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はてなキーワード: 拍車をかけるとは
「深夜アニメやラノベなどに対するイメージの変遷」(https://hikari-skrkw.hatenablog.com/entry/2020/08/04/001004) というブログエントリを見つけた。
面白い考察だとは思ったが、自分の意見とは違う点があったため、ちょっと書いてみたい。
これはあくまで個人の意見であり、周囲の環境や価値観によって全く異なった意見を抱くものだと思う。
「深夜アニメやラノベに対して、不健全・不道徳・いかがわしいといったイメージを持っていた」という点は私も全く同様である。そして、大学も卒業した今となっては深夜アニメやラノベを楽しむことに何の後ろめたさを感じない。
ただ、『「当時の自分がそういうイメージをもっちゃっててもまあおかしくはないかな」とは思えない』という点については、私は異なる意見を持った。
小中学生の頃には深夜アニメやラノベに対して不健全・不道徳・いかがわしいといったイメージを持つのは当然だと思う。
夜ふかしはいけないと言われ、夜に出歩くと補導だとしつけられている小中学生にとって、深夜という時間帯はそれ自体が不健全で不道徳でいかがわしいものだ。
深夜に放送されているコンテンツに対してそれ自体不健全というイメージを抱くのも当然だ。
さらに、実際、深夜に放送されている番組の中にはいかがわしいものもあるという事実がそのイメージに拍車をかける。
一方で、大学生にもなると飲み会で終電になることもザラにある。深夜 = 不健全というイメージは無くなり、深夜は日常の一部となる。
ブログエントリにもあったが、小中学生の頃は周りにはあまり深夜アニメやラノベが好きな人はいないということだった。また、周囲の大人にもそれらが好き（であると知っている）人はまずいない。
一方で、小中学生の頃というのは、とりわけ同調圧力が強く、とにかく「変なことをしてはいけない」という強力な無言の圧力がかかるように思う。
そのような状況下で「変な」趣味である深夜アニメやラノベのことを話すのはまずいと考えるのは当然だろう。
深夜アニメやラノベのお約束には、ハーレム、サービスシーン、ラブコメなどがある。
頻度は少ないとはいえ、多かれ少なかれ性的な成分が含まれるそれらの描写が半ば無意識的に不健全というイメージを醸成している点もあると思う。
例えば、直接的にテレビで芸能人がラノベをバカにしているなどしてなくても、深夜アニメやラノベ自体に、オタクは変わっている、変態だという印象を植え付ける描写はある。
（ブログに出ていた「NHKにようこそ！」なんかはまさにそうな気がする。小学生が読むものなのか...）
それらの描写は成人になってしまえばただの自虐ネタであったり、あるあるネタであったりするが、まだアイデンティティが固まっていない小中学生であれば、「深夜アニメやラノベにハマるのは変人で変態」というイメージを植え付けることになりうる。
反対してる人って、なんで安楽死を望む当人の声を無視して平気で意義を唱えられるわけ？
お前、元気じゃん。回復の見込みなく日々精神的にも肉体的にも衰え苦しんでる人の声をなんの権利があって、拒否してるわけ？
同じ立場になって言える？誰が言えるっていうんだ？
さらに、自分が老人になったとき、さらなる老人を介護するようになって、本人も介護する側ももがき苦しんでいて同じこと言える？
統計的にもほぼ100%、介護から開放されたとき、ほっとするらしいけど、悲しまれて死ぬことより喜ばれて死ぬことに何の尊厳がある？
そんな人生をどれだけの人が望むっていうんだ？
さらに、日本の老人の寝たきり年数は他国の倍以上。医療の進歩で日本は不健康寿命までも無理やり伸ばしてきた結果だ。
これをどうやって正当化できるわけ？寝たきりの人間だって辛いって発想はないわけ？そんな期間が倍増するんだぜ？過剰医療大国のせいでな。
介護年数が倍増になるってことは社会的負担も倍増するわけで、その結果健康保険料はあがりまくり、税金はあがりまくり、年金受給開始はもう70になろうとしているけど、日本社会から持続可能性をも奪うことになるけど、それでも拒否したいわけ？年金を撤廃してでも限界ギリギリまで医療の力で寿命を無理やり引き伸ばし生きながらえさせたい？気持ち悪すぎ。日本人の寿命は不自然すぎてただただ気持ち悪い。エゴの塊とかそんな次元じゃないよ。
社会保障費なんて圧迫しようものなら、未来ある子供にも未来ある国を作ってあげられないわけだ。
教育にも金はかけられない。企業や大学の研究にも金をかけられない。超高齢者会に拍車をかけることになるけど、そんな未来に子供が大きくなって絶望するわけだが、それでもいいの？
安楽死の反対はそんな持続可能性ゼロ社会を助長する結果であることを理解して意義を唱えるなら勝手に唱えてくれ。
死に直面している当人の意見を無視して我を通したいなら通してくれ。
ご存知の方も多いと思うが、就活のくるしさの背景には新卒一括採用と、メンバーシップ型雇用の2つがある。
企業は、一定期間の間に一括で採用しなければならない。学生はその期間内に就職先を決めねばならない。
これが日本の新卒採用の基本ルールであり、時間的なリミットが明確なため、期間内（卒業まで）に就職先が決まらなければそのままどの社会集団にも所属することなく卒業することになる。
それでも既卒枠もあるし、20代後半までフリーターとして働いてから再度就職活動して立派にキャリアを積んで幸せな人も世の中には意外と多く存在している。だが大学生の大半にはその現実は可視化されておらず、リミット内に就職先が決まらない＝人生終了と思い込んでいる。
これは大部分が親の責任で、高度経済成長時代に形成された「大卒⇒企業戦士として1社に勤め上げる」というルートだけを「幸せな生き方」と思い込み、子供にもその価値観を刷り込み続けた結果だ。ちなみに1社で勤め上げるのは昭和世代でも3割程度で、残りの7割は実に様々な組織を渡り歩く。日本人だってほんとうは、実に多様な生き方をしている。
また新卒一括採用は基本的に「業務は入社してから割り振ります」というメンバーシップ型雇用。欧米などは「この業務がこなせる人を募集します」というジョブ型雇用が基本だ。
メンバーシップ型雇用の場合、採用時点ではジョブが明確ではないためポテンシャル採用となる。すると採用基準は「社風に合う価値観かどうか」と「自社で働く上で必要な基礎能力があるか」という、ジョブ型雇用と比較して曖昧になりがちな基準が重視される。さらに、求められる基礎能力は組織によって大きく異なる。
