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はてなキーワード: スローガンとは
「委員長！ このままでは共産革命は遠いです！ 護憲勢力も巻き込みましょう！ 憲法改正反対！というスローガンはいかがでしょうか？」
「委員！ ダメだろう！ 我々は独自の憲法草案を持っておるのだぞ！ 流石に草加学会員が突っ込んでくるぞ！ それに、憲法改正します！とも言えんしな・・・」
「委員！ そうだ！ それだ！ 改良、つまり良く改正するのは我々の目指すところだが、それは敢えて言う必要はないぞ！ 改悪に反対だ！」
「委員長！ そうです！ 悪く改正するのを阻止する！ ああ、美しい！」
「委員！ そうだな。では、憲法９条を守れ、だけでいいのではないか？ 他の条項については敢えて言わないのが流儀だ。言葉にしたら問題だからな。」
「委員長！ そうですね！ それです！ 日本国憲法を守れ！だと草加学会員がうるさいですが、それなら問題ないです！ 憲法９条を守れ！ その他の条項は敢えて言わない！」
「委員！ そうだ！ これなら大丈夫だ！ あいつらは以前も、北朝鮮と同じ名前の憲法草案を隠し持っていると、うるさかったからな」
「悪夢の民主党政権」などというかつての民主党政権に対する一連の無根拠な誹謗中傷の一つに「超円高を放置して製造業を壊滅させた」という物がある。
円高は国内の製造業の国際競争力を弱めるにも関わらず民主党政権は有効な対策を取らず、企業が倒産したり海外に工場を移したりして、そこで働いていた人々の雇用も失われた、という批判だ。
今回の平田オリザ氏による「製造業とエンタテイメント産業は構造が違うのだから支援方法も異なるべき」という客観的事実を述べたにすぎない発言から文脈を欠いた引用と悪意を持った解釈を行って氏を攻撃する動きを注視し抑止しなければならない。
平田氏を巡っては「日本の建設業と地方経済を壊滅させたスローガン『コンクリートから人へ』の提唱者である」というこれまた無根拠な誹謗中傷が右派勢力によって喧伝されているという嘆かわしい状況が既にある。
決して、「このように製造業に対して無知・無理解な者が内閣官房参与であったから、民主党政権は超円高を放置し日本の製造業を壊滅させたのだ」などと無根拠の上に無根拠を重ねるが如き誹謗中傷を許してはならない。
財政出動だ、なんだと言うやつは
人口ピラミッドを真面目に見て10年後、20年後どうなるか考えたうえで今どうするべきか真剣に考えてほしい。
厚労省が謎のスローガンとして掲げる ”世界に誇るコロナ低死亡率” なんてものはこんな国が本当に誇っていいと思ってるのか？
他国をみてみろよ。コロナ非常事態便乗コラボ、老いぼれ在庫処分キャンペーンをやってる最中なのに（マジで）、世界一の老人大国がいつものマヌケな半人前人道国家のノリでイモ引いて世界一の大量在庫を処分できずにご破産コースに向かってるんだぞ。ジャップ株式会社が破産したらついでにおまえら従業員の資産も差し押さえだ。
お国のために死んだら英霊になれる国なんだろ？なあ、はやく戦地で散ってもらう流れにもっていこうよ。
MMT、少子化対策、就職氷河期救済、ベーシックインカムなんてものは人口ピラミッド再構築の目処がつかないと出来るわけないんだよ
霞が関の連中も本音は黙ってるけど分かりきったことなんだ。だから不作為を重ねるムーブなんだ。
どうせおまえらは馬鹿だからコロナがあと半年も続けば自ずとそういう空気になってくんだろうな。
遅すぎるよ。
面白いと思った。
個人的なことは政治的なこと（The personal is political)っていうスローガンは60年代の初期フェミニズムの文脈において、個人的なことが政治的にあつかわれて"なかった"時に有効だった。
社会科学（とそれと相互に依拠しているリベラル思想）は、そういう情勢に反発して、それまでパーソナルだと思われてきた事実がどれほどポリティカルかを語り、論証してきた。あたりまえだけど、社会っていうのはパーソナルな人たちによって構成されているので、パーソナルな事実をポリティカルな構造に関係していると示すのは、難しくなかったはず。今では古典の一部になった社会科学理論によって、パーソナルなことはまさにポリティカルであることが今では自明とされている。
いや、そこで、お前の疑問というか、痛みね。
個人的なことが政治的なことになったら、個人はそりゃ幸福から遠ざかるわな。
そういう視点は、確かにリベラル思想には欠けていると思う。今でもそうだ。
リベラリズムは、個人の幸せを得ようとしていたのに、かえってフーコーの言うところの生権力による支配を、むしろ強力に推し進めてきたのだと言える。
