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はてなキーワード: 備蓄とは
バイデンはそろそろ、こんな事を考えているのではないだろうか。
ウクライナ戦争における米国の目的は、長期的にはロシアの弱体化で間違いないが、短期的には原油相場の操縦と見て良いと思う。アメリカは世界最大の産油国である。
2位のサウジ、3位のロシアを突き放してトップである。原油といえばOPECプラスだなんだとあるが、実質この3カ国でトップを独走しているような状態だ。
アメリカはまた、世界最大の原油備蓄基地を持つ。ロシアからの原油が滞ったために暴騰した市場に、ちょいと備蓄放出してみたらどこまで下がるのかの実験は先日行ったところだ。
アメリカにとって今の状態は大変望ましいものだ。が、長続きするという楽観もしていないだろう。ロシアが本当に切羽詰まってしまい、露中同盟を本格化させたり、NATOに宣戦布告などという事態になれば、アメリカにとっても美味しい話ではなくなってくる。つまりそろそろ、ウクライナ戦争の出口戦略は考えておかねばならない。
どうするか？こういったくだらない紛争は基本的に、誰かをスケープゴートにして血祭りにあげて終わらせるのが常道である。スケープゴートにするには戦争狂のゼレンスキーが相応しい。どうやってスケープゴートにするか？
パンドラ文書がどうたらといったところで既に見え隠れしているが、ようはコイツが私利私欲で暴れていたことにすれば丸く収まりそうだ。
そこでバイデンの脳裏に浮かぶのが、アメリカ国民の3割くらいは、アメリカがロシアを追い詰めてしまったと悔いているという点だ。クリミア戦争以降、アメリカはウクライナに軍事支援を行ってきた。それがゼレンスキーのような戦争マニアを生み、ミンスク合意を破る結果に繋がったのだ、と悔いているそうだ。ちなみに、一番大量にバラ撒いたのはあのトランプである。そういえばゼレンスキーが出てきたのはトランプ時代だったな・・・などと思い浮かぶ。
ならば。トランプが個人的にゼレンスキーを擁立してロシアにけしかけた事にでもしておけば、ゼレンスキーは失脚するのではないだろうか。もちろん、そんなコトを表立って堂々と吹聴すれば、アメリカの威信に関わる大問題になるから無理だ。しかし怪文書程度ならどうか？あとはCIAを使い反ゼレンスキー運動をウクライナ国内で扇動すれば、あっさりと片付きそうだ。
アメリカ国民には「証拠はないが、もしそうなら由々しき事態だ。内政干渉などあってはならない」等とホザいておけば、共和党の鼻もへし折れる。ウクライナ国民は逆賊ゼレンスキーを粛清出来るし、軍事支援の件はウヤムヤに出来る。プーチンは親露政権を樹立して当初目的も果たし、皇帝の地位も盤石になって言う事なし。
3日分ぐらいの食料の備蓄はやってるな。
カロリーメイトならぬライトミールをたくさん買い起きてる。たまに食べて消費してるね。
水はポットぐらいしかないんだよね。
昔はペットボトル飲料を大量に箱買いして飲水代わりにしてたけど、最近値上がりが辛い。
東欧のどっかで半年ぐらい戦争で無政府になった時に、必要だったものは武器と抗生物質というレポートがあったので。
残念ながら、武器は銃刀法で規制されてるから、薬の方をおいておくようにしてる、病気がちなのもあってね。
地震や津波にも備えているつもりで、常に大きなマンションの4-7Fぐらいに住むようにしてる。
この高さなら津波は来ないだろうし、これだけ丈夫な建物なら津波にも地震にも耐えると思う。
そして火災が起きても徒歩で余裕で非常階段から逃げられる高さだと思ってる。
ただ、核戦争は想定していなかったので困ってる。
ヨウ素を買うべきか？アメリカ人は大量に買っているらしいが・・・
核攻撃されたら地下シェルター以外なら、建物の一番奥が一番安全らしいけど該当する部屋はトイレぐらいしかないので辛い。
