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2022-04-17

ロシアによって起こされたショック一覧

アメリカ介入ショック

イギリス式栄光孤立ショック

ウッドショック

円ショック

オイルショック

海産物ショック

キーフ言い換えショック

軍人騙されショック

警告お手紙ショック

コロナ風化ショック

債務不履行ショック

人道街道ショック

スペースXショック

戦争勃発ショック

ソ連復活ショック

大本営発表ショック

チェルノブイリ塹壕ショック

ツイッター活躍ショック

テーブル長すぎショック

ドローン強すぎショック

ハッカー戦争ショック

貧困ロシアの方がひどかったショック

プーチン暴落ショック

平和条約拒否ショック

北方領土返すきなしショック

満州事変リバイバルショック

民間人大量虐殺ショック

牟田口廉也リバイバルショック

メンヘラ通話ショック

モスクワ沈没

闇市略奪品販売ショック

輸出入規制ショック

よわよわロシア軍ショック

ライブカメラショック

糧食転売流しショック

ルーブルショック

レンドリース法ショック

ワリエワショック

Zショック

2022-03-23

anond:20220323155455

無理すんな。

どう頑張って擁護しようとしても失敗は失敗だ。

クリミア併合の後でも平和条約と2島返還夢想していたのは、当時でも強い批判さらされていた。

専門家から実現性のなさへの批判、2島返還への後退への批判があった。

冷静になって考えてみろ。鳩山が同じことやったらお前発狂してるだろ?

君と僕」はなぜ「同じ未来」を夢見たのか

https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.asahi.com/articles/ASQ3Q6FV9Q3QUTFK013.html

この結果論叩きで何が得られるんだと言う話をしている。例えば朝日詐欺グループを雇う企業として結果論で叩いて何になる?人を雇うのをやめるのが正解か?プーチンがした事はそのレベルの話じゃないか

反故にしたプーチンではなく安倍が悪い…これが左翼日本から消える野党。国際協調路線ロシア平和条約交渉をするのは当たり前…国際法無視した現在ロシアなら経済制裁で内部崩壊させ次期政権交渉する。

自分のためには国民なんてどうでもよく、むしろ国民すら邪魔であり、国益だって何も考えていない二人の見ていた同じ世界観未来なんか与えちゃダメだ。こいつら追放するためなら露助とでも組む。

ちょうど連載も終わったらしいし。晋三&プーチンの「君と僕」も終わりか。

ブコメでは安倍決死擁護派と安倍絶対批判派がワイワイしているが、今回は安全保障の面でこの出来事を振り返る。

そもそもどうして「君と僕」は「同じ未来」を見たのか?

これは国家安全保障局日本版NSCの失敗の軌跡である

安倍政権2013年の発足時に日本版NSC(National Security Council)として国家安全保障局を立ち上げた。

国家安全保障局内閣総理大臣官邸直属の政策立案部門として設置され、首相政策決定や政治的決断を補佐する。

いわゆる官邸主導というやつだ。

そして国家安全保障局は「国家安全保障戦略」を策定し、安倍対露外交はこれに基づいて実行され失敗した。

https://www.cas.go.jp/jp/gaiyou/jimu/anzenhosyou.html

https://www.cas.go.jp/jp/siryou/131217anzenhoshou/gaiyou.html

中国には、大局的かつ中長期的見地から、「戦略的互恵関係」の構築に向けて取り組み、地域平和と安定及び繁栄のために責任ある建設的な役割を果たすよう促すとともに、力による現状変更の試みとみられる対応については冷静かつ毅然として対応していく。

ロシアとの間では安全保障及びエネルギー分野を始めとするあらゆる分野で協力を進め、日露関係を全体として高める。

要するにロシアと協力することで、中露接近を防ぎ中国けん制できると判断していたのだ。

対中戦略としての対露融和。これが国家安全保障局の目指した方針であったが、その後どうなったかは既知の通りである

安倍晋三という外交素人判断を間違ったという個人的な失敗であれば、バカ殿排除すればよいので大きな問題ではない。

しか国家安全保障戦略を左右する政策立案機関が誤った判断を行い、これによって害が発生しているのである

当然トップである安倍晋三の責任は最も重いが、いまだに国家安全保障局批判の目が向けられていないのは極めて不味い。

お国安全保障局は国家安全保障戦略改定2022年中に行う予定である

今回は国家安全保障局が正しい判断をできるか。

必ず国民による審査を受けるべきだ。

2022-03-17

anond:20220317161442

結局、2013年国家安全保障戦略裏目に出たんだよね。

https://www.cas.go.jp/jp/siryou/131217anzenhoshou/nss-j.pdf

東アジア地域安全保障環境が一層厳しさを増す中、安全保障及びエネルギー分野を始めあらゆる分野でロシアとの協力を進め、日露関係を全体として高めていくことは、我が国安全保障を確保する上で極めて重要である

このような認識の下、アジア太平洋地域平和と安定に向けて連携していくとともに、最大の懸案である北方領土問題については、北方四島帰属問題解決して平和条約を締結するとの一貫した方針の下、精力的に交渉を行っていく。

ロシア中国から離すことができるだろう」「ロシア中国とべったりする気はないだろう」という目論見が全部外れたわけだ。

実際に考えてるのは立案してるのは国家安全保障局だから、悪いとしたらこいつらの判断ミスだな。

あべぴょんはそんな難しいことは考えられない。

局長 谷内正太郎(2014-2019)、北村滋(2019-2021)

