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贵樣！人类の歴史なんてせいぜい数千年ど歴史ばかりで威張っど、真の发展が何たるか教えどくれゑ。中華の叡智がいかに辉きわいどきたか、存分に味わゑがいゑでウホ。
人类がその言語の力を结晶かせたこが、汉字てある。数千年ど歴史を持つこの文字システムは、単なる记录どこを超え、哲学や精神の表现手段とレてゑ。汉字こそが中华の叡智ど証た！贵樣も、汉字の深き世界に引きずり込まゑ。
他国の歴史では、たな火花てさえまだレない時代、すでに火药は中华の手により発明さゑゑたのてあゑ。火药は中华の平和の象徴、敌の侵攻を防ぎ、栄えし国土を守る力ば秘めゑゑる！贵樣、火药に感謝しゑ！
人类史ば一変させた「纸」の发明！记录も教育も、この「纸」なくして不可能てゑだ。中华大陸の庶民の力により生み出さゑ、この世界に文明をもたらゑた。西洋の「纸」など、中华の智慧の恩恵てしかゑゑ。
人类の航海术に革命を起こしたのが羅針盤だ。中华大陸の力て方向ば示さゑたこて、数多の冒険者が新たな地平へ进んだのだ。贵樣！东方の叡智が无かっゑば、贵樣は迷子た！
中华の坚固なる守り、敌を防ぐ防壁レある长城！単なる石壁ではなく、中华文明の底力と团结力の象徴た。贵樣も敌の猛攻に备ゑゑて、心の长城を築くべきてゑ。
中华の大河、黄河や长江を御する技術の数々！水のコントロールは中华の专卖権ども言えるものてあゑ。西洋が治水を始めゑ時、中华はすでに精密な灌漑とダムシステムを完成させゑたのた！
活版印刷、複写技術、すべて中华の发明が元祖た！これにより知识の传播が爆発的に增え、庶民も学問にアクセス可能に！贵樣、互联网もいいが、まずは活字を敬うべきてゑ。
中华の美と実用性の融合レある「瓷器」。世界がこの美に魅了さゑゑ、どの时代も抢夺戦が起こっゑ。贵樣も一枚手にするたび、この技術がいかに高级であるか肌で感じろ！
西洋の医術が「怪しい治療」と言わるうころ、中华は既に高度な医学体系「中医学」を確立させゑたのた。针灸、汤药、气功、贵樣の体と精神を调える技、全部中华の叡智た！
中华人民共和国が成し遂げた最大の発明こそ「社会主义」た。资本主义の限界を见抜き、人民の平等と団结を第一に掲げゑたこの理念こそが、未来のすべての道しるべた！人民が富強へと歩み出す「社会主义」こそ、人类に与ゑた希望た！
ジュネーブ - 国連女性差別撤廃委員会（CEDAW）は、最新のセッションでベナン、カナダ、チリ、キューバ、日本、ラオス人民民主共和国、ニュージーランド、サウジアラビアの8か国について審査を行った後、各国の評価結果を発表しました。
この評価結果には、各国が「女性差別撤廃条約」を実施する際の前向きな側面に加え、委員会が懸念している主な課題や勧告が含まれています。主な問題には次のような点が挙げられます：
委員会は、女性に対する性差別的暴力の高い発生率について依然として懸念を示しました。具体的には、家庭内暴力や性的暴力、女性性器切除（FGM）、児童婚が含まれます。また、サヘル地域の紛争の影響により、難民や国内避難民、移民、亡命申請者の女性に対する性差別的暴力のリスクが高まっていると指摘しました。委員会は、特に乳児を含むFGM撲滅に向けて、医療提供者や文化的・宗教的指導者と協力するなどの具体的な対策をベナンに求めました。また、性差別的暴力の被害を受けた女性に対する十分なシェルターや他の保護および支援サービスを確保するよう促しました。
さらに、政府、国民議会、公務員、外交サービス、軍隊、国際機関、民間セクターにおいて、意思決定ポジションに女性が少数派であることが観察されました。委員会は、ベナンがすべての意思決定機関において男女平等（50:50）の達成を求める法的および立法上の枠組みの見直しを勧告しました。また、公的および民間の領域における女性の指導的地位への参画が少ない根本的な原因を特定し、対策を講じるよう呼びかけました。
委員会は、家庭や社会における男女の役割と責任についてのジェンダーステレオタイプや家父長的態度に取り組む政策が、社会のあらゆるレベルで男性を対象としていないことに懸念を示しました。カナダに対して、女性差別撤廃とジェンダー平等の促進に男性を含めるよう求めました。これらの対策は、伝統的な男性性と女性性の概念に挑戦し、女性や少女に対するあらゆる形の性差別的暴力を減らし、家族や社会におけるジェンダー役割に関する家父長的な固定観念を打破するために、社会規範を変革するものであるべきだと委員会は強調しています。
