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はてなキーワード: マクロとは
その発言した増田ではないが、その発言は少し無責任な気がするので補足。
まずRはやめるべき。
逆に統計くらいでしか使わないので、貴方が算術処理をバリバリやるのでなければ使用するべきではないだろう。
Pythonも言語だが、Rに比べると汎用的であり、かつ機械学習（scikit-learn、NumPyやPandas等の統計ライブラリ主体だけど）などでも使われていてホットな言語である。
ホットな言語だと、書籍やネット情報が豊富にあるので、学ぶ分には困らないのでもしプログラミング言語をやりたいのであればPythonをお勧めする。
そして、Excelマクロも一応Visual Basic for ApplicationというVBを下敷きにした言語なので、その言語を今から学ぶのであればPythonを学べばいいのではないかというのが先の発言の趣旨ではないかと推察する。
しかしながら、言うまでもなく、Excelのセルに書かれたデータをあれこれしたい（主に業務で活用したい）という要件ならVBAが最適である。
プログラム言語って得意／不得意があるから、やりたいことに合わせて使う言語を変えたほうが幸せになれます。（本格的なプロジェクトだと選択の余地はなかったりするけど）
なお、おうちで触りたいというレベルなら私もPythonをお勧めします。
MacでもWindowsでも同じ書き方で、Excelに囚われず色々な処理ができる。AIやIoTなどで需要が高まっているので覚えておいて損はないし。
「これだけ凄いから導入許可をください」と情シスに掛け合えるレベルまで成長したら会社でも使えばいい。
ただ、対象者はちょっとしたプログラミング言語を覚えて、手間がかかることを自動処理とかしてみたいなぁと考えられる人。Excelが効率よく使えれば十分って考えの人にまでお勧めするものではないので、その辺は誤解がないように。
様々な定義があるけれど、ここで言うその定義は「ミクロ＝個別事例なのでその個人や個別周辺が対処すべき問題。社会全体で対処するにはコストのムダが大きくなりすぎて非効率的」「マクロ＝社会全体で対処する必要があるほど頻出し、個々人で対処をしたのでは全体のトラブル件数が減らない問題」こんな感じ。
友人（ある一個人）がブラック企業に引っかかったっていう個別事例は、ミクロの問題だからその個人が頑張って逃げるなり反撃するなりすべき話で、しかしそれがマクロの問題なら社会全体で法規制するとかしなきゃいけない。一般人はある問題がミクロなのかマクロなのか判断するときに「マスコミがその問題を取り上げて警鐘を鳴らしてるか？」っていう指標を利用している――そんな話なのでは？
もちろん、上記の話は、個々人がマスコミを指標利用してることの正しさや、マスコミが指標として正常に機能していることを、何ら保証はしないけれど、まあそれは別の話。
より動画的にーって進化への反抗だし、限界って言うよりビジュアルノベル回帰と言うべきだったかな
ほぼADVパートで構成されるエロゲとか、個人同人でもやれるようなってのが念頭にあったし。
それは何のため？
自らの顧客に供するためだよね。
その連鎖を繰り返していったら、最終的には一般家計にすべてたどり着くんだよ。
BtoBの販売者のBをB1として客のBをB2として、B2はその次のBtoB、あるいはBtoCの販売者になるんだよ。
それを日本全部で繰り延べたら最後はすべて家計か設備投資になる。
ただし、設備投資はあくまで次売る商品のため、それも繰り延べていったら未来の家計に対する販売になるの。
よって、企業は消費しません。するのは経費支払か、設備投資だけです。
PCとかで「今は買い時じゃないまだ買うな」と言っていつまでも買えないってギャグがあるけど、技術も「これ将来性ある？」とか考えてたらいつまでも身につかないと思う。
Officeのマクロはかなり前からC#になるといううわさがあるけど、いまだにVBAだし、たぶんずっとVBAだと思う。