就活生の視点では入社してからどんな仕事をするのかが明確ではないため、何をアピールしたらいいのかが一見してわかりづらくなる。そのため、就活生の多くは「性格のよさ」や「人格」をアピールしようとしてしまう。ここに悲劇の原因があって、ピュアな就活生は人間性や人格をアピールしているつもりなので、選考に落ちるたびに人間性や人格を否定されているような気分になる。
このような思い込みはまともな就活本の一つでも読めば即座に解消されるたぐいのものだ。しかし最初から人間性で評価されると思いこんでいるため、採用選考のプロトコルに合わせて適切に自分を伝えるテクニックが存在することに思い至らないし、思い至ったとしてもそれは彼らの目には「ズル」に見える。それはアピールすべき「人間性」を傷つけることになるため敬遠してしまう。そうして毎年NNTの苦しみが生まれることになる。
そこに大手信仰や企業ブランド信仰が加わると更に悲劇が起きる。たとえば、従業員規模5000人以上の企業に区切ると新卒の有効求人倍率は景気の良し悪しにかかわらず一貫して0.3程度だ。
親からは大手信仰を植え付けられ、採用選考のプロトコルを知らずに性格のよさをアピールし続ける就活生が、有効求人倍率0.3程度の超大手にアタックし続けるとどうなるかは、想像に難くないだろう。
さらにリクナビやマイナビなどがそこに拍車をかける。彼らは課金している企業に「エントリー」という価値を提供しなければならないため、就活生に対して大量にエントリーするよう煽る。バカな就活生たちは、何も考えずにとりあえず知っている企業にエントリーする。「とりあえず知っている企業」がつまり、求人倍率0.3の企業たちだ。
ただ、個人的にはメンバーシップ型雇用は学習意欲のない大半のアホな大学生には福音だと思っていて、まともな職能もないのにそこそこの初任給と賞与が担保されてホワイトカラーの仲間入りができるという大きなメリットをもたらしている。ジョブ型雇用が基本の欧米は欧米で、大学出たての職能のない人はインターンとして薄給で奴隷さながらのハードワークを強いられ、一部社会問題化している。
長くなってきたので短くまとめたい。
幸福度は所属先の集団のブランドには大きく左右されない。「自分で自分の人生をコントロールしている。自己決定できている」という感覚がもっとも幸福をもたらす。
大企業だのブランドだのと、一過性の承認欲求に惑わされて進路を選ばないほうがいい。
そのためにはクソ短い面接のなかで的確に自分の特性を伝える必要がある。その方法はすでに数多の就活本などで型化されているからそれを読め。
そこに書かれているのは嘘をつく方法でもないし、自分を陽キャに偽装する方法でもない。そのままだと生臭すぎて他人には飲み込めない「あるがままの自分」を、面接のプロトコルに合わせて加工し伝える方法だけだ。
2020年から続く新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の猛威は止まることを知らず、形質の変化した第3波の到来をもって、人類の長期的な課題として確定した。2021年に延期されたオリンピックの中止は、今後のあらゆる屋内・屋外での観戦を伴うイベントの開催が、実質不可能であることを意味していた。大型イベントに協賛してきた大企業は、その資金を新しいCSR活動としてのニューノーマル対応に投資し、大型イベントの中止に拍車をかけることとなった。
しかし、中止の責任を取り上級幹部が一斉辞任した国際オリンピック委員会（IOC）の新会長、ウィルソン・フィリップスにはヴィジョンがあった。今までの通りでは次のオリンピックを開催することは不可能だ。ではやり方を根本的に変えてみてはどうか？
会長の強烈なリーダーシップの元、各国の大手スポーツ用品メーカーは生き残りをかけ、まったく新しい競技開催への道を模索し始めた。各国を飛び回るフィリップス会長は、フランクフルト空港でデア・シュピーゲルの記者に声をかけられ、歩きざまに一言だけ呟きその場を後にした。「ニューノーマライズ・オリンピック」。
これを
企業が高貯蓄、低設備・研究投資になって資金余剰だから借りる宛はあるよ。
バブル崩壊のような不況が起きると、借金返済の要請と、危機を迎えた企業が保身にはいる。
すると、高貯蓄、低設備・研究投資になり、資金過不足統計で企業が資金余剰になる。
高貯蓄、低設備・研究投資の元だとフリーハンドの法人税減税はむしろ高貯蓄に繋がる。
だから借りる宛はある。危機後に高貯蓄、低設備・研究投資で、企業が資金余剰になるの現象は海外においてリーマン・ショック後に起きている。
低設備・研究投資だと産業競争力が徐々に弱まる。ましてや財政均衡狙いで大学、公設研究所の予算削減も産業競争力弱体化に拍車をかける。
低貯蓄、高設備・研究投資に導かないとならない。財政出動で景気を上げるのも一つだ。加えて企業について使ったら減税、貯めこんだら増税にしていく必要もある。
バブル、新自由主義以前の高い法人税の元、使ったら節税というのも一つだろう。企業経理を見て、使途がない金について追加で税金を取る留保金課税もある。
国全体で資金余剰（貯蓄）と、資金不足（資金調達しての支出）は一致する。
企業が家計の貯蓄分、企業が資金調達して設備・研究投資をしている状態だと、政府は中立＝財政均衡になっても景気が回っていく。
コロナも当然企業にとっての危機だ。コロナの最中に倒産、食い詰めることを増やさないことと、コロナが終わった後に低貯蓄、高設備・研究投資に導くことが必要だ。
本日判決ですね。コメントしました。「教室での指導・練習は、少人数でも『公衆に聞かせる演奏』なので著作権者の許可が必要」というJASRACの主張や、音楽文化への影響などが争点。
＞音楽教室での著作権料めぐる裁判 あす判決 東京地裁 | NHKニュース https://t.co/4dnYfrbszq— 福井健策 FUKUI, Kensaku (@fukuikensaku) 2020年2月28日
これ最悪だな。
こんなもの認めたら増々音楽人口の減少に拍車をかけるじゃん…。
最近はCG児童ポルノ裁判の一件と言い、裁判官自体が余りにもおかしいのが多い様に思う。
こう言うのを見ていると本気で判例制度はいい加減止めた方が良いと思うけどね。
しかし著作権回りは出版の件と言い、余りにも一部の業界や団体に忖度しすぎて、一般人の利用層から余りにも剥離し過ぎた結果、業界自体の衰退をも招きだしているのは非常に良くないと思うけどね。
こんな事していたらそれこそそのうち寄り戻しでその権利すら一気に退行すると思うが。
確かに「熱意があること自体」は伝わるかもしれないが、それが相手の求めているものであるとは限らない。
いくら熱意があろうとも、相手の要求に応えていなければそれはお金をいただいて提供するサービスとは言えまい。
自部署は基本的に接客業であり、顧客からお金をいただいてサービスを提供することで利益を上げるビジネスモデルである。
