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はてなキーワード: 販売台数とは
2023年7月4日『Apple Vision Pro、初年販売数は「40万台以下」 生産で問題発生か』
https://forbesjapan.com/articles/detail/64316
FT紙は、アップルや、Vision Proの組み立てを委託されている中国の立訊精密工業（ラックスシェア）に近い複数の匿名筋の話として、Vision Proの設計の「複雑さ」と「製造の難しさ」により、2024年の生産目標が40万台以下に引き下げられたと報道。
ちなみにVision Proの発表があったのは6月5日。その一ヶ月後にはすでに「2024年の販売数は40万台以下」との予測が出ていたことになる。
2023年12月26日『アップルの「Vision Pro」発売は早ければ1月下旬、初年は50万台出荷か--クオ氏』
https://japan.cnet.com/article/35213227/
2024年2月9日『米Appleが2月2日にApple Vision Proを販売 予約は既に16〜18万台か』
https://prebell.so-net.ne.jp/news/pre_24020903.html
年内にApple Vision Proの出荷台数で50万台を達成することは「決して難しいことではない」とクオ氏も述べている
年が明けてVision Pro発売直後。クオ氏の予測は「50万台」で変わらないが、やや弱気。
2024年4月25日『発売からわずか3ヶ月… 売り上げ激減のApple Vision Proはどうなる？』
https://www.gizmodo.jp/2024/04/apple-vision-pro-reality-check.html
どれほど予想を下回っているかというと、クオ氏曰く2024年の出荷台数を40万〜45万台に下方修正するほど。当初、業界予想が70万〜80万台だったことを思えば、かなり弱腰になっていますね。
情報のソースは同じくクオ氏だが、なぜか「当初予測は80万台」ということになっており、「売り上げ激減」と書かれている。
2024年7月12日『Apple Vision Pro、あまり売れていない可能性。年内50万台に届かずか 』
https://gadget.phileweb.com/post-80327/
さらに年内の販売台数は50万台に達することはなく、2025年に廉価モデル（IDCの試算では約半額）だけが勢いを増すことができると予想している。
こちらは市場調査会社のIDCがソース。「2024年内に50万台以下」ということで、やはり当初の予測と変わらないが、「あまり売れていない」ということになっている。
日産自動車が中国市場で苦戦を強いられている。同社は中国最大手のEVメーカー、BYDとの価格競争をうけ、中国江蘇省の工場閉鎖を発表した。今後は生産数を落とし、事業の立て直しを図っていくとみられる。
EV業界の動向を専門に報じる米メディア「エレクトレック」は、「日産はBYDがガソリン車に対して講じたEV解放戦の新たな犠牲者」だと書く。
多くの自動車メーカーと同様、日産にとって中国は重要な市場だ。2023年の販売台数実績を見ても、およそ2割は中国が占める。だが、EV化の煽りをうけ、中国での販売台数は落ち込む一方だ。
低価格のEVでガソリン車のシェアを奪うBYDの戦略は、いまのところ功を奏している。もっとも安価なコンパクトEV「シーガル」も日本円で150万円から購入可能だ。
同記事では、こうした果敢な価格競争の影響を受けているのは、日産だけではなく、「トヨタ、三菱、ホンダも販売不振が続いている」とも付け加えられている。
中国市場を支配したBYDはいま、メキシコで最大規模となる工場の建設に乗り出している。今年、メキシコでも5万台の販売を見込んでおり、世界でのBYDの影響力はさらに増しそうだ。
世界がまだその「野望」の大きさに気づいていない中国BYDの世界戦略
BYDも日本では不調か
一方で、そのBYDも日本市場では攻めあぐねていると報じるのが米誌「フォーチュン」だ。日本におけるBYDの新車登録数は2023年で1511台。これは日本でもっとも売れている日産のEV「サクラ」の3万4083台に遠く及ばない。
４月、BYDの日本での販売台数は前年同月比26％減、5月は28%減と数字の落ち込みは続く。フォーチュンはこう書く。