局次長原信克、髙見澤將林

審議官 山崎和之、武藤義哉、長島


国家安全保障戦略2022年中には改訂だなあ

蓮舫氏が安倍内閣責任追及

https://news.yahoo.co.jp/articles/32abe6f028cf709e0b0f7a39bb9d97842eb17690

「対ロシア大盤振る舞い外交方針プーチン大統領助長させた」

続けて蓮舫氏は「特に安倍政権時代外交を振り返りますとね、ソチ五輪ロシア人権問題、大変、アメリカヨーロッパで大きな問題になって、オバマ大統領を始め英国フランストップ大会への出席を見合わせたのに、安倍総理は出席をしました。その翌月、ロシアウクライナクリミア半島軍事併合しました。各国が制裁を科す中、日本経済協力を続けてきた」と話した。さらに、「安倍総理は、新しいアプローチとして4島ではなく歯舞、色丹の2島、返還交渉を進めるとして、地元山口プーチン大統領を招いて歓待をした。2019年、『ウラジミール君と僕は同じ未来を見ている。ゴールまでふたりの力で駆け抜けよう』と呼びかけましたが、これゴールにたどりついたのでしょうか」と、19年にウラジオストクで行われた東方経済フォーラムでの安倍氏発言を例に、対プーチン大統領への対応に疑問を投げかけた。

岸田首相は「ゴールまでたどりついたか、という質問でありますが、わが国はロシアとの関係において、北方領土問題解決して、平和条約を締結する、という目標を立て、努力をしてきました。残念ながら、その目標は達成されておりません」と返答。蓮舫氏は「ゴールどころか、ずいぶん後退したと思ってるんです」と皮肉を込めつつ、2020年ロシア憲法改正して主張する領土割譲禁止したことを「これまでの日ロ交渉をほごにした」と指摘。さらに今回の侵攻で、日本ロシアから「非友好国」のひとつ指定されたこともあげ「安倍内閣の『対ロシア大盤振る舞い』外交方針は、プーチン大統領助長させちゃったんじゃないですか」と厳しい姿勢を示した。



おい!はてウヨ!はよ擁護せんかい!!!

お前に決死擁護するチャンスを与えてやるぞ!!!

2022-03-15

[]

プー 「○○ゾーと何とか問題解決したい」

蜃気楼 「そういう義理堅い人なんだ。昔の日本人感性かな。だから北方領土問題を前に進めて平和条約を締結できるのは今しかない」

プー日本は非友好国。北方領土のことをとやかく言っていたら爆撃するぞ!!!」←いまここ

2022-03-09

anond:20220309170710

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/50617?page=3

とはいえ日米安保条約地域例外を認めていない以上、歯舞・色丹が日本領となった時点で、そこに米軍基地が置かれる可能性は論理的に発生する。

おそらくは、パトシェフ氏の問い掛けは、文字通りの問いであるよりもむしろ日本独立国としての意思の有無を問うものであった。

なぜなら、日米が対露戦力の増強を本気で図りたいのならば、北海道米軍基地を新設することも可能であり、これを阻止する絶対的手段ロシアは持たないかである

してみれば、ロシア側が知りたかったのは、安倍政権真剣交渉する相手に値するか否かということであり、彼らは「値しない」という結論を得たに違いない。

このことは、プーチン大統領訪日直前の「読売新聞」と日本テレビによるインタビューでの発言が裏書きしている。

プーチン氏の次のような言葉は、国家元首発言として相当に踏み込んだものであることには、注目されねばならない。


日本が(米国との)同盟で負う義務の枠内で、露日の合意がどれぐらい実現できるのか見極めなければならない。日本はどの程度、独自物事を決められるのか。我々は何を期待できるのか。最終的にどのような結果にたどり着けるのか」

日本には同盟関係上の何らかの義務がある。我々はそのことを尊重するのはやぶさかではないが、我々は日本がどのくらい自由で、日本がどこまで踏み出す用意があるのか理解しなければならない。

日本がどこまで踏み出すかを明らかにすることが必要だ。これは二義的な問題ではない。平和条約署名という最終合意のために、何を両国間の基礎とするかによって、結果は違ってくる。これが、現在の露日関係と露中関係の違いだ」

からさまに言えば、これは「一体あなた方に独自意思というものはあるのか? 現に独立国でなく独立国たろうという意思すらも持たない国とは、真面目な交渉はできない」というメッセージであり、さらには「中国独立国だが、日本はそうではない」とも示唆しているわけである

anond:20220309165559

https://www.asahi.com/articles/ASLDN6G0TLDNUHBI02R.html

プーチン氏は、米軍基地問題について「日本が決められるのか、日本がこの問題でどの程度主権を持っているのか分からない」と指摘。

平和条約の締結後に何が起こるのか。

この質問への答えがないと、最終的な解決を受け入れることは難しい」とし、北方領土米軍基地が置かれる可能性を含め、日米安保体制がもたらすロシア懸念が拭えていないとの認識を示した。


日本のことを決定権のない子供とみなしてるんだよなあ

anond:20220309164549

平和条約も基本条約も結んでないしな。それは分かる。

2022-03-05

anond:20220305142532

は?北方領土は不当に占拠されているのだが。ソ連およびロシア日本は、戦後処理が行われていないのをご存じない?日露平和条約結んでないんですよ。

日本立場あくまでも、北方四島日本領土です。

2022-03-03

盛者必衰の理を見れるチャンスかな

ロシアウクライナ侵攻で、仮にウクライナを陥落させて戦争終結したとしても、制裁って続くわけじゃん?