気持ちのない行動もときに無意味だが、行動のない気持ちはいくらたくさんあっても何も生み出さない。
強く願うだけで何も行動しなくても利益がわいてくるならばそれはありがたいが、そのような話は少なくとも私はおよそ耳にしたことがない。
ともすれば「熱意だっ!!」などと精神論・根性論に走りがちな自部署の管理職たちを見るにつけ、不安を禁じ得ない今日この頃である。
注目の海鮮市場では野生動物を取引、SARSに極めて近いウイルス、今後の可能性は
閉鎖された海鮮市場に立つ、防護服姿の作業員。中国、武漢の海鮮市場は、新型コロナウイルス流行の発生地と考えられている。（DARLEY SHEN， REUTERS）
20年ほど前、中国南部の野生動物市場に、あるウイルスが現れた。それは、以前に知られていたどのウイルスとも異なっていた。2003年の冬、ウイルスに感染した患者は、発熱、悪寒、頭痛、痰が出ない乾いた咳を訴えた。いずれも風邪やインフルエンザの季節には珍しくない症状だ。
ギャラリー：違法取引の危機にさらされる希少な野生動物たち 写真8点
しかしこの病は、肺にハチの巣状の穴を開け、患者の4分の1に重度の呼吸不全を起こす致命的な肺炎をもたらした。多くの感染症では、1人の感染者が新たに感染を広げる人数は3人までとされるが、一部の患者はいわゆる「スーパー・スプレッダー（感染拡大に拍車をかける人）」になり、数十人に感染を広げた者もいた。7カ月後に終息するまでに、重症急性呼吸器症候群（SARS）は32カ国に広がり、感染例8000件以上、およそ800人の死者を出した。
このため、各国の当局者は今、中国中部の武漢市に出現した、SARSと同じくコロナウイルスの仲間である新型ウイルスに大きな懸念を抱いている。感染は、北京、上海、深センなどの主要都市だけでなく、わずか3週間で近隣の台湾、タイ、日本、韓国にも広がった。米国疾病予防管理センター（CDC）は21日、米国初の感染者がワシントン州で確認されたと報告した。
問題その1：派遣会社には「マージン」も上乗せしなければならない
しかも、今回同一労働同一賃金になると、派遣先企業は派遣会社に「正社員と同等の賃金＋派遣会社へのマージン分」を払うことになります。
つまり、場合によっては自分の会社で正社員を雇うよりも派遣社員を雇う方が高くなってしまうことになるんです。
労使協定に沿った賃金にする場合でも、「今よりも高い賃金＋マージン分」を払うことになる可能性大です。
これは、企業はどう受け止めるのでしょう？
「そこまでして派遣を雇う意味ってあるんだろうか」と考えてもおかしくなくないですか？
これを機に、派遣の雇用自体をやめようor縮小しようとなっても何らおかしくないですよ。
関連記事大手派遣会社の求人数/社会保険料/マージン率を改めて比較してみた【数字は正直】
問題その2：「3年後に時給3割アップ」も派遣切りに拍車をかける
また、派遣社員に関しては同一労働同一賃金にあわせて「3年後に3割アップ」という制度もできました。
派遣社員、3年勤務なら時給3割上げ 厚労省が指針／日本経済新聞
具体的には3年にいきなり上がるのではなくて、1年、2年と徐々に上がっていきます。
0年 100％
1年 116.0%
2年 126.9%
3年 131.9%
5年 133.8%
10年 163.5%
たとえば時給1500円なら、3年後には時給1,979円。
1日8時間20日労働だとしたら、3年働けば月収24万から31万6,640円になる計算です。
厳密には勤務年数ではなくて「勤務年数に伴って業務レベルが上がったら」適用される時給なので、必ずしも上がるとは限りません。
ですが、原則時給は上がっても下がらない方針だそうなので（しかも毎年査定）、派遣先企業にとっては痛手となることは間違いないですよね。
たとえずっと同じ業務を行っている場合でも、その中での仕事ぶりで時給が多少上がる、といったことも起こりえます。
では、派遣先企業はどうするか？と言ったら、多くの企業が時給が跳ね上がる前に「派遣切り」です。
3年ルールの時もそうですが、結局派遣社員の条件が良くなる＝派遣先企業が派遣を雇いにくくなるだけなので、派遣切りに拍車がかかるだけなんですよね。
そこまでして囲いたい派遣社員がいるのならこれを機に「直雇用」にしてくれる可能性はゼロではないですが、現実的に見てもその可能性は限りなく低いです。
会社で働いている全世代の中で、若手時代に最も仕事にかけている時間が短くなっているのは、働き方改革の名のもと残業時間が減っている現代の若手だろう。
たくさん働けばいいということではもちろんない。過剰労働は精神を病むし、疲れすぎていては進捗も実務による成長も鈍化する。
しかし、残業時間の削減による副作用もあることは十分に認識されてないように感じる。
例えば、一つの仕事を覚えるのにかかる時間が同じなら、仕事をする時間が以前より減るのだから、覚えるまでの期間が長くなるのだ。これを理解していない周囲からすれば、覚えの遅い人に見えるだけに、能力が劣って見えるに違いない。
ついでに、覚えが遅くならないのは、先輩が仕事していない時間が圧縮されたか、教える生産性が上がったか、その人が優秀だったかなどいろいろ原因が考えられる。
また、若手の間は残業で稼いでいた人も多いだろう。今の若手はそれが全てなくなってしまうのだ。人によってはぞっとするのではないだろうか？
しかし、若手はそれが現実のものとなっている。大企業は先んじて制度が変わってきているし、中小企業を今後その波に飲まれるだろう。
(もちろん、サビ残だったという人が絶対現れるだろうが、そういう人は、ブコメなどで反応する前にまず労基に相談したほうがいいでしょう)
上記２点が若手特有の働き方改革の副作用となっていると感じる。
単なる愚痴ではあるが、今の若手はこういう人が結構いるんじゃないかと個人的に思っている。
まだまだ仕事の負荷がかかっても大丈夫な、手持ち無沙汰な状況なわけだ。
うちの会社に限ったことかもしれないが、部下の残業時間を一定時間に収めないと評価が下がることから、早く帰るように言われるようになっている。
これは、働き方改革を残業時間の削減と定義からと推定できるが、これは私のような持て余している人とは相反する考えに基づいている。と、同時に働き方の多様性を認めていないし、経営層が自身が若手のとき、どのように稼いでいたかを完全に忘れている配慮の無さを嫌でも感じるものだ。
更に、定年延長をして、退職までの給与総額を変えずに、昇給ペースを緩やかにすれば、定年に近い人ほど得をする。そして、若手ほど損をする。
しかも、残業時間の削減と定年延長によって昇給ペースが落ちる傾向は一時的なものではない。
