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はてなキーワード: アプリケーションとは
そうじゃなくて支障があると言ってるなら土に埋めよう
「NEC社内で利用しているVDI環境の場合、これまでは仮想マシン1台当たり4GBのメモリ割り当てで十分でした。ところがビジネスチャットやWeb会議ツールを頻繁に利用するようになると、4GBではアプリケーションの起動が遅くなったり、Windows全体のパフォーマンスが落ちたりするようになったのです。メモリが足りなくなるとメモリスワップが発生し、SSDを利用していてもパフォーマンスが落ちてしまいます。ユーザーからも『メモリを増やしてほしい』との要望が増え、メモリ割当量を標準で4GBから8GBに拡張しました」
アプリケーションにとってネットワークの遅延なんて大した問題じゃ無いよね
そりゃ1秒とか2秒遅れるのは大問題だし
500msとか300msとかも遅いっちゃ遅いけど
100msぐらいになるとどうでもよくなる
そこから10msとか20ms短くするのって無茶苦茶大変だけど
申し訳ないけど大半のアプリケーションでどうでもいい遅延なんだよね
これを「1msまで短くしたら別の世界が拡がる」って言われてもピンと来ない
例えばメモリをネットワークの向こう側に置くとかは1msだと遅すぎるし
SSDの領域をネットワークの向こう側に置くとかはほぼDropboxであって実現してると思う
リモートデスクトップを60fpsの反応速度でやるなら1フレームで17msだから片道8ms
まぁ5msもあれば十分60fpsの処理が出来るって思うと目指すのはその辺なのかな
Windows10、デュアルディスプレイ環境で実現したいことがあってあれこれ試行錯誤してるんだけれども、いまいち良いソリューションが出てこない。
・セカンダリモニタにメインモニタのタスクトレイと同じものを表示させたい
・アプリケーション起動時、セカンダリモニタにウィンドウが最初から立ち上がるようにしたい。できればアプリケーションごとに個別に設定したい
Windows 10 pro
デュアルモニタ環境(メイン2560*1440 サブ1680*1050)
主にFPSゲームをボーダーレスウィンドウかフルスクリーンでメインモニタでプレイしている。
あとは普通の人と同じようにネットサーフィン。たまにOffice。
Discord・Origin・Steam・TeamSpeak3・Epic・Tweetenを常時起動していて、サブモニタ側に配置している。あとはChromeをメインとサブに1ウィンドウずつ。
メインモニタでフルスクリーンでゲームをプレイしていると、タスクトレイのDiscordのアイコンが見えず、誰かに鼻息を配信していないかが分かりづらかった。オーバーレイもすべてのゲームで出るわけでもない。
調べると、サブモニタにもタスクバーを表示させてそのままメインモニタのタスクバーをドラッグしてサブモニタのタスクバーと交換すると思っていたことに近いことが実現できた。
とはいえ普段自分の目はメインモニタにあるので、やっぱりメインモニタの右下にもタスクトレイが欲しい。そしてこの問題に行き当たった。
アプリケーションを起動したときに必ずメインモニタで立ち上がるのが地味に面倒くさい。
Steamのウィンドウをタスクバーピン留めから(起動ではなくタスクトレイ待機状態から)呼び出したとき、メインモニタにウィンドウが出現する。それなりの種類のアプリケーションをわざわざ左にドラッグするのは面倒くさい。
ちなみに、以前のDiscordだけはスタートアップ時にきちんとセカンダリモニタで立ち上がってくれた。今はどういう理由かスタートアップ自体しなくなって、手動起動時にWindowsへの変更のポップアップが出るようになった。そしてウィンドウはメインモニタに生まれ出る。
こんなの
{2593F8B9-4EAF-457C-B68A-50F6B8EA6B54}
および APPID
{15C20B67-12E7-4BB6-92BB-7AFF07997402}
の COM サーバー アプリケーションに対するローカルアクティブ化のアクセス許可を、アプリケーション コンテナー 利用不可 SID (利用不可) で実行中のアドレス LocalHost (LRPC 使用) の
ユーザー Masuda\YourPC SID (S-*--**-******-******-******-****) に与えることはできません。このセキュリティ アクセス許可は、コンポーネント サービス管理ツールを使って変更できます。
結論としては
であり
These events can be safely ignored because they don't adversely affect functionality and are by design.