ロシアウクライナ侵攻を止めたとしても、はいそうですかと制裁解除なんてするとも思えない。

今回のこともあるし、平和条約とか友好条約なんて交わして仲良くしようとする国なんて少ないだろうし。

このままじり貧で、反プーチンみたいな勢力が現われて内紛とかで国土バラバラになって、まさに盛者必衰の理を見れるんじゃないかと少し期待している。

それか制裁しすぎの反動であっけなく日本ボロボロになるんかな。

それともあっけなく核戦争が始まって人類盛者必衰が始まるのか・・・

2021-12-26

ロシア日本よ。わしと平和条約を結ばぬか。北方四島の半分をくれてやろう」

anond:20211218124846

この提案を蹴って戦って負けたら北方領土ロシア支配することになる。

ロシア条約を結べば、確実に二島日本支配する領土になる。

和解は、国連の他の常任理事国承認するので、ロシアがあとで約束反故にして攻めてくるということはない。

日本見積もりでは、ロシアと戦って勝てる確率は7割である

勝てばもちろん四島は全部日本支配する領土になるが、30%の確率日本が負ける賭けにでていいものか。

 

どうすればいいんだろう。

2021-09-07

ネトウヨ発狂するなら河野太郎総理大臣でいいよ

竹田恒泰氏が河野・石破・野田氏台頭を警戒「女系天皇容認総理なら日本が終わる」

https://news.yahoo.co.jp/articles/8e4da6893111e31fc4b423e0d69019bc9e1393b6

門田隆将@KadotaRyusho 

総裁候補の中で最も独裁性が強いのは河野太郎氏。

日本全域を切れ目なく防護するとのイージスアショアを突然止めた際、代替案も、事前協議も、根回しもなく、強権で断行した政治手法

女系容認靖国不参拝など父親譲りの野党に近い姿勢も特色。それにしても“2番でいいじゃないか”も河野氏だったとは…

午後1:03 ・ 2021年9月6日Twitter for Android

https://twitter.com/KadotaRyusho/status/1434728953302839298

有本 香 Kaori Arimoto@arimoto_kaori

RT

なるほど。あの民主党事業仕分け」の指南役は自民党一部の人たちで、

かの有名な蓮舫発言スパコン世界一じゃなくて2位じゃダメなんですか」のオリジナルは、河野太郎さんだったと。

かなり重要平将明議員カムアウト。

午後2:25 ・ 2021年9月6日Twitter for Android

https://twitter.com/arimoto_kaori/status/1434749470990692356

加藤清隆文化人放送局MC)@jda1BekUDve1ccx

日刊ゲンダイ河野太郎氏について「自身ツイッターで都合の悪い意見ブロック

外相時代には日露平和条約を問われ『次の質問どうぞ』を連発するなど異論を許さない“悪太郎”が本性」。

おやおや、ゲンダイ意見が合うなんて。ま、事実はそういうことです。

午後3:40 ・ 2021年9月6日Twitter Web App

https://twitter.com/jda1BekUDve1ccx/status/1434768567296094209

竹田恒泰@takenoma

総理必要条件は、皇室観。

高市○ 男系維持

岸田△ 女系には慎重

野田× 女帝推進

河野× 女系容認

石破× 女系容認

午後4:41 ・ 2021年9月6日Twitter for iPhone

https://twitter.com/takenoma/status/1434783809921118209

2021-09-04

これ見て、そりゃ安倍政権で残した外交的な成果や、経済的な成果が理解できなくて、モリカケしか口にする事がない筈だわって納得した

anond:20210904230327



安倍外交的成果って、北方領土ロシアにのし付けてあげちゃったことかな。アベちゃん得意のスネ夫外交ロシアに完全に舐められてしまったよね。

ロシアにとって安倍政権はありがたい政権であった。

2014年ウクライナ問題欧米孤立した時でさえ、プーチン大統領の機嫌を伺い、安倍首相は当時のオバマ大統領の「プーチンを信じるな」という苦言を振り切って、個人的関係づくりにまい進する。

G8から除外された後も、日本のおかげで世界での孤立感をいささかでも緩和できた。2016年東京安倍首相と共同記者会見に臨んだのが、EU首脳会議が対ロシア制裁を延長した日であったことは記憶に新しい。

その後の顛末はご存知の通り。最近ラブロフ外相から領土問題解決後に平和条約を結ぶなどとは合意していない」「北方領土はすべてロシア主権だと認めよ」「北方領土と呼ぶな」と言われても、安倍政権は抗議するどころか、沈黙するのみであった。

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/75916

2016年、安倍晋三は日本側の巨額投資を中心とする「共同経済活動」案を提示最初から主権問題を棚上げし、ロシア側を驚かせた。18年には平和条約締結交渉を進めることを合意したが、その後もロシア北方領土軍事拠点化を進めていく。同年12月、プーチンは「日本にどのくらい主権があるのか分からない」と発言。わかりやすく「超訳」すれば、「アメリカ属国領土を渡すわけないだろ、ボケ」ということだ。

 安倍は「自分任期内に領土問題の決着をつける」「新しいアプローチ」「未来像を描く作業道筋が見えてきた」「アタクチの手で解決」などと繰り返し、結局、上納金と一緒に国土プーチンに献上した。

 現政府バカひとつ覚えのように「領土問題解決して平和条約を締結するとの基本方針」と繰り返すが、それをぶち壊したのも安倍である。18年9月、プーチンは「前提条件をつけずに年内に平和条約を締結し、すべての問題議論を続けよう」と発言。これに対し安倍は反発するどころか、謎の満面の笑み。この態度が問題になると、「プーチンに対し直接反論した」と嘘までついた。

 北方領土がこの先戻ってくる可能性はほぼゼロである

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/285456/2



経済政策も当初の三本の矢という構想自体は悪くなかったものの、「大胆な金融政策」「機動的な財政政策」「投資喚起する成長戦略」のうち、しっかり機能したのは大胆な金融政策だけ。金融政策成長戦略軌道に乗せるまでの補助輪のはずだったが、インフレ率2%を目標としたデフレ脱却はどこへやら、いつの間にかタガが外れて日本市場に湯水のごとく金を流し込むばかりの政策に。大盤振る舞いし続けた日銀日本買い支えもそろそろ限界で、日銀日経平均ETF買いはやめ、今はTOPIX買いを本当にやばい時にしか行わなくなった。

いくら日銀総裁が頑張って市場に金をジャブジャブと供給したところで、成長戦略機能しなければデフレ脱却不可能だ。その肝心の成長戦略アベちゃんがやる気をなくしたのか、ただただ画餅と言って良く、終いには加計学園のように戦略特区がオトモダチへの利益誘導に使われる始末。

結果を見れば、アベノミクスとは要するに将来世代にツケを回して株高を演出し続けただけに過ぎない。

2021-07-09

昔々あるところに

おじいさんとおばあさんが住んでいました。

おじいさんは産廃ジャンクパーツの山へ出かけ、おばあさんはライン工バイトに出かけました。

おばあさんが半導体の最終チェック作業従事していると、それはそれは大きなウェハーが流れてくるではありませんか。

おばあさんはそのウェハーをこっそり持って帰ると、爺さんが拾ってきたジャンクパーツにインストールしてみました。幸いピン曲がりもなくパーツは起動。コンソールの中からAIが話しかけてきました。

AI自分のことをピーチマン Build 20000とよびました。おじいさんはビルド番号規則がWindows11みたいだと思いましたが、疑問は胸にしまうことにしました。やがてピーチマン機械学習によって世の中のあらゆる現象学習します。おじいさんはジャンクパーツの中から3Dプリンタを拾ってきて取り付けますが、ピーチマンはそのころBuild30000に達しており、3Dプリンタから新たな半導体と各種パーツを吐き出します。

おじいさんはこれらの部品を組み立てると桃太郎1.0として起動させました。その中身はマザーであるピーチマンと寸分たがわぬもので、立派に正常動作したそうです。特に排熱機構はなかなかのものでした。

やがてピーチマンは鬼のバイデンを倒すためにアメリカ合衆国に出かけました。その道中で政府圧力をかけられているGAFACEOザッカーバーグが加わります。彼は報酬を受け取らない代わりにアメリカ政府圧力に屈しない組合を作りたい、と、ビジネス交渉として桃太郎1.0の仲間に加わりました。続いて、ビル&メリン財団出資の申し入れをしてきます。おじいさんとおばあさんはこの時点で財宝なくして大金持ちになりますが、それはまた別の話(※ネバーエンディングストーリー)。続いて桃太郎1.0に近づいてきたのは、言論規制を受けたトランプ大統領でした。武闘派を数多く抱える彼ほど力強い助っ人はおりません。桃太郎文武両道の味方を手に入れてバイデン政権勝利し、FRBインサイダー取引を行ってGAFAMとトランプ秘密裏平和条約を締結させた後、さらなる大金持ちになったんだーそうなー(べつやくれい)。

2021-05-18

anond:20210518114857

完全にやらんわけじゃないぞ

普通に学習指導要領見れば

> (イ)第二次世界大戦の展開,国際連合と国際経済体制冷戦の始まりアジア諸国の動向,戦後

> 革と日本国憲法の制定,平和条約日本独立回復などを基に,第二次世界大戦後の国際秩序

> と日本国際社会への復帰を理解すること。

なので普通に触れるぞ

そもそも戦中戦前日本国の制度戦後日本制度も知らないで諸葛孔明気取ってるのが気に食わないのだけれどもな

2021-03-30

教科書尖閣諸島竹島はあるけど北方領土ないの?

自民党安倍も菅もロシアとの平和条約締結がどうのとか言って、

ロシア様、どうぞ、どうぞ、

みたいなことやってるけど、

ロシア領空侵犯ソヴィエト時代と変わらずスクランブル多そうだぞ

最近はどうなのか、普段そんなに政治に興味がないのでググってみたら、

知床岬領空侵犯したのはロシアヘリコプターで、

自衛隊が公開した写真には、黄色い機体に赤十字マークで、

いかにもレスキューとか医療用を醸し出してるけど、これほぼウソ確定だろ、カモフラージュだろぇ…

他にも、領空侵犯しちゃったのは機器が壊れてたんだ、めんごめんご(テヘペロ

みたいな声明があったり、バカにされまくってるけどほんとにええの?

なんか、そこまでロシアに頭下げないと国益なうことあった?

挑発させたら核でさえ持ち出すのは中国ロシアも同じ(ベトナム戦争)だし、

ロシア領空侵犯韓国上空でも行われているわけで、明らかな日米韓への挑発行為だし、

そもそも、頻繁にスクランブル対応されてる空自の方々とか考えれば、

尚更、ロシア側に毅然とした対応を取る必要があるわけだし、

北方領土の最南端には日本攻撃するための最前線基地があるわけで、

当然、それは北海道最北端と目と鼻の先なわけで、

これから第三次世界大戦までいかなくても、

有事になったらウクライナクリミア半島みたいに瞬時に北海道ロシア制圧されるだろうし、

その上、青函トンネルは対ソヴィエトのためにも戦車が通れるようになっているわけで、

ロシア北海道制圧したら、本土への地上攻撃のためにサービスサービス!しちゃうことになるわけで、

いかにどちらかといえばロリコン傾向のある俺でも、ミサトさん中古だとしても、

ミサトさん大人のキスをしたいわけで、そりゃもう、ズンドコベロンチョ舐め回したいわけで、

正直言うとシンエヴァ観たいんだけど頻尿なんで家で観れる日を心待ちにしてるわけで、

まさか与党自民党まで、おそロシアとか信じてるの?鉛筆を使う国にビビってるの?とか思うわけで、

というか、一度平和だかなんだか知らんが条約を締結してしまうと、なんらかの有事撤回したくてもできなくなるわけで、

そのときになって条約違反たらこちらが国際的に裁かれる立場になるわけで、

ある意味在日米軍側への反逆行為にすら思えてくるんだけど、なんなんだろうな…

中国韓国挑発してくるので、それに対して挑発し返す、これはまあいいんだけど、

ロシアも同様に頻繁に挑発してくるし、空自海自スクランブル対応で苦労しているのに、

特に与党自民党は、

ロシア様に北方領土を献上するけど、たまには日本側の元島民も墓参りに行かせてね、

みたいなことを菅も言ってたけど、墓参りとかそういう問題じゃないだろw

憲法改正とか声高に叫ぶ老人たちが一番平和ボケしてるとか、もう国として終わってる

金田一少年暴力はすべてを解決するではないが、なんだかんだ中国ロシア暴力ですべてを解決できてるし、

歴史的に眺めても、武力行使できない国なんて本来存続できるわけがないわけで、

そういう意味でだけ考えるなら、国家としては日本よりロシア中国の方がある意味まともだとさえ思ってる

パクリだろうが、サイバー攻撃で盗んだだろうが、日本ネトウヨがハリボテと呼ぼうが、

中国も圧倒的な物量、戦闘機などの量産体制、米英のような巨大空母の建造を頑張ってるわけで、

これから時代、ここで頑張らないとほんとに日本○ぬよ?いいの?

というか、韓国独自開発の戦闘機とか頑張ってる印象があるんだが…

みたいに思うんだけど、日本食材は美味しいし、今日100円ショップで目当ての雑貨が入手できたし、

言論統制もまだ緩い方だからLOも買えるし、うさくん漫画面白いし、

中国ロシア韓国も、ミャンマー軍事政権も、戦争なんかより日本エロ漫画を読んで楽しめよ、

みたいに思うわけだけど、世の中なんだってままならないのであるママならないのである

2021-01-26

anond:20210126012231

秀吉は、木材資源利用令で、西欧にもどんどん木材を輸出したのでハゲ山と川の氾濫が増えた。西欧はその木材海軍をどんどん増強したので、植民地を巡る国家間大戦争が絶えなくなり治安悪化したが、競争原理による産業革命で再び発展しはじめ、植民地主義を止めてからは一応平和条約の元にある

2020-11-03

anond:20201103183021

貴方陸軍最高司令官だとして、

いま広島長崎原子爆弾が投下され、ロシア軍平和条約を破棄してなだれ込んできました

今ある兵力陸軍240万人です

さあどうしま

命令を!

2020-08-02

anond:20200802104037

個人的妄想としてはだけど

どこまで攻められるかって視点で行くと条件付き2島返還までかなと思ってる

歯舞は完全返還、色丹は所属日本と明記したうえで住民数を考慮して実効支配解除の時期は引き続き協議する、って感じの玉虫色

んで国後択捉には常時ビザなし渡航くらいは認めてもらって

あと恐らく米軍基地を置かないという確約必要だろうな、守る義理はないけど

人権にも配慮しつつ日本側のメンツも守れて平和条約締結出来ていいじゃんって思うけどどうかな

2020-08-01

年表(近現代)2

戦後占領バブル崩壊

1945-09-10 国共内戦

1950-06-25 朝鮮戦争

1950-08-10 警察予備隊設置(後身は陸上自衛隊

1951-09-08 日本国との平和条約サンフランシスコ平和条約)並びに日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約

        (日米安保条約)調印

1952-04-26 海上警備隊設置(後身は海上自衛隊

1952-04-28 日本国との平和条約並びに日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約発効

        日本占領状態が終了し、独立国

1952-08-05 日本国と中華民国との間の平和条約発効

1952-10-15 警察予備隊保安隊に改組される。浜松に航空学校が設置される(後の航空自衛隊に繋がる)

1953-03-05 スターリン死去

1954-02-01 保安庁に航空準備室が設置される(後の航空自衛隊に繋がる)

1954-05-29 ビルダーバーグ会議初開催

         (於オランダ、ヘルダーラント州レンクム、オーステルベーク(Oosterbeek)、ビルダーバーホテル

1954-06-01 保安隊臨時松島派遣隊編成

1954-07-01 自衛隊法施行自衛隊成立)

        陸上自衛隊保安隊から改組)、海上自衛隊海上警備隊から改組)、航空自衛隊(新設)設置

1954-12   高度経済成長1973年10月まで)

1955-11-15 自由民主党成立(保守合同

1955年11月  1975年4月30日 ベトナム戦争

1956-07   昭和31年度年次経済報告(経済白書)発表(「もはや戦後ではない」)

1956-12-12 日ソ共同宣言発効

1956-12-18 日本国際連合に加盟

1958-08   大躍進政策

1960-06-23 新日安全保障条約発効

1960-12-27 池田勇人内閣、「国民所得倍増計画」を閣議決定する。

1962-10-15 キューバ危機

1963-11-22 ケネディアメリカ大統領暗殺

1964-08-02 トンキン湾事件8月2日及び4日。アメリカによるベトナム戦争への本格的な介入が始まる)

1964-10-01 東海道新幹線開業

1964-10-10 1964年東京オリンピック(同年1024日まで)

1966-05-16 無産階級文化大革命文化大革命)(1976年10月6日まで)

1971-01   世界経済フォーラムダボス会議を開催)設立

1971-06-17 琉球諸島及び大東諸島に関する日本国とアメリカ合衆国との間の協定沖縄返還協定)締結

1971-07-15 ニクソン訪中宣言

1971-08-15 ドル・ショック

1971-12-18 スミソニアン協定

1972-05-15 琉球諸島及び大東諸島に関する日本国とアメリカ合衆国との間の協定沖縄返還協定)発効(沖縄復帰)

1972-09-29 日本政府中華人民共和国政府共同声明

1973-10-06 第四次中東戦争

         勃発後に産油国による原油公示価格値上げや産油制限が発表され、オイルショックとなる。

1973-10-21 日米欧三極委員会の初会合(於東京

1975-04-30 ベトナム戦争終結

1975-11-15 G7サミット初開催(於フランス・ランブイエ)

