいですね。

そしてガイドライン15〜16ページ

自殺リスク評価に際して、最も注意すべき点が、 自殺企図が切迫しているか否か(Holma et al, 2010) の判断である自殺念慮が強く、自殺企図の切迫しているような場合は、家族に十分注意して見守ることを伝えた上で、入院治療考慮する必要がある。自殺計画を具体的に考えている場合は、特に切迫性が高いと考えられるので、非自発的入院も含めて本人の保護に重点を置いた対応をとるべきである

元増田記事の内容からは「自殺計画を具体的に考えている」ようには読み取れません。

よってあなたの言うように、彼氏は非自発的入院医療保護入院)相当である、という根拠は薄いと思いますが、いかがでしょうか。

任意入院であれば精神保健指定医である必要はありませんし、なんでそんなに精神保健指定医にこだわるのか、私には分かりかねます必要であれば任意入院から医療保護入院に切り替えることもできますし)。

少なくともガイドライン元増田記事を参考にする限りでは、入院必要であるとも、家族間の信頼関係にヒビが入る可能性が高い非自発的入院最初から考慮にいれるほど切迫した状況だとも思えません。

私は他科の医師経験に基づいた意見よりは、最新のガイドラインのほうがよほど信頼できると考えております

まだなにかご意見はありますか?

【追記読みました】

病識がないことがうつ病が重い証拠だとお考えなのですね。

ですが病識がないこと、またはうつ病であることの否認医療機関受診消極的であることはかなり典型的なうつ病の症状です。

ガイドライン20ページより

多くのうつ病患者が適切な医療を受けていない (Kessler et al, 2007)という知見の背景には、うつ病に伴う否定的認知によって、「自分状態改善させる上で、医療は役に立たない」という発想が生じがちで、それが医療受診に対する消極さにつながっていると考えられる。「医療機関受診消極的なうつ病患者であるが故に、「治療者-患者関係形成」がうつ病診療において、とりわけ重要といえる(American Psychiatric Association, 2000, 2010)。

からこそ、うつ病ではそのような考えに陥りやすいんですよ、という心理教育(疾病教育)が重要になってくるんです。

病識がない、病気否認しているというだけでは入院適応にはなりません。

ガイドライン21ページに書いてあることも元増田記事に書かれてるまんまですよね。

例えば「仕事へのやる気が失せ、注意も集中できず、業務がはかどらない状態では、『みんなに迷惑をかけている』と自分を責めてしまうことも、無理のないことだと思います」といった「承認である関係が構築できた上で、「やる気が失せること」、「注意の集中ができないこと」「自責感」もうつ病の症状であることを説明 し、「何が症状か」を伝え、患者うつ病客観化してとらえることを促すことも重要である

2)診断確定後の治療導入時での配慮

抑うつ相では「病気ではなく怠けである」「性格であるから治らない」「どうせ薬なんか効かない」、「こんな状況(例:身体病気を持っているから、職場問題があるから)では医療は助けにならない」といった、 否定的認知に傾きがちである(Hirano et al, 2002)。 うつ病の診断が確定した後は、この否定的認知がある ことを念頭に置きながら、治療へ導入する必要がある。

こういうのってうつ病典型的な症状なんですよ。

外来通院で心理教育などを行いつつ病気の受容を促すことも治療ひとつです。

繰り返しますが病識がないこと、それだけでは入院適応にはなりません。

2017-08-28

https://anond.hatelabo.jp/20170828091936

最初から精神科ダメ抗うつ薬ダメ!って決めつけないで、まずは専門家相談し、リスクベネフィットを十分に検討したうえで今後の治療について考えてみてはいかがでしょうか。

(p.14〜15)

母体抗うつ薬を内服しながら母乳授乳する場合セルトラリンパロキセチンフルボキサミン母乳移行が比較的少ないとして、それらの使用を推奨する意見もある(Fortinguerra et al, 2009) が、日本では薬剤添付文書に「投与する場合には授 乳を避けさせること」と記載されていることを考慮する。

治療者として留意すべき重要点は、妊娠授乳中のうつ病とその治療に関して、何がどこまで明らかになっているかを明確にしておくことである(Chaudron, 2013)。その上で、個々の患者家族個別性を十分考慮に入れ、治療によるベネフィットリスクをできるだけ早期から患者とその家族と十分に共有・検討し、 真の shared decision-making(患者家族治療者による双方向性の治療方針決定法)にいたるよう努める。

日本うつ病学会治療ガイドライン

II. うつ病(DSM-5)/ 大うつ病障害 2016

http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/mood_disorder/img/160731.pdf

2017-07-14

自動車免許も持たないこれだけの理由7

https://anond.hatelabo.jp/20170713211145

自家用自動車マイカー社会的に極めて有害で、乗り手も不健康事故で早死にするから

自動車の車内でさえ年間約1300人も死亡しており、交通刑務所懲役囚人のほぼ全員は自動車運転手。年間約1500人もの歩行者交通死におけるほぼ全ての元凶自動車であり、クルマ離れは社会全体の事故を減らす特効薬から

自動車依存が招く肥満合併症について 2型糖尿病・高血圧高脂血症高尿酸血症痛風動脈硬化症(心血管障害/脳血管障害)・脂肪肝肥満により2~5倍合併やすくなります

http://beautyhealthy.web.fc2.com/himannogappeisyou.html

自動車依存が招く心疾患、脳卒中、壊疽(手足等が腐り、機能不全に陥る)、失明など 糖尿病で恐いのは合併症です‐糖尿病教室京都大学 糖尿病・内分泌・栄養内科

http://metab-kyoto-u.jp/to_patient/online/a007.html

自動車社会的損失につながる面が強く、自転車活用社会公共に貢献できる(事故減、医療費減、環境の向上等)

http://cyclist.sanspo.com/266093

実は日本も脱クルマ自動車依存解消)と、自転車活用拡大推進を政策で進めている。

日本政府も進める環境政策、脱クルマへ。自転車活用「推進法」成立 社会的交通手段としての自転車役割拡大

自転車活用:国の責務…脱クルマへ「推進法」成立 - 毎日新聞

http://mainichi.jp/articles/20161216/k00/00m/040/103000c

自転車通勤者は徒歩通勤者より(当然ながら非活動移動手段である自動車依存者や電車依存者よりも)全死因死亡リスクが低い/BMJ医師医療従事者向け医学情報医療ニュースならケアネット

https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895

自転車通勤は、全死因死亡、がん発生・死亡、CVD発生・死亡とも有意に低下

 最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、

全死因死亡(ハザード比[HR]:0.59、95%信頼区間[CI]:0.42~0.83、p=0.002)、がん発生(0.55、0.44~0.69、p<0.001)、およびがん死亡(0.60、0.40~0.90、p=0.01)のリスク有意に低かった。

同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡(0.76、0.58~1.00、p<0.05)、がん発生(0.64、0.45~0.91、p=0.01)、およびがん死亡(0.68、0.57~0.81、p<0.001)のリスク有意に低かった。

 CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群(0.54、0.33~0.88、p=0.01)、徒歩通勤群(0.73、0.54~0.99、p=0.04)ともに有意な低下が認められた。

CVD死についても、自転車通勤群(0.48、0.25~0.92、p=0.03)、徒歩通勤群(0.64、0.45~0.91、p=0.01)ともに有意な低下が認められた。

 一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡(1.03、0.84~1.26、p=0.78)、がん関連アウトカム(がん発生:0.93、0.81~1.07、p=0.30、がん死亡:1.10、0.86~1.41、p=0.45)について、

統計学的有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。

 これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。

ケアネット

原著論文こち

Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.