仮に核攻撃を生き延びても持病あるから、処方薬がなければぼろぼろになって死んでいくだろうなと思ってる。
コロナのおかげで処方薬を出してくれる日数が延びたけど、防災考えれば半年分ぐらいほしいよなあ。
プレッパーとかは脱出方法とかにも備えているんだろうけど、そこまではできてないな。
まあとりあえず、個人的な備えはこんなところかなあ。
最近、中国が世界中から食糧を買い漁り、戦争の準備をしているのではないか？と言われていた。
食糧備蓄は台湾戦争のため？中国国内で高まる武力統一の現実味（宮崎紀秀） - 個人 - Yahoo!ニュース
https://news.yahoo.co.jp/byline/miyazakinorihide/20211103-00266356
2021/11/3(水)
中国商務省が11月1日、国民に向け一つの通知を出した。それは、今冬と来春に向けて食糧などの生活必需品の供給を確保し、値段を安定させる方針を示した通知。野菜や食用油などの供給や流通をきちんと管理し、需要を保障することを旨としていた。
ただその中に、「家庭が必要に応じて、一定の生活必需品を備蓄し、日常生活と突発的状況での需要を満足させるよう奨励する」というくだりがあった。
中国国内では、これを知って「ついに台湾有事か」と早とちりした人が少なくなかったようだ。商務省の通知を報じたニュースには、次のような反応が多数書き込まれた。
メディアが火消しに
この状況に慌てたのだろう。中国メディアは翌日から、「商務省の生活必需品の備蓄奨励は、台湾と全く関係ない」とタイトルでわざわざ台湾に言及する記事を流し、火消しに走る事態となった。
ロシアは戦争を始める前に、経済封鎖も予想して、食糧を備蓄していたか？
ウクライナ侵攻が想定外に長期化してしまい、ロシア軍は兵士の弁当が不足しているらしい。
ロシア兵は空腹？ 中国に軍用食料を要請か。ウクライナの抵抗で補給線に悩むロシアと、中国の反応（今井佐緒里） - 個人 - Yahoo!ニュース
https://news.yahoo.co.jp/byline/saorii/20220315-00286719
モスクワから北京に、武器の要請があったことは、すでに報じられている。
アメリカのCNNによると、その中には、ロシア軍のために、包装済みの腐らない軍事用食料キットを提供してほしいという要請もあったという。
ようつべで高橋洋一氏が地震予知の話をした直後に震度6強の地震が来てびっくりしたわけですが
地震予知の世界というのが想像以上に面白く、結果論的に当たっていないっていう人も多いし、ぷよぷよになぞられ
予知は不可能という理論もあれば、カオス理論的切り口で不可能というロバート先生みたいな方もおられます。
確かに、これまでの地震予知というのは過去に起こった地震を基にした確率論的地震発生率だったのですが、
東日本大震災以降、これでもかとばかりに大量にぶっこんだセンサーのお陰で、ぷよぷよがどれくらい積みあがっているか
くらいはわかるようになってしまったという流れでして、京都大の先生の論文にもあります通り、現状でわからないのは
地震前の応力場とか断層に働く摩擦構成則のような連鎖の発火点に関する理論が「固まっていない」というレベルであります。
すなわち不完全であるということですが、それでも精度が確実に上がっているのは間違いないです。
地盤から電磁波説につきましても北Ｃのミサイル案件と結合して、観測網が構築されていることは結構有名な話ですね。
それでちょっと個人的にやばいと思っているのが、今年の一月某耐震技術者の団体でそこの会長が今年はちょっとやばいみたいな
発言を漏らしていて、それが頭の中に残っているんですよね。これが今回の地震のことをいうのかそれとも一週間後に南海トラフ付近で
起こった地震のことを指すのかなんですが、どっちも同じくらいにやばいところで起こっているので、ぷよぷよが相当積みあがってる
ってことだけは間違いないんだなと。