そういう状態に対するバックラッシュっていうのは、これまで無かった訳じゃあないけれども（携帯をわざと持たないことが一部でもてはやされるなど）、今後もっと広く強力になっていくのかもしれないな。だって辛さのほうが強力になっているもの。増田ですら、頻繁に、リベラリズムがむしろ人の自由を縛ってくる、それがうざい、ということが言われている。世界全体で見たときにも、リベラリズムの今の衰退についても、原因の一端ぐらいにはなっているのかも。
COVID-19の疫病は特異な歴史的コンテクストに現れました。まず、グローバル資本主義と自由民主主義の折り合いをつけるには他に解決策（ソリューション）がないと30年間も信じてきた後で、人類は自らに課した昏睡状態からしだいに目覚めつつあります。状況が改善するかもしれないが、急激に悪化するかもしれないという考えにもはや誰も驚きません。
他方で、これまでの4年間、ブレグジット、トランプの大統領当選、ジェレミー・コービンの登場と失脚――じきにバーニー・サンダースも同じ運命をたどることになりました――といった出来事から、グローバル資本主義がかなりしぶといものだということが見えてきました。世界主義から排外主義へ、ネオリベラリズムから社会民主主義へ、イデオロギーがたんに変わるだけでは、社会的・経済的な諸関係は変わりませんでした。資本主義の完全な作り直しという課題に直面して、かつてはあれほどラディカルに見えたイデオロギーが無力で陳腐なものであることが明らかになりました。
現在の健康上の緊急事態をどう考えるべきでしょうか。COVID-19の引き起こした危機が世界を変えて開放する可能性に希望を抱く人は、すぐに失望することになるかもしれません。私たちの期待が過剰だというのではありません。ユニバーサルベーシックインカムやグリーンニューディール政策は妥当だし、まさに必要なものです。ですが、私たちは現行のシステムのしぶとさを過小評価し、また同時に、思想が堅固な技術的・経済的インフラなしで世界を変える能力を過大評価しています。そうしたインフラがあってはじめて思想を作動させることができるのに。
「ネオリベラリズム」のドグマは諸悪の根源とみなされることが多いですが、このドグマであらゆることの説明がつくわけではありません。知的には「ネオリベラリズム」には似ているものの、これとはまた別の悪について、10年ほど前から私は指摘しています。それは「ソリューション主義」といいます。
このイデオロギーは、ポスト・イデオロギー的であることを標榜しており、グローバル資本主義が生み出す問題や矛盾を解決しながらこれを動かし続けるために、いわゆる「実践的」な、個別の対応策をまとめたものを勧めます。そして驚くべきことに、こうした対応策には美味しい利益がついてくるのです。
ソリューション主義のもっとも有害な帰結は、スタートアップではなく私たちの政府がもたらします。ソリューション主義国家とは、その前の時代の監視国家が人間的になりつつもより巧妙化したもので、二重の使命を帯びています。イノベーションを引き起こす人々（デベロッパー、ハッカー、起業家）は御しがたい存在ですが、これらの人々がその能力と既存のリソースを〔現在のグローバル資本主義とは異なる〕他の社会組織を作る実験に用いないよう、ソリューション国家は気をつけていなくてはなりません。AIやクラウドコンピューティングの恩恵を十全に受けたいのなら、資金的に余裕のあるスタートアップを作らなくてはいけないようになっているのは、偶然ではありません。逆にそれは意図的な政治的努力の結果なのです。
その帰結。非商業的なしかたで社会を編成する制度を生み出す可能性があり、既存の体制を転覆するおそれのある試みは、頓挫する。そういったものは胚子の段階で殺されます。そういうわけで、ウィキペディアの流れをくむ団体はもう20年以上現れていません。とにかくデータが欲しい多国籍企業が世界を完全にデジタル化してゆく時代に、国家は自分の分け前を手に入れようと目論んでいます。監視が完全に行き渡ったことに加えて、企業が世界をデジタル化してきたことで、諸国の政府は市場を利するかたちでソリューション主義的な数々の介入を進めることができるようになりました。
ナッジ （nudge）の技術はソリューション主義の完全な実践例です。ナッジのおかげで、問題の原因は変えないまま、取り組みやすい作業の方に集中することができる。それは、個人の行動を不可変の現実（それいかに残酷な現実であっても）に「合わせる」という作業です。
ソリューション主義者のみなさん！ COVID-19はソリューション主義国家にとって、9/11のテロが監視国家にとって持っていたのと同じ意味を持っています。しかし、ソリューション主義が民主主義的な政治文化に対して示す脅威は、〔監視国家よりも〕陰険とはいわないまでも、より微妙なものです。