この記事は少し前置きが長いが読んでくれ。ＮＹ市場の歴史的株価下落により、世界的なリセッション入りは近い、多くのアナリストはそう考えている。しかし、長期金利上昇以上に問題なのが（２つは関連しているものの）失業率だ。アメリカではもう失業率は下がりそうにない。ギグエコノミーなどの構造的要因によってNAIRUが上昇している可能性がある。U-6失業率を見ると、アメリカ経済は完全雇用に近いが、以前の水準から言うに、ケインジアンは完全雇用ではないと言うだろう。原油価格は上昇しており、ギリシャ危機当時のインフレ対策としての緊縮（当時ほど過激ではないにしても、ギリシャはやりすぎたが、ベルギーなどは適切だった適度な緊縮）が必要になるかもしれない。スタグフレーション対策としてだ。中国の経済統計は悪化しており、グローバルな貯蓄バランスの不均衡によって国際通貨市場の不安定化、新興国（途上国）からのドルの逃避（アジアは比較的貯蓄率が高いためリスクは低いだろう）、構造改革の余地の減少、石油、穀物価格や株価下落に伴うコモディティへの投機により、中央銀行はスタグフレーション回避のためにさらなる引き締めが必要になるかもしれない。全世界でレジームチェンジが必要になりそうだ。具体的にはシムズ理論による財政出動（拡張的緊縮論にはシムズ理論で対抗）、投資減税（資本の利潤率低下の法則と金融緩和の代わりにリスクプレミアムに働きかける政策）、穀物投機を減らすための利上げと新興国(途上国)への一時的な融資、バイオマス燃料の規制、トービン税、中小企業の金融円滑化のための財政支出としての支援が必要だろう。また、国有化された金融機関の役員報酬の規制法も必要だ。政府は、学資ローンを買い入れるべきだ。新卒者の消費が増えないバランスシート不況を阻止するためだ。投資減税、雇用補助金によるリストラ阻止、長期的には過剰資本解消と合理化計画、（アメリカ民主党の主張するしかもインドで実験された）雇用保障制度と福祉分野での雇用創出、ワークシェアリングの柔軟な対応（所得税などの控除なども盛り込まれるかもしれない）を行い、長期的成長に配慮するコーポレート・ガバナンスの推進（ドイツ型に改革）、４０１kやヒラリークリントンの主張していたプロフィットシェアリングを支援する必要がある。また、国際的な穀物およびエネルギー支援の枠組み協定も必要だろう。IMFのSDRのような制度かつ現物に裏付けられたIMFの保証する国際仮想通貨ベースで現物で短期融資するのだ。インフラ投資を推進し、石油を（あまり）使わない分野での雇用創出（製造業の国際分業による世界的レベルでの石油生産性の向上)、おもに途上国への石油生産性向上のための技術支援、投資ファンドの設立、一帯一路の推進によるグローバルサプライチェーンの再編、輸送の効率化、現地雇用推進と輸送コストを抑える手段としての薄く広い国際合意に基づいた関税によってコモディティ価格上昇によるコスト・プッシュ・インフレおよびスタグフレーションを阻止できるだろう。（特にアメリカではトランプ減税の延長ともに）株式の所有構造の再分配、株式保有への課税もおそらく必要だ、金融のイノベーションと金融市場のダイナミズムを維持し、債務を持続可能性を高めるには、資産や貯蓄の不均衡の是正が必要だからだ。とくにアメリカでは、貯蓄率が低すぎる。家計のバランスシート改善と不況のクッションとしての貯蓄が必要なため、定額給付金という画期的な政策は必要である。底辺層への支給は、再分配にもなる。合理的期待形成論によれば、消費は生活必需品のみで消費を減らし貯蓄を増やす（逆に言うと、必要以上の消費が抑制されるので資源や食料価格が低下し、貧困層には良い）（有効需要の下限を管理し、スタグフレーションを防ぐにはちょうどよい）。また、貯蓄率上昇による金利低下や穀物価格上昇のリスクはトービン税や金融引締めで対応すべきであり、自営業者向けなどの金融円滑化、地方自治体の債務負担軽減のための補助金も必要だ。政府の進める生産性向上促進税制や障害者の労働参加率上昇のための支援（スウェーデンのサムハルのような）、職業訓練プログラム拡充により、生産性向上（潜在成長率上昇）で、世界的人口増とオイルピークと戦う必要がある。