  |
はてなキーワード: カナダとは
ちょうどいいから匿名日記で備忘録。多すぎてそろそろ整理しなきゃなと思っていたところ。
リュウジのバズレシピと、コウテンケツは毎回検索からたどり着く
Rasmus Faberが率いるアニソンカバージャズバンド。
ジャズアレンジがおしゃれで演奏も当然上手くて映像も雰囲気がある。
錆び果てた金属製の道具を、工具と時間と労力を使ってレストアする。
自分で道具を直すのに参考にするつもりでもない。
ただ見ていて謎の満足感が得られるというだけである。
上に同じ。
森の中で原始の技術を再現して一人で家を建て道具を作り暮らす。
ただ見ていて謎の満足感が得られるというだけである。
ホットサンドメーカー使いのﾘﾛ氏のレシピなら手が届くが
本格BBQに大量の肉は真似する気にはならない。
ただ見ていて謎の満腹感が得られるというだけである。
レシピ動画のMrs Crocombeが自信ある料理長然としていて好き。
イギリス発音の聞き取りやすさと材料のテロップで料理の再現も可能だが
ただ見ていて謎の満足感が得られるというだけである。
上に同じ。
毛豆腐動画は豆腐製造から発酵させ毛を生やし調理に使うまでがまとまっておりおすすめ。
会話音声は無し、言語を問わず見るだけで理解できる作りがありがたい。
この動画はyoutube側で長らく地域規制(日本)がかかってましたが、最近規制解除されたようです。
新規投稿ではなく2019/04/06に細々と公開していた動画です。新しい動画はそのうち公開するのでお楽しみに…
MMD界隈には全く詳しくないのだが、サジェストに出てきてサムネにつられて再生してチャンネル登録してから動画本数3本に驚いた。
今後に期待したい。
以下、妄想ですが、
ニュージーランド、カナダあたりは、もう内心すでに心は決まっていて、間違いなく不参加だろう。
ただ他の国が言い出すまでギリギリまで表明しないかもしれない。
いやどちらか一か国が近い将来、先手を打ってくるかもしれない。
有力国から不参加国がひとたび表明されれば、当然、アメリカ国内でも波紋を広げ議論が沸き起こる。
アメリカのメディアは、もうすでに日本政府が中止を言い出せない原因を分かっている。
そうすると、矛先はバイデンにも向き始めるだろう。
まだ製薬大手と話が付いているわけではない段階で、ワクチン特許停止を打ち出す、
この調整能力への自信はなかなかのものだ。さすが党派間調整のプロを自任するだけある。
同じリーダーシップでオリンピックへの不参加を表明してもおかしくないのでは。
各国の不参加が今後、雪崩をうって広がる可能性があることが懸念されていた。
インド株も順調に従来株と置き換わりつつあるなかで、緊急事態宣言を解除するタイミングをはかれず、ダラダラと延長がつづいていた。
いつのまにか、自粛のお願いがどんどん形骸化し、実質、普段の営業とさほど変わらないユルユルの措置になり下がっている。
こんな状況下で、アメリカに不参加を表明されては困る。日本政府、組織委員会、東京都、すべてが叱られる。
そんなかなで、いち早くバンドワゴンに乗る嗅覚を持っているのは、恐らく小池都知事だろう。
先日、ファイナンシャルタイムズへのオンラインインタビューでにこやかに五輪への意気込みを語った彼女は
一見すると、五輪推進かのようにみえるが、腹のなかでは自分が不利にならないようにいつも気を配っている。
欧米で二か国目の不参加表明が報道された翌日、6月半ばごろかな、突然、手のひらを返して、五輪の中止を宣言。
一転して、自身の英断をアピールし、感染症対策に無策だった菅政権を責め始める。
以上、妄想でした。
「日本のゲームより海外のゲームのほうが面白い→だから日本のゲームはもう駄目だ」という問題認識自体がもうむちゃくちゃなんだな。世界地図見たことあるのか？という
「日本」と「海外（日本以外のすべての国）」という比較なんだから、そりゃ後者が勝つに決まってる
国別で見たら、アメリカがダントツ（これはどのエンターテイメントでもそうだから当然の結果）すぎるだけで、そこに差をつけて日本、イギリス、カナダあたりのグループがある。いまだ日本はゲーム開発強豪国と言える。その下にフランス、ポーランド、中国のグループがあって、その下にそのほかの国々が並ぶ（これは具体的には2020年のTGAで各賞を受賞したりノミネートされてるゲームをチェックした）
アメリカではいま、感情面で大人になっていない男性や自立できない男性が増えていて、「マン・チャイルド」や「ムードル（マン＋プードル）」といった新語も登場したという。
その原因をジンバルドーは、テクノロジー（インターネット、ゲーム、オンラインポルノ）とドラッグ（違法薬物と向精神薬）に求めているのだが、それ以前に、アメリカでは（というか世界的に）男子は教育から脱落しつつある。
アメリカにおいては、女子は小学校から大学まで、すべての学年で男子より成績がよい。13歳と14歳（中学生）で作文や読解が熟達レベルに達している男子は4分の1にも満たないが、女子は41％が作文で、34％が読解で達している。2011年には男子生徒のSAT（大学進学適性試験）の成績は過去40年で最低だった。また、学校が渡す成績表の最低点の70％を男子生徒が占めていた。