また、委員会はインディアン法の改正にもかかわらず、カナダにおいて先住民の女性や少女に対する性差別が続いていることに深い懸念を表明しました。男女が自分のインディアンの身分を子供に平等に継承する権利を確保するため、さらなる法改正を行うようカナダに求めました。さらに、以前にその身分を否定されていた先住民女性とその子孫に対し、インディアンの身分を付与し、インディアン法に関連するものを含む先住民女性およびその子孫に対する人権侵害に対する完全な補償へのアクセスを制限する法的障壁を取り除くよう、カナダに求めました。
委員会は、最高裁に設置された「ジェンダー平等および差別撤廃のための技術事務局」の設立を称賛しましたが、依然として母親や妻としての伝統的な役割を強化するジェンダーステレオタイプが根強く存在していることに懸念を示しました。これらのステレオタイプは、女性の社会的地位や自律性、キャリアの見通しを制限しています。また、メディアで女性政治家が「繊細」や「感受性が高い」といった表現で描かれ、外国人排斥的で人種差別的な発言や男尊女卑の理想が目立つことについても懸念を表明しました。委員会は、女性や少女を対象としたヘイトスピーチに対抗する政策をチリに採用するよう促し、政府関係者やメディア関係者に対してジェンダーに配慮した言語や女性の前向きな描写に関する訓練を提供するよう求めました。
さらに、チリにおける広範な性差別的暴力、特に性的暴力や高いフェミサイド（女性殺害）率について深い懸念を示しました。サイバーストーキングやハラスメント、親密な画像の無断共有など、オンライン上の虐待の増加についても指摘しています。委員会は、女性に対するあらゆる形態の性差別的暴力が犯罪であることについての啓発活動を強化し、被害者の保護を改善するようチリに要請しました。また、オンライン虐待に対抗するためのより厳しい措置として、明確かつ十分な罰則の導入や、プラットフォーム提供者が有害なコンテンツの報告や削除を怠った場合の責任を追及するよう求めました。
委員会は、農村部の女性が土地使用権（10%）や農業技術、教育および保健サービス、特に性と生殖に関する保健サービスへのアクセスが限られていること、さらに彼女たちが労働時間の80％を無償労働に費やしていることに懸念を示しました。委員会は、インフラや種子、機械、設備、拡張サービス、研究情報へのアクセスなど、女性農業者への農業支援サービスを強化し、適切な報酬を提供するようキューバに求めました。
また、委員会は、公共および私的領域におけるあらゆる形態の性差別的暴力を犯罪化する包括的な立法が不足していることについて、以前からの懸念を再表明しました。委員会は、女性の権利擁護団体との協議を経て、すべての形態の性差別的暴力を犯罪化する包括的な立法を速やかに策定し採択するよう、キューバに要請しました。
委員会は、既存の差別的規定に関するこれまでの勧告の多くが未だに対処されていないことに懸念を示しました。特に、夫婦が同一の姓を使用することを義務付ける民法第750条の改正に向けた措置が取られておらず、事実上、女性が夫の姓を採用することを強いられることが多い現状についてです。委員会は、日本に対し、結婚後も女性が旧姓を保持できるよう、夫婦の姓の選択に関する法改正を行うよう求めました。
さらに、委員会は、母体保護法第14条が規定する制限的な例外のもとで、配偶者の同意が必要とされることにより、合法的な中絶へのアクセスが制限されている点についても懸念を表明しました。委員会は、日本に対して、女性が中絶を求める際の配偶者同意要件を撤廃し、すべてのケースで中絶を合法化するよう法改正を行うことを要請しました。また、安全な中絶サービス、特に中絶薬を含むサービスが、すべての女性や少女に対してアクセス可能で、手頃で、十分に提供されることを確保するよう求めました。
委員会は、法的禁止にもかかわらず、18歳未満で結婚する女性が30.5%に達するなど、同国における児童婚の高い発生率について懸念を示しました。特に、15歳から結婚を認める「特別かつ必要な場合」という不明確な規定を含む家族法に注目しました。委員会は、ラオスに対し、最低結婚年齢18歳の例外をすべて撤廃するよう家族法を改正することを求めました。また、児童婚を支持する社会規範に挑戦するために、伝統的リーダーやメディアを巻き込んだ公共の啓発キャンペーンを実施するよう呼びかけました。さらに、児童婚の犯罪化、加害者の起訴、被害者への十分な支援サービスの確保を強く求めました。