また、サブサハラアフリカでの農業生産性向上への国際的支援、土地なし農民などへの国際的な支援策、先進主要国はアフリカなどの農民を失業させないように、棲み分けなどで農業生産性を向上させるための各国の強み、地形や気候にあった政策を国際的協調のもと、行なうべきだ。過度の農業のグローバル化はサプライチェーンの冗長性を損なうため長期的には東日本大震災のようなサプライチェーンの分断、気候変動による凶作などによる飢饉の発生など、長期的には政治的安定性の低下（それによる経済政策の整合性低下）、グローバルな秩序の不安定化、長期的な潜在成長率の低下や、構造改革の遅れなどの問題が生じるため行うべきではない。また、牛肉などの需要抑制のための消費税の見直しや石油税についても国際協調をもって行うべきだ。ニート対策として、欧州諸国などは徴兵拒否の対価としての労働をふやし、労働供給の安定化、人手不足の解消を行うべきだ。韓国のように、中小企業に就職した場合、補助金を支給することもよい。役に立たない職業訓練をへらし、見習い雇用を支援し、正社員化による精神的安定や安定的な消費拡大を目的とした正社員化促進税制、ESOPの推進、また、雇用拡大として内部留保を減らすため法人税を大幅に増税、そして、社会保険料をかなり軽減（廃止）により中小企業の負担を減らすといったことも重要だ。また、投資減税や４０１k年金の推進などにより資本市場の活性化と（過度な内部留保によるゾンビ企業）淘汰も行うべきだ。間接金融と直接金融はゼロサムゲームではなく、補完し合うように政策的に金融機関再編をすすめるべきである。投資のための内部留保も課税し、資本市場により調達することを税制上促進し、投資の効率化や過剰投資抑制（不良債権抑制）、時限的な消費税、投資税の減税により、消費と投資のリバランスをすすめ、マクロ経済環境の安定化をすすめるべきである。R&D予算には競争的メカニズムを導入し、政府の研究所ではなく民間のR&D控除を推進すべきだ。特許などが会社に帰属するような改革は働き方改革（ポストフォーディズム的労働需給の柔軟化としてのフリーランス化）に逆行し、インセンティブやマクロ的な労働生産性向上に悪影響を及ぼすため、行うべきではない。教育のきめ細かな支援と、ゾンビ大学の淘汰や整理、合理化が求められる。航空宇宙産業は民営化すべきである。（予算を減らせとは言ってない）安定的な消費がなければ（消費期待）、企業経営の消極化により潜在成長率が低下するため、好ましくない。産学連携や起業家育成を推進すべきである。（社会的流動性の保全）消費税増税と保育無償化は一見矛盾するように思えるが、インフレや労働需給、国債金利（金融抑圧）、消費の安定化にともなう企業投資の安定化（そして民間委託による消費の国有化）としては一定の合理性がある。小泉進次郎の言うように、ゼロサムゲームではない（幼児教育無償化）。高齢者就労控除制度を創設し、高齢者障害等就労不能最低保証年金制度を創設し、いまある年金制度をマクロ経済スライドのアルゴリズム見直しにより、年金給付の実質抑制を図るべきである。失業手当（給付期間を延長し、給付額が段階的に減少）に職業訓練や就労インセンティブを課し、失業用貯蓄口座を創設するべきである。手厚く細かい職業訓練プログラム（生産学校など）とそれよりも強い雇用インセンティブ（見習い雇用）拡大、再就職や新卒者の就業祝い金支給、給付付き税額控除（EITC）を推進し、大学や専門学校を無償化（もしくはかなりの低料金）（予算の少なすぎるリカレント教育、いわゆる生涯学習の拡充）、社会的包摂のための協同組合などへの税優遇強化なども必要である。職業訓練はブッシュ政権で試みられたバウチャー方式がインセンティブ強化のために一般的に良いと考えられるだろう。わたしはローレンス・サマーズとおなじバブル必要論者なので、ドットフランク法廃止を支持する。わたしは完全雇用は履歴効果を阻止し、労働力を維持し、長期的な労働生産性向上と潜在成長率向上を引き起こすと信じる。また、マイナス金利や量的緩和などの金融緩和策が失業率を低下させ（賃金は下がるだろうが）、心理面の改善や消費拡大による雇用拡大、最終的には家計所得押上げに繋がると信じる。最後に