「北米や欧州では中国のEVメーカーは敵対視され、日本で存在感を示すことがますます重要になっている。
米国は中国製EVに100％以上の関税を課し、これは事実上の締め出しであり、カナダもこれに続く予定だ。そして、EUは今年後半に中国製EVへの関税を48％にまで引き上げることを提案している」
BYDオートジャパンの東福寺厚樹社長は「日本へのEV輸入の先駆者になりたい」とフォーチュンに語っている。だが、日本で発売開始されたBYDでは3モデル目となるEV「シール」の新車価格は528万円からで、これはテスラの「モデル3」に近い金額だ。
ハイブリッド車の人気やトヨタのような国内ブランドへのロイヤリティが高い日本で、BYDは牙城を崩せるのか。
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PS5の売れ行き、Xbox Series X・Sのほぼ5倍に アナリスト見解
https://forbesjapan.com/articles/detail/70997
PlayStation 5はXbox Series X・Sと比べ、累計販売台数では前世代と同様に2倍の差をつけていると推定されているが、その差は最近さらに大きくなっているようだ。
ソニーとマイクロソフトはいずれも最近の決算発表で、ゲーム部門の情報を公表した。マイクロソフトが発表したのは売上高のみで、正確な販売台数は不明だ。同社の前四半期ハードウエア売り上げは前年同期比で31％減少した。一方、ソニーのPS5販売台数は450万台で、こちらも前年同期比で29％減少した。
アナリストらは、公表されているデータと独自の計算に基づき、前四半期のPS5販売台数がXbox Series X・Sのほぼ5倍となったと考えている。つまり、同期のXbox販売台数は約80万～90万台ということになる。これは悲惨な数字だ。
今回の試算を行ったのは、ゲーム市場調査会社ニコ・パートナーズのダニエル・アフマドだ。この少し前には、X（旧ツイッター）でゲーム機販売台数の情報を発信するJohn Welfareも同様の推定をしていた。マイクロソフトは何年も前から販売台数を公表していないため、業界アナリストは限られた情報から台数を推定せざるを得ない。
これは間違いなく、悪いニュースだ。四半期のXbox販売台数が80万台ならば、年間販売台数は320万台となる。一方、ソニーは前年度に2080万台のPS5を販売した。売れ行きはすでに「ピーク」を過ぎたとみられ、同社は今年度の販売台数を1800万台と見込んでいる。XboxはSeries Sという低価格モデルを用意したのだが、それでもPS5に販売台数で大きな差をつけられてしまった。
四半期で全世界で100万台も売れてないのか
もう完全に勝敗決した感じだな
フィル・スペンサー氏がXboxの今後のビジネス計画について来週にも説明を行うと明言。マルチプラットフォーム化のウワサに対する批判を受けて
マイクロソフトXbox Gaming部門のCEOであるフィル・スペンサー（Phil Spencer）氏が，Xboxの今後のビジネスの方針や将来的な計画について，来週中にも詳細を説明すると自身のXアカウント（リンク）で公表した。
「皆さんの声は我々の耳に入っています。来週中にもビジネス戦略のアップデートについて話をしようと計画しており，Xboxプラットフォームの未来について，皆さんに詳細をお伝えできることを楽しみにしています。ご期待ください」
海外メディアThe Vergeが現地時間2024年2月5日未明にレポート（リンク。英語）しているが，2024年内のリリースがアナウンスされたばかりのBethesda SoftworksとMachineGamesによるアクションアドベンチャーゲーム「インディ・ジョーンズ/大いなる円環」（PC / Xbox Series X|S）が，数か月遅れてPlayStation 5向けにもリリースされるという“ウワサ話”が出ており，この発表はXboxユーザーから受けている不満への対応と思われる。
仮にマイクロソフトが自社独占タイトルを他のプラットフォーム(プレイステーションや任天堂)にも提供するのだとしたら、それはマイクロソフトのゲーム機事業の「店じまい」の第一歩になると思う。
実際のところ、マイクロソフトはXboxの畳み方をずっと模索していた節があるんだよな。