総労働時間は長期に渡る単調減少になっているし、年金支給時期の後退に伴う定年延長の懸念は２０００万円問題のように不安が増大していることから、根強く残り続ける、というより悪化することは間違いないと言ってもいいだろう。社会保険料の値上げが拍車をかける懸念もある。
こうなれば、若手社員の実質賃金は下がり続けるのが当然である。
更に、子供を産めない理由が収入の不安であることも主因なのだから、働き方改革が出産世代の若手に最も負担を担わせて少子化を加速させているという論理が立ってくる。消費意欲の減退は言うまでもない。
で、どうすれば若手社員の収入が減らないようになるかというのは、私の中では２つある。
上げてみたものの、現実的ではないことは承知している。なぜなら、働き方改革の名目でコストカットを目的にしていたのだから、これではコストが減らないのだから。
そこで、もう一つ考えてみた。残業時間削減と定年延長をセットにして定年延長で損をするのを若手ではなく定年間際の社員の収入を減らすことで全世代の負担を均等にして逃げ切らせない形になるようにボーナスの増額で調整すればいいのではないか。
もちろん、定年間際の経営層は反発するだろうが、定年間際でも経営層は少数だし、ホントに会社のことを考えているかのリトマス紙になるので、提案としては悪くないと思う。
しかし、これにも問題があって、この提案の場がなかったりする。
御用組合のような実質、経営層の犬になってる労働組合はもみ消してしまうだろう。
組合なぞ古臭いと先入観があるがこういうときこそ必要な存在なのだと、理屈ではなるのである。
参議院議員選挙が近づき、れいわ新選組の山本太郎議員がした減税のためなら安倍内閣とも組むとの発言が支持者の間で炎上する一方、立憲民主党が経済政策を発表するなど、経済がニュースになった1週間でした。山本太郎議員は「2％を目指して物価を上げる」を公約にし、立憲民主党は「上げるべきは物価ではない、賃金だ」を公約にしています。どちらが正しいのでしょうか？
おまんじゅうが10,000個の経済があったします。1コ100円ならGDPは1,000,000円です。
これが翌年90円に値下がりしたとします。数量が同じであればGDPは900,000円です。物価全体が下がることを「デフレ」といいます。
「名目成長率」はマイナス10％ですが、これは物価が10％下落したからで、それを差し引いて考えた「実質成長率」は0％で、名目成長率＜実質成長率となりました。
ところでおまんじゅうの値段が下がれば、同じお金でおまんじゅうが余分に買えるようになったのだから、とてもよいことのように思います。でも、来年の物価が下がるとしたら、企業は人を雇うでしょうか。お金を金庫にしまっておけば同じお金でも来年は価値があがって余分に物が買えるようになるのだから、人なんて雇いませんよね。借金して投資するなんてトンデモない。返済の負担が重くなるのですから。投資が落ち込み、雇われる人が少なくなります。雇われる人が少なく、お給料の総額が減れば物を買う人が少なくなり、次の年はさらに消費も落ち込みます。さらに物の値段が下がるのだから、ますますお金は使われなくなります。こうして物価の下落と経済の縮小がらせん階段を下っていくように進むありさまを「デフレスパイラル」といいます。企業の「内部留保」が増えているのはデフレだからです。
民主党政権時代、物価はほぼ全期間下がり続け、名目成長率は常に実質成長率を下回っていました。だから民主党政権時代は、現金を持っている人、安定した職がある人は「物が安くなった」と幸せでも、不安定な職しかつけなかった人、これから職に就こうとする人にとっては最悪で－デフレになれば売上も下がりますが仕入れも下がります。ただ同じように下がらないものがあります。それは「借金」と「賃金」です。借金は物価が下がっても減りませんし、正社員の賃金には下方硬直性があります。それゆえデフレ化で企業にとって借金と並んで一番負担に感じられるのは賃金です。だからデフレになると新卒の採用と不安定な就労層の雇用が一番打撃を受けるのです。－安月給で長時間労働を強いるブラック企業が全盛でした。
物価が上がればどうでしょうか？お金を持ったままだと来年価値が減ってしまいますから、人を雇ってより儲けなければなりません。だから企業はより人を雇うようになります。
デフレを放置した民主党政権下で雇用がヘロヘロだったのも、2014年に成長率の名実逆転を解消し（17年ぶり）、2017年に需給ギャップを解消した（9年ぶり）安倍政権下で雇用が劇的に改善したのも、経済学的にはまったく理に適っています（なお、先日朝日新聞に"年収200万円未満が75％ 非正規のリアルに政治は"という記事がありましたが、この記事がアベノミクスによっても雇用に成果がでていないというのであれば明確に誤りです。また雇用環境が改善したのは少子高齢化や団塊世代の大量退職のせいだという人がいますが、それも誤りです。この記事はその点を説明するためのものではないので、詳しくは論じませんが、失業率の分母は生産年齢人口ではなくて労働力人口で、労働力人口は民主党政権化では増えておらず、安倍政権下では増え続けているとだけ指摘しておきます。）。
党首討論で、枝野議員は、「経済の数字の最終成績はどこなのかと言ったら、やはり実質経済成長率。2010年から12年の実質経済成長率は1.8%。2013年から18年は1.1%。これが客観的な経済のトータルの総合成績であることは、自信をもって申し上げたい。」と発言し、安倍首相に「実質成長の自慢をなされたが、名実逆転をしている実質成長の伸びは、デフレ自慢にしかならない。」と諭されていましたが、まさにそのとおりです。立憲民主党は物価を上げずに賃金をあげて雇用も増やすとしていますが、それは卵を割らずにオムレツを作りますといってるのと同じです。
では、上がった方がいいとして、毎年10％も20％も上がるのがよろしくないのは当然として、なぜ2％なのでしょうか？
理由は3つです。まず、それが経済成長にとって最適というのが現時点のコンセンサスだからであり、為替レートの安定のためであり、デフレに陥らないためです。
FRBは「年2％」が物価の安定と雇用の最大化という2つのマンデートを達成するには最適としています。
"The FOMC noted in its statement that the Committee judges that inflation at the rate of 2 percent (as measured by the annual change in the price index for personal consumption expenditures, or PCE) is most consistent over the longer run with the Federal Reserve's statutory mandate."