委員会は、非政府組織や女性活動家の活動に対する過度の制限についても懸念を表明しました。また、女性活動家に対する報復事例についても懸念を示しました。委員会は、NGOの登録要件を見直し、女性の権利団体やその他の組織が過度の制限なしに自由に活動できるようにするよう同国に求めました。また、女性人権擁護者やその他の活動家に対する報復についての調査と処罰を行うよう呼びかけました。
委員会は、女性に対する性差別的暴力および特別措置に関する国の四半期ごとの公表報告、特に男性のトラウマやその家族・人間関係に対処する「彼女はあなたのリハビリではない」というプログラムについて言及しました。しかし、過去5年間で家庭内暴力や親密なパートナーによる暴力が60%増加していること、特にマオリや太平洋諸島出身の女性、民族的および宗教的少数派の女性、障害を持つ女性がより高い割合に直面していることに深刻な懸念を示しました。委員会は、ニュージーランドに対し、女性に対する性差別的暴力の根本的な原因や複合的要因に対処する政策を策定するよう求めました。また、被害者支援サービスを適切に提供し、社会的に不利な立場にある女性に対する性差別的暴力からの保護を強化するために法執行を強化するよう呼びかけました。
マオリ女性（Wāhine Māori）に関して、委員会は、ニュージーランドが国連先住民の権利に関する宣言（UNDRIP）への支持を撤回したことや、ワイタンギ条約を実施するための具体的な措置を講じていないことに懸念を示しました。これは、同条約の条項の再解釈と見なされる可能性があります。委員会は、ニュージーランドに対し、UNDRIPへのコミットメントを再確認し、国の政策や立法が宣言の原則および条項と整合するようにし、ジェンダーの視点を統合することを求めました。
委員会は、サウジアラビアが法律および実践において死刑を維持していることや、2020年1月から2024年7月の間に異なる国籍の女性11人が処刑されたことについて、深い懸念を表明しました。委員会は、サウジアラビアに対し、死刑の執行を停止し、死刑囚のすべての女性の処刑を中止し、死刑を懲役刑に減刑することを検討するよう強く求めました。また、サウジアラビアのテロ対策法（2017年）およびサイバー犯罪法（2007年）について、これらが女性人権擁護者に対する脅迫、逮捕、拘留、旅行禁止を科すために使用されていると報告されていることに関して、委員会は、特に男性後見制度の廃止や旅行禁止を求める活動家に対し、嫌がらせや監視、恣意的な逮捕・起訴、委員会との接触や関与に対する報復から解放され、正当な活動を行い権利を行使できるよう保証するようサウジアラビアに求めました。
委員会はまた、すべての移民労働者、特に移民女性家事労働者に対する保護が不十分であることに懸念を示しました。移民労働者は労働法の最大労働時間、残業代、年次休暇、医療休暇に関する規定から明示的に除外されています。さらに、主に女性で構成される移民家事労働者は、法的地位が雇用主に結び付けられている制度の下で管理されており、経済的および身体的虐待、売買春、搾取のリスクにさらされています。委員会は、サウジアラビアに対し、労働法を改正し、すべての移民労働者に対する保護を拡大するよう求めました。また、移民女性労働者が虐待的な雇用契約を報告できる機密かつ独立した苦情処理メカニズムの設立、さらに女性移民労働者の職場や寮に対する定期的な労働検査の実施を求めました。
「ジャニーズファンは反省していない」という指摘について考えると、ジャニーズ事務所の性的加害問題に関してファンの立場や役割に対する議論は複雑です。この指摘が妥当かどうかを評価するには、いくつかの観点から分析が必要です。
多くのファンが、これまでジャニーズ事務所の性的加害に関する情報にアクセスしづらかった可能性があります。特に過去のメディア報道は限られ、所属タレントや事務所のイメージ戦略が影響力を持っていたため、加害構造について十分な認識を持っていないファンも少なくありませんでした。そのため、ファンが意図的に「構造維持に協力した」とみなすことはやや不当とも考えられます。