COVID-19の危機にさいして中国、韓国、シンガポールがとった独裁主義的な戦略は評価されました。3国ともに、市民が何をしてよいか、してはいけないか決めるために、アプリ、ドローンやセンサーの展開をトップダウンで決定しました。西洋で民主主義的な資本主義の擁護者を標榜する人たちは予想通り、すぐさまこれらの国を批判しました。
エリートの臆見をもっとも雄弁にうたう詩人たるユヴァル・ノア・ハラリがファイナンシャル・タイムズのコラムで表明した代替案は、シリコンバレーのプロパガンダマニュアルからそのまま出てきたようなもので、知識によって市民を自律的にしよう！ というものでした。
人道主義的なソリューション主義者はみんなに手を洗ってほしいと思っています。それがみんなにとって、社会にとってよいことだと知っているからです。中国政府が暖房や電気を切るぞと脅したように、みんなを力ずくで束縛するよりは、そのほうがよいと思っているのです。このような言説は、政治のアプリ化〔アプリで市民を監視し行動を制限する方向性〕にたどりつくだけです。手洗いの奨励をめざして作ったアプリがその人道的な見地によって報酬を受けたとしても、そうなるのです。
認知行動的な介入によって市民を自律的にしようというハラリの呼びかけは結局のところ、キャス・サンスティーンやリチャード・セイラーに代表されるようなナッジの擁護者が推奨するステップとたいして変わりません。こうして、過去数百年で最大の健康上の危機への政治的な対応は、石鹸や手洗い槽の自販機というかたちで「実践的な」言説に還元されてしまいます。これはサンスティーンとセイラーが〔共著の『ナッジ』で事例として紹介しているアムステルダム〕空港の小便器の形をめぐる思考〔小便器の底に蠅の絵を印刷するというナッジにより、男性利用者がトイレの床を小便で汚す率が大幅に減るというもの〕の系統にある発想です。
ソリューション主義者の想像の中では、あらゆる中間団体や制度は、歴史と同様、政治のシーンからほぼ消えてしまったので、他にできることはあまりないのです。ハラリやサンスティーンのような人たちにとっては、世界は本質的に、消費者としての市民、企業、政府で成り立っています。労働組合、アソシエーション、社会運動、そして感情と連帯で結びつけられたあらゆる共同的制度のことをこの人たちは忘れているのです。
「知識による自律化」というお題目は古典的なリベラリズムの根底にあるものですが、今日ではひとつのことを示しているだけです。もっとソリューション主義を、ということです。だから諸国の政府は、去年私が「生存のための技術」（survival tech）と名付けたもの（つまりスペクタクル（見せ物）としての資本主義が、その主要な問題を緩和しつつ続くようにするデジタル技術の総称）に大金を投資するものと予期しておかねばなりません。そうやってソリューション主義国家は自分が「中国の道」は採らないことを標榜しつつ、自己の正当性を強化することになります。
この危機から脱するためには「ポスト・ネオリベラリズム」の政治が必要なだけでなく、とくに「ポスト・ソリューション主義」の政治が必要です。まず、スタートアップか、中央集権的な計画経済か、といった人為的な二項対立はもうやめてもいいでしょう。この考え方は、私たちが今日、イノベーションや社会的な協力を考える仕方を規定しています。
新しい政治的議論の中心となる問題は、「社会民主主義とネオリベラリズムのどちらの勢力が市場で競合する力を制御できるか？」ではなく、「社会的な協力と連帯の新しいかたちを追求するうえで、デジタル技術がもたらす巨大な機会をどの勢力が活かすことができるか？」でしょう。
「ソリューション主義」とはだいたいのところ、「他に選択肢はない」（There is no alternative）というマーガレット・サッチャーの有名なスローガンを応用したものにすぎません。このようなロジックは残酷で実践できるものではないことを、左翼の思想家は過去40年間にわたって明らかにしてきました。とはいえ、〔このサッチャー的なロジックが〕破綻していても、政治的な権力を持つようになるうえで支障はなかったのです。結果的に、私たちの暮らす技術的な世界は、市場が支配する世界秩序を逸脱するような試みはぜったいに制度化されることがないようにできています。私たちの議論の輪郭〔つまり議論の組み立て方〕そのものが、そのような〔逸脱の〕可能性を排除してしまっています。