https://www.federalreserve.gov/faqs/money_12848.htm
ECB（欧州中央銀行）は中期的に「2％を超えない、但しそこに近いところ」を目指しています。
"The primary objective of the ECB’s monetary policy is to maintain price stability. The ECB aims at inflation rates of below, but close to, 2% over the medium term."
https://www.ecb.europa.eu/mopo/html/index.en.html
イングランド銀行（イギリスの中央銀行）もすべての人の将来の計画を立てるのに資するとして「2％」をターゲットにしています。
"To keep inflation low and stable, the Government sets us an inflation target of 2%. This helps everyone plan for the future."
https://www.bankofengland.co.uk/monetary-policy/inflation
オーストラリア準備銀行（オーストラリアの中央銀行）も「2～3％」のインフレ率を目指しています。
"The Governor and the Treasurer have agreed that the appropriate target for monetary policy in Australia is to achieve an inflation rate of 2–3 per cent, on average, over time. This is a rate of inflation sufficiently low that it does not materially distort economic decisions in the community. "
https://www.rba.gov.au/inflation/inflation-target.html
世界の中銀が2％にしているのはそれが経済成長と物価の安定のためには最適というのがコンセンサスだからですが（1つめ）、そのなかで日本だけがそれより低い目標を掲げるということは、ちょっと物価が上がると他国に先駆けて引き締めますと事前にアナウンスしているのと同じことになりますから、事あるごとに円高が進んでしまいます（2つめ）。
3つめの理由は、いったんデフレに落ち込むとなかなか抜け出せないからです。日本の経営者はアベノミクスでデフレが解消しても内部留保を取り崩すことには慎重なままです。経営者もマクロ経済学を理解しているわけではないので、この20年間合理的だった経営＝金をできるだけ使わない＝が行動原理として染みついてしまっています。そして高齢化が進行し、低成長が常態になって、常にデフレ圧力がかかっている環境で、インフレ目標をたとえば1％などに設定して、低い物価上昇率をもって金融緩和を止めてしまうと、すぐにデフレに陥ってしまうのです。その失敗を日本は2000年と2006年に経験済みで、最近だと昨年末にECBが同じミスを犯しました。
麻生財務大臣から財界の幹部や朝日新聞まで、ことあるごとに「2％なんて無理なんだからさっさとその目標を放棄せよ」と提言していますが、彼らより山本議員の方が正確に経済を理解しています。
物価が上がった方がいいというのは、私たちが生活で感じる直感とは異なります。私も物の値段は下がった方がうれしいです。但し、直感にしたがった行動が、悪い結果をもたらすことはしばしばあります。法学、経済学、社会学、それを知ることに学問の価値があるのだと思います。
（追記）
dc42jk 現在の経済状況からは金融緩和と財政拡張政策の両方が必要だと思う。その両方を掲げているのはれいわしかない。自民も金融政策に触れてないし立民は金融引締めを示唆している。
まさに。賃金の上昇はどうしても物価の上昇に遅れますし、デフレ脳に染まった経営者を変えるのは簡単ではないので、デフレ脱却の過程ではどうしても、特に安定した雇用を得ていた層の実質賃金が低下します（新たに職を得た人が増えたので、総雇用者所得は増えてはいますが）。それを補うために積極的な財政支出が求められるのですが、1年目を除き高齢化に伴う社会保障費増以外の財政支出の拡大を渋ったのが安部政権の最大の問題点です。現在、国債は新規発行のたびに0.1％程度しかクーポンがつかないのにその4倍も5倍も札が入り（落札利回りはマイナス）、政府債務の調達はただ同然、これはデフレ現象そのものである民間部門の過剰貯蓄、特に企業のISバランスのI＜S化と表裏一体です。ご指摘のとおり金融緩和とあわせて財政拡張をしない手はないのに、その両方を掲げているのは国債を財源に、奨学金をチャラにして、最低賃金1500円を政府が補償し、公務員を増やし、公共事業を積極的に行いますとしているれいわ新撰組だけです。
（ご参考）
「日本の財政政策の選択肢」オリヴィエ・ブランシャール・田代毅（2019年5月）
https://piie.com/system/files/documents/pb19-7japanese.pdf
「景気の回復が感じられないのはなぜかー長期停滞論争」ローレンス・サマーズ、ベン・バーナンキ 、ポール・クルーグマン、アルヴィン・ハンセン（山形浩生：翻訳)（2019年4月）
"Macroeconomics"(12th Edition) " Robert J Gordon （2013年）
https://www.amazon.com/Macroeconomics-12th-Pearson-Economics-Hardcover/dp/0138014914
（未翻訳ですがアメリカの代表的なマクロ経済学の教科書です。IS-LM分析の箇所で日本に対する処方箋が取り上げられています。"combined monetary-fiscal policy expansion""The IS and LM curves shift rightward together"れいわの政策はそれに合致しています。）
（追記２）