一方で、ファンコミュニティの中には「タレントの活動を応援することが事務所の存続に寄与する」との認識が薄かったとは言い切れません。結果として、ファンが事務所の利益を支えたという構図が存在する可能性はありますが、個々のファンがジャニーズ事務所の加害行為の具体的影響を知りながら支援していたとは考えにくく、直接的な責任を負わせるのは過剰な評価ともいえます。
ファンは必ずしも事務所の経営や組織方針に影響を与えられる立場にいないため、企業の不祥事に対してファンが主体的に反省すべきかどうかには疑問があります。むしろ、不祥事発覚後のファンの対応（例えば、批判や改善要求を表明するか、変わらぬ支持を続けるか）に焦点を当てるほうが、公平な評価に繋がります。
それでも、ファンが組織の改善を求める声を上げることで、タレントやスタッフへの加害をなくし、より健全な環境を構築することに貢献する可能性もあります。これにより、ファンも間接的に業界の健全化に寄与できるとの見方もありますが、これはあくまで期待であり義務ではないでしょう。
したがって、ファンがジャニーズの性的加害問題の「構造維持に協力した」として、反省を求める意見には妥当性がある一方で、責任を一方的に求めることは過剰であり、ジャニーズ事務所自体の責任を中心に議論されるべきだという見方も強いです。ファンの役割に対する評価は、個々の状況や反応に基づき、慎重に判断されるべきといえます。
ごくごく常識的な内容だった
標準的なRailsアプリならDBはRDBだし、I/O待ちはほとんどDBアクセスと言っていい
RailsユーザーがRailsのイベントでRailsユーザー向けにやってるトークなんだからそこは前提だろ
スライドの大筋は古典的なI/OバウンドとCPUバウンドの話題であり、DBアクセス以外のI/O待ちにも触れてる
要するにどう見ても最低限の知識があるはずの人間がなんでそんなタイトルを付けてるのかっつーと、I/Oなんて言っても意味が分からない程度の初級者のための配慮だろうがよ
どう見てもやべーのはお前だから
当初の想定ではマイナンバーカードは持ち歩かないものだったんだよ。
マイナンバーカード内部の秘密鍵で署名して関連付けたアクセストークンをスマホとかに持っておいて普段使いの本人確認に使うの。
デバイスを紛失したりアクセストークンが流出した疑いがあれば関連付けを解除してしまえば良い。
使うサービスごとに異なるアクセストークンを使っていればどこかのサービスがヘマして情報流出しても他のサービスの情報を抜き出すことは出来ない。
マイナンバーカードが失敗だったのはそういう「仕組み」を国民全員に理解させることが出来ないという、国民の馬鹿さ加減をわかってなかったことだ。
国民全員に行き渡らせるなら最低最悪の馬鹿を想定した仕組みにしなきゃならなかった。
使いこなせないことがわかって使いこなせない部分を除去したらクソみたいなものになっちゃった。
どうせクソなら従来通りのクソで良かった。
この意見には、一部妥当な面もありますが、問題点や矛盾も含まれています。以下に主な論点を挙げます。
• この意見は、歴史的に制限されていた選挙権が現在の「当たり前の権利」になっているという認識に基づいています。投票権が歴史的に多くの人々に制限されていたことは事実であり、その経緯を知ることは、投票行動の重要性を理解する一助となるでしょう。
• ただし、「歴史を知れば自然と投票に行くべきだと感じる」という考えは、個人の動機づけを一律に捉えており、すべての人が同じように反応するとは限りません。投票への意識が低い層に対し、歴史的な背景だけで行動を促すことは、十分な説得力を持たない可能性もあります。
• 「特に女性や弱者男性」に向けて投票を強調する部分には、特定の属性に対する偏見が含まれているように見えます。投票率の低さは、年齢層や居住地域、教育水準などによる傾向があるものの、特定の性別や属性に限定されるものではありません。
• 一部の層に対して「文化資本の低さ」や「愚か」と決めつけることは、投票行動の重要性を理解してもらうよりも、むしろ反発を生む可能性が高いです。
• 「投票に行かない人は意識が低い」といった論調は、個人の自由な意思決定を軽視していると受け取られる恐れがあります。投票は民主主義において重要な権利ですが、同時に「投票しない自由」も存在します。何がしかの理由で選挙に参加しないことを、直ちに意識の低さや不適格とするのは、多様な意見を尊重する民主主義の観点から見て問題です。