OECDの調査によると、先進国のすべてで男子は女子より成績が悪く、落第する生徒も多く、卒論試験の合格率も低い。スウェーデン、イタリア、ニュージーランド、ポーランドといった国々では、PISAテスト（15歳を対象とした国際学習度到達調査）の読解力部門で女子が男子をはるかに上回り、1学年から1学年半も先を行っているという結果が出た――これでは同い年の男女を同じクラスで教えるのは困難だろう。
カナダとオーストラリアでは、すでに大卒者の60％が女性だ。イングランドでは大学の入学申込者は女子4人に対し男子は3人以下、ウェールズとスコットランドでは、女子の申し込みが男子より40％も上回り、恵まれない家庭ではこのギャップがよりいっそう大きくなっている。
アイスランドのジェンダーギャップ指数についての記事を読んでて、まさかそんなことはと思って調べてみたら本当にデタラメな指標だったので書く。
「形式的に」というところがミソだ。たとえば多くの立憲君主制国家では、形式的には君主が一番偉い。君主が首相を任命し、議会を招集し、軍の最高指揮権を持っている（自衛隊の最高指揮権が首相にある日本は例外的）。
でも、実際には、君主に実権はほとんどない。日本やイギリス、ノルウェーのような民主的な立憲君主国では、議会の多数派を握った人物を首相に任命し、内閣に言われるがままに議会を招集し、実際の軍の指揮は首相や国防相といった政治家に任せている。
つまり、そういった国では、「その国で『形式的に』一番偉い人」」と「その国で『実際に』一番権力を持っている人」とは別になる。
後者、つまり「その国で『実際に』一番権力を持っている人」のことを、「政府の長」という。
アメリカのような大統領制の国では、「国家元首」と「政府の長」は同一人物だけど、議院内閣制の国では、この2つは別人だ。
つまり、こういうこと（天皇が元首かどうかというややこしい議論はここでは措いておく。実務的にはどう見ても国家元首なので）。
| 国 | 国家元首（形式上一番偉い人） | 政府の長（実際に一番権力がある人） |
| アメリカ | ジョー・バイデン大統領 | ジョー・バイデン大統領 |
| イギリス | エリザベス2世女王 | ボリス・ジョンソン首相 |
| 日本 | 徳仁天皇 | 菅義偉首相 |
で、オーストラリアやニュージーランド、それにカナダは、いわゆる英連邦王国だ。つまり、イギリス国王がオーストラリア国王やニュージーランド国王、カナダ国王を兼ねている。そうすると、こういうことになる。
| 国 | 国家元首（形式上一番偉い人） | 政府の長（実際に一番権力がある人） |
| オーストラリア | エリザベス2世女王 | スコット・モリソン首相 |
| ニュージーランド | エリザベス2世女王 | ジャシンダ・アーダーン首相 |
| カナダ | エリザベス2世女王 | ジャスティン・トルドー首相 |
つまり、これらの国の「直近50年での国家元首の男女比」を調べたら、ここ半世紀以上ずっとエリザベス女王が国家元首をしているのだから、全期間にわたって「女性が国家元首」と判定されないとおかしいはずなのだ。
で、ここで最新のジェンダーギャップ指数の報告書を見てみよう。
ドキュメント内を“head of state”で検索すると、最初に出てくるのは次のような文章だ。
...Across the 156 countries covered by the index, women represent only 26.1% of some 35,500 parliament seats and just 22.6% of over 3,400 ministers worldwide. In 81
countries, there has never been a woman head of state, as of 15th January 2021... (p.5)
……思い切り、なんの留保もつけずに「国家元首」って書いとるやん……
いや、普通、こういう文書を作るときはさ、「政府の長」とか「政治的リーダー」とか「選挙によって選ばれた最高位の役職」とか、そういう言い回しにしておくものなのよ。だって、「国家元首の性別」っていうのはジェンダーギャップを考える上で無意味極まりないから。オーストラリアもニュージーランドもカナダもイギリスもこの半世紀以上ずっとエリザベス・ウィンザーさんっていう女性が国家元首だけど、それって政治におけるジェンダー平等においてはなんの意味もないでしょ？
そして、読んでいくとこういう表現にも行き当たる。
...However, in Canada, a woman has been in a head-of-state position for only 0.3 years over the past 50 and in the United States, there has never been a woman as president. (p.30)
……やっぱりこの報告書、「国家元首」と「政府の長」を区別してない！ カナダはこの半世紀以上ずっと女性が国家元首だって言っとろーが！
そんなの些細な言葉の使い方の間違いじゃん、と思うかもしれない。でも実は、これは重要な問題なのだ。