COVID-19への技術的な対応策を考えるさいに直面する困難は、ポスト・ソリューション主義的な政治の方向性が私たちにどれほど必要か示しています。イタリアのような国では――私はローマで外出制限の3週間目に入るところです――提案されるソリューションは酷いほどに野心を欠いたものです。私生活と公衆衛生のあいだで妥協点をめぐって議論が繰り返されており、さらには、これはハラリが示した方向性に従うことですが（「反抗または生存」を参照）、「生存のための技術」を使ってスタートアップがイノベーションを引き起こしやすいようにしなくてはいけないという議論になっています。
他の選択肢はどこに行ったのかという疑問が浮かぶのはもっともなことです。なぜ公衆衛生のために私生活を犠牲にしなくてはならないのでしょうか。テクノロジー企業や通信事業者が作った現在のデジタルインフラが、それを提供する会社のビジネスモデルにかなった利益をもたらすようにできているからなのでしょうか。
現在のデジタルインフラは、私たちを個別に消費者として識別し、ターゲティングを行うようにできています。集団の行動についてマクロなレベルで匿名の情報を提供するようなインフラを実装する努力があまりされてきませんでした。なぜでしょうか。そのような〔匿名のデータ〕分析をする必要について検討した政治的プロジェクトがなかったからです。非商業的なしかたで社会を編成する形態の中でも、とりわけ〔社会主義的な意味での大規模な〕計画はネオリベラリズムが用いる手法ではなかったからです。社会民主主義を信奉する人たちのなかでも、そのような手法を用いるべきだと主張する人はいませんでした。
現在のデジタルインフラは残念ながら個人が消費活動をするためのインフラであり、相互扶助や連帯のためのインフラではありません。デジタルプラットフォームと同様、現在のデジタルインフラは、アクティヴィズム、人の動員や協力といったさまざまな目的に使うことはできますが、そのような使い方は、たとえそう見えていなくても、高くつくことになります。
ネオリベラリズム的でもなくソリューション主義的でもない社会秩序の基盤としては、これはじつに脆いです（さらにこうした基盤には、消費者、スタートアップ、起業家とは違う働きをする人が必ずいなくてはなりません）。アマゾン、フェイスブック、あるいはあなたがお住まいの国の通信事業者が提供するデジタル基盤のうえにこの新しい秩序を建てる誘惑にもかられますが、そうしてもろくなことにならないでしょう。それは良くてソリューション主義者が跋扈する新しいフィールドになるか、悪くすれば、監視と抑圧に基づく全体主義的で押し付けがましい社会となるでしょう。
この危機的事態を権威主義的な体制よりも民主主義がうまく収拾できると熱く説く声が、左翼方面からさかんに聞こえてきます。このような呼びかけは無意味なものに終わる可能性があります。現在の民主主義は民主主義的でない私的な権力の行使にとても依存しているので、名ばかりの民主主義になっているからです。これぞ「民主主義」と考えるものをほめたたえることで、潰れかかっているスタートアップの見えない持ち分を意図せずほめたたえたり、スタートアップほどには無害でなくソリューション主義国家を構成するテクノクラートの持ち分をほめたたえたりすることになります。
もしこの生ぬるい民主主義がCOVID-19を生き延びることができるのなら、私企業の権力から完全に自由になるためにポスト・ソリューション主義の道をまず選ばなくてはならないでしょう。そうしなければ権威主義的な体勢への道へまた踏み出すことになります。それは「民主主義的価値」、「規制の機序」、「人権」について、以前にもまして偽善的なエリートの支配を許す道です。
Covid-19, le solutionnisme n’est pas la solution
＊ナッジとは、「行動経済学や行動科学分野において、人々が強制によってではなく自発的に望ましい行動を選択するよう促す仕掛けや手法を示す用語」（株式会社日立総合計画研究所）
アスリートの人には申し訳ないけれど、そもそも東京五輪は招致段階からグダグダだったことは間違いない。
ずさんな計画による負担は、大規模展示会場を奪われた中小企業やイベント事業者、一般市民にすべて押し付けられた。
エンブレム問題、新国立競技場ザハ案の破棄、誘致のための裏金問題など、開催に至るまでの不祥事は枚挙に暇がない。
万に一つ、いまの東京でオリンピック規模の大会を開催する意味があるとすれば、大会を口実に戦後70年で老朽化した都市インフラを大幅刷新することだったのではないか。
しかしそうはならなかった。大量の資金を投入して一気に都市を更新するどころか、見通しの甘い「コンパクトな計画」のせいで逐次投入でジャブジャブを資金を使いこみ、結果、得るものはなく予算だけが大きく膨らむことに。