PS5はXbox Series X|Sの2倍ほど多く売れている模様 テイクツー・インタラクティブの決算報告が示唆
テイクツー・インタラクティブの収支報告に記載されたデータによると、PS5はXbox Series X|Sの2倍ほど多く売れているようだ（GameSpotより）。
資料を確認すると、2023年12月31日時点で、7700万台の第9世代コンソールが販売されたと記されている。この数字だけではあまり多くのことはわからないが、ソニーは同年12月20日、PS5の販売台数が5000万台を突破したことを発表していた。マイクロソフトは販売台数を公開していないが、テイクツーの情報を基に考えると、Xbox Series X|Sはおよそ2700万台を販売したと推定できる。
ほぼダブルスコアでPS5が売れてるんだよな。
だからハードウェアのシェア争いで消耗しないというのは戦略としてはアリなのかもしれんけど、結果的にますますじり貧になっている。
ゲーム機のシェアの話になると、必ずと言って良いほど「WindowsにはXboxが既に入っている」みたいな反応があるんだけど、ぶっちゃけた話それに何の意味があるのか全く分からん。
その辺の電気屋の売れ筋のパソコンで最新のゲームソフト快適に遊べるの？としか思えんので、何を意図した発言なのかすら理解できない。
ゲームパスのすばらしさを説くのは分かるが、それでもってXboxの販売台数など取るに足らない問題だ、というのも俺には理解できない。
Xboxって、ゲーミングPCよりもはるかに安価で、それでいてゲーミングPCと大差ない快適なゲーム体験を提供してくれる「ゲームパス」端末じゃん？それなのにPS5より売れてないって割とマジで深刻なんじゃねえの？
俺にはその手の反応は牟田口廉也の「元来日本人は草食である、然るに南方の草木は全て即ち之食料なのである」と同じに見えるんだよ。
言い換えるなら「元来WindowsにはXboxがインストールされてある、然るに世界のPCは全て即ち之Xboxなのである」とでもいうべきか。
「Xbox生産は続ける」 MS幹部が社員に約束 ゲーム機市場撤退を否定
マイクロソフトがXbox事業での大きな方針転換を決めたとのうわさが、世間を騒がせている。今週の正式発表を前に、すでに社内では火消しの動きが出ているようだ。
ジャーナリストのシャノン・リャオによると、マイクロソフトのXbox部門は6日、経営陣が社員と対話するタウンホールミーティングを実施。同部門トップのフィル・スペンサーが社員に対し、マイクロソフトはゲーム機市場から撤退するわけではなく、今後もXboxを作り続けると断言すると同時に、Xbox事業の戦略は今後も「複数種類のデバイス」にゲームを展開するものになると説明したという。
Xbox部門の社員に対して、今後もXboxを作り続けることを約束しなければならないというのは、信じられない状況だ。この背景には、マイクロソフトが自社製ゲームをプラットフォームに縛られずプレイできるという「Xbox Play Everywhere」の理念を優先し、ゲーム機販売を重視しない姿勢を強めているという見方がある。マイクロソフトが現在ゲームを提供しているプラットフォームはXboxのゲーム機やPC、モバイル端末でのクラウドゲーミングだが、今後はその対象をPlayStationや任天堂のゲーム機にも拡大する方針だとうわさされている。
そういえばゲームパスの会員数もここ数年公表してないんだよね。噂では3000万人を超えてるらしいけど、公表しない理由もよくわからない。
データなど載せず考えず想像、感覚100%でダラダラ書いた素人の戯言です。ハード事業は撤退秒読み、ゲーパスは縮小必須、Xboxブランドの存続は不明と考えている。
ハードが売れない
サービスが伸びない
大前提としてMSはハードの販売台数を公表していない。色々理由を付けているがぶっちゃけ売れてないから数字を出せないだけ。まあ箱が売れてないのは肌感覚や各種データ等で何となく分かると思う。
「でも、撤退する程では無いんじゃないの？」と思われるかもしれない。ただ、後述するゲーパス含めてもう伸びしろが無い。20年以上PSと戦い続けたが1度も勝てなかったしこれからも勝ち目がないのは言うまでもない。良くて現状維持、下がる可能性の方が高い。好転する兆しも起爆剤も無い。PS4に虐殺された箱1より売れてないと言われている今世代。そんな中ハード事業を続けるメリットは薄い。