http://pmc.carenet.com/?pmid=28424154&keiro=journal

乗り物別事故率、死亡率。自転車利用者もっと事故率も死亡率も低く、優良なスコアを持つ。自転車利用者もっと健康寿命が長く、実際の寿命も長い。自動車依存者は自転車利用者より健康寿命が短く、長期間苦痛と多額の医療費を伴う癌や合併症にかかりやすく、実際に短命。

https://pbs.twimg.com/media/DDMN0OOVwAAo1hJ.jpg

2017-06-17

自転車によく乗る人は、自動車依存者よりも歩行者よりも健康寿命が長く、長生きだという研究結果。

自転車通勤 ガン・心疾患リスクが大幅減少=イギリス研究

http://www.epochtimes.jp/2017/05/27201.html

あなたはどんな方法通勤していますか? 自転車通勤すれば、ガンと心疾患リスクを抑えられるという報告があります

 スコットランドグラスゴー大学(University of Glasgow)の研究チームは、イギリスバイオバンクUK Biobank)に保存されている26万人分を超える膨大なデータ分析しました。

彼らの通勤方法を調べ、その後5年間にわたり、ガンや心疾患の有無、また死亡したケースなどの追跡調査を行いました。

 それによると、自転車通勤者は、電車や車に比べてガンに罹るリスクは45%少なく、心疾患の場合は46%、また早期死亡リスクは41%少ないことが分かりました。

 心臓血管医学研究所ジェーソンギル(Jason Gill)博士は、「通勤の一部だけでも自転車を利用すれば、大幅に疾患リスクを抑えられる。

通勤の全行程を自転車にすれば、心疾患やガンになるリスク、また死亡するリスクを40%以上減らすことができる」と話しています

 一方、徒歩で通勤する場合は、ある程度の心疾患の予防に役立ちますが、ガンや他の死亡原因を減らす効果はないと科学者は話しています

徒歩通勤者は週平均6マイル(約10 キロ)歩くのに対し、自転車を利用する者は週平均30マイル(48キロ)走ることから、徒歩は距離が短いために効果が薄いと指摘しています

 同研究は先月、ブリティッシュメディカルジャーナルBMJ)に掲載されました。

翻訳編集豊山

自転車通勤者は徒歩通勤者よりも自動車通勤者よりも電車通勤者よりも全死因死亡リスクが低い/BMJ医師医療従事者向け医学情報医療ニュースならケアネット

https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895

自転車通勤は心血管疾患(CVD)・がん・全死因死亡のリスク低下と、徒歩通勤はCVDのリスク低下とそれぞれ関連していることが、

英国グラスゴー大学Carlos A Celis-Morales氏らによる、前向きコホート研究の結果、明らかにされた。

徒歩通勤自転車通勤は、日常身体活動を高めることができる方法として推奨されている。

先行研究メタ解析(被験者17万3,146例)において、有害な心血管転帰リスク低下と関連することが報告されていたが、同報告の結果は、

代謝性エンドポイント(高血圧糖尿病脳卒中、冠動脈心疾患、CVDなどの発生)の範囲が不均一で徒歩通勤自転車通勤かの区別がなされておらず、限定的ものであった。

BMJ2017年4月19日掲載の報告。

26万3,450例を前向きに追跡

 研究グループ検討は、2007年4月2010年12月英国内22地点から英国バイオバンク参加者26万3,450例(うち女性52%、平均年齢52.6歳)を対象に行われた。

仕事場までの通勤手段(非アクティブ自転車、徒歩、混在)を曝露変数として用い、主要アウトカム(致死的・非致死的CVDおよびがん、CVD死、がん死亡、全死因死亡)の発生について評価した。

 結果、追跡期間中央値5.0年(四分位範囲:4.3~5.5)の死亡発生は2,430例で、うちCVD関連死496例、がん関連死1,126例であった。また、がん発生は3,748例、CVD発生は1,110例であった。

自転車通勤は、全死因死亡、がん発生・死亡、CVD発生・死亡とも有意に低下

 最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、

全死因死亡(ハザード比[HR]:0.59、95%信頼区間[CI]:0.42~0.83、p=0.002)、がん発生(0.55、0.44~0.69、p<0.001)、およびがん死亡(0.60、0.40~0.90、p=0.01)のリスク有意に低かった。

同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡(0.76、0.58~1.00、p<0.05)、がん発生(0.64、0.45~0.91、p=0.01)、およびがん死亡(0.68、0.57~0.81、p<0.001)のリスク有意に低かった。

 CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群(0.54、0.33~0.88、p=0.01)、徒歩通勤群(0.73、0.54~0.99、p=0.04)ともに有意な低下が認められた。

CVD死についても、自転車通勤群(0.48、0.25~0.92、p=0.03)、徒歩通勤群(0.64、0.45~0.91、p=0.01)ともに有意な低下が認められた。

 一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡(1.03、0.84~1.26、p=0.78)、がん関連アウトカム(がん発生:0.93、0.81~1.07、p=0.30、がん死亡:1.10、0.86~1.41、p=0.45)について、

統計学的有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。

 これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。

ケアネット

原著論文こち

Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.

http://pmc.carenet.com/?pmid=28424154&keiro=journal

自転車通勤は(徒歩通勤自動車通勤電車通勤よりも)死亡リスクを低下させる:日経メディカル

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/bmj/201705/551297.html

英国の大規模コホートで車や電車通勤よりも有意に減少

人々の運動量世界的に減少傾向にある。英Glasgow大学Carlos A Celis-Morales氏らは、

中高年の英国人通勤方法と心血管疾患、癌、総死亡の関係を明らかにするために住民ベースの前向きコホート研究を行った。

得られた結果は、自転車通勤健康利益を示し、徒歩通勤も心血管疾患の発症と死亡リスクを軽減していたと報告した。

データBMJ電子版に2017年4月19日掲載された。

ログインして全文を読む>

2017-05-22

医学自転車通勤者は、自動車、徒歩の者より健康長寿

http://anond.hatelabo.jp/20170522214454

自転車通勤者は徒歩通勤者より全死因死亡リスクが低い/BMJ医師医療従事者向け医学情報医療ニュースならケアネット

https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895

自転車通勤は心血管疾患(CVD)・がん・全死因死亡のリスク低下と、徒歩通勤はCVDのリスク低下とそれぞれ関連していることが、

英国グラスゴー大学Carlos A Celis-Morales氏らによる、前向きコホート研究の結果、明らかにされた。

徒歩通勤自転車通勤は、日常身体活動を高めることができる方法として推奨されている。

先行研究メタ解析(被験者17万3,146例)において、有害な心血管転帰リスク低下と関連することが報告されていたが、同報告の結果は、

代謝性エンドポイント(高血圧糖尿病脳卒中、冠動脈心疾患、CVDなどの発生)の範囲が不均一で徒歩通勤自転車通勤かの区別がなされておらず、限定的ものであった。

BMJ2017年4月19日掲載の報告。

26万3,450例を前向きに追跡

 研究グループ検討は、2007年4月2010年12月英国内22地点から英国バイオバンク参加者26万3,450例(うち女性52%、平均年齢52.6歳)を対象に行われた。

仕事場までの通勤手段(非アクティブ自転車、徒歩、混在)を曝露変数として用い、主要アウトカム(致死的・非致死的CVDおよびがん、CVD死、がん死亡、全死因死亡)の発生について評価した。

 結果、追跡期間中央値5.0年(四分位範囲:4.3~5.5)の死亡発生は2,430例で、うちCVD関連死496例、がん関連死1,126例であった。また、がん発生は3,748例、CVD発生は1,110例であった。

自転車通勤は、全死因死亡、がん発生・死亡、CVD発生・死亡とも有意に低下

 最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、

全死因死亡(ハザード比[HR]:0.59、95%信頼区間[CI]:0.42~0.83、p=0.002)、がん発生(0.55、0.44~0.69、p<0.001)、およびがん死亡(0.60、0.40~0.90、p=0.01)のリスク有意に低かった。

同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡(0.76、0.58~1.00、p<0.05)、がん発生(0.64、0.45~0.91、p=0.01)、およびがん死亡(0.68、0.57~0.81、p<0.001)のリスク有意に低かった。

 CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群(0.54、0.33~0.88、p=0.01)、徒歩通勤群(0.73、0.54~0.99、p=0.04)ともに有意な低下が認められた。

CVD死についても、自転車通勤群(0.48、0.25~0.92、p=0.03)、徒歩通勤群(0.64、0.45~0.91、p=0.01)ともに有意な低下が認められた。