そして今般のコロナ騒動によるダメ押し、大会の1年延期である。
望まぬ負担の中、苦慮しながらもこの1年さえ乗り切ればと踏ん張ってきた各種事業者たちは、どうすればいいというのか。
コロナウイルスに勝利した証としての完全な形での大会開催などと能天気なことを言っているが、1年後、この東京、日本に訪れるのは多くの事業者、市民が経済基盤を破壊された暗黒時代だ。
森喜朗が「神は私と東京五輪にどれほどの試練を与えるのか」などと寝ぼけた事を言っていたが、東京五輪誘致から現在までの状況は「老人の夢が東京を破壊した」と形容するしかない、バカげた出来事だ。
オカルト染みた表現をすれば、今起きている事は「天罰」に他ならないだろう。
いっそあの老人が新型コロナウイルスに感染してくれれば、溜飲が下がるというもの。
もう、なにもかも、無茶苦茶なんだよ。
製品を選ぶことすら面倒。それどころか「無難さも性能の一部だろ」くらいに思っている。保守的な傾向があり女性率が高い。
macOSユーザーによる「iPhone使っているならMac使えば？」という言葉が大変ウザいと考えていて「ハードの縛りキツイし、もう少しコスパが良くなれば検討する」という評価。
AppleによるIntel Mac移行期にマーケティングへ失敗しクリエイター需要がWindowsへ移ってしまったため、クリエイターがこの組み合わせであることも多い。
Androidはクリエイティブなアプリケーションのライナップが少なく性能も微妙なのでiOS/iPadOSを使わざる得ないという事情もある。
情報技術者が使っている場合「WSL2便利すぎワロタｗ」と喜んでいる。
コスパ重視で多少の使いにくさも我慢できるという人の組み合わせ。
クリエイティブ用途はあまり考えておらず、価格対性能のコスパを重視する傾向にある。
Windows x iOS/iPadOSの場合と同様に何も考えずこの組み合わせになっている年配がかなり多いが、IT技術者やゲーマーなどが採用することの多い組み合わせでもある。
Googleが大好きで何故かmacOS x iOS/iPadOSなAppleユーザーを敵視していることもある。
好きな言葉は「最強」。
Appleの囲い込みによる製品連携シナジーの恩恵を最大限に得ている。
MacやiPhone/iPadどころかAirPodsやApple Watch、HomePod、Apple TVも持っている。
「意識高い系」と言われるのが大嫌いで、大抵の場合は「ユーザービリティを考えたら〜」と反論するものの、そのユーザービリティは自分個人のみを指すことが多い。
情報技術者の場合「安定したPOSIX互換機」という評価をしていて「iOS/iPadOS Appsが開発が完結できてプロプライエタリなソフトが充実するならLinuxでも良い。あとサウンド周りな」と思ってる。
クリエイターがこの組み合わせの場合は絵描きであることが多く、3DCGやDTMの場合はIntel Macへの移行に遅れてしまった人が大半。
自分の価値観にこだわりがあり、Androidが好きというよりも制限の多いiOS/iPadOSが嫌いと言った方が実態に近い。iTunesも嫌い。
「データのやり取りはクラウドを経由するし意外とそこまで問題ないよ」が口癖。
Apple製品が好きだがGoogle製品も好き。何ならAmazon製品も好き。
正攻法では使いにくすぎるこの組み合わせにこだわるユーザーはmacOS x Androidよりも物凄く変わっている。
iOS/iPadOSの脱獄は当たり前、ていうかそうしないとLinuxではまともにiOS/iPadOSが使えない。
彼らの存在によってiOS/iPadOSの脆弱性は明るみになりAppleの新製品情報も内部コードから発見してしまう。
完全にギーク。不具合は自分でなんとかするDIY精神にあふれる組み合わせ。
他所の良いものは悪びれもなくパクり、他所より良いものを開発したらドヤる。
何か言われても「ランレベルを1にして〜」とか「sudo pacman -Sy archlinux-keyring」とかおおよそのユーザーには理解できない呪言を吐く。
おおよそのユーザーはそもそもそういうのが面倒なわけだが、そういう細かい心理は気にしない。
MicrosoftやAppleをイジり倒すのも趣味にしており、彼らの口から一般人に知られていない面白い過去のエピソードが飛び出すことが結構ある。
裏を返せば「お前ら何で他のOSがそんな詳しいんだｗMicrosoftやApple好きすぎるだろｗｗｗ」ということなのだが、それは公然の秘密である。
Chromebookは安く買えるLinux向けハードウェアだと思ってる。