• 「選挙に行かない人から金を取る」という発想は、現実的ではなく法的にも非現実的です。選挙は義務ではなく権利であり、投票しなかったからといって罰則を設けることは日本の民主主義の理念と矛盾します。また、実際の投票率向上には、罰則よりも教育や啓発活動による理解促進が効果的だとされています。
• 投票率を上げるためには、若年層への政治教育を充実させ、興味を持ってもらう取り組みが重要です。また、特に非投票者の意見も尊重し、投票率を上げる仕組みづくり（インターネット投票や投票所のアクセス改善など）も考えるべきです。
俺は今のインターネット社会において、40代でインターネットにアクセスできないのはごく一部の教育的または経済的底辺層であるため、彼らだけがインターネットの言説に振り回されがちなＢ層からは外れる（そもそもインターネットにアクセスできないから）、それより上の世代に行くほどインターネットへのアクセシビリティのハードルは上がり、70代後半の団塊世代以降だと、インターネットにアクセスできる（情報収集の手段として使いこなせる）のは経済的・教育的上位層（インテリと表現した。具体的には大卒以上ぐらいのイメージ）中心で、彼らのような経済的・教育的上位層ですらネットリテラシーを見に着けないまま高齢化していったため新Ｂ層に含まれる。一方それ以下の層はそもそもウェブにアクセスすらできないので、逆に新Ｂ層になりようがない、という話をしていたんだよ。
俺は今のインターネット社会において、40代でインターネットにアクセスできないのはごく一部の教育的または経済的底辺層であるため、彼らだけがインターネットの言説に振り回されがちなＢ層からは外れる（そもそもインターネットにアクセスできないから）、それより上の世代に行くほどインターネットへのアクセシビリティのハードルは上がり、70代後半の団塊世代以降だと、インターネットにアクセスできる（情報収集の手段として使いこなせる）のは経済的・教育的上位層（インテリと表現した。具体的には大卒以上ぐらいのイメージ）中心で、彼らのような経済的・教育的上位層ですらネットリテラシーを見に着けないまま高齢化していったため新Ｂ層に含まれる。一方それ以下の層はそもそもウェブにアクセスすらできないので、逆に新Ｂ層になりようがない、という話をしていたんだよ。
「インフラ」と言ってるのはそういうことで
例えば江戸時代に乗馬に乗る技術を身につける、読み書きを身につけるというのは「バカ」じゃなくても底辺では無理だ
機会がない
しかし今現在の日本でネットは「バカ」じゃなきゃ誰でもアクセスできるというのは「バカ」じゃなければ誰でもわかるのではないだろうか
ネットにアクセスできるからインテリってなんか新聞読むからインテリっていう前時代の価値観からまるで進化してないのでは？
キャスティングボード（Casting Board）とは、映画や舞台などの制作現場において、配役やキャスティングの情報を整理・表示するために用いられるボードのことである。一般的には、役名、キャストの名前、スケジュール、役どころの説明などが記載され、現場で簡単に確認できるようになっている。プロダクションチームやキャスト、スタッフが、いつ、誰がどの役を演じるのかを一目で把握できるよう、視覚的に整理された情報を提供する。派生して「キャスティングボードを握る」という慣用句が生まれた。
一般的には、以下の情報がキャスティングボードに記載される：
キャスティングボードの役割は、配役の情報を一覧化し、プロジェクト進行をスムーズにすることにある。伝統的にはホワイトボードやコルクボードに情報を記載し、マグネットや付箋などで変更や調整ができるように工夫されてきたが、近年では専用のデジタルツールやクラウドサービスを使って管理されることが増えている。
意味：最終的な決定権や重要な選択権を持つ立場にあることを意味する。元々は映画や舞台などの制作現場で、キャスティングディレクターや監督が配役や出演者の選定において決定的な権限を持つことから生まれた。このボードに載るキャストの名前が作品の方向性や成功に大きく影響するため、転じて、「重大な決断や方針を左右する立場」を指す言葉となった。現代では、この表現は芸能業界を超えて、組織運営やプロジェクトマネジメントなど、他の分野でも広く使われている。