 一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡(1.03、0.84~1.26、p=0.78)、がん関連アウトカム(がん発生:0.93、0.81~1.07、p=0.30、がん死亡:1.10、0.86~1.41、p=0.45)について、

統計学的有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。

 これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。

ケアネット

原著論文はこちら

Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.

http://pmc.carenet.com/?pmid=28424154&keiro=journal

2017-02-09

解熱剤はインフルエンザ問題

・・・というより、この記事問題だ。誰だこの医者は。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170208/k10010869281000.html

blueboyですらまともなことを書くほどひどい。

問題を混乱させるのが、「インフルエンザ脳症」という疾患定義だ。これ、アメリカ医学教科書(つまり世界最高レベルということになる)には書いてない。「インフルエンザ合併症としての脳炎」とか「中枢神経合併症」みたいな書き方。向こうで、日本におけるインフルエンザ脳症と同様の重症感を持って語られていると思われるのは「ライ症候群」。「ライ症候群」は致死的な脳炎脂肪肝炎などを起こす。死亡率が非常に高い。そしてアメリカでは、ライ症候群発症サリチル酸投与との関連が指摘されたため1980年頃にインフルエンザの時にサリチル酸(つまりアスピリンとか)を使用することについての重大な注意喚起をしたところ、撲滅された、とされている(Belay et al. NEJM 1999.)。

インフルエンザ脳症」なのか脳炎なのかわからないが、インフルエンザの脳の合併症は、現在アメリカではまれなのだそう。例えば、神経系合併症を併発するインフルエンザ発症率(罹患率)は10万人年あたり4人程度とされ、そのうち脳症は10%程度、調べたデータの842人のインフルエンザによる入院患者アメリカインフルエンザ入院、って時点で相当重症ってこと)の中で死亡例ゼロNewland et al. J Pediatr 2007.)。あるいは2009年のH1A1パンデミックの際、中枢神経系合併症は8.8%(これは多い!アメリカインフルエンザ検査で同定した患者というわけで重症感のある患者群ではあろうがそれでも多い。さすがパンデミック)、しかし死亡例はゼロWilking et al. Pediatr Neurol 2014.)。

たまに日本医者で、「アメリカ人日本人は違うのだ」みたいな話する奴がいるが、冷静に考えてアメリカには数十万人の日本人がいるわけ。そのアメリカ日本人も無事なのはなぜ??

基本的によく調べられていて悪いのはアスピリンとされるが、薬学的にそんなに変わらないので、アセトアミノフェンを除くその他のNSAIDsと呼ばれる鎮痛剤も全て欧米ではインフルエンザには禁忌

そうだ。僕はこういうことを書いているくらいだからMDなのだけれど、これは冷静に考えて日本医療界の犯罪的な状況だと思われる。インフルエンザにNSAIDsなんて絶対出しちゃいけない、出さなくてアメリカでは死亡するほどの脳症が撲滅されたとBelayらが報告している。別にアセトアミノフェンならいいって言ってんだからアセトアミノフェンにすればいい話なのだ。量的リスクが十分わかっている劇症肝炎アセトアミノフェン副作用)を恐れているのか?いや、そんなことすら知らないだろう。何も考えず「ブルフェン」とか出してんのだ。ありえん。

市民団体は、ワクチンとか放射能とかくだらないこと言ってる前に、発熱風邪の時のNSAIDsの全面禁止を訴えるべきなんだ(インフルエンザかどうかなんて特に早期は必ずしもわからないので、季節性の感冒っぽい症状の時は全面禁止すべき)。

市民団体イギリスワクチン反対運動とかそういうの見てるだろう。でもね、欧米ではすでに市民団体がどうとかする前に策が講じられているようなことを日本では見過ごされていて、しかも死に至るものがある。忘れちゃいけないが、どっちだかわからない(多分関係ない)ワクチンなんかより、明らかに科学的に誤りであるインフルエンザ時のNSAIDs使用の方が大罪であり、それを見過ごす医師系の団体大罪であるが、市民団体も何やってんだというところなのだ

2016-10-28

違法薬物のゲートウェイ理論サイエンス

先日、ゲートウェイ理論に納得できないって増田があったよね。これhttp://anond.hatelabo.jp/20161026010604

ブコメでも学術的にはどうなのよって声があったのでちょいと調べてみました。

まず薬物のゲートウェイ理論に関する最初期の論文(たぶん最初じゃないかな?)はKandel (1975)ね。

この論文概要は以下

ランダムサンプリングされたニューヨーク州高校生における縦断的(経時的)研究

・5~6ヶ月の観察期間中飲酒および喫煙習慣のある高校生の27%で大麻への移行が見られたのに対し、そうした習慣のない高校生うちわずか1%しか移行が見られなかった。

・同様に、大麻使用する高校生のうち26%でLSDアンフェタミンまたはヘロインへの移行が見られたのに対し、非薬物大麻(食品とか飲料に入ってるタイプ)や合法ドラッグ(酒やタバコ等)の利用者で移行が見られたのはそれぞれ1%と4%のみであった。

まりは"酒・タバコ大麻 → その他違法ドラッグ"という一連の流れ("Gateway" sequence)が存在するのではないか、という話。

なかなかそれっぽくて分かりやすい結果だね。

疫学を多少かじった人が見たら「なんか交絡あるんじゃない?」って思いそうな結果でもある。

この論文、うちの大学では全文読めなかった(Scienceなのに!)ので、交絡やら何やらどこまで考慮されているのか等は分かりません。ごめんね。

さて、その後いろいろあってゲートウェイ理論は非専門家にも知られる程度の知名度を得たわけだ。

わかりやす理論っていいよね。納得させやすくて。

でもまあ結局のところ知りたいのは"ゲートウェイ理論はどの程度確からしいのか?"ってことよね。

"肯定的エビデンス、どんくらいあんの?"って言い換えてもいい。

そいじゃ近年のレビュー論文――総括的な知識が欲しいならレビュー論文メタ解析論文が便利。あと英語版Wikipediaバカにできない――から良さそうなのを1本もってこよう。

Vanyukov et al. (2012)はゲートウェイ理論とその対立仮説であるCLA (Common Liability to Addiction: 薬物中毒に対する一般的傾向)説に関して、いろんな論文を集めて論じたものだ。

この論文中でのゲートウェイ理論への評価は↓

ゲートウェイ理論の一連の流れ("Gateway" sequence)に因果関係が示されていない

・非典型的な流れは"エラー"や"例外"として除外されていることが多い

あくまで薬物"使用"に限った説であり、薬物中毒の程度や進行については触れられない

・こんなに問題が多いのに政策決定や法的介入や研究には非常によく使われている

・この理論を使って薬物問題解決しようとしても的外れになるだけである

とまあケチョンケチョンである

著者らの推し論がCLAの方っぽいので多少割り引いた方がいいかも知れないが、少なくともこの論文では薬物問題に関してのゲートウェイ理論はあまりからしくないって結論だね。

レビュー論文1本で分かった気になったら痛い目を見る(見た)。もう1本いってみよう。

Agrawal and Lynskey (2014)。

これはゲートウェイ理論と言うか、大麻とそれに関わる問題をあつかったレビュー論文だね。

大麻と他の違法ドラッグうつ病自殺に関する話。何ともおだやかではない。タイトルからして"大麻論争"だし。

ではこの論文ゲートウェイ理論に関する所だけまとめてみよう

・"Gateway" sequence自体はよく観察される

因果関係はやっぱり不明

双子実験の結果によると、遺伝的要因はあまり大きくないかもしれない

読んでみたら基本的遺伝学的見地から論じてる論文だったね。

さっきのレビュー論文よりかは甘口だけれど、因果関係に関してはやはり不明瞭なようだ。

この手の論文はたいてい1国での調査だし、せっかくだからワイドに国際比較した論文も探してみよう。

Degenhardt et al. (2010)。これは良い。なにせ調査国に日本が入ってる上にけっこう字数も割いてくれてる。

実はさっきのレビュー論文(Vanyukov et al., 2012)でも引用されてたりする。

この論文での結論としては

・"Gateway" sequenceは、因果関係ではなく"計測されていない共通の原因(unmeasured common causes)"を反映していると考えられる。

・初めての違法薬物は大麻が最も多く、飲酒喫煙から移行するのが典型的。ただし国によって大きく変わるため、あまりあてにならない。

特定ゲートウェイドラッグ使用を防止したとして、その他の"重大な"ドラッグ使用はあまり減らせないだろう。

まあ前の2つとあまり変わらないね。国ごとに特徴があってなかなか面白い論文だった。

ついでに、この論文日本がどう扱われているかと言うと、"大麻より他の(重大な)違法ドラッグの方が多い国"、もっと言えば"ゲートウェイ理論全然成り立たない国"。

まず大麻少ないから"飲酒喫煙大麻"も"大麻→他の(重大な)違法ドラッグ"もほぼ成り立ってないわけ。

じゃあ"飲酒喫煙→他の違法ドラッグ"のパターンはどうかと言えば、何故かは知らんがこれもまた調査国中で最も低頻度なのだ (※)。

ゲートウェイ理論絶対殺すカントリー 日本

日本で"酒もタバコもやらないけど違法ドラッグには手を出した人"の頻度は52.5%(全患者中)。初手からドラッグゲートウェイなんていらんかったんや!