左派・リベラルはほんとうに山本太郎に乗ってほしい。今まで何か提言する度に、財源はどうするんだ、そんなことして景気はだいじょうぶなのかと突っ込まれ、やれ法人税の増税だ、富裕層の増税だ、行政改革で埋蔵金だと、見当外れなことを言うだけで（法人税は支払うのは企業ですが負担するのは庶民です。富裕層の増税は格差縮小の意味はあっても財源にはなりません。埋蔵金なんて結局みつからなかったし、公務員減らせば貧しくなるだけです）、結局有効な提案を何ひとつできませんでした。何を言っても信用されないのはそのせいです。
そこに、自民党と異なる価値観を唱えながら、景気はむしろ良くします、財源はありますという政治家が現れました。しかもブランシャールやサマーズ、ゴードンのような権威ある学者の提案と軌を一にしている。これに乗らない手はないでしょ？
（追記３）
立憲民主党は「アベノミクスによって事実上の財政ファイナンス化した弛緩した金融政策について、市場と丁寧に対話しつつ、正常化を図っていく。」要するに、日銀による長期国債の買い入れ＝量的緩和は財政ファイナンスであり、やめますとしています。そのうえで消費税増税凍結を訴えています。国債発行も減らして消費税増税分の2兆円もあきらめる、足りない分は金融所得と法人税に課税するというのだから、その二つの税金は大幅にアップするということになります。金融所得に対する課税強化はリスクプレミアムを高めるので、日銀による買入れ縮小と同じく金融引き締め効果があります。すべての経済学の教科書に書いてあるとおり、法人税を支払うのは企業ですが、負担するのは庶民です。
彼らの政策を実現したらどうなるか。FRBが利下げを示唆し、ECBが量的緩和への復帰を口にしているなか、日本だけ量的緩和をやめます、リスクプレミアムを高めます、金融は大幅に引き締めますというのだから、円高が急速に進みます。物価上昇率は下落し、またデフレに戻るでしょう。企業業績は悪化し、円高で特に製造業が打撃を受け、そこに増税が追い打ちをかける。雇用がシュリンクし、製造業の海外移転が拍車をかける。特に地方の高学歴でない層の雇用やこれから就職する人たちの雇用環境が大幅に悪くなります。民主党政権のころの方が実質成長率が高かったから良かったと今でも主張する人たちなので当然なのかも知れませんが、彼らは要するに民主党政権当時に戻します、と言っています。同じく消費税増税に反対していても、デフレが最大の問題だとするれいわ新選組（「新撰組」じゃなくて「新選組」でした。ややこしいのは良くないと思いますが…）とは方向性がまったく違います。
泣くほどさみしい。
死すら願うほどに。
命すら生み出したいほどに。
臨月を過ごし、無事出産。そして床上げ、実家から自宅へ帰った。新幹線でも数時間の距離。
実家の父母とは仲も良く、みんなで旅行に行くような関係性で、今回の里帰りもとても楽しく過ごし存分に甘えさせてもらった。
可愛い我が子と、喧嘩もするが大好きな両親と、日々の暮らし。幸せだった。
30代にもなったのに大人になりきれないのだろうか。両親と離れるのが死ぬほど辛い。
旦那と暮らせないことよりも実家を離れるほうが断然寂しい。誰にも言えないが、旦那が迎えに来る日は本当に嫌で嫌でしかたなくて、事故にでも合ってくれたらまたこのまま実家で暮らせるのにと本気で考えたし、今でもその思いは、脳の引き出しの割りとよく使う棚にきちんとしまわれている。
3人目は考えていないし、万が一出来たとしても、長く里帰りすることなどは到底無理だろう。上の子には学校もあるし、ヤンチャな時期の子供を2人も抱えて里帰りすることの気苦労を想像するだけで胃が痛くなる。
数年前の話だが、1人目の里帰り終了時も例に漏れず、帰宅後は1ヶ月ほど毎朝泣いていた。
朝起きたら母がいて父がいて、おはようと声をかけて、ニュース番組にツッコミを入れながら朝ごはんを食べる。そんな和やかな時間は失われた。
旦那は早朝に仕事に出かけてしまうため、言葉の通じない赤子と二人きり、誰の声もしない朝を迎えるたびに涙が溢れた。
でもその時はまだ未来に夢があった。
「2人目を産む時はまた帰れる」
愛しい葬儀屋に会うために、身内を殺す女の話を思いだす。
産後はホルモンバランスがこれでもかと崩れる。毛は抜け、肌は荒れ、情緒はゼリーで出来たジェンガのように脆い。
この辛く寂しい気持ちも、そのホルモンバランスの悪戯だとわかっている。現に1人目を産んだ時は寂しさを少しずつ忘れることができたし、旦那と子供の3人暮らしを楽しく過ごせていた。
でも今、今、
この瞬間に死ぬほど寂しいのだ。
殺したいくらい辛いのだ。
怖い夢を見て、母のベッドに潜り込む我が子のように、寂しさから逃げて実家の屋根の下で安心したい。母のぬくもりに包まれて再び眠りにつける我が子が羨ましい。
今、結婚する前にタイムスリップすることが出来たなら、全力で止めるだろう。
さみしいつらい。
さみしい、つらい。
現実にこんな話をする子持ちのおばさんがいたら皆引くだろう。しかも涙まで流し、世間的にも私から見ても「出来た旦那」の命すら惜しまないと語るのは異常だ。匿名でしか吐露できないこの気持ちを、文字に起こすことで少しでも捨てたかった。(が、実家への慕情を確認し募らせる行為にしかならなかった。)
人間は忘れていく生き物だし、あと1ヶ月も経ってホルモンバランスが落ち着けばこの気持ちも緩和されるだろう。
でも私はきっと思い出す。
流れる晴れた空を見つめながら
孫のおむつを替える母の手を
眠る孫を見つめる父の横顔を。
孫と手を繋いでコンビニへ行く父の背を。
今後、子供が成長する節目のたびに
夜に布団の中でそっと泣くだろう。
入学式を終えたその足で、ランドセルを背負った孫を見せに行きたかった、などと思うのだろう。
さみしいつらい。
さみしい、つらい。
遠距離でも、両親が揃って元気に生きているだけ幸せなんだと自分に言い聞かせている。
次に会える日を指折り数えて待っている。
私が思う最良の人生を夢見ている。
けものフレンズ2への批判に対して少々思うところがあったのでちょっと書き連ねたい。
筆者はこれのためにわざわざはてなID取得をしたユーザーでまた平時は長文を書くようなことはしないため読みづらい文章になると思う。またこれに限らず多量の予防線を張っているのでその点も踏まえて許容できるのであればお付き合いいただきたい。
まず、筆者のスタンスやけものフレンズ2放送前の思考等について記しておきたい。
実はこんな長文を書いておいてなんなのだが私はけものフレンズ2は未見である（厳密には1話のみ視聴）。これは私がアニメを見る体力が落ちているためであり、正直見るアニメの本数がかなり減ってきていてけものフレンズ2も1話の時点ではそれほど惹かれなかったというのが大きい。似たような理由で未視聴に終わっているアニメは他にもある（五等分の花嫁とか）。したがって見ていない理由として今巻き起こっている大批判攻勢とはほぼ関係がないことを留め置いて欲しい（ただ、もしけものフレンズ2の評判が良いというのが伝聞として伝わっていたなら見ていた可能性はある）。