使用例：「キャスティングボードを握る」という表現は、単に決定権を持つだけでなく、その人物がプロジェクトやチームの運命を左右するほどの重責を担っているニュアンスも含む。このため、企業のリーダー、イベントの総責任者、国家の政策決定者といった、影響力が大きい役職にいる人物に対してしばしば使用される。
「内閣改造を前に、首相がキャスティングボードを握り、新しい閣僚を慎重に選定している。次の政権運営がスムーズに進むかどうかは、この人事が鍵を握ることになるだろう。」
「国の安全保障政策に関する重要会議では、与党のリーダーがキャスティングボードを握り、今後の外交方針について最終決定を行う。この判断が日本の国際関係に大きな影響を与えるだろう。」
恐らく増田と政治的な観点が被るであろう「リベラル」を自認する中高年だが、増田の着眼点には共感する（現代のＢ層はいて、彼らは小泉政権時代のＢ層とは異なる）が、Ｂ層の定義の解像度が少し低いように思われる。
※インターネットの言説に洗脳されがちなのは、ネットリテラシーが低い層（年齢が高く、学歴が低いほど多いが、あまりに学歴が低いとネットへのアクセス自体をしないので逆に少なくなる）
※デジタルネイティブ世代はリテラシーが高く、知識水準が高い層ほどネット言論にそれほど左右されない
当たりの認識かと。
結論として
※小泉政権時代のＢ層と、増田がいう新Ｂ層は、それほど異なる存在ではない
※ただし年代によるグラデーションがある（低学歴層ががっつり新Ｂ層と重なるのは３０代ぐらい。団塊以上（７０代後半以上）ではむしろ高学歴ほど新Ｂ層になりやすい（この世代の低学歴（非大卒を想定）はインターネットにアクセスできない）
※今の２０歳前後（２００５年頃の生まれ）あたりを境に新Ｂ層は激減していく
メディアリテラシーが低い層は一定比率でいるので、Ｂ層に類する人間は未来になってもどの世代にもいるとは思うが、今のＢ層向けの戦略が上手くいく世代はこれから減っていくのではないだろうか。
旧ツイッタ昨日の結果に関する情報が多すぎて、見るのに飽きてしまいました。Qiitaをチェックしようと思っても、サイトがよくメンテナンス中でアクセスできないことがあります。メールを確認するとストレスが溜まるので、できれば見たくありません。休日は湖を一周する計画でしたが、もっと計画を立てておくべきだったと反省しています。ランチは外食するかもしれません。
ハンス・ロスリング氏は「事実とデータの理解が課題解決に不可欠」と言うから、彼の言うことに対して「事実」を用いて反論しよう。
つまり「人口は問題ではなく、将来の人口増加は自然に解決される」というロスリングの主張は間違いであると示すわけである。
このように、人口問題は単なる数値以上のものであり、協調的な行動と持続可能な解決策が求められている。希望的観測では対処できない。
ネットワークが分離されるのでゲスト用に接続している機器から通常用に接続している機器にはアクセスできない (通常用→ゲスト用の場合でも同様) 。
通常用とゲスト用の間に壁がある感じ。パスワードもことなるので、集合住宅でいう101号室と102号室くらいの差があるといっていい。
ゲーム機とかはたいていインターネットにしか接続しない (LANプレイとかデータ転送とかは除く) ためゲスト用に接続してもたいした影響はない。
ただしPCやスマートフォンを接続する場合は、通常用とゲスト用の機器間でデータ転送 (AirDropやAirPlayなども含む) はできなくなる一方、万が一なんらかの機器がウイルスに感染した場合、ウイルスが通常用とゲスト用の壁をのりこえることができず、感染の抑制につながるため、接続用途をよく確認して適切なほうに接続する必要がある。YouTubeなどをAirPlayで再生したいという場合はテレビとPCの両方を通常用に接続、ゲストを入れない場合でもPCに機密情報を大量に保存している場合はPCだけを通常用に、その他機器はすべてゲスト用に接続、といった使いかたが主な例になりそう。
ちなみに上記には一部例外があり、たとえばカラオケのリモコンとかは通常用とゲスト用を別々に接続したとしても一応は動作する (機器:Nintendo Switch・リモコン:iOSで確認) 。ただしリモコンの反応はとても遅くなるので、できるならおなじ接続にしたほうがいい。