  参考までにメキシコでの頻度は6.3%、すなわち93.7%の患者ドラッグ前に飲酒喫煙者


以上、違法薬物におけるゲートウェイ理論について少し調べてみた結果である

他の論文もちらほら読んでみたけれど、概ね

(1)"合法ドラッグ→軽いドラッグ→重いドラッグ"といったGateway sequence自体はよく観察される、

(2)因果関係は未だ不明瞭、

(3)薬物問題対策にはあまり役に立たないのではないか

といった感じかな、ゲートウェイ理論に関しては。

お役にたてば幸い。役に立たなくてもクレームは受け付けない。スターは受け付ける。

それでは。


参考文献

Agrawal A., Lynskey M. T. (2014) Cannabis controversies: how genetics can inform the study of comorbidity. Addiction, 109, 360–370.

Degenhardt L, Dierker L, Chiu WT, et al. (2010) Evaluating the drug use gateway theory using cross-national data: consistency and associations of the order of initiation of drug use among participants in the WHO World Mental Health Surveys. Drug Alcohol Depend, 108, 84–97.

Kandel D. (1975) Stages in adolescent involvement in drug use. Science, 190, 912–914.

Vanyukov MM, Tarter RE, Kirillova GP, et al. (2012) Common liability to addiction and “gateway hypothesis”: theoretical, empirical and evolutionary perspective. Drug Alcohol Depend, 123, S3–S17.

2016-10-22

どうしてあの虚構新聞記事風刺なのか

http://kyoko-np.net/2016102001.html

この記事を読んだとき「痛快な風刺だ」と思った.でも具体的に何を風刺しているのか,とっさには説明が難しかったので,ここで整理する.

物申す人は「その怒りが独りよがりであること」を隠したい

怒りには,"私憤" と "義憤"の2つがある.私憤は自分の利害に関することについての怒り.義憤自分の利害を超えた事柄についての怒りだ.

主にネットにあふれる物申す人たちは,自分の訴える怒りを「義憤」だと思ってもらわなくてはならない.「あれは私憤だ」と思われた瞬間に,一緒に怒ってくれた仲間が去ってしまうからだ.怒りが義憤であるために必要なのはもっともらしいロジックだ.

「〇〇はけしからん!なぜなら△△だからだ!」

△△の部分が自分の利害から離れていれば,そして皆が共感できるものであれば,それは高潔義憤として多くの同調者を得ることができる.多数の同調者を従え,怒りの先頭に立つこと.これはとても心地の良いものだ.

からこそ,高潔でありたい物申す人たちは,必死になって皆が納得できる理由付けをしようとする.たとえその怒りの出発点がごくごく個人的動機である私憤であったとしてもだ.

あの記事揶揄しているのは「高潔な物申し人の欺瞞

当然,叩くべき悪があるとき,怒るべき理由を探すこと自体は悪いことではない.

問題なのは本来「怒りを訴え悪を是正すること」が目的だった批判がいつの間にか,「それが私憤であることを隠すこと」が目的にすり替わってしまう人々の存在だ.要は「高潔な物申し人」としての自分メンツを優先してしまう,浅はかな人たちだ.

そういう人たちの作るロジックには当然無理が出てくるし,「結局それはお前の独りよがりじゃん」ということを感じた人から感情的な反発も引き起こししまう.

そうした「高潔な物申し人」の欺瞞を暴く一つの手段が,次のような思考実験だ.

あなた,「△△だから〇〇はけしからん!」と起こっていましたよね?

今同じように△△だから□□という状況が起きてますよね?

あなた,なんで□□を批判しないんですか?〇〇と一緒で怒るべきじゃないんですか?

つの研究例が以下で紹介されている.

http://ci.nii.ac.jp/naid/110009597540

Batson et al.(2009)は、架空新聞記事のなかで拷問を受けた被害者の種類を変化させ

アメリカ人兵士vsスリランカ兵士)、それを読んだアメリカ人参加者がどう腹を立てるか検討した。

すると、すべての参加者拷問行為道義に反すると判断したにもかかわらず、怒りは被害者

アメリカ人兵士ときしかまらなかった。

この実験では「道義に反するからアメリカ人兵士への拷問けしからん」と怒ったアメリカ人参加者が「道義に反するからスリランカ兵士への拷問けしからん」とは怒らなかったことによって,先の怒りが私憤でしかないことが暴かれてしまったのだ.

くしくも,例の虚構新聞記事もこの実験と似たような機能を持っている.「わいせつ性が高いから」という理由で数々の出版物批判してきた人たちに対して,「同じようにロボットの "わいせつ画" にも怒るんですか?」という問いかけを投げかけている.

過去自分批判に使ってきたロジックに従えば,たとえ対象ロボットであってもここは怒らなくてはいけない.そうしなければ「やっぱりあの怒りはお前の独りよがりだったんじゃん」と指摘されてしまう.それでは一緒に戦ってきた仲間が離れていってしまう.そんなのは絶対ダメだ.でも客観的に見て「ロボットわいせつ画に怒る」ことはどう考えてもバカバカしい.

自分の見栄のためによく考えもせず議論を展開してきた人たちに対して,例の記事は極めて痛快な板挟み状態演出している.

2016-07-05

[] スカトロ

18世紀アナルスカトロスという人物がいた。

アナルスカトロスは流体下痢便力学第一人者である

彼が導出した、アナルスカトロ方程式により

肛門を通過する粘性率が一定うんこや、非圧縮性のうんこの流れを計算することができるようになった。

おかげで、痔に苦しむ人や下痢便気味の人の便通が改善され、おおいに支持された。

一方、彼は高いところからうんこをする性癖があり、よく屋根の上からうんこをして怒られていた。

アナルスカトロスはより高いところを求め、近所にある山の崖からうんこをすることを試みた。

そのとき彼が気にしていたのは、うんこの落下速度である

彼がひりだしたうんこは崖の上から落下し、重力により加速するが、いずれ速度は一定になった。

これはうんこ空気の抵抗力および浮力重力とが釣り合ったためにおこる。

このときの速度は、週末チンコ速度と呼ばれる(週末のチンコのように一定精子放出するというのが由来だと言われているが、諸説ある)。

しかし、スカトロスが何度もうんこをしていると、この週末チンコ速度はうんこの形状によって変わることが分かった。

スカトロスには正確にうんこの落下速度を計算しなければならない理由があった。

彼が屋根の上からうんこをするときに落下速度が分からなければ、通行人うんこが当たってしまうのだ。

近所からものすごい勢いでクレームが来ていたスカトロスには死活問題であった。

うんこの形状による落下速度の差を補正できないものか…。

スカトロスはうんこと同じ週末チンコ速度をもつ球を想定した。

うんこの形を球だと仮定した場合、そのうんこは半径 x の球と同じ週末チンコ速度を持つ。

この仮定した球の半径を、スカトロスはスカトロ半径と名付けた。

このスカトロ半径はアナルの半径と一致するのでは?と考えたスカトロスであったが、

まり精度はよくなく、アナル量子力学ボーアナルという人物の登場まで待たなければならなかった。

次回はアナルの半径を物理的に計算し、アナル開発に尽力を注いだ偉大なるアナル物理学者アーヌス・ボーアナルについて語ります

*参考文献

Scatolos A. et al., (1852) the Journal of anal science 142:156-85, 'Terminal velocity of the Unko',