ということでこれはそういうものなので無視してよい、気になるならイベントビューアに記録されないようにフィルタを書け、警告の文面通りにセキュリティ許可をいじるのはどんな副作用が起きるかわからないのでお勧めできないだそうだ
お勧めできないってなんだそりゃ
まあいいや
のやり方知りませんか？
もはや意味のない「高校生活2008」とか「挫折経験2012」「打ちのめされ感2015」みたいな1個1個はそんな大したことなくてもこのファイル？アプリ？の残骸みたいなのが体に残ってる感じありますよね？
そのせいで体っていうか精神というか動作重くなる感じありますよね？？
もうどうやったら削除とかアンインストールできるんですか！？！？
なのになぜ若いときの苦労は買ってでも知ろなんていうんですか！？！？！？！？
有料でもいいので負荷が高すぎる記憶のアンインストールの方法教えてください！！！！！！
私の体はもう訳のわからない古いアプリケーションでCPU使用率がやばそうなんです！！
！！！！
EvernoteやOneNoteに近い使用感なので増田のニーズに合うかは分からないけれど、自分はObsidianというアプリケーションを使ってる
普通のメモやノート用として使う他、増田の言うようなちょっとしたアイデアとかはidea.mdにリストとか空行区切りで雑多に書いておいて、実現しようと思ったタイミングで新しいノート作ってリンクに置き換える感じ
そこで、sesamizeという単語について調べたところ、以下の用法が見つかった。
そんなものは、どうにでもsesamize
大抵のおやじギャグは、検索すれば先例が見つかるものだ。sesamizeも例に漏れず、2006年の2chの書き込みに先例が見つかった。
Sesamize Your Banana (or a compatible cell phone)
遅くとも2005年には、セサミストリートを制作しているSesame Workshopがsesamizeという単語を使用している。
RDFデータベースのJavaフレームワークであるSesameのコマンドラインツール。
DNAメチル化の解析を行うSeSAMeというR言語のパッケージのために、データファイルを変換するツール。
SESAMEというセキュリティアーキテクチャを用いてアプリケーションを保護することをsesamizeと表現することがあるようだ？
軽く検索しただけなので、把握しきれていない用法があるかもしれない。
これは、去年のアドベントカレンダーの時期に会社のテックブログに寄稿するつもりだったが、少し過激だったので見送っていた文章です。
見返してみると公益性の高い内容だったので加筆した上で増田で公開することにしました。
セキュリティベンダで勤務後、ユーザー企業間で何度か転職した人間です。もう現役を退いて長いですが、自身も脆弱性診断の経験があります。
最近はベンダコントロールや社内の小さなインシデントを片付けるCSIRT業務しかしていません。
クライアント目線ではベンダ側がブラックボックスなのでちゃんとチェックしているのかわからない。
例えば、脆弱性はありませんでしたという報告書を提出された場合、それを信じるしかない。
ちゃんと報告書の質を見なければいけないが、予算を確保するのに精一杯でそこまでできている企業は少ないだろう。
以前、イ〇〇〇社を重宝していたが、あまりにも報告書の品質のブレがひどいので、現役診断士の知人に相談したところ、イ〇〇〇社はエンジニアの実績を売りにして営業をかけているが、実際には下請けの会社が診断を実施しているケースも多く、社内のエンジニアが担当していない案件も数多くあるとのことであった。また、学生バイトが診断を担当することもあるらしい。下請けに流すのは、この会社だけの問題ではなく、大きな診断会社では結構やっている話らしいが、個人的にはかなり驚いた。
私が過去に在籍していた企業では行っていなかったと思う（知らないだけかもしれないが）....
このように実績が多そうな会社に依頼したところで、実績が多い人がやってくれる確証はない。
報告書の内容が正しいかどうか分からなければ、報告書の品質を見極めることはできない。
社内に脆弱性診断経験者がいれば、その人を担当にするのがいい。いなければ雇ってもいいだろう。脆弱性診断は一件あたり数百万かかるのでそれだけの価値はある。
あまりにも報告された脆弱性が少ない場合は、重要な機能だけ社内でダブルチェックをするくらいのことはやるべきである。
同じアプリケーションを複数の企業の脆弱性診断にかけると、出てくる脆弱性にどれだけ差が出るのか検証することができる。
脆弱性診断はただでさえ高いのに5倍くらいの金額がかかってしまうので大企業にしかこの手は使えないがおすすめである。
その際にコンペであることはベンダに伝えてはならない。伝えてしまうとその時だけ凄腕のエンジニアが担当するだろう。
また、差を見る際には総合件数でジャッジするのではなく、影響度の高い脆弱性の件数でジャッジするべき。
特定のベンダに肩入れしたいわけではないので名前は伏せるが信頼できる企業も存在する。
実績を売りにしている少数精鋭の企業であれば、技術力に誇りをもっているので、がんばってくれるケースが多い。
インターネットで実績を確認できるエンジニア個人に脆弱性診断を依頼するのも一つの手だ。そうすればベンダに依頼した場合とは異なり、間違いなくその人が脆弱性診断を行ってくれる。共通の知人やスカウトメールを通して脆弱性診断やってくれませんか？とお願いすればやってくれる場合もある。
セキュリティベンダをベンダが作り出したWebページを見て、なんとなく信用して依頼するのではなく、依頼する側で見極める力を持たなければならない。
というか外注より内製するべき。コンペする金があれば余裕でセキュリティエンジニアを雇えるだろう。
ネットワークへのペネトレーションテストだとまた話が違ってくるのだが、この増田が伸びれば新たに筆を取ろうと思う。
三井住友銀行 法人口座のValue DoorにMac M1 (Apple Silicon) でICカード認証ログインするときはFirefoxをRosetta使用モードで起動すればセキュリティデバイスにDNPのモジュールが追加できるようになる。
Finderでアプリケーション - Firefox.appをControlキー押しながらクリック - 情報を見る - Rosettaを使用して開く、で行ける。
素の状態だと「モジュールが追加できません」エラーでDNPSmartCardMinidriverが登録できなくて詰んでたが、Intel動作モードじゃないと使えなかったというオチ
三井住友銀行 法人口座のValue DoorにMac M1 (Apple Silicon) でICカード認証ログインするときはFirefoxをRosetta使用モードで起動すればセキュリティデバイスにDNPのモジュールが追加できるようになる。
Finderでアプリケーション > Firefox.appをControlキー押しながらクリック > 情報を見る > Rosettaを使用して開く、で行ける。
素の状態だと「モジュールが追加できません」エラーでDNPSmartCardMinidriverが登録できなくて詰んでたが、Intel動作モードじゃないと使えなかったというオチ
インテルやAMDなどのCPUと、NVIDIAなどのGPUとの間の接続はPCIeが速くなってきたとはいえ、
双方向にデータのやり取りが発生するような場合は帯域の狭さがネックになる。
ゲームのようにGPUに投げっぱなしにして、GPUとGPU側のメモリー、そしてディスプレイへの出力だけで閉じても大丈夫な場合は問題にならないが、
世の中そういうアプリケーションだけではない。
GPUカードが高くなっているのにも関わらず、CPU側のメモリーとGPU側のメモリーで似たようなデータをコピーしないといけないという、
なので、「M1 Ultra」のように、CPUとGPU間の帯域が大きく、ユニファイドメモリでCPUとGPUで共通のメモリーにアクセス出来るというのはメリットがある。
インターポーザを介して帯域は確保出来ているが、遠いメモリーへのアクセスへのレイテンシは防ぎ用がないので、
チューニングしようとするとインターポーザを介するメモリーアクセスが発生するかどうかは、プログラミングで気にする必要はあると想像する。
さすがのAppleも最先端プロセスを使う、予約していたTSMCのキャパを使い切る状態にしないといかず、数を出荷しないといかないのだろう。
良品選別したダイをインターポーザで接続して、出荷するチップ数を増やすというのは選択肢としてよかったのだろう。
トランジスタ数も多くなりすぎて、EDAツールで設計する時に必要になるシミュレーション時間も馬鹿にならないはずで、
タイミング検証が済、動くことが保証できている領域があるというのは、段階を踏んで設計するということでも合理的だ。
ただ機能面では、単純に倍になってしまっているため、ProResの本数が増えて、使い切るような状況があるのか？という不安はある。
「M1 Max」でそれなりにバランスを取っているわけで、「M1 Ultra」では多くなりすぎて使われない部分も出てくるだろう。
価格がそれなりに高いので、使われない部分があるというのは、あまり許してもらえないのではないだろうか。
インターポーザで接続する技術は確率出来たので、そこのIF周りは変更せずに「GPUだけ増やしたチップ」と「M1 Max」を接続する
といったのは考えられるが、数がでないといかず、そういうのを作れるかどうか。
他にデスクトップ向けだが低消費電力を売りにしているのは気になっている。
https://www.sofia-inc.com/blog/7233.html
情シス（情報システム部）はもういらない？これからの情シスに求められる、あるべき姿とは？
皆さんは情シス（情報システム部）が果たす役割・機能を何だと考えますか？ 全社のIT戦略策定・システム企画、社内インフラやアプリの保守・運用、ユーザーサポートやトラブル対応といったことを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。
しかし昨今、情シスにそのような役割が求められていない、もしくは情シスの業務自体がなくなりつつあることをご存知でしょうか？
今回の記事では、これからの時代の情シスに求められる役割、あるべき姿について説明します。
近年Microsoft AzureやAmazon Web Serviceといったクラウドサービスの台頭により、オンプレミスからクラウドへの流れが起きています。社内に物理サーバーを置いて保守・運用するといった必要がなくなり、ソフトウェアもPaaS・SaaSといったクラウド上で提供されるサービスに代替されるようになってきています。それに伴い、膨大な設備投資費や社内SE（システムエンジニア）の人件費を削減できるようになりました。今後すべてのITリソースの保守が必要なくなるという可能性もあります。
デジタルトランスフォーメーション（DX）が多くの企業で重要課題となっている現代において、企業がIT活用で目指すべきことは、単純にITインフラ・ツールを変革させるということではありません。業務変革・組織変革を伴うような、より大きな次元での変革です。経済産業省も、ITを変えるだけがDXではないと説明しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
このデジタルトランスフォーメーションの実現を企業が目指すにあたって、情シスの仕事も大きく転換しようとしているのです。次章では、まず従来の情シスの役割について整理・紹介していきます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する上で押さえておきたい3つのステップ
昨今ビジネスの場において、DX（デジタルトランスフォーメーション）という概念が頻繁に取り上げられるようになりま…
これまでの情シスに求められていた役割は主に以下の４つでした。
会社の経営戦略や事業戦略に基づき、システムの企画立案・要件定義をする役割です。社外ベンダーの見積もり検討・選定、およびその後のプロジェクトマネジメントを遂行し、ユーザー部門に対して新しいシステムを開発・提供します。
社内ユーザー部門からのリクエストや業務プロセスの変更に応え、既存システムのカスタマイズなどを実施します。運用・保守によってシステムを安定稼働させ、会社の事業活動を下支えする役割を担います。
自社サーバーやネットワークの構築・運用・保守を行いつつ、セキュリティ対策やデータ保全を実施することで、万が一の事態に備えます。また新技術・製品の導入検討や評価を行って、常に社内環境のサービス向上に努める役割です。
社内ユーザーからの問い合わせ対応・トラブルシューティングを行います。ツールやシステムの導入サポートの他、新卒や転職者へ社内システムの教育を実施することで、社員１人1人の円滑な業務遂行を支援します。
以上が従来情シスに求められてきた役割ですが、現在のクラウド時代において運用・保守業務はその必要性を失っています。また業務システムについても、SaaSなどのクラウド上で提供されるアプリケーションを利用できるようになっており、企業独自でシステムを構築するということは少なくなっているのです。
このような中で、今後情シスには一体どんな役割が求められてくるのでしょうか。次章で詳しく解説していきます。
クラウドで提供される業務システムは、往々にして業務の生産性に関する考え方が先進的であり、しかも随時バージョンアップしていきます。従って「自分の行動にシステムを合わせる」のではなく「システムに自分の行動を合わせる」というのが日常的に求められるのです。
しかし事業部門をはじめとする多くの社内ユーザーは、旧来の業務のやり方に慣れ親しんでいるために、「システムに自分の行動を合わせる」ということに自力で順応するのが容易ではありません。システムを使いこなせないばかりか、新しいテクノロジーに対して抵抗感を覚えてしまうケースもあります。
そこで必要となるのが、自社の業界・事業・業務においてITツールをどうやって活用するかを考え、そのための情報を関係各所へ提供する存在です。これからの情シスには、システムの機能や技術面だけでなく現場の業務プロセスにまで入り込み、具体的なユースケースを提案・サポートすることで、全社的なIT活用を推進する役割が求められています。
また、会社としてDXを推進するうえでは、単にITツールを組織的に活用することだけでなく、同時にチェンジマネジメント（組織変革）を進めていくことが必要です。新しいワークスタイルを実現するためには、職場の文化・風土も変革していかなければなりません。次章ではDXを促進する立場としての情シスの役割について紹介します。
クラウドサービスの台頭でIT部門の仕事がなくなる 企業のIT部門の仕事、と聞いて何を思い浮かべるだろうか。自社の…
DXを促進する情シス（情報システム部）の役割と専門家との協働
デジタルトランスフォーメーションにおいて最も上手くいかないことの１つとして、先進的なITツールに対して個人個人の理解度・受容度が追い付いていけず、会社として変化を受け容れられないことが挙げられます。ツールの機能、業務プロセスへの適用法が分からないことで現場が混乱し、これまでの業務のやり方やワークスタイルから脱却できないといったことがそれにあたります。
これを解決するために必要となる活動が会社のカルチャーチェンジ、社員一人一人のマインドチェンジです。単にITツールの活用法をナビゲートするのみならず、業務プロセスや職場の文化・風土というところまで踏み込んで、ユーザー部門に対して新しいワークスタイルの実現に向けた啓蒙活動を展開していったり、全社的な意識改革に向けたコミュニケーションを展開していったりといった役割がDX推進には不可欠なのです。
しかしこの役割は、専任のDX部門が担おうとしても失敗するケースがあるほど難しいものであり、そもそも経営層が事業戦略におけるITの重要性を十分に認識していなければ到底実現できるものではありません。では、情シスがDXを推進する役割を担っていくためにはどのようなアプローチをしたら良いのでしょうか。
それは情シスが持つIT知識や社内システムへの知見を最大限利用し、経営層を巻き込んで企業を変革する旗振りをしていくことです。ただし限られたリソースの中で上層部や会社全体に働きかけるというのは非常に負担が大きく、失敗に終わる可能性も大いにありえます。そこで１つの解決策となるのが、そういった業務改革・組織改革の支援を行うITベンダーと協働することです。高い技術力と豊富な支援実績を持ったITベンダーが上層部への答申からITツールの全社展開まで幅広く支援してくれます。そして、組織風土変革や社内へのコミュケーションは、自社の人事部門や広報部門が実務として実施していきます。現場部門との協働はもちろんですが、変革を企画する部門と協働することで、より全社的なムーブメントをつながります。
まとめ
以上のように、近年情シス（情報システム部）に求められる役割は大きく転換してきています。従来担ってきたITインフラやシステムの構築・保守・運用業務は不要となり、今後はデジタルトランスフォーメーション（DX）実現へ向けた社内ユーザーへの情報提供・啓蒙活動を行っていくことがその使命となっていきます。
もしあなたが情シスのメンバーであり、従来の役割を脱却できずにいるのであれば、業務改革・組織改革支援を行うITベンダーの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
まあVMWorldとかで10年以上人生の春を謳歌してきたからもう十分やろ
お疲れさん
～VMwareが提案する、DRにも対応するマルチクラウドソリューション～
昨今のCOVID-19流行への対応やDXを推進する中で、クラウドサービスの利用はビジネススピードの加速や柔軟なシステム運用に効果的であり、従来のオンプレミス環境と併用するハイブリッド環境や、複数のクラウドを利用するマルチクラウド環境が増えている。一方で、これらの環境を維持していくには課題も多く、セキュリティリスクも増大してしまう。ここでは、こうした課題を解決するVMwareのソリューションを紹介する。
COVID-19流行への対応やDX（デジタルトランスフォーメーション）のためのビジネス変革が進む中で、ビジネススピードの向上やニーズに対する迅速で柔軟な対応がこれまでになく求められている。これらを実現するために、アプリケーションの変革やクラウドへの移行が加速している。
多くの企業が、「ビジネスのスピードに対応できるモダンアプリケーション」や、「あらゆるクラウド、データセンター、エッジでビルドおよび実行が可能であること」、「エンタープライズクラスのレジリエンス、セキュリティ、運用の実現とビジネス変革」がDXを実現するために必要であると考え、これらを実現するためにマルチクラウド環境の活用が前提になってきている。
具体的には、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure(Azure)、Google Cloud Platform(GCP)といった複数のパブリッククラウドサービスを併用し、適材適所で使い分けているのが現状であろう。しかし、マルチクラウド環境では解決が必要な課題が存在する。その課題とは、「ワークロードのシームレスな移行・連携」、「クラウドごとのスキル習得」、「運用管理の簡素化」、「セキュリティリスクの低減」、「最適なコスト管理」の5つである。この5つがクラウド利用の理想と現実のギャップとなっており、これらを意識して進めていく必要がある。
特にマルチクラウド環境を適材適所で使う場合、クラウドごとに利用する技術が異なるため、設定項目や内容に違いがあり、その設定ミスによるインシデントも発生している。重大な影響を及ぼす場合もあるため、それぞれのクラウドを扱う際のスキルが重要になる。
こうしたマルチクラウド環境における課題を解決するには、一貫性のあるクラウドインフラストラクチャ、および運用管理サービスが重要なポイントとなる。例えばVMwareは、複数のパブリッククラウドだけでなくオンプレミスを含むハイブリッドクラウド環境においても、仮想的なレイヤーを構築することで管理や運用を一元化している。
VMware Cloud on AWSは、VMwareとAWSが共同で開発したもので、AWSのベアメタルサーバー上にvSphere、NSX、vSAN、vCenterを導入し、ホスト専有型のクラウドサービスとして提供するものだ。
その特長は3つある。1点目は「VMware製品をベースとしたクラウド」であること。VMware製品で仮想化されているため、AWSの世界にいながらオンプレミス環境で利用していたスキルセットや運用管理ツールを利用でき、新たなスキルを習得する必要がない。
2点目は「シームレスにクラウドに移行できる」こと。ワークロードをオンプレミス環境から無停止で移行することができる。アプリケーションを更改する必要もないため、クラウドに移行する時間やコスト、リスクを大幅に削減することが可能だ。
3点目は「VMwareが管理を行う」こと。ハードウェアやソフトウェアのトラブル対応や運用管理、メンテナンス対応など、すべてサービスの中でVMwareが実施する。3カ月に一回の頻度で新しいリリースを提供しており、ユーザーの要件を反映しながら新たな機能を追加している。
最近のアップデートの大きなものとして、日本で第2のリージョンとなる大阪リージョンを設置し、サービス提供を開始したことが挙げられる。例えば西日本地区でデータセンターを持つユーザーは、より低遅延でサービスを利用できるようになった。昨今は感染症の流行や地震の発生などによってBCPを見直すユーザーが増え、VMware Cloud on AWSをリカバリサイトとして利用するケースも増えている。その意味でも、大阪リージョンは活用度が高いといえる。
VMware Cloud on AWSが選ばれる理由は、大きく3つ挙げられる。1点目が既存のノウハウや運用管理手法をそのまま踏襲できるという点。VMware製品をベースとしたクラウドサービスであるため、オンプレミス環境における管理者のスキルや運用ノウハウなど、既存の資産をそのままクラウド上でも活用でき、新たなスキルの習得や、運用管理手法の大きな変更の必要もない。クラウドとオンプレミス環境をvCenterから一元管理できる。
2点目が、規模に依存しないシンプルなクラウド移行を実現できる点。ワークロードをそのままクラウドへ簡単に移行することが可能だ。VMware Cloud on AWSには標準でVMware HCXが含まれ、これはオンプレミスのデータセンターとクラウド間のネットワークをL2延伸する。ネットワークがつながった環境で仮想化環境、VMをそのままマイグレーションできる。アプリケーションやIPアドレスを変更することなく、無停止でワークロードを移行することができる。
3点目が、モダナイゼーションを推進して、ユーザーのDXの加速を支援できる点。まず、クラウドならではのインフラストラクチャとして、1顧客あたり最小2ホストから最大640ホストまで拡張できるが、俊敏性を兼ね備えて提供される。例えば、ホストの展開に1時間半程度、ホスト数を追加するのに15分程度と、オンプレミス環境ではありえないスピード感で環境を構築、提供される。
また、リソースを最適化する機能も提供される。ユーザーのリソースの使用状況に応じて、利用するホストの台数を自動的に増減させて最適化する。さらに、名前の通りにAWSが提供する各種サービスとの親和性が非常に高いことも特長。VMware Cloud ENIと呼ばれる専用のインタフェースを経由して接続することで、低遅延で高速な環境を利用して各種のAWSのサービスとシームレスに連携することができる。この面も同サービスの大きな強みとなっている。
最近では、VMwareが提供するKubernetesディストリビューションであるVMware TanzuをVMware Cloud on AWS上で稼働させることが可能になった。これにより、短時間でコンテナ、Kubernetes環境が導入できるようになる一方で、ハードウェア、ソフトウェアの管理はすべてVMwareが行うため、管理者はKubernetes環境に集中できる。
VMware Cloud on AWSのユースケースには、主に「オンプレミス環境のクラウド移行」、「データセンターの拡張」、「災害対策サイト」、「次世代アプリケーションのプラットフォーム」の4つが多い。特に最近は、災害対策としての利用が増えているという。VMware Cloud on AWSをリカバリサイトとして活用する際に強力なサービスとなるのがVMware Cloud Disaster Recoveryだ。
VMware Cloud Disaster Recoveryを利用すると、平常時には本番サイトのデータをクラウド上のストレージ領域にレプリケーションしておき、万一DRイベントが発生した際に初めてVMware Cloud on AWS上にホストを展開し、保護していた仮想化環境をフェイルオーバーする。リカバリサイトとしてあらかじめ物理的なサイトを構築しておく必要がないため、大規模な初期投資が不要となる。
VMware Cloud Disaster Recoveryの特長
このタイプはオンデマンド展開型と呼ばれ、DRイベント時にホストを展開したタイミングでリカバリサイトに対する課金が開始される。復旧後に仮想化環境を本番サイトに戻すことで、ワークロードもフェイルバックでき、不要となったリカバリサイトのリソースも削除され課金も停止される。なお、オンデマンド展開型のほかに、事前にホストを展開しておく事前展開型も用意されており、RTOを重視する場合には事前展開型が推奨される
また同サービスは、最近話題になっているランサムウェアへの対策にも有効だ。クラウドストレージ上に本番環境のデータをバックアップする際には、リカバリポイントを長期的に保持することが可能である。このため、ランサムウェア攻撃に遭ってしまった場合、その直前の時点からリストアすることが可能となる。
マルチクラウド環境を可視化するVMware vRealize Cloud
マルチクラウド環境では、各クラウドが複雑化し、サイロ化してしまう可能性がある。クラウドごとに管理ツールや必要とされるスキル、ノウハウも異なるため、利用するクラウドが増えるほど複雑化、サイロ化の問題が大きくなり、その結果セキュリティリスクやコストが増加してしまう。そこで有効な解決策となるのが、クラウド環境をまたがって一貫性のある運用・管理を実現できるVMware vRealize Cloudである。