もっとも、精度といっても半年から数年とかのレベルではありますが、巨大地震については、備えるようにっていうしかないです。
かつて東日本の時も一応怪しいって提言があったときは正直馬鹿にしていましたが、あの時は半年前からちょっと変という観測情報が
ちょっと出回っていた時がありましたね。 三か月くらいでこのありさまなのでちょっと不安ですね。皆さんも備蓄や蓄電など気を付けていきましょう。
羅氏は、台湾は台湾海峡に存在する自然の障壁として地政学的に重要な位置を占めるだけでなく、世界のハイテク産業のサプライチェーン（供給網）として、また半導体製造の担い手として大事な役割を果たしており、あらゆる面でウクライナと同列に論じることはできないと強調した。
その上で羅氏は、この機会を利用してウクライナ情勢を台湾と不適切に結び付け、台湾の人々に混乱をもたらそうとする勢力が存在すると指摘。台湾当局は有事の際に必要な物資を備蓄しており、今月に入って防空シェルターの年次点検を実施したが、これをウクライナの戦争と関連付けるべきでないと述べた。
確かにAge of Empiresでも信長の野望でも、海戦と陸戦は、全然ゲームが違うしなあ。補給、兵站など。
その意味で陸海関係なく移動できる、空軍を重視してるアメリカはいかにもアメリカらしい考えで支持する。
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２月２８日、台湾当局は公表した声明で、ウクライナと台湾が置かれている状況は完全に異なっており、「今日のウクライナは明日の台湾」という印象操作をするべきでないと訴えた。写真はウクライナ国旗の色にライトアップされた台北の高層ビル（２０２２年 ロイター/Annabelle Chih）
［台北 ２８日 ロイター］ - 台湾当局は２８日公表した声明で、ウクライナと台湾が置かれている状況は完全に異なっており、「今日のウクライナは明日の台湾」という印象操作をするべきでないと訴えた。
ロシアのウクライナ侵攻は台湾でも注目を集め続けている。中国が台湾を自国領の一部と主張し、過去２年にわたって軍事的圧力を強めているためだ。
一方台湾はこれまで繰り返し、ウクライナと台湾の事情は根本的に違うとの見解を表明してきたが、今回行政府の羅秉成報道官が、不安をあおる言説を抑える目的で、そうした違いについて具体的な説明を行った。
羅氏は、台湾は台湾海峡に存在する自然の障壁として地政学的に重要な位置を占めるだけでなく、世界のハイテク産業のサプライチェーン（供給網）として、また半導体製造の担い手として大事な役割を果たしており、あらゆる面でウクライナと同列に論じることはできないと強調した。
その上で羅氏は、この機会を利用してウクライナ情勢を台湾と不適切に結び付け、台湾の人々に混乱をもたらそうとする勢力が存在すると指摘。台湾当局は有事の際に必要な物資を備蓄しており、今月に入って防空シェルターの年次点検を実施したが、これをウクライナの戦争と関連付けるべきでないと述べた。
ロシア軍が軍事のセオリをーまるで無視した行動をしているので、全世界が狐につままれたようだ～
The Mysterious Case of the Missing Russian Air Force
ロシアによるウクライナ侵攻から5日目。多くの未解決問題のひとつは、なぜロシアが最大限の目的をもって膨大なコストをかけて軍事作戦を展開し、その後、保有する固定翼戦闘機の大半の使用をしなかったのかということである。
ロシアのウクライナ侵攻は、2月24日未明に予想通り始まった。
巡航ミサイルと弾道ミサイルの大群が、ウクライナ全土の主要な地上型早期警戒レーダーを破壊したのだ。
その結果、ウクライナ空軍（UkrAF）の実質的な目くらましとなり、主要飛行場の滑走路や誘導路を破壊して航空機の移動に支障をきたしたケースもあった。
また、長期間の予備品不足で機動性に乏しいウクライナの長距離地対空ミサイル（SