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はてなキーワード: 日本政府とは
内容紹介
要約：
政治マニアで軍事オタクでロリコン。彼らが創り出すのがネット世論。ネット選挙が盛り上がらなかった理由はここにある。
そしてネットは政治家も有権者も「幼児化」させる。ネトウヨも放射脳も幼児化の徒花だ。
ネット選挙の解禁により、真面目な議員は疲弊し、誤報や一方的な思いこみを繰り返すものが政治家になった。
まえがき
幼児化とはなにか／子どもは純粋な悪／橋下徹という症例／政治家に作家性を求める愚／政治家のツイッターやブログが炎上する３の理由／『食べログ』になる政治
保育園児の多数決／池田信夫が信奉する床屋政談の危うさ／主婦の娯楽が民主主義を変えた／ネットで民意を汲み上げる愚か／極論化の徒花がネトウヨ／
第３章：悪意を増殖するネット
デマの拡散は防げない／桐島ローランドが『逮捕』された理由／新たなる国民負担「ネットリテラシー万能論」／マスコミのネットリテラシーは中二レベル／ウェブ有識者の非常識な常識 ほか
グーグルに支配される民主主義／美人に左右される検索結果／惨めな失敗を晒したグーグル／米国にアウトソーシングするなりすまし対策／主導権を握り損ねた日本政府 ほか
時代の流れには逆らえない／フェイスブックをめぐる誤解／アラブの春の本当の主役／菅直人をゾンビにしたネット力／人間性が発掘されるネット〜柿沢未途氏〜／山本太郎の当選に見つける政治の食べログ化
この人は沖縄県知事として、最後の禁断のカードを切ることなく亡くなってしまったよね。
「琉球共和国」という名の主権国家として日本や中国、台湾に囲まれた場所で存続していく。
日本政府と話し合って折り合いがつかなければ、最後はそのカードに行きつくものだと思っていた。
この知事にも色々言いたいことはあるけど、まあ御苦労さまでした。
昨日、菅官房長官が夏時間検討を否定していて一安心していたのですが、まだ前向きなのではないかと思われる報道がありましたので、もう一回しつこくポストします。
https://www.fnn.jp/posts/00398120CX
夏時間を推進しようとしている議員がネットで情報収集する人種ではないことは、SNS上での皮肉や批判にもかかわらず、こうして事態が進行していることからあきらかです。FAXとかはがきじゃないとだめなのかもしれませんが、幸いWeb上にフォームがあるので、自民党と首相官邸に今すぐ自分の意見を伝えましょう。
https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html
なぜ、限定的な問題を解決するために社会全体の構造を変更しようとするのでしょうか。私はこのような全体主義的な問題解決姿勢には大反対です。仮に開催を２時間前倒すことで猛暑にオリンピックを実施することに伴う様々な問題が解決するとしても、変更が必要なのはオリンピックのタイムテーブルであり、社会全体の時刻ではありません。
ざっくり言うと、私見では2000年問題と同じぐらいヤバく、準備期間が少ないという意味で破滅的にヤバいです（＝回避不能な2000年問題）。
・世界中で夏時間と冬時間に2時間の差がある国はありません（間違っていたらご指摘ください）。ベストプラクティスが存在しません。
・何を大げさな、単に時計を進めたり戻したりすればいいだけじゃないか、と思うかもしれませんが、現代のコンピューターは世界中の様々なサービスと通信しています。そのため、時間を扱う際には内部的には一旦世界標準時で処理されるのが一般的で、内部時計を二時間進めたり戻したりすると様々な問題が起こります。ロシア/マガダン時間はすでに東京よりも二時間進んでいるので、現実的にはユーザーがスマホやPCの時刻自動設定を解除し、手動でマガダン時間に変更するしかないと思います。
・海外からオリンピックを観に来る旅行者にも「スマホの自動タイムゾーン設定を解除してロシア/マガダン時間に設定してください、マガダンのスペルはM, a, g, a, d...」などと航空会社が案内する感じになるでしょう。日本に来るのになぜかロシア時間。
・一方で、20世紀から稼働している古いシステムや、単純なシステムの中には、そもそも単一のタイムゾーン以外で動作することを考慮していないプログラムもあり、このようなシステムについては、内部時計をずらして対応するしかありません。このようなシステムから見ると、突然タイムスリップした状況に見えます。進む方はまだいいのですが、戻る方の処理は大変複雑です（たとえば、切替日の深夜営業の飲食店では、すでにタイムカードで23:30で打刻した人のあとに、22:30の打刻が出現するような状況になる）。この影響範囲についてはまったく予想がつきません。いい加減に対応すると、時計を進めていないサービスと現在時刻で同意できないために、通信ができないような事態が起こります。
夏時間の概念自体は新しいものではないので、ちゃんと日本夏時間が標準化され、各種OSが対応することが前提であれば、工数をかけて設計・実装を行えば、最新のOS上で新しく開発されるシステムは理屈上は問題なく対応することができます。
しかし、日本だけでなく世界中ですでに稼働している、時刻を表示する無数のプログラムについては、時刻表示に必要な処理や時刻設定に必要な選択肢を書き足す必要があります（日本政府が公式にロシア/マガダン時間を採用すると宣言しない限りは）。十分な準備期間を取らずに、変更が必要な箇所をすべて洗い出し、問題なく修正するのは大変むずかしいことです。また、上述のように、古いシステムではそもそも変更が不可能なこともあります。
万が一いいかげんな実装や適当な設計が行われるシステムが混じっていると、そのシステムと通信する際に２時間時間がずれて処理が行われるようなことが起こります。具体的には様々な表示時刻や予約時刻が２時間ずれたり、通信不通になるなどの問題が起こり得ます。
この結果、
・日本夏時間に正式対応していないので、ユーザーが時刻をロシアマガダン時間に手動設定することで当面正常動作するシステム（古いスマホやPCなど）
・日本夏時間に対応しないために、内部時計を進めたり戻したりして対応するシステム
・日本夏時間に対応せずに日本標準時間のまま動作し、ユーザーが時刻を頭の中で変換しなければいけないシステム
が混在することになり、社会的な混乱は必至です。
人間も機械も「それ、どっちの13時？」みたいに迷い、間違えるという毎日がやってきます。文房具屋のレシートには日本標準時が、コンビニのレシートには日本夏時間が印字されているような感じになるでしょう。ツイッターやフェイスブックなどのもともと複数のタイムゾーンに対応しているシステムや、JRや航空会社など大きい会社はたぶんちゃんと対応してくれますが、美容院の予約システムや小規模なネット予約システムは対応できずに日本標準時のまま稼働し続け、勘違いが起こります。
社会的に大きなメリットがあるのであれば、この大混乱のリスクを取ってでも前進するべきだと思いますが、本件については導入のメリットがあまりに限定的であり、得られるメリットに比べてリスクが大きすぎると思います。
自分の本当にやりたい事を見つける事だと思うんですけど、
反対意見の内容は１００％どうしてもやりたい事を見つけられない人の言い訳です。
どうしてもやりたい事を見つけられない人は、やりたい事を見つける事が幸福だったら困っちゃいますからね。
その人は幸福にはなれないって事だもんね。
なんでやりたい事を見つけられないんでしょう。
見ないようにして生きてるから、
自分の本性がやりたいと思ってる事も見えませんよね。
それでやりたい事を見つけられないまま不幸な人生を生きて死んで行くわけです。
親の顔色をうかがって、親が愛してくれる人物を演じる事になってしまうんです。
そして社会に出てからも、他人からどう思われてるかだけを考えて、
他人の望む人物を演じて生きて行く異常性格者となってしまうわけです。
そしてそのまた親が愛してくれなかったからですね。
見栄っ張りで、自分の子供が、まわりの親戚や知り合いから見て「良い子」に成るように改造しようとしたショッカーのような親です。
自分の子供には、本人の意見を無視して、強制的にピアノや空手を習わせたり変な服を着せたりする親も、ショッカーの一味です。
あー俺、小さい頃両親にタップリ愛されて本当良かったよ。
愛されて育ったんで俺は恋多き乙女で数多くの女性と恋愛しましたが、
やっぱ子供の頃両親からタップリ愛されずに育った女性とだけは無理、付き合えませんと何度も感じました。
小さい頃両親にタップリ愛されなかった人は、自分を愛する事も、人を愛する事も、人から愛される事も出来ないんですね。
最近までは、日本では、この、人からどう思われてるかを考えて生きてる異常性格者も、結婚して子供を作ってたので、日本はこの異常性格者だらけになって、とうとう国が滅びてしまいました。
でも最近、この異常性格者は結婚できないという風潮に変わって来たので、これからは減って行くでしょう。
また、この異常性格者は自分の頭で考えて判断するという能力が欠損してますので、洗脳されやすく、
日本政府の国民総被爆計画にまんまと乗せられて、もうすでにタップリ被爆しておりますので、
数年後には皆、癌で死んで行くでしょう。
良かった良かった。
あまり年貢の取り立てを厳しくすると、優秀な日本人は日本から脱出して、海外へ逃げてしまう。
遺骨と墓
絞首刑後、東條らの遺体は遺族に返還されることなく、いったん川崎市の米軍基地に車を入れた後、午前7時半、横浜市西区久保町の久保山火葬場に到着し、火葬された遺骨は粉砕され遺灰と共に航空機によって太平洋に投棄された。
小磯國昭の弁護士を務めた三文字正平と久保山火葬場の近隣にある興禅寺住職の市川伊雄は遺骨の奪還を計画した。
同年12月26日の深夜、三文字らは火葬場職員の手引きで忍び込み、残灰置場に捨てられた7人分の遺灰と遺骨の小さな欠片を回収した。
回収された遺骨は全部で骨壷一つ分程で、熱海市伊豆山の興亜観音に運ばれ隠された。
1958年（昭和33年）には墳墓の新造計画が持ち上がり、1960年（昭和35年）8月には愛知県旧幡豆郡幡豆町（現西尾市）の三ヶ根山の山頂に改葬された。
東條英機は自らが陸軍大臣だった時代、陸軍に対して靖国神社合祀のための上申を、戦死者または戦傷死者など戦役勤務に直接起因して死亡したものに限るという通達を出していたが、彼自身のかつての通達とは関係なく刑死するなどした東京裁判の戦犯14名の合祀は、1966年（昭和41年）、旧厚生省（現厚生労働省）が「祭神名票」を靖国神社側に送り、1970年（昭和45年）の靖国神社崇敬者総代会で決定され、靖国神社は1978年（昭和53年）にこれらを合祀した。
法治国家を否定するラディカルな思想を持つ人がいても、おかしくはない。
しかし、日本が人治国家になったら法律は無用＝法務を専業とする弁護士も不要となり、自らの存在意義を否定する「矛盾」に陥るのではないか？
オウム事件とこの集団対応は、この「前例のない事件に対しては前例のない体制で」でやってきた。それだけの大事件であり、特異な集団であり、特異な思想だったからです。
で、今回の支援要請につき、国が応えられないなんてありえない筈、と確信しています。
・その必要性があり、決して憲法に違反するものではなく、法令に違反するものでさえないのだから。
・日本が、テロと闘うならば、そのテロ行為の背景などにも対応していくことによってこそ、「闘う」といえるのだから。
助けてください。
社会は常に変遷して行く。かつてない状況に出会ったら、新たな対処方法を確立する必要がある。そこまではOKだ。
しかし、最初は手探りの試行錯誤ゆえ不具合が生じた場合、後でちゃんと不具合を修正できるのか？
滝本弁護士の独断で、関係者の利害を調整することなく、物事を強引に進めてしまった場合、その結果重大な人権侵害などが起きても、ちゃんと回復できる仕組みも併設されているのか？
新規の対応で失敗しないためには、ちゃんと保険もかけているのか？そこを注意深く観察する必要がある。
デリケートな問題を扱うにしては、十分な議論を尽くすだけの「慎重さ」が欠けていないか？
万一、間違った前例を作ってしまった場合、後戻りできなくなるのでは困る。
歴史を振り返ると、人類は多くの失敗を繰り返している。（同じ失敗を繰り返すのは、単なるアホでしかない。）
「前例がない」場合こそ、十分に時間をかけて話し合い、慎重に対処すべきという「共通認識」が必要だ。
民事および刑事の係争は、法律というルールに基づいて解決を図るべきだ。
なぜ、滝本弁護士は、他の利害関係者と対話の機会を持たないのか？独断と偏見で話を進めていないか？
司法試験の勉強をしたなら、少なくとも一度は日本国憲法を読んだことがあるはずだ。
1945年（昭和20年）に、ポツダム宣言を受諾して連合国に対し降伏した日本政府は、そこに要求された「日本軍の無条件降伏」「日本の民主主義的傾向の復活強化」「基本的人権の尊重」「平和政治」「国民の自由意思による政治形態の決定」などにより、事実上憲法改正の法的義務を負うことになった。
そこで連合国軍占領中に連合国軍最高司令官総司令部の監督の下で「憲法改正草案要綱」を作成し、1946年（昭和21年）5月16日の第90回帝国議会の審議を経て若干の修正を受けた後、同年1946年（昭和21年）11月3日に日本国憲法として公布され、その6か月後の翌年1947年（昭和22年）5月3日に施行された。
第14条 すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。
なぜオウムだけは差別して、議論の輪から外しても良いと言えるのか？（言っていないなら問題ない。）
「好き嫌い」という感情ではなく、「真偽」という論理、すなわち法律（ルール）に基づく説明ができなければ、法曹としては失格だ。
パブリックコメントを発する以上は、他者からの質問に答える義務がある。（質問を受け付けないのなら、それは単なる独り言でしかない。結果、他者も聞く耳を持たず、自身が孤立する結果を自ら招くだけだ。）
滝本弁護士には、公開の場で質疑応答を行なうだけの「誠意」を見せて欲しい。
「テロ」といえば昨今の「テロ等準備罪」を巡る議論を思い出す。
「日本では犯罪を実行したことを罰するのが原則です。それに対して、共謀罪は犯罪の計画に合意したこと自体を罪ととらえ、犯罪を実行する前に処罰しようというものです。深刻な犯罪を未然に防ぐことが狙いです」
「過失」を巡る法理の分類は、歴史的に「旧過失論」「新過失論」「新々過失論」（危惧感説）などが挙げられる。
テロ等準備罪は、危惧感説に基づく新しいタイプの法律と言える。日本では、藤木英雄先生が先駆者として有名だ。
藤木英雄（1932年2月20日 - 1977年7月9日）は、日本の刑事法学者。元東京大学法学部教授。
戦後の数ある刑法学上の論争の中で、実務上最も重要な意義をもったのは過失責任を巡るものである。
藤木は、高度成長期において非伝統的な犯罪が多発するという状況に際して、新たに企業側の過失責任を拡張することで、被害に苦しむ市民を救わんと尽力し、新過失論を一歩進めて「新・新過失論」・「危惧感説」を提唱した。
危惧感説が登場する以前の新過失論は、逆に伝統的犯罪や交通事犯に対する過失責任の限定を意図していただけに、画期的な転換といえる。
危惧感説は、後に板倉宏らの一部の学者や検察官の支持を得て、森永ヒ素ミルク中毒事件で採用されるに至ったが、北大電気メス事件( 札幌高判昭 51.3.18 高刑集 29.1.78) では明確に排斥されており、学会でも一般的な支持は得られなかった。
日本ではまだ、危惧感説に基づく国民の合意形成が十分になされている状況とは言えない。（テロ等準備罪も始まったばかり）
従って、滝本弁護士が、「テロと闘う」という大義名分の下、かつてない法的判断を要求するつもりならば、日本国民に対する説明の義務が伴う。
滝本弁護士が単なる思い付きや感情論で言っているだけなら、後世に悪影響を残す有害な前例を作ってしまうかもしれない。
ハッタリではなく、滝本弁護士が藤木英雄先生の業績を踏襲し、発展させる意気込みがあるなら、一概に有害とは言えない。
従って、公開の場で議論を尽くされなければならない。
どのような方法で公開討論を進めていくべきか？日本国民全員で検討する必要がある。
（滝本弁護士には「オウム問題を風化させたくない」という思いがあり、さらに法治国家を否定しているわけじゃなければ、この結論に至るだろう。）
同僚の坂本弁護士をオウム真理教に殺された滝本弁護士が、敵討ちのため、残党を解散させたい気持ちは分かるような気がします。
オウム真理教事件に携わってきた関係者たちは、死刑の執行によって長年の裁判にやっと決着がついたと見ているのでしょう。
滝本弁護士は、裁判だけでなく、教団の解散をゴールと考えているので、死刑だけでは不十分と見ているのでしょう。
滝本弁護士と他の著名人の温度差は、そこに起因しているのではないでしょうか？
現状、オウム問題で騒いでいるのは滝本弁護士だけで、他の著名人は動向を見守っています。
麻原の遺骨を散骨するなら、事後報告にしておけば、余計な手間を取らずに、スムーズに事が運べたはずです。
滝本弁護士は、記者会見を開いて大々的に散骨を宣伝した後、信者に襲撃されるかもしれないので危険だ、国が支援して散骨すべきだ、と主張しています。
江川紹子さんは、わざわざ荒波を立てる前に、密かに散骨を済ませた方が良かったのでは？と苦言を呈していました。
https://twitter.com/amneris84/status/1016995236797542402
事前に記者会見する意味がよく分からない →四女側「遺骨、太平洋に」＝警備など国に支援要請―オウム松本元死刑囚（時事通信） - goo ニュース
https://news.goo.ne.jp/article/jiji/nation/jiji-180711X380.html
https://news.goo.ne.jp/article/jiji/nation/jiji-180711X380.html
四女が遺骨を受け取った後、密かに海へ散骨して、部外者に対しては保管場所を秘密にしておけば済む話だったのでは？（保管場所＝太平洋の海底）
日本の法律では、刑罰を受けた者は、それ以上の罪を問われることはありません。
麻原も死刑が執行されたので、法律上は、これ以上罪を問うことができないのです。
その上で、さらに散骨を国が実施すれば、単なる法律問題を超えて、宗教の問題、政治の問題に発展する可能性があります。
滝本弁護士が騒いで、散骨に国が介入すれば、下手すると政治問題に発展する要因を残すでしょう。
まだ6人の死刑囚が残っている中で、死刑の執行以降のプロセス（遺骨の扱いなど）に国が介入すれば、恣意的だと批判されてしまいます。
このような混乱や遺恨を残さないためには、有識者などの第三者も交えて、関係者が今後の対応策について協議するべきでしょう。
遺骨を散骨したぐらいで、残っている信者が解散するとは考えにくいです。
（その程度で解散する連中なら、もっと前に解散していてもおかしくないのでは？）