現在の民主主義国家の政体を分類するにあたって、国家元首と政府の長がどのように権力を分担しているか、という指標は重要だ。それに従うと、民主的な政治システムは概ね次のように分けられる。
| システムの名称 | 内容 | 代表的な国 |
| 大統領制 | 直接選挙された大統領が政府の長となる | アメリカ合衆国 |
| 半大統領制 | 直接選挙された大統領と議会の支持を得た首相が権力を分担する | フランス |
| 議院内閣制 | 国家元首は形式的な存在で、議会の支持を得た首相が政府の長となる | 日本、ドイツ、インド、イギリス |
ここで大事なのは、同じ「大統領」でも、大統領制と議院内閣制では持っている権力が全然違うということだ。アメリカの大統領は国民から直接選挙され、連邦の行政権を握っている。いっぽうドイツの大統領は、議員たちを通じて間接的に選ばれ、国政に関する権能をほとんど持たない。これはどちらかというと戦後憲法下での天皇に近い存在と言っていいだろう。違いは世襲されるか選挙されるかという点だけだ。
サミットを開いたときに、なんでアメリカとフランスは大統領が出てくるのに、日本・ドイツ・カナダ・イギリス・イタリアは首相が出てくるのかといえば、後者の5カ国は議院内閣制の国で、国家元首（天皇や国王、大統領）より首相の方が権力を持っているからだ。なんでオリンピックの開会式では首相ではなく天皇や国王（カナダの場合は国王の代理たる総督）が挨拶するのか？ 形式的には彼らの方が偉いということになっているからだ。
（ところで、太平洋諸国やアフリカには、「議会から大統領を選ぶ」タイプの共和国がけっこうある。南アフリカ、ボツワナ、ナウル、マーシャル諸島といった国々だ。こういう国の場合、議院内閣制でありながら大統領が実権を握っているということになるので注意されたい）
なので、「大統領が女性」とだけ言われても、どのくらい権力を持っているのかがわからなければ意味がない。仮に、大統領がなんの権力もない完全なお飾りで、首相がすべての権限を握っている国があったとして、大統領がずっと女性で首相がずっと男性だった場合、女性が政治的に平等な立場にいると言えるだろうか？（インドの大統領がこれに近いかもしれない。10年ちょい前のインドの大統領は女性だったんだけど、覚えてる人ってどんくらいいます？ まあ覚えてないよね、インドではここ数十年ずっと首相が男性だったので……）
だから、本当に大事なのは「大統領制における大統領」や「半大統領制における大統領あるいは首相」、そして「議院内閣制における首相」の男女比のはずなのだ。ジェンダーギャップ指数はそれをカウントするべきだ。
それなのに、無邪気に「国家元首」の男女比を出してきて「ニュージーランドでは過去50年間のうち14年間は女性が国家元首でした」なんていうデタラメをぶっこくような報告書を、どうして信用できるだろう（なんでデタラメなのかはわかるよね？ NZの国家元首は50年以上前からずっとエリザベス女王だからです）。この報告書は「この国は過去何年にわたって女性が国家元首でした」という数字を羅列してはいるが、「国家元首」の定義がデタラメで融通無碍なのにその数字をハイそうですかと受け入れることはできない。本当に国家元首を数えたのか？ 国家元首と政府の長を混同してないか？ それらの数字は別々に数えたのか、それとも合算したのか？ このことがちゃんと注記されていない数字をどう使えというのだろうか。
まさか、こんな基礎的な事柄について、こんな雑な数字を出してくる統計だとは思ってもみなかったよ。国家元首と政府の長の区別なんて、政治制度を分類する上でのイロハのイじゃねーか。その程度のこともわきまえてないやつが数えた数字になんか意味あんの？
まず、「二元主義型議院内閣制」と「一元主義型議院内閣制」と言っているが政治学ではそんな分類は使わない。議院内閣制とは政治権力が議会で選ばれた首相に一元化させる制度のことである。仮に分立しているならそれは半大統領制という別の制度であって、議院内閣制ではない。
「二元代表制」という言い方はあるが、これは日本の地方自治を指す言葉だ。日本の地方自治は、首長（知事や市長）を直接選挙で選び、首長が県庁や市役所を率いて行政を取り仕切るシステムになっている。上で書いた類型に当て嵌めれば大統領制になるが、知事や市長を大統領と呼ぶのは変なので「二元代表制」と呼ばれている。「二元」というのは、首長と議会がそれぞれ別に選挙されるからだ（議院内閣制では、行政のトップは議会の多数派から選ばれるので「一元」になる）。
（余談だが、現代日本の政治がグチャグチャに混乱している原因の一つが「中央は議院内閣制で地方は大統領制」という政治制度のちぐはぐさだろう。議院内閣制と大統領制では「権力の握り方」が違うから、中央と地方でシステムが違うと政党組織を1つにまとめることが難しいのだ。ある組織の内部に異なる論理で動く複数の組織が混在していると一枚岩になりにくいのは、感覚的に理解できるところだと思う。この点、中央も地方も大統領制で統一しているアメリカや、連邦と州のどちらも議院内閣制で統一しているカナダやドイツと比べてみると日本のちぐはぐさがわかる）