アナル増田

2016-06-22

追記および村中璃子氏の連載記事に関して (前編)

追記に際して

この記事元増田にあたる「HPVワクチン副反応に関する3/16の発表に関して」を投稿してから早3ヶ月が経過した(Oh...)。

この3ヶ月で、池田氏症例報告(*1)はパブリッシュされ、村中璃子氏による池田氏の発表を対象とした一連の記事は完結を迎えた。

この追記記事では、池田氏症例報告、一部ブコメへの返答、村中氏の記事に対する批評を主としておこなう

なお、字数オーバーしてしまったため、前後編に分けて投稿する。

池田氏らによる症例報告

3/16時点ではIn pressであった氏らの症例報告について批判をおこなう

文献情報URLは以下である

Abe et al. (2016) Monoarthropathy or Polyarthritis in Adolescent Japanese Girls Who Received Immunization with the Human Papillomavirus Vaccine. Case Reports in Clinical Medicine, 5, 109-114.

http://www.scirp.org/journal/PaperInformation.aspx?PaperID=64855

この症例報告はHPVワクチン接種後に単関節炎または多関節炎を発症した2人の日本人少女についての報告である

かい内容は各自に読んでいただくとして、この報告の問題点を端的に表すのは以下の一文である

4. Conclusion

HPV vaccination may occasionally induce true joint lesions.

(Abe et al., 2016:112)

日本語に訳せば「結論HPVワクチンは、稀に関節病変を引き起こすかもしれない」といった感じか。

元増田でも指摘したが、疫学的に調査しなければワクチンと疾患の因果関係は明らかにできない。

それにもかかわらず、たった2人の症例報告でこのような結論に達するというのは、どう考えても言い過ぎである

文章自体は弱い表現(may occasionally)を使っているが、疫学的にはHPVワクチンと各疾患の関連は概ね否定されているため、結果として強い表現になっており、極めて不適切結論であると言わざるを得ない。

あるブックマークコメントへの返答

ROYGB http://www.kobe-np.co.jp/news/iryou/201510/0008513286.shtml のような重い症状の人が未接種者にもいるのかどうかが知りたいところ。

ワクチン未接種だけど同様の症状の人が同程度にいるのならば、ワクチン無関係だけど。

まず前提として、HPVワクチンの接種によって各疾患の発症リスクは上昇しないというエビデンス存在する。

これは元増田で示しており、コメントを下さった方もそれは承知していると思われる。

したがって、上記のブクマコメントは「HPVワクチンの接種によって、自然罹患した疾患が重症化するリスクが上昇するのではないか?」という意見だと受け取らせていただいた。

名古屋市調査結果(*2)を見ていただくとわかるが、「物覚えが悪くなった」「普通に歩けなくなった」「杖や⾞いすが必要になった」等の症状の頻度は接種者と非接種者の間で差がなかった。

また、複合性局所疼痛症候群(CRPS)などの疾患においては記憶障害運動障害が症状に含まれることが知られており (*3)、HPVワクチン接種者に特有の症状というのは今のところ見つかっていない。

よって、HPVワクチン接種による疾患の重症リスクの上昇は恐らくないもの結論付けても良いだろう。

重症リスクに着目した論文が見当たらなかったため少々歯切れは悪いが、これで疑問への回答となっただろうか?

もし納得いただけたなら幸いである。

「利用される日本科学報道(前篇・中篇)」について

子宮頸がんワクチン遺伝子 池田班のミスリード ― 利用される日本科学報道(前篇)

http://wedge.ismedia.jp/articles/-/6418

子宮頸がんワクチン脳障害」に根拠なし 誤報震源医学部長 ― 利用される日本科学報道(中篇)

http://wedge.ismedia.jp/articles/-/6421

これらの記事は主に、HPVワクチン副反応とHLA型が関連しているという主張および池田氏発言について批判している。

指摘の内容は基本的に私の書いたものとほぼ同じであり、これについては特に付け加えることもない。

ただ、私がスルーしてしまった点として、鹿児島大のデータで示されている有意差について実際に計算すると有意にならないということが示されている。

試してみると、確かにFisher’s Exactでもカイ二乗でもP<0.001にはならず、なぜ資料ではこんな値が出されていたのか、大いに疑問である

実は有意水準ではなくP値の方を1/10してしまったなんてことは......まあ流石に無いだろう。

(後編へ続く)

参考文献

*1 Abe, R. , Kinoshita, T. , Hineno, A. and Ikeda, S. (2016) Monoarthropathy or Polyarthritis in Adolescent Japanese Girls Who Received Immunization with the Human Papillomavirus Vaccine. Case Reports in Clinical Medicine, 5, 109-114.

*2 名古屋市⼦宮頸がん予防接種調査 解析結果(速報)

http://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000073/73419/sokuhou.pdf

*3 Schwartzman, R. (2012) Systemic Complications of Complex Regional Pain Syndrome. Neuroscience & Medicine, 3, 225-242.

2016-03-19

HPVワクチン副反応に関する3/16の発表に関して

初めに

HPVワクチン脳障害が!というニュース話題を集めている。

マスコミ各社で大体の論調は同じだが、最もブクマ数が多そうなのは以下の記事である

子宮頸がんワクチン副反応「脳に障害」 国研究班発表 (TBSJNN)

http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20160317-00000008-jnn-soci

まず言っておくとすれば、マスコミ記事は強くミスリードを誘うものであるという点だ。

詳しくは後述するが、元の資料では「脳に障害」が起こったとは書かれておらず、またそれがワクチン副反応であるという根拠も書かれていない。

記事大本である資料厚労省の以下のページから入手できる。

ヒトパピローマウイルス感染症予防接種後に生じた症状に関する厚生労働科学研究事業成果発表会

http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000116636.html

子宮頸がんワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立情報提供についての研究 池田修一氏 発表資料PDF23,903KB)