ハードが売れないからソフトも売れない、市場の狭いからソフトラインナップは充実しない…。と何も良いことがない。今の箱は逆ザヤと言われており売れば売るほど赤字が膨らむ。（出血覚悟で更に安売りしたが、そもそも売れなかったので赤字が広がらなかったギャグみたいな話もある）
撤退論を後押ししているのが、MSのタイトルをPSや任天堂ハードでも販売するマルチ展開をするのではないかという噂。フィル・スペンサー氏の説明を聞いてみないことには真偽は不明だが、私的にこの流れは時間の問題だと思っていた。
箱が売れてないんじゃ始まらないしね。PSでも出した方が売れるし儲かるそんな事はMSも分かってる。それでもなお独占タイトルを有してハード事業を続けてるのはゲーパスを含めたエコシステムを形成したかったから。
今のMSの思惑を整理する。ハードをばら撒きゲーパスへの入口を作る。ゲーパスで安定した収入を得て、その利益で更にタイトルを増やし相乗効果を狙う。ゲーパスはPCでも展開しているからコンソール市場さえ手中に収めれば後はこっちのもの。市場の強者PSを脅かしハードが覇権を握れば自然とゲーパスユーザーは増え好循環が生まれる。概ねこんな感じだろう。
残念ながら最初のハードの普及の段階で躓いた。ハードが売れないんじゃその上にあるサービスも伸びず現状動きようがない。打つ手がないから何も出来ない。
資金が潤沢なMSとて成長しなければ事業が整理される。何兆円もの資金を投じてもなお一向に成長を見せないお荷物のゲーム事業を続けるにも限界がある。投資家や株主の多くは希望なんて無いんだからさっさと辞めてAIに回せと思ってるに違いない。
最初に撤退秒読みと書いたが即撤退は無いと思う。ゲーパス向けのDL専用のハードでお茶を濁してゲーパスと共にフェードアウトするのが落とし所か。いずれにせよ撤退する材料は揃ってる。
ハード事業と共に柱にしたかったのが月額料金を支払うとゲームが遊び放題になるサービス「GamePass」（通称：ゲーパス）。今MSが最も推している、というよりはPSに勝てるルートがここしか無いから力を入れている。2500万人までは会員数を公表していたが今はブラックボックス。恐らく3000万人程度と予測されている。勝負をかけている一方傾かせている原因はこいつだと思ってる。
ゲーパスの最大の魅力はフルプライスのゲームを発売日からプレイできる事（通称：デイワン）。ゲーパスの売りになるのは何か？そう大型タイトルだ。しょぼい小規模タイトルを集めた所で大した強みにはならない。インパクトのあるAAAタイトルを月額料金で発売日からプレイできるこの思惑はわからなくもない。
実際、他社タイトルだけでやるなら大した問題ではない。大金を払って権利を買い広くユーザーから徴収してペイしていく。サブライセンスでリスクを最小にしながらコンテンツを充実させていくのは動画配信サービスなどで一般的に行われている。人が集まらず上手く機能しなくても失うのは金だけで済む。
ところがPSに勝ちたい、ゲーパスとハードの魅力を高めたいMSは買収を重ね自社タイトルを揃える事に注力した。ゲーパスの売りになるような企業の買収を重ねれば重ねるほどゲーパスのペイラインはどんどん上がっていく。価値のある物を揃えれば相応の費用がかかり、それに伴い成長も求められる。
しかし、共存関係にある肝心のハードが売れない。ハードが売れてゲーパスも伸びる算段が崩壊しているのでハード同様手詰まりを起こしている。先行投資で拡大して首を絞め続けてきたがこちらも想定より伸びていないのだろう。
（27年に1億ユーザーを目指していたらしいが箱が売れてない現状不可能と言っていい。むしろよく2500万人まで行ったなとまで思う。）
方針を変えるにも難点がある。まず自社タイトルのデイワンを辞めたとしよう。ゲーパスの魅力が死ぬ割にさして大きなリターンは得られない。
次に一部タイトルのマルチや時限マルチ等で独占タイトルの解禁。現段階で出来る現実的な所はここだと思う反面、買収を繰り返した末路がこれかとユーザーは失望する事に違いない。噂程度の現状でさえ荒れてるのに信頼は0になる。PSを買えばMSのタイトルも遊べるんだからハードはますます売れなくなる。
もちろん収益的な面もあるから値上げという選択肢も無くはないが、仮に今後さらなる買収をした場合、それに応じたユーザーが増えてないことが原因なので根本的な解決には至らないと考えている。