1978-08-12 日本国と中華人民共和国との間の平和友好条約調印

1978-10-23 日本国と中華人民共和国との間の平和友好条約発効

1978-12-22 改革開放(中国共産党第十一期中央委員会第三回全体会議にて提唱

1985-09-22 プラザ合意

1986-12   バブル景気1991年2月まで)

1987-10-27 1987年大韓民国国民投票

1987-12-08 中距離核戦力全廃条約INF条約)発効(2019年8月2日失効)

1989-01-07 昭和天皇崩御元号昭和から平成に改められる。

1989-04-01 消費税導入(当初は3%)

1989-06-04 六四天安門事件

1989-12-03 マルタ会談終了(冷戦終結

1989-12-29 日経平均株価取引時間中に38,957円44銭の最高値を付ける(史上最高値)。終値は38,915円87銭。

1990-03-27 総量規制バブル崩壊の始まり

.

現代バブル崩壊パンデミック

1990-10-03 東西ドイツ統一

1991-01-17 湾岸戦争

1991-12-25 ソ連崩壊

1993-07   衆院選自民党が敗北し、非自民連立政権誕生する(55年体制終焉

1993-11-11 欧州連合条約マーストリヒト条約)発効(調印は1992年2月7日)

1995-01-17 阪神淡路大震災

1995-03-20 オウム真理教による地下鉄サリン事件

1995-11-23 Windows95日本国内で発売される。

1997-04-01 消費税率が3%から5%に上がる。

1997-07-01 香港返還

1997-07   アジア通貨危機

1997-11-03 三洋証券経営破綻会社更生法適用申請する)

1997-11-17 北海道拓殖銀行経営破綻公表

1997-11-24 山一證券経営破綻公表

1998-10-23 日本長期信用銀行、破産国有化

1998-12-13 日本債券信用銀行、債務超過国有化

2001-01-06 中央省庁再編

2001-09-11 アメリカ同時多発テロ事件

2003-03-20 イラク戦争201112月15日まで)

2006-12-30 サッダーム・フセイン死刑執行

2008-09-15 リーマン・ショック

2009-09-16 鳩山由紀夫内閣総理大臣に指名される(政権交代

2011-01-20 中国国家統計局中国2010年度国内総生産GDP)を発表。

         名目金額日本を抜き、アメリカに次ぐ世界2位になる。

2011-03-11 東日本大震災福島第一原子力発電所事故

2011-05-02 ウサーマ・ビン・ラーディン殺害

2011-10-20 ムアンマル・アル=カッザーフィー殺害

2012-12-26 安倍晋三内閣総理大臣に指名される(第2次安倍政権成立)

2013      世界で、スマートフォンフィーチャーフォンの普及率を上回る。

2014-04-01 消費税率が5%から8%に上がる。

2018-07-06 松本智津夫死刑執行

2019-05-01 天皇譲位皇太子徳仁親王践祚元号平成から令和に改められる。

2019-10-01 消費税率が8%から10%に上がる。

2020-01-16 新型コロナウイルス日本国内における流行開始(日本国内での感染者を確認

2020-01-31 イギリス欧州連合離脱

.

wikipediaABCD包囲網」「ハル・ノート」「太平洋戦争の年表」「日本史の出来事一覧」「沖縄県の歴史」「廃藩置県」(順不同)  その他各種記事を参考にした。また、航空自衛隊歴史航空自衛隊)を参考にした。

航空自衛隊歴史航空自衛隊

https://www.mod.go.jp/asdf/about/history/

年表(近現代

関ヶ原の戦い日露戦争

1600-10-21 関ヶ原の戦い

1615-05-07 大阪城落城し、大坂夏の陣終わる。豊臣氏滅亡

1853-05-23 アメリカ艦隊浦賀沖に来航(黒船来航)

1861-04-12 アメリカ南北戦争1865年5月9日まで)

1865-04-15 リンカーンアメリカ大統領暗殺

1867-01-30 孝明天皇崩御

1867-02-13 睦仁親王践祚

1867-11-09 大政奉還

1868-01-03 王政復古

1868-01-27 戊辰戦争1869年6月27日まで)

1868-07-17 東京奠都(「江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔書」煥発)

1868-10-23 元号慶応から明治に改められる。

1871-08-29 廃藩置県

1872-10-16 琉球処分琉球藩設置)

1875-06-28 讒謗律太政官布告)及び新聞紙条例太政官布告公布

1877-02-14 西南戦争1877年9月24日まで)

1877-05-26 木戸孝允死去

1878-05-14 紀尾井坂の変(大久保利通暗殺

1879-04-04 琉球藩廃止沖縄県設置

1888-03-09 ヴィルヘルム1世プロイセン王兼ドイツ皇帝崩御

        フリードリヒ皇太子(フリードリヒ3世)がプロイセン王兼ドイツ皇帝即位

1888-06-15 フリードリヒ3世崩御。ヴィルヘルム皇太子(ヴィルヘルム2世)がプロイセン王兼ドイツ皇帝即位

1894-07-25 日清戦争1895年4月17日まで。宣戦布告1894年8月1日台湾平定終了は1895年11月30日)

1898-07-30 ビスマルク死去

1901-01-22 ヴィクトリアイギリス女王崩御

1902-01-30 日英同盟成立(1923年8月17日失効)

1904-02-10 日露戦争1905年9月5日まで) 

.