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000116634.pdf

以下ではこの資料を元に今回の発表の内容について解説していく。

なお、特に注釈がない場合HPVワクチンという単語サーバリックスガーダシルの双方を指すものとして扱う。

池田氏らの発表について

資料は3部分に分割できる。

 (1) HPVワクチン副反応"疑い"の症例についての報告

 (2) 患者のHLA型調査

 (3) マウスを用いた実験

(1) HPVワクチン副反応"疑い"の症例についての報告

信州大学受診した123名の患者の中からHPVワクチン副反応否定できない98例についてその症状を詳しく見て報告した、というものである

主な病態としては、末梢性交感神経障害(起立性調節障害{OH、POTS}、複合性局所疼痛症候群{CRPS})、

高次脳機能障害(学習障害、過睡眠、奇異な麻痺)、自己免疫疾患の併発(RA、SLE他)が挙げられている。

なお、自己免疫疾患の併発については根拠が弱く、資料中でも疑問符付きで述べられていたことを付け加えておく。

また、HPVワクチン副反応否定された(他疾患と判断された)25例についても、

一部の疾患(てんかん、SLE、若年性関節リウマチ)はHPVワクチンに関連しているかもしれないと仄めかしている。

個々の患者データ自体は、それが副反応で有るにせよ無いにせよ有用ものであり、患者の救済・治療観点から重要である

しかしながら問題点もあり、その最たるものが「副反応否定できない」が途中で根拠なく「副反応」にすり替わっていることであろう。

この研究はControl(非接種群)と比較をおこなっておらず、各症状が接種者に特有なのか、接種者で発症頻度が高いのか等は分からないのにも関わらずだ。

さらに、他疾患との関連については、論文(*1)を引用してHPVワクチンでは自己免疫疾患や横断性脊髄炎の発生リスクがあると述べているが、

その論文では「他のワクチンと比べて発症頻度は高くない」と結論付けられているため、誤読意図的ミスリードが疑われる。

(2) 患者のHLA型調査

症例報告で自己免疫疾患の併発が示唆されたことに関連付けてなのか、患者のHLA型鹿児島大と信州大で調査したという内容である

その結果、HLA-DPB1*0501の頻度が一般的日本人の頻度より高かったと述べられている。

鹿児島大のデータ(n=19)ではDPB1*0501の頻度(恐らく保有率)が84%、

これに2名を追加したデータ(n=21)では保有率が85.7%、遺伝子頻度が57.1%であった。

Controlの遺伝子頻度は40.7%であり、患者側で有意に高かったようだ(P<0.001)。

信州大のデータ(n=14)では、DPB1*0501の保有率が71%遺伝子頻度が46%であった。

Controlの遺伝子頻度は38.4%で、記述がないことから、恐らく有意差は無かったと思われる。

上記で保有率遺伝子頻度を強調表示したが、それはこの2つが混同して語られているからだ。

ごく単純に説明すると、保有率の方はヘテロ接合でもホモ接合でも保有者1名として(つまり個体単位で)計算するが、

遺伝子頻度は遺伝子プール内の対立遺伝子の頻度で計算するため、ヘテロ/ホモ接合の割合によって保有率と遺伝子頻度は異なる値を示すことになる。

鹿児島大のデータを例に出すと、患者21名のうちDPB1*0501のホモ接合が6名、ヘテロ接合が12名であり、

保有率は(6+12)/21=85.7%なのに対し、遺伝子頻度は(6×2+12×1)/42=57.1%となる。

マスコミ各社の記事で見られた「8割で同じ型を保有」というのは保有率のことであろうが、

それと比較している一般的日本人のHLA型遺伝子頻度で示されている。

したがって、異なる指標比較していることになり、これは印象操作以外にほとんど意味のない行為と言える。

遺伝子頻度で見れば、一般的日本人のDPB1*0501の頻度は38.4~40.7%で、患者群が46~57.1%となり、それほど高いようには思われない

(少なくとも、「普通は4割なのに患者は8割!超高いじゃん!」というマスコミ報道よりは)。

また、健康日本人(Control)のDPB1*0501遺伝子頻度が55% (*2) や64% (*3)の論文存在している。

一応、鹿児島大のデータでは患者側で有意に頻度が高いという結果(10遺伝子座も調べてる割に有意水準が少し高いように思われるのだが)

が得られたことから、DPB1*0501が副反応"疑い"の症状と関連している可能性は否定できない(実際にワクチン副反応かは別として)。

今後、より精確な調査が望まれる。

(3) マウスを用いた実験

この実験概要と結果は以下である

自己免疫疾患を生じ易いNF-κBp50欠損マウスに、インフルエンザワクチンB型肝炎ワクチンHPVワクチン(サーバリックス)、

PBS(Control)を注射した結果、サーバリックス接種群のみ海馬自己抗体の沈着が見られた。

また、(恐らく)サーバリックス接種群でのみ末梢神経に病変が見られた。

マスコミ(少なくともTBSの)記事で「脳に障害」とされたのはこの海馬への自己抗体の沈着である

しかし、あくまで沈着していただけであり、これによって脳に障害が起こったとは少なくとも資料中では全く述べられていない。

しかもこれはマウス実験であり、ただちにヒトの脳に適用できるものでもない。

TBS記事中では池田氏発言も示されているが、

 「子宮頸がんワクチンを打ったマウスだけ、脳の海馬記憶の中枢に異常な抗体が沈着。海馬記憶の中枢)の機能障害していそうだ」(国の研究班の代表 信州大学 池田修一医学部長) (太字・下線は引用者による)

の2行後には

 「明らかに脳に障害が起こっている。ワクチンを打った後、こういう脳障害を訴えている患者共通した客観的所見が提示できている」(国の研究班の代表 信州大学 池田修一医学部長) (太字・下線は引用者による)

と、推測から断定への鮮やかな飛躍が見られる。

これがマスコミ誘導切り貼りによるものか、御本人の認識なのかは不明だが、どちらにせよ不注意な発言であろう。

また、話の流れ的にも「少女たちに何が起きているのでしょうか。」からマウス実験の内容に飛ぶのはおかしくはないだろうか。

どちらかと言えば症例報告の話((1)の内容)につなげる方が自然に思えるのだが。

さらに、マウスに接種されたのはHPVワクチンのうちサーバリックスのみであり、もう一方のガーダシルは用いられていないのは疑問である

HPVワクチンを主眼に据えている以上、ガーダシル実験をしていないというのは考えにくいのだが、何か理由があるのだろうか。

総評

資料全体の批評としては、一言で表すと「言い過ぎ」である

個々の内容(症例報告、HLA型調査マウス実験)はいずれもまっとうなものであり、特に今回の症例報告は患者治療を進める上でとても有用であろう。

後二者も研究のとっかかりとしては十分な内容である

しかしながら、各症例HPVワクチン副反応である根拠なく断言し、HLA調査では「ワクチン副反応の予防法の確立」等、

マウス実験でも「神経障害機序の解明」等のHPVワクチンによる副反応自明とした表現が目立つ。

プレゼン資料で少し強めのことを言ってしまうというのはよくあることだが、それにしてもこれらは言い過ぎなように思われる。

薄弱な根拠HPVワクチンの害を喧伝することは、患者救済という観点から見ても決して適切な方法ではない。

願わくは、不用意な発言は避け、研究内容に相応の穏当な表現でもって語っていただきたいところである

最後

今回のニュースブクマでよく見かけたのが「WHO安全声明は間違っていたのか」「ワクチン擁護者はどんな言い訳をするのか」等のコメントである

ここまで読んでいただいた方なら分かっているとは思うが、池田氏の発表からは各症状がHPVワクチン副反応であるとは言えない。

それを言うには、ワクチン接種者と非接種者を比較して、各症状の頻度が接種者で高いことを明らかにする必要があるのだ。

WHO安全声明(*4,5)は、HPVワクチン接種者と非接種者では自己免疫疾患等の発症率に有意な差は無いという疫学的な調査の結果に基づいてなされている。

調査対象の疾患のなかに池田氏らの症例報告にもあるPOTSやCRPS等も含まれており、そのリスクも接種者と非接種者で差は無かった。

これらは日本国外での調査であるが、国内においても名古屋市の約3万人の調査(*6)では、接種の有無による疾患リスクの増加はほとんどないことが示されている。

また、池田氏の発表資料と同じページに載っている牛田氏の発表資料(*7)も必見である

その主な内容は、器質的な原因に由来しない疼痛への対応治療ケアに関するものであるが、

子供起立性調節障害や慢性疼痛といったHPVワクチン副作用として疑われている症状が、もともと一定の頻度で存在していたことも示唆している。

以上より、今回の池田氏らによる研究発表は、HPVワクチン安全性について既存評価を覆すものではないということがお分かりいただけたと思う。

この文章が、報道を聞いて不安になった方や情報齟齬で混乱している方の助けになれれば幸いである。

なお、批判的に扱ってはいるが、池田氏らの研究の内容自体は素晴らしいものである(特に症例報告)ことは重ねて申し上げておく。

もし間違いや事実誤認等の不備があれば指摘していただけるとありがたい。

追加情報

さて、この文を書き終えたところで、既にこのニュースについて言及したブログを見つけてしまった。

先鞭をつけることは叶わなかったわけである畜生

以下二つとも、有益情報が多々含まれているため、本増田よりこれらを読んだ方が良いかも知れない。

HPVワクチン 接種後体調変化の報道 と その周辺 2016年3月 (感染症診療原則)

http://blog.goo.ne.jp/idconsult/e/7279d93d6ce526b5ed61b40d8a7a01b8

HPVワクチン副反応?に対する報道(2016/3/16)についての物言い (simbelmynë :: diary)

http://simbelmyn.hatenablog.com/entry/2016/03/18/164401



参考文献

*1 Slade et al. (2009) Postlicensure safety surveillance for quadrivalent human papillomavirus recombinant vaccine. JAMA, 302, 750-757.