まず、VMware vRealize Operations Cloudは、VMware Cloud on AWSのリソースだけでなく、他のパブリッククラウド上のリソースも一元管理できる。複数クラウドの環境にまたがってデータを収集、分析評価を行うことで、例えば常にパワーオフ状態の仮想化環境や、実体がない状態のディスクなどを検知された場合に最適化していくことが可能。これにより、最終的にコストの最適化も図ることができる。
コストや運用を最適化できるVMware vRealize Cloud
また、VMware vRealize Log Insight Cloudによって、複数のクラウドを横断してログを管理できる。例えば、監視対象のイベント通知をあらかじめ定義しておくことで、不正な行動を検知した際には管理者に通知し、適切な調査と対応を行うことができる。セキュリティやコンプライアンスの強化にも有効だ。
さらに、クラウド間のネットワークの可視化は、VMware vRealize Network Insight Cloudで実現できる。End to Endを含むネットワーク全体を可視化できるため、ネットワークに関するトラブルシューティングや、不審な通信を洗い出すこともできる。また、アプリケーションの通信も把握できるため、アプリケーションの移行計画にも活用できる。
今後、DXの推進を加速していく上で、必ずしもひとつの環境、ひとつのクラウドを利用するのではなく、マルチクラウド環境の利用が当たり前になっていくと考えられる。そこで直面する前述の5つの課題に対し、VMware Cloud on AWSそしてVMware vRealize Cloudの活用は課題を解決するだけでなく将来への有効な投資となる。企業規模や業種に関係なく検討すべきソリューションといえるだろう。
科学技術の発展に伴い、ますます多くのインターネット企業が人々の生活に統合され、人々に便利さをもたらしています。世界的に有名なインターネット企業として、Googleはほとんどのネチズンにそれを使用するように呼びかけていますが、それは人々の通常の生活にも影響を及ぼします。
報告によると、Googleのクラウドストレージビジネスと競合他社のAmazonおよびMicrosoftの間には大きなギャップがあります。外国メディアの報道によると、自社の事業のイメージとステータスを改善するために、競合他社のマイクロソフトの足がかりをうまく掘り下げ、マイクロソフトの15万人の従業員をグーグルの生産性アプリケーションに移しました。グーグルにも大きなセキュリティ問題があります。 Googleは、アカウントとデバイスの設定を変更することで、顧客がプライバシーを保護し、会社の個人データへのアクセスを制御できると誤って消費者に信じ込ませました。真実は、Googleの声明に反して、顧客を体系的に監視し、抽出し続けるということです。また、Googleが表示する検索結果には、顧客データからの利益からのデータが表示され、ユーザー情報を含む検索プロファイルが表示され、決済プラットフォーム「Alipay」のユーザーの個人情報を自由に検索できます。 50万人のユーザーがいるということです。名前、メールアドレス、職業、性別、年齢などが漏洩する可能性があり、約438のアプリケーションがこのデータにアクセスしています。GoogleCloudが300ドルを提供すると主張して、ネットユーザーを欺くことはさらに恥ずべきことです。使用すると1年間無料で使用できますが、結果は不合理です。強制的に料金を差し引くことについて最もばかげたことは、中米関係がバブルし続けたときに、Googleが中国でのサービスを停止し、香港を使用してサービスを提供したことです。中国本土のネット市民この慣行の意味は何ですか？私たちはしてはいけません中国がインターネット検閲のスローガンを使用していることは知られており、誹謗中傷されています、「専制クラブ」と呼ばれます。
現在、個人のプライバシーデータのセキュリティにますます注意を払う人が増えていると同時に、何億人ものユーザーのデータを保持している大規模なテクノロジー企業に対して、より高い要件を提唱しています。最近、このようなユーザーのプライバシーデータの漏えいのニュースが頻繁に出ており、多くのユーザーを失望させています。今回の事件で、グーグルが良い答えを出せなければ、必然的に国民の信頼を失うことになります。