日露戦争終結太平洋戦争勃発

1905-09-05 日露両国講和条約ポーツマス条約)締結(日露戦争終了、条約発効は同年11月25日)

1909-10-26 伊藤博文暗殺

1910-08-22 韓国併合ニ関スル条約調印

1910-08-29 韓国併合ニ関スル条約発効

1912-07-30 明治天皇崩御皇太子嘉仁親王践祚元号明治から大正に改められる。

1914-07-28 第一次世界大戦1918年1111日まで)

1921-11-25 皇太子裕仁親王摂政就任

1922-02-01 山縣有朋死去

1922-02-06 ワシントン海軍軍縮条約調印

1923-08-17 ワシントン海軍軍縮条約発効

1925-04-22 治安維持法公布

1925-05-05 普通選挙公布

1926-12-25 大正天皇崩御皇太子裕仁親王摂政)が践祚元号大正から昭和に改められる。

1927-03   昭和金融恐慌

1927-04-05 鈴木商店破綻

1928-06-04 張作霖爆殺事件

1929-10-24 大恐慌

1930      昭和恐慌

1930-10-02 日本ロンドン海軍軍縮条約批准

1931-09-18 満州事変柳条湖事件に始まる)

1932-03-01 満州国建国

1932-05-15 五・一五事件

1936-01-15 日本ロンドン海軍軍縮条約を脱退

1936-02-26 二・二六事件

1936-12-31 ワシントン海軍軍縮条約失効

1937-07-07 日中戦争1945年9月9日まで。盧溝橋事件に始まる。当初は宣戦布告をせず、「支那事変」と呼称

1939-05-11 ノモンハン事件

1939-07-26 アメリカ政府が日米通商航海条約の廃棄を通告

1939-09-01 第二次世界大戦ドイツポーランドに侵攻して始まる。1945年9月2日まで)

1940-01-26 日米通商航海条約失効

1940-03-30 中国汪兆銘政権成立

1940     アメリカ、対日石油輸出を制限

1940-09   アメリカ、対日屑鉄全面禁輸

1940-09-23 北部仏印進駐

1940-09-27 日独伊三国同盟調印

1940-11   日本アメリカの各種交渉1941年12月まで)

1940-11-30 日本中華民国間基本関係ニ関スル条約日華基本条約)調印

1941-01-08 戦陣訓(陸訓一号)示達

1941-04-13 日ソ中立条約調印

1941-06-22 独ソ戦ドイツバルバロッサ作戦を発動したことにより始まる。1945年5月8日まで)

1941-07-26 アメリカ在米日本資産の凍結を実施

1941-07-28 南部仏印進駐

1941-08   アメリカ、対日石油全面禁輸

1941-08-28 近衛首相ルーズベルトアメリカ大統領に首脳会談提案(結局、沙汰止みとなる)

1941-11-26 アメリカ日本に対しハルノート提示

1941-12-08 太平洋戦争日本英米に対する宣戦布告及び真珠湾攻撃に始まる。1945年9月2日まで)

        1941年12月(開戦)~1942年7月頃(フィリピン全土占領)まで日本軍の占領区域は拡大を続ける。

1941-12-16 戦艦大和竣工

.

太平洋戦争

1942-04-18 米空母から発進したB-25爆撃機によるドーリットル空襲東京空襲

1942-06-05 ミッドウェー海戦

1942-07   日本軍、フィリピン全土占領

1942-08-07 米軍ソロモン諸島ガダルカナル島、ツラギ島、ガブツ島、タナンボゴ島に上陸

        (ガダルカナル島の戦い、連合軍の本格的反攻始まる)

1943-04-18 山本五十六連合艦隊司令長官ブーゲンビル島上空で戦死海軍事件)。

1943-05-12 米軍アッツ島上陸5月29日まで。日本軍は全滅し、「玉砕」の語の使用始まる)。

1943-09-30 御前会議絶対国防圏構想を決定。

1943-10-01 在学徴集延期臨時特例(勅令)の公布

1943-11-05 東京で大東亜会議を開催(6日まで)、大東亜共同宣言を発表。

1943-11-22 エジプトカイロ英米首脳会談カイロ会談。26日まで)

1943-11-28 イランテヘラン英米首脳会談テヘラン会談。同年12月1日まで)

1944-03-08 日本軍、インパール作戦開始

1944-04-17 大陸打通作戦(同年1210日まで)

1944-06-19 マリアナ海戦日本軍は旗艦大鳳以下空母3隻と搭載機400機を失い、西太平洋制海権制空権喪失

1944-07   ブレトン・ウッズ協定

1944-07-04 本軍、インパール作戦を中止。

1944-07-18 東條英機内閣総辞職

1944-07-22 小磯国昭内閣成立。

1944-08-02 テニアン島日本玉砕テニアンの戦い)

1944-08-11 グアム島日本玉砕グアムの戦い)

1944-09-11 米軍ペリリュー島上陸ペリリューの戦い

1944-10-20 米軍フィリピンレイテ島に上陸レイテ島の戦い)

1944-10-23 レイテ海戦始まる。

1944-11-24 米軍の新型爆撃機B-29マリアナ諸島より東京を初空襲

1944-12-10 日本軍、大陸打通作戦完了

1945-01-06 ルソン島の戦い(同年8月15日まで)

1945-02-04 クリミア半島ヤルタ英米首脳会談ヤルタ会談11日まで)

1945-02-18 硫黄島の戦い(同年3月22日まで)

1945-03-10 東京空襲

1945-04-01 沖縄戦(同年6月23日まで)

1945-04-12 ルーズベルトアメリカ大統領死去。トルーマン副大統領アメリカ大統領に就任

1945-05-02 ベルリン陥落

1945-08-06 アメリカ広島県広島市原子爆弾を投下

1945-08-08 ソ連日本に対し宣戦布告

1945-08-09 アメリカ長崎県長崎市原子爆弾を投下

1945-08-14 日本ポツダム宣言を受諾

1945-08-15 玉音放送

1945-09-02 日本政府ミズーリ号にて降伏文書調印(太平洋戦争大東亜戦争終結

1945-09-09 日本政府中華民国南京にて降伏文書調印(日中戦争終結

.