*2 Onuma et al. (1994) Association of HLA-DPB1*0501 with early-onset Graves' disease in Japanese. Hum. Immunol., 39, 195-201.

*3 Matsushita et al. (2009) Association of the HLA-DPB1*0501 allele with anti-aquaporin-4 antibody positivity in Japanese patients with idiopathic central nervous system demyelinating disorders. Tissue Antigens,73, 171-176.

*4 Global Advisory Committee on Vaccine Safety Statement on the continued safety of HPV vaccination (12 March 2014)

http://www.who.int/vaccine_safety/committee/topics/hpv/GACVS_Statement_HPV_12_Mar_2014.pdf

*5 Global Advisory Committee on Vaccine safety Statement on Safety of HPV vaccines (17 December 2015)

http://www.who.int/vaccine_safety/committee/GACVS_HPV_statement_17Dec2015.pdf

*6 名古屋市⼦宮頸がん予防接種調査 解析結果(速報)

http://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000073/73419/sokuhou.pdf

*7 慢性の痛み診療教育の基盤となるシステム構築に関する研究 牛田享宏氏 発表資料PDF:3,890KB)

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000116635.pdf

2015-02-23

最新のフランス破棄院判決について

Références

Cour de cassation

chambre sociale

Audience publique du jeudi 12 février 2015

N° de pourvoi: 13-21975

Non publié au bulletin Cassation

Mme Goasguen (conseiller le plus ancien faisant fonction de président), président

SCP Gatineau et Fattaccini, SCP Masse-Dessen, Thouvenin et Coudray, avocat(s)

--------------------------------------------------------------------------------

Texte intégral

REPUBLIQUE FRANCAISE

AU NOM DU PEUPLE FRANCAIS

LA COUR DE CASSATION, CHAMBRE SOCIALE, a rendu l'arrêt suivant :

Sur le moyen unique :

Vu l'article 4 du code de procédure civile ;

Attendu, selon le jugement attaqué rendu en dernier ressort, que Mme X... a été engagée par l'oeuvre de perfectionnement de la Loire en qualité de psychomotricienne ; que le contrat ayant été transféré à l'association PEP de la Loire, la salariée était, en dernier lieu, affectée sur deux établissements distincts, l'un situé à Firminy et l'autre à Grand-Croix ; qu'elle a saisi la juridiction prud'homale d'une demande en paiement de frais exposés pour effectuer le trajet entre ces deux établissements ainsi qu'en paiement de dommages-intérêts ;

Attendu que pour débouter la salariée de ses demandes, le jugement retient que les dispositions contractuelles ne prévoient pas la prise en charge par l'association des frais de carburant engagés pour les déplacements entre la résidence habituelle de la salariée et ses différents lieux de travail, et que l'intéressée n'apporte pas la preuve d'un engagement de cette dernière de rembourser ses frais de déplacement pour se rendre à Grand-Croix ;

Qu'en statuant ainsi, alors que la salariée demandait le remboursement de frais exposés pour le trajet entre les deux établissements auxquels elle était affectée, le conseil de prud'hommes a méconnu l'objet du litige dont il était saisi ;

PAR CES MOTIFS :

CASSE ET ANNULE, dans toutes ses dispositions, le jugement rendu le 27 mai 2013, entre les parties, par le conseil de prud'hommes de Saint-Etienne ; remet, en conséquence, la cause et les parties dans l'état où elles se trouvaient avant ledit jugement et, pour être fait droit, les renvoie devant le conseil de prud'hommes de Lyon ;

Condamne l'association PEP 42 aux dépens ;

Vu l'article 700 du code de procédure civile, la condamne à payer à Mme X... la somme de 3 000 euros ;

Dit que sur les diligences du procureur général près la Cour de cassation, le présent arrêt sera transmis pour être transcrit en marge ou à la suite du jugement cassé ;

Ainsi fait et jugé par la Cour de cassation, chambre sociale, et prononcé par le président en son audience publique du douze février deux mille quinze.

MOYEN ANNEXE au présent arrêt

Moyen produit par la SCP Masse-Dessen, Thouvenin et Coudray, avocat aux Conseils, pour Mme X...

Le moyen fait grief au jugement attaqué d'AVOIR débouté Madame Véronique X... de ses demandes tendant au remboursement des frais exposés pour ses déplacements et au paiement de dommages-intérêts.

AUX MOTIFS QUE selon les dispositions de l'article L.3261-3 du Code du travail, « l'employeur peut prendre en charge, dans les conditions prévues à l'article L.3261-4 du Code du travail tout ou partie des frais de carburant engagés pour leurs déplacements entre leur résidence habituelle et leur lieu de travail par ceux de ses salariés : 1° Dont la résidence habituelle ou le lieu de travail est situé en dehors de la région d'Ile de France et d'unrimètre de transports urbains défini par l'article 27 de la loi n° 82-1153 du 30 décembre 1982 d'orientation des transports intérieurs ; 2° Ou pour lesquels l'utilisation d'un véhicule personnel est rendue indispensable par des conditions d'horaires de travail particuliers ne permettant pas d'emprunter un mode collectif de transport ; que dans les mêmes conditions, l'employeur peut prendre en charge les frais exposés pour l'alimentation de véhicules électriques ou hybrides rechargeables et permettre la recharge desdits véhicules sur le lieu de travail. Le bénéfice de cette prise en charge ne peut être cumulé avec celle prévue à l'article L.3261-2 du Code du travail» ; que l'article L.3261-47 dudit Code précise : « La prise en charge des frais de carburant mentionnée à l'article L.3261-3 du même Code est mise en oeuvre : 1° Pour les entreprises entrant dans le champ d'application de l'article L.2242-1 du Code du travail par accord entre l'employeur et les représentants d'organisations syndicales représentatives dans l'entreprise ; 2° Pour les autres entreprises, par décision unilatérale de l'employeur après consultation du comité d'entreprise ou, à défaut, des délégués du personnel s'il en existe » ; que les dispositions contractuelles entre Madame X... et l'APEP 42 ne prévoient pas la prise en charge par l'employeur des frais de carburant engagés pour les déplacements entre la résidence habituelle de Madame X... et ses différents lieux de travail ; que Madame X... n'apporte pas la preuve d'un engagement de son employeur de rembourser les frais de déplacement pour se rendre à Grand Crois ; que lors de la réorganisation de l'entreprise signifié à Madame X... par courrier du 21 juin 2010, par lequel il était bien précisé deux lieux de travail différents, Madame X... aurait pu demander à son employeur l'application des dispositions de l'article R.3261-15 du Code du travail : « Le salarié qui exerce son activité sur plusieurs ces différents lieux et entre ces lieux et la résidence habituelle du salarié peut prétendre à la prise en charge des frais de carburant ou d'alimentation électrique d'un véhicules engagés lui permettant de réaliser l'ensemble des déplacements qui lui sont imposés entre sa résidence habituelle et ses différents lieux de travail, ainsi qu'entre ces lieux de travail » ; que cette demande n'a été faite qu'en novembre 2010 ; qu'en tout état de cause, la prise en charge des frais relève d'une disposition unilatérale de l'employeur ; qu'en l'espèce, pour la prise en charge des frais de déplacement domicile/lieu de travail l'APEP 42 a confirmé à Madame X... que la faculté ouverte à l'employeur de prendre en charge une partie des frais engagés par le salarié, ne présente aucun caractère obligatoire pour l'entreprise ; qu'en conséquence, la demande de Madame X... de paiement de ses frais de déplacement n'est pas fondée.

ALORS QUE Madame Véronique X... poursuivait le remboursement des frais exposés au titre des trajets effectués entre les deux établissements auxquels elle était affectée ; qu'en statuant sur les frais exposés pour les trajets entre la résidence habituelle de la salariée et ses différents lieux de travail, le Conseil de prud'hommes a méconnu l'objet du litige en violation des articles 4 et 5 du Code de procédure civile.