どっちにしろ信頼を失うのは避けられない。ジリ貧のこの状況を脱却するには…いっそのこと両方、自社タイトルのデイワンを辞めてマルチ展開しか無いように思える。ハードは死を迎え（元々死んでるから撤退云々言われるんだけど）、ゲーパスも確実に落ちるので今までやってきた事は完全に失敗に終わる。
それでも今後ハードを持たず伸びていくなら確実に売って収益を上げタイトルを育てる。ゲーパスで安売りを続けてもしょうがない。結局この原点に戻るしか無い。
「ハードが無くても他ハードでゲーパスを」などえらい楽観的な意見を見受けた。少なくとも今の方針を続けるなら恐らくPSや任天堂はゲーパスを受け入れない（何らかの変更は必須）。当然その変更はゲーパスの魅力が失われる物なので会員は減りゲーパスを維持するのは更に厳しくなる。
自社の旧作タイトルのみに絞ったサービス、EAやUBIがやってる内容に変えれば生き残ることは出来る。現在のゲーパスは死んでしまうが今後MSが大手サードパーティに転身するのであればこの道しか無いと思う。
正直撤退してほしくはない。競争がない市場は停滞を招くだけでPS一強になられるのは困る。が、買収を繰り返し腐らせていくだけのMSのやり方自体は支持できない。場を荒らすだけ荒らしてそして私も消えようなんてクソ迷惑。
ただ、現実問題厳しい立場にあって、何らかの動きがあるのは間違いない。吉報か凶報か分からないけど来週の発表を待つしか無い。
日本での水素燃料電池車（FCEV）の市場は大きな変動を見せている。2021年には2,464台のFCEVが売れたものの、わずか2年でその販売数は驚くべき速さで減少。2022年には65%減の848台、そして2023年にはさらに半減して422台となり、2021年から2023年の間で82.87%の減少を記録。トヨタのミライやクラウンFCEVが大半を占める中、ホンダのクラリティや輸入されたヒョンデのネクソも少数ながら販売されていた。
一方、同じ期間にバッテリー電気自動車（BEV）の販売は順調に増加。2021年の20,008台から2022年には31,592台、2023年には43,991台と倍増。しかし、これらのゼロエミッション車の販売台数は、ガソリンやディーゼル、ハイブリッド車が占める市場と比較するとまだ少数。
日本政府は2030年までに800,000台のFCEVを道路上に導入するという野心的な目標を掲げるが、現在までの販売台数は約8,000台。この目標は、明らかに無謀。
っていうポストを、イーロン・マスクがリポストし、テスラチームを賞賛してる
https://twitter.com/elonmusk/status/1744493296150286830?t=aECJKmXKGdJfs-POAwinaw&s=19
これ、ソースあるの？
ちなみに11月までの販売台数に関するニュースでは、ガソリン車のトヨタ・カローラが101万台売れたのに対し、EVのテスラ・モデルYが106万台でトップ。
Model Y -up 3 spots- with 1.06 million units sold (+57.1%).
Second place is in the hands of previous year’s leader the Toyota Corolla, with current YTD sales at 1.01 million up 0.7% from the previous year.
The Toyota RAV4 falls 1 spot into 3rd reporting 819,780 cumulative sales, up 3.6% from the sales period last year
1983年発売 ファミリーコンピューター 累計販売台数：6,191万台
1990年発売 スーパーファミコン 累計販売台数：4,910万台（対先代機21%減）
1996年発売 NINTENDO64 累計販売台数：3,293万台（対先代機33%減）
2001年発売 ニンテンドーゲームキューブ 累計販売台数：2,174万台（対先代機34%減）
新型機出すたびに旧型機よりも2～3割ずつ販売台数が減っていく一方。
こんな感じが続いていたらきっと潰れていた。
ちなみにこの後は
2006年発売 Wii 累計販売台数：1億163万台（対先代機367%増）
2017年発売 ニンテンドースイッチ 累計販売台数：1億3,246万台（対先代機30%増。継続中）
で一気に息を吹き返す（U？なにそれ？？）。