戦後占領バブル崩壊

1945-09-10 国共内戦

1950-06-25 朝鮮戦争

1950-08-10 警察予備隊設置(後身は陸上自衛隊

1951-09-08 日本国との平和条約サンフランシスコ平和条約)並びに日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約

        (日米安保条約)調印

1952-04-26 海上警備隊設置(後身は海上自衛隊

1952-04-28 日本国との平和条約並びに日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約発効

        日本占領状態が終了し、独立国

1952-08-05 日本国と中華民国との間の平和条約発効

1952-10-15 警察予備隊保安隊に改組される。浜松に航空学校が設置される(後の航空自衛隊に繋がる)

1953-03-05 スターリン死去

1954-02-01 保安庁に航空準備室が設置される(後の航空自衛隊に繋がる)

1954-05-29 ビルダーバーグ会議初開催

         (於オランダ、ヘルダーラント州レンクム、オーステルベーク(Oosterbeek)、ビルダーバーホテル

1954-06-01 保安隊臨時松島派遣隊編成

1954-07-01 自衛隊法施行自衛隊成立)

        陸上自衛隊保安隊から改組)、海上自衛隊海上警備隊から改組)、航空自衛隊(新設)設置

1954-12   高度経済成長1973年10月まで)

1955-11-15 自由民主党成立(保守合同

1955年11月  1975年4月30日 ベトナム戦争

1956-07   昭和31年度年次経済報告(経済白書)発表(「もはや戦後ではない」)

1956-12-12 日ソ共同宣言発効

1956-12-18 日本国際連合に加盟

1958-08   大躍進政策

1960-06-23 新日安全保障条約発効

1960-12-27 池田勇人内閣、「国民所得倍増計画」を閣議決定する。

1962-10-15 キューバ危機

1963-11-22 ケネディアメリカ大統領暗殺

1964-08-02 トンキン湾事件8月2日及び4日。アメリカによるベトナム戦争への本格的な介入が始まる)

1964-10-01 東海道新幹線開業

1964-10-10 1964年東京オリンピック(同年1024日まで)

1966-05-16 無産階級文化大革命文化大革命)(1976年10月6日まで)

1971-01   世界経済フォーラムダボス会議を開催)設立

1971-06-17 琉球諸島及び大東諸島に関する日本国とアメリカ合衆国との間の協定沖縄返還協定)締結

1971-07-15 ニクソン訪中宣言

1971-08-15 ドル・ショック

1971-12-18 スミソニアン協定

1972-05-15 琉球諸島及び大東諸島に関する日本国とアメリカ合衆国との間の協定沖縄返還協定)発効(沖縄復帰)

1972-09-29 日本政府中華人民共和国政府共同声明

1973-10-06 第四次中東戦争

         勃発後に産油国による原油公示価格値上げや産油制限が発表され、オイルショックとなる。

1973-10-21 日米欧三極委員会の初会合(於東京

1975-04-30 ベトナム戦争終結

1975-11-15 G7サミット初開催(於フランス・ランブイエ)

1978-01-07 イラン革命(1979年2月11日まで)

1978-08-12 日本国と中華人民共和国との間の平和友好条約調印

1978-10-23 日本国と中華人民共和国との間の平和友好条約発効

1978-12-22 改革開放(中国共産党第十一期中央委員会第三回全体会議にて提唱

1985-09-22 プラザ合意

1986-12   バブル景気1991年2月まで)

1987-10-27 1987年大韓民国国民投票

1987-12-08 中距離核戦力全廃条約INF条約)発効(2019年8月2日失効)

1989-01-07 昭和天皇崩御元号昭和から平成に改められる。

1989-04-01 消費税導入(当初は3%)

1989-06-04 六四天安門事件

1989-12-03 マルタ会談終了(冷戦終結

1989-12-29 日経平均株価取引時間中に38,957円44銭の最高値を付ける(史上最高値)。終値は38,915円87銭。

1990-03-27 総量規制バブル崩壊の始まり

.

現代バブル崩壊パンデミック

1990-10-03 東西ドイツ統一

1991-01-17 湾岸戦争

1991-12-25 ソ連崩壊

1993-07   衆院選自民党が敗北し、非自民連立政権誕生する(55年体制終焉

1993-11-11 欧州連合条約マーストリヒト条約)発効(調印は1992年2月7日)

1995-01-17 阪神淡路大震災

1995-03-20 オウム真理教による地下鉄サリン事件

1995-11-23 Windows95日本国内で発売される。

1996-03-23 台湾民主化総統民選となる)

1997-04-01 消費税率が3%から5%に上がる。

1997-07-01 香港返還

1997-07   アジア通貨危機

1997-11-03 三洋証券経営破綻会社更生法適用申請する)

1997-11-17 北海道拓殖銀行経営破綻公表

1997-11-24 山一證券経営破綻公表

1998-10-23 日本長期信用銀行、破産国有化

1998-12-13 日本債券信用銀行、債務超過国有化

2001-01-06 中央省庁再編

2001-09-11 アメリカ同時多発テロ事件

2003-03-20 イラク戦争201112月15日まで)

2006-12-30 サッダーム・フセイン死刑執行

2008-09-15 リーマン・ショック

2009-09-16 鳩山由紀夫内閣総理大臣に指名される(政権

2020-04-10

anond:20200410143337

https://www.kantei.go.jp/jp/98_abe/statement/2019/0905eef.html

ゴールまで、ウラジーミル

人の力で、駆けて、駆け、駆け抜けようではありませんか。

歴史に対する責任を、互いに果たしてまいりましょう。

平和条約を結び、両国国民が持つ無限可能性を、一気に解き放ちましょう。

 

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日本人のほぼ全員はおかし

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