ET ALORS QUE Madame Véronique X... soutenait que le contrat de travail transféré à la PEP 42 prévoyait le remboursement des frais de déplacement et que le contrat régularisé avec la PEP 42 à l'occasion de ce transfert constituait un simple avenant n'emportant pas novation du contrat initial en ce qu'il prévoyait le remboursement des frais exposés pour les trajets ; qu'en omettant de répondre à ce moyen déterminant des écritures d'appel de la salariée, le Conseil de prud'hommes a entaché sa décision d'un défaut de réponse à conclusions en violation de l'article 455 du Code de procédure civile.

ALORS encore QU'en application de l'article R.3261-15 du Code du travail, le salarié qui exerce son activité sur plusieurs lieux de travail au sein d'une même entreprise qui n'assure pas le transport entre ces différents lieux et entre ces lieux et la résidence habituelle du salarié peut prétendre à la prise en charge des frais de carburant ou d'alimentation électrique d'un véhicule engagés lui permettant de réaliser l'ensemble des déplacements qui lui sont imposés entre ces lieux de travail ; qu'en se fondant sur les dispositions des articles L.3261-3 et L.3261-4 du Code du travail, relatifs aux seuls déplacements entre la résidence habituelle et le lieu de travail, pour rejeter la demande de la salariée, le Conseil de prud'hommes a violé lesdits articles L.3261-3 et L.3261-4 du Code du travail par fausse application.

ALORS de plus QU'en application de l'article R.3261-15 du Code du travail, le salarié qui exerce son activité sur plusieurs lieux de travail au sein d'une même entreprise qui n'assure pas le transport entre ces différents lieux et entre ces lieux et la résidence habituelle du salarié peut prétendre à la prise en charge des frais de carburant ou d'alimentation électrique d'un véhicule engagés lui permettant de réaliser l'ensemble des déplacements qui lui sont imposés entre ces lieux de travail ; qu'en reprochant à la salariée de n'avoir pas demandé l'application des dispositions de cet article dès qu'elle avait été informée de son affectation sur deux établissements différents, le Conseil de prud'hommes a violé l'article R.3261-15 du Code du travail en y ajoutant une condition qu'il ne prévoit pas.

ALORS QUE la renonciation à un droit ne se présume pas ; qu'en reprochant à la salariée de n'avoir pas demandé l'application des dispositions de l'article R.3261-15 du Code du travail dès qu'elle avait été informée de son affectation sur deux établissements différents, quand cette circonstance, fût-elle établie, ne pouvait caractériser la renonciation de la salariée à se prévaloir du droit au remboursement des frais de trajet exposés, le Conseil de prud'hommes a violé l'article 1134 du Code civil.

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2015-02-01

Kross, Ethan, et al. "Facebook use predicts declines in subjective well-being in young adults." PloS one 8.8 (2013): e69841.

Stevenson, Betsey, and Justin Wolfers. Subjective well-Being and income: Is there any evidence of satiation?. No. w18992. National Bureau of Economic Research, 2013.

2014-09-26

http://anond.hatelabo.jp/20140924213836

放置権、みたいなもの確立されて欲しい

放置される権利はもうあるよ。

19世紀末、アメリカ人法学者たちが論文で、「放っておいてもらう権利(right to be let alone)」という概念提唱した。

この権利時代とともに裁判所で認められて、権利として確立した。

戦後日本にもこの概念は輸入されて、今では日本でも「平穏私生活を不当に侵害されない権利」は確立されたといってよい。

その権利プライバシー権と呼ぶ。

まり、今の日本でも、人に言いたくない事実趣味嗜好を勝手暴露されない権利

どんな趣味であろうとも他人に害を及ぼさない限り放っておいてもらう権利は、既に認められてる。

ちなみに、社会的に不人気な嗜好を自らカミングアウトした際に他人に悪く思われたくないっていうのは、

もう権利じゃなくて文化問題だと思う。他人がどんな考えを持つかを制限する権利なんて誰にもないから

2014-08-23

悲劇速報 小保方晴子博士の2008年の論文画像加工の痕跡

恒例行事

415 名前名無ゲノムクローンさん[sage] 投稿日:2014/08/23(土) 13:00:30.88

Obokata et al., J Biomed Mater Res A, 2008(Nat Protoc, 2011の元論文

Fig. 3e 謎の四角

http://i.imgur.com/1aGnIVD.jpg


481 名前名無ゲノムクローンさん[sage] 投稿日:2014/08/23(土) 13:22:58.74

Obokata et al., J Biomed Mater Res A, 2008(Nat Protoc, 2011の元論文

Fig. 5c

上辺に直線状に残る謎の部分、いつものように隣の図に重なる背景白テキストボックス

http://i.imgur.com/T7FVUP1.jpg


522 名前名無ゲノムクローンさん[sage] 投稿日:2014/08/23(土) 13:39:17.34

Obokata et al., J Biomed Mater Res A, 2008(Nat Protoc, 2011の元論文

Fig. 9c, d 何かを消した跡、左側ははみ出ている

http://i.imgur.com/4kDgd6f.jpg

スケールバーの位置ほかの図と比較しても上すぎて不自然

http://dx.doi.org/10.1002/jbm.a.31659



710 名前名無ゲノムクローンさん[sage] 投稿日:2014/08/23(土) 14:53:38.33

Obokata et al., J Biomed Mater Res A, 2008(Nat Protoc, 2011の元論文

Fig. 8c ほとんどが消されている 拡大してみると、かなり巧妙な消しが入っている

この論文にはほかに6個、似たような写真があるが、全て同様の消しが入っている

消しの形が四角形なので、その頂点と思われるところに青点を入れた

http://i.imgur.com/QFc4F9w.jpg

http://i.imgur.com/py3SLfu.jpg ←拡大

前科

2011年Nat. Protocolの疑惑

http://anond.hatelabo.jp/20140223012643

http://i.imgur.com/cisqKPt.jpg

https://twitter.com/rjgeller/status/500420730631118849

2011年のティッシュエンジニアリング誌の疑惑

http://stapcells.blogspot.jp/2014/02/tissue-eng-part-a.html

Tissue Eng論文学位業績)は、類似画像の多さからみて、うっかりミスによる貼り間違えなどという弁明は厳しいでしょう。

2011年博士論文疑惑

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A9%E7%A8%B2%E7%94%B0%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E5%8D%9A%E5%A3%AB%E8%AB%96%E6%96%87%E4%B8%8D%E6%AD%A3%E5%95%8F%E9%A1%8C

早稲田大学博士論文不正問題

2014年STAP論文疑惑

http://stapcells.blogspot.jp/

小保方晴子STAP細胞論文疑惑


●共著者小島助教不正疑惑

http://stapcells.blogspot.jp/2014/02/blog-post_26.html

●共著者大和雅之の脳梗塞昇進疑惑

http://anond.hatelabo.jp/20140428051606

2014-07-23

STAP論文はなんであんなに共著者が多いんだ?

先日ついにretractされたNatureのSTAP論文2報だが、著者の数は8人と11人。作ったSTAP細胞からマウスを作るためには第一人者の若山氏の技術必要だったという。多くの人の力を借りたというが、揮発性の高い人物が紛れ込んだおかげで、連鎖理研を木っ端微塵にする大爆発を起こしてしまった。

Obokata H., Wakayama T., Sasai Y., Kojima K., Vacanti MP., Niwa H., Yamato M., Vacanti CA., Retraction: Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency. Nature, 2014. 511(7507): p. 112.

Obokata H., Sasai Y., Niwa H., Kadota M., Andrabi M., Takata N., Tokoro M., Terashita Y., Yonemura S., Vacanti CA., Wakayama T., et al., Retraction: Bidirectional developmental potential in reprogrammed cells with acquired pluripotency. Nature, 2014. 511(7507): p. 112.

一方、後にノーベル賞をもたらした山中博士iPS細胞論文Cellに載ったのは2006年。著者はたった2人。どんだけこの筆頭著者の高橋氏は頑張ったんだっつう話。このエレガントさにはあらためて驚かされる。彼らもiPS細胞からマウスを作り出したはずなのに、他に共著者がいないってことはやろうと思えばこれだけの論文が二人で作れるってことなのだろう。

Takahashi, K. and S. Yamanaka, Induction of pluripotent stem cells from mouse embryonic and adult fibroblast cultures by defined factors. Cell, 2006. 126(4): p. 663-76.

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