けものフレンズ1期については楽しく視聴させていただいた。自分としては大絶賛とまでは行かないが間違いなく良い作品だと思った。ただ、2期の制作が発表された時は正直あまりいい顔をしなかった。というのも私は「1期の内容が良かったからと言って安易に2期を求めるべきではない」という思想を持っており、特に物語がきれいに完結している場合はこのあとに何付け加えるんだ、蛇足になりはしないか？と思ってしまうタイプである。
次いで、たつき監督が2期の監督でないことが発表された時、「これは2期で何をやるか本当にわからなくなったな」と思った。というのも元々けものフレンズ2が1期の継承をやるものだという風には絶対視していなかったし、仮に1期の内容を継承したとしても確実に面白くなるとも思っていなかったからで、たつき監督の降板はこの考えに拍車をかけるものであったからだ。この時点での私は継承にしろ変革にしろ面白い作品ができることを純粋に祈っていた。
ちなみに、よく聞く「他の人々がたつき監督の功績を奪って自分たちのものにした」という批判？に対しては、我々は当事者ではないし話し合いのテーブルにいたわけでもないので実際にどういう事情があったかは推し量れない。従ってこれは仮にそういう可能性があるにしても邪推であるし基本的に信じるべきではないと考えている。同様に「たつき監督が搾取されていた」という言説もたつき監督がどういう契約の形態を取っていたのか不明であるという理由で否定的である。
要するに何が言いたいかというと、けものフレンズ2を批判する人々と私とは思想的前提条件等に大きな隔たりがあると思う。仮に今からけものフレンズ2を見ても批判者の人々ほど不愉快な気分にはならないだろう。精々不可解な場面に首を傾げたりしかめっ面をする程度ではないかと推測している。
さて、いよいよ放送が始まったわけだが1話のみを見た感想は「まだよくわからないな」だった。まあ当然だ。強いて言うならキュルルはかばんちゃんよりも頼りなさそうだな、と思ったくらいである。それからしばらくは先に述べた理由でけものフレンズ2の視聴はしていなかったのだが話数が進むにつれ否定的な言説もちょいちょい見かけてはいた。が、ツイッターで同時に考察をする人もRTによる又聞きではあるが見かけていた。
やはり、一番大きなパンデミックが起きたのは9話であろう。爆発的に批判が増えた。私は暇つぶしのテリトリーとしてソシャゲを別とするとツイッターとニコニコ動画を主に利用しているのだが、特にニコニコ動画で見かけた作中のキャラあるいは製作者を吊し上げ、叩きのめさんとするタイトルとサムネイルの動画は大きなストレスを与えた。これらの動画を開くことはしなかったことは言うまでもない。しかし無視しても目に入るというのはとても精神衛生に悪かった。ツイッターでも口汚く罵るツイートが目につくようになる。漏れてくる情報からキュルルが不可解で”不愉快”な行動を取ったことはわかったが、かと言ってこれらを許容できることはなかった。所謂盤外戦の話も流れてきたが私はひどく粘着されて否定的な言葉を浴びせられ続けられたらそれは人間壊れるだろうな。と思った。作品の出来や公人であることを以て発言を許すべきでないという意見も見たが許されない部分はあるにせよ人間として不自然な反応ではないと思っている。自分が同じ立場なら酷く陰鬱な気分になることは相違ない。
ニコニコにはオリジナルキャラを作った動画も出てきて人気を集めていたが、非常に嫌な気分になった。うまく説明できないが制作陣がどういう意図でけもフレ2を作っているかわからないにせよ、それを冒涜する行為だと感じた。アレは呪いだ。間違っても高潔なものなんかじゃない。少なくとも私にとっては。
しばらくしてケムリグサ11話が放映されその出来に最終話が出る前に今すぐそれまでの話を見るべきだ、という趣旨のツイートが相当数流れてきたが（ケムリグサも未視聴だった）私は見る気になれなかった。そのツイートの中にはけもフレ2を散々にこき下ろした人間も混じっていたから。私はどの口でそんな事を言うのかと思った。感情に任せて作品を殴りつけるような行為をする人間が勧めるような作品を見たくなかった。ケムリグサが良い作品だとしてもそれを礼賛する人間の一部の行為によってケムリグサにも泥がかかったように見えた。
そしてけものフレンズ2最終話が放映され、ニコニコ生放送のアンケートが酷い結果を叩き出し、また様々なレッテルを貼られた。曰く「榊遊矢に勝った」だの「けもフレ1を抹殺した」だの。見るに堪えなかった。物見遊山のつもりで批判ツイートを連続してRTしたユーザーがいてフォローを外したりした。その一方でけもフレ2に対する別視点からの批評も見た。タイムラインに流れてきたのを読んだだけなのでURLは覚えていはいないし、仮に貼って批評を書いた方に迷惑をかけてはいけないと思うので参照元は差し控えるが、それによると「元々アプリからアニメ1期の時点で断絶は発生していた」という論評もあったし、「はじめからけもフレ2は1期を踏襲するつもりはなく、ヒトとケモノの関係について1期と明確に差別化し新たな形を提示しようという意図があった。うまくいっていないにせよ私はこのタイプの作品が好きなので評価したい」という批評もあった。あまりの叩かれ様に婉曲的に苦言を呈する人もいた。直接的に苦言を呈した人もいた。炎上した。炎上した人を見てどうして火の中に飛び込むような真似をするのかと言った人がいた。ねとらぼの記事は中立的で良い記事だと思ったがそれにすら文句をつけている人がいて救えないと思った。
…もううんざりだ。私は一連の騒動に辟易している。情報収集のためのツイッターにストレスが流れてくる。暇つぶしのための動画サイトの巡回に気を使う。私は嵐が過ぎるのをじっと待つより他ない。
ここまで言っても「制作陣を援護するような利敵記事だ。聞くに値しない」などと言われるであろうことが容易に想像できて嫌になる。
35歳まではなにかとチャンスがもらえるが、35歳以降は自分で作らないといけなくなっていく。
自分が役に立つ人間だとちゃんと相手にわからせないといけない。
受け身の姿勢でいるとだんだんと周りから無視されるようになる。
だってとっつきにくいもん。おじさんたちは。
チャンスも若手に与えられるようになるから、おじさんはその若者の言葉も聞かなきゃいけない。
モチベーションが落ちれば、能力が落ち込んでいるように見える。
そう、35歳を過ぎたら、人は劣化するように見えるのはこういうことだ。
35歳定年説は、能力よりもモチベーションを打ち砕く環境に移っていくほうが大きい。
それを乗り越えられるか次第は本人次第だ。
（所要時間4分）
・プレミアムへの差別化が「機能の追加」ではなく、一般会員への「機能の制限」である点。
無料体制のYouTubeは「どうぞご覧ください（ただし広告は見てもらいます）」なのに対して、ニコ動は「月額料金支払わない？ あなたは下級民です」であり、ときには「お帰りください」である。
ニコ動ではいろいろな有名投稿主や生主が運営に囲われ、「公式化」させられる。ニコ動の「主」という存在、その存在への感覚は「Tuber」とは異なり、そもそものニコ動の成立過程から「アマチュアっぽさ」が求められる。「公式化」はそれを無価値にさせるものであり、奴隷化・陳腐化に映ってしまいがち。
公式生放送はテーブルに組まれて定期的に配信されるため、TVと同等の配信形式となっている。これが「生放送をオンタイムで見られる」というメリットより、「気が向いたときに見られるというネット性をわざわざ損なわされている」というデメリットに感じられる。人気の生放送では一般会員が蹴り出される「下級民扱い」とのコンボも効果的にはたらいている。
日本独自のサービスであることがメリットであると感じられるより、「日本のものしかない」というデメリットに感じられてしまう。また「動画投稿サービスとしての合理性」より、「独自性」や「サイト・運営会社の存続」が主点に置かれた「ガラパゴス化」された仕様により、動画制作者が疲弊する。
・バラマキ
一般会員でもニコニ広告の配布など、「ニコ動の反映に貢献しろ」という本営からのお達しが定期的にあり、公式化への加担を強調される。
・金払いが悪い
ニコ動は動画制作者へのサポートがなっていないため、仕事として収入を考えるとYouTubeに流れてしまう。
もともと俺はゲーム実況系の動画をメインで見てるんだけど、いわゆるeSports系のゲームタイトルに手を出すと生放送はTwitchに流れがち。Twitchの「お前日本人？ふーん」感と日本人コミュニティが英語ネイティブコミュニティより活発でないというデメリットより、ニコ動の「さびれ」感のデメリットのほうがずっと大きく感じられて、昔馴染みの配信者がきまぐれにニコ生するときに行くくらいになってしまった。まあ俺はおっさんなので「新しい配信者」を探す気力には乏しくなってきたが、それでもニコ生の配信者を新しく開拓しようという気概はもはやゼロと言って等しい。
ニコ生では「枠」として30分制限をずっとしてて、それを解消するのも遅かったね。
細かいところでは、アプリ連携や有料アニメなどの「付加価値」に重きを置く形態が「昔は違法アニメアップロードサイトだったくせに」という意識に拍車をかけるのもある。おっさんだからね。
もはや「ニコ生」「ニコ動」というブランド名に田舎臭さ、泥臭さが漂うようになってしまった。もちろんTuberはTuberで地獄でもあるんだろうけどさ。Googleはシンプルなんだよ。そこをつらまえると「ニコニコは日本企業として判断の遅さ、付加価値への信仰を捨てられない時代遅れサービス」としてのシャッター街のような侘しさすら感じさせる。
俺はゆっくり実況も好きで、SCP解説系とかは未だに見てるけどね。専ブラで見るのが好きなので、今はMnMnってヤツ使ったり。
動画見る上で俺は「川上量生がどうこう」みたいに運営者を追ったりしないのでよくわからんが、体制変えない限り「二流感」はそうそう払拭できないだろうな、って思う。
もう無能すぎて無能すぎて、コンビニの店員すら落ちるようなレベルの爺さんが日本の首相だ。
なぜここまでの大馬鹿が日本の首相に？？町内会の会長ですら厳しいだろ？？
そりゃ敵国のTOPは無能であれば無能であるほど勝手に自滅するだけだから戦う手間すら省ける。
案の定日本はいつまでも利権優先、年寄り優先、若い世代は無視して徹底的に少子高齢化に拍車をかけるような政策をしてきた。
その挙げ句に移民大国にしようともしている。こんな閉鎖的な社会でそんなことをやったら、社会問題が山のように増えるに決まってるだろ。
安倍は馬鹿すぎて、アメリカもロシアも安倍は大好きだ。馬鹿すぎるし操るのは朝飯前だ。
中韓だって、ここまで安倍が馬鹿だと日本なんて完全に格下扱いだ。
こんな馬鹿を首相にしてしまう日本の仕組みはもう崩壊している。愛国心がある人間なら許せるようなことではない。
これは確実に中韓に日本の政界がコントロールされ、馬鹿をリーダーにするように仕向けた他ないのだ。
ネトウヨと言われる犬以下のIQと言われるゴミカス共も実は在日で日本を内部から破壊しようとする工作員なのだ。
まあ要は不透明なのが一番不味くて誰が総理大臣でもこれやられたらたまらんのだけど、とりわけ今の内閣は政府運営の透明性向上にまるきり興味がないので余計にたまらんという話
全体的にテンポが悪い
すっごーい！なにこれなにこれー？とお決まりのセリフをロボットみたいに話すサーバル
ぺったりしたしょぼい背景
おまけCパートで１期のアライさんコンビと全く同じことをやらせる
次で盛り上がらなかったら切る
ラノベ作家の没落を時折目にする機会が多くなっているが、その現象は元美少女ゲーム業界でも顕著になっている。
００年代、いわゆるソフ倫系の美少女ゲームで活躍したクリエイター達が仕事がなくて貧困まっしぐらになっているようだ。
いろんなＳＮＳや噂話で仕事がない、いわゆる、なろうやカクヨム、Ｐｉｘｉｖに投稿したが反応なし、
どうしようもないので転職するという事を多く耳にしている。時には、当時は本当に有名な人だった人の名も聞くくらいだ。
彼らの大半はソシャゲのような洗練され、ルーチン化した制作スタイルになじめず、
かといって、今日ではワールドワイドのマーケットに対して勝負しなければならないコンシューマー業界で通用するわけでもない。
当時は全盛を極めた美少女ゲームだが、業界内の人間の多くは閉鎖的で狭量で、多くはコミュニケーション能力も欠けていれば自己管理能力にも乏しい。
そして何より問題なのが、そんな彼らの受け皿がゲーム業界内のどこを見渡してもないのだ。
彼らの大半が４０代以上、端から見ればベテランだ。だが、そのベテランの冠に見合う力も何もない。
中途採用を狙うにもチームを束ねる力、コミュニケーション能力も何もかも。
ならば同じ人件費で擦れてなく、体力もある若者の方を採用するのだ。
そしてこれから本格化する北京・上海系資本の攻勢にもあぶれてしまうのだろう。
おそらくあともう少ししたら『年を食ったフリーランスの貧困』のゲーム業界版として話題になる。