日銀は株価ターゲット政策を採用し、ETF、国債買い入れ額を増やすべきだ。貸し渋り貸し剥がし防止のため金融機関に法人税などを特例として減税（免除）し（ただし免除の条件として役員報酬の上限を法律で定める）GPIFは民間投資家と日銀や産業革新機構、預金保険機構などを株主とした機械化自動化AI開発投資ファンド（仮称）に投資し、技術革新の果実を年金の原資とする富の再分配（現役世代には保険料や消費税負担の軽減）をおこない、リスクマネー供給策とあわせて行うべきである。また、ベンチャーキャピタルの投信などに所得制限付きの税額控除を行い、持ち株政策と富の再分配、市場形成を推進すべきである。なにが言いたいかって、政府はこの内容を盛り込んだ経済緊急安定化法を成立させるべきだ。ありがとう、広めてくれ。
ジャップランドの本当にダメなところは、まともなマクロ経済リテラシーを持てなかったことだと思うよ
こういう話題になると、よく生産現場の非効率性が話題になるけど、
それを取り除かない限り、全ては小手先の対処療法に過ぎないと思うんだよね
ジャップランドの労働システム自体は、メディアで言われてるほど悪いもんでもなかったと思う
実際８０年代はそれなりに回っていたんだし、もちろん最適化されていたとは思わないにしてもな
本当は、９０年代に、痛みに耐えてだとか、将来にツケを残すなとか、
ああいう財務省のプロパガンダに煽られず、今のトヨタみたいに減税を訴えるべきだったんだよ
かつてあったほどの力を取り戻すのは無理かもしれないにしろ、
現代社会において社会の大多数を占める人類が現役労働生活を送る期間にわたって使い続けられているソフトウェア関連の技術には何があるだろうか。
その期間を約40年間（20代前半～60代前半を想定）とすると、2018年から見ると1978年以前に導入された技術だ。
COBOLは1959年に開発された。ただし、COBOLの規格自体は1993年まで更新されている。
仮に1978年からアップデートしていないのならば、COBOL-78、または、日本の場合は第一次規格（COBOL-65相当）のいずれかになる可能性が高い。
FORTRANは1954年に開発された世界初の高級言語である。もちろん、FORTRANも規格の更新は行われている。
仮に1978年からアップデートしていないのならば、FORTRAN-77が理解している最新の規格となる。
C言語は1972年に開発された。当然C言語も規格の更新が行われている。
このため、仮に1978年から知識のアップデートをしていないのならば、K&Rが最新の知識となる。
UNIXは1969年に開発された。ただし、その後も実装・仕様は修正され続けている。
仮に1978年の技術からアップデートしていないのならば、その仕様・実装はUnix Version 5～6（System Vでは無い）、または、BSD 1.0で止まっていることになる。
POSIXはまだ無い。
1973年に着想された当初、TCP/IPは両者の責務を単一のプロトコルが持っており、そのプロトコルがTCPと呼ばれていた。
1978年にトランスポート層とインターネット層が切り分けられ、TCP v3、IP v3となっている。
現在も使用されているIPv4は1981年にRFC化されており、ARPANETに完全に適用されたのは1983年になる（当時はIP/TCPと呼ばれていたようだ）。
このため、TCP/IPがこのリストの対象であるかはかなり微妙だ。
ディープラーニングの礎の1つになっている多層パーセプトロンの初出は1961年のようだ。
1978年にはIntel 8086が発売されている。
RISCはまだ無い。
無い。
無い。
どれぐらい無いかというと、Sir Tim Berners-LeeがまだCERNにいないぐらい無い。
ちなみに、HTTPはどうもTBLの個人プロジェクトが源流のようだ（あの時代に？）。
エイリアン生命体が利用するこの奇妙な言語は、1958年に誕生した。
1978年から現在まで生き残っているLisp処理系はSchemeのみであるが、この時点での仕様はR1RSである。
ただし、マクロは1963年時点でLisp 1.5に追加されている。
他にも色々あるとは思うのだが、何があるだろうか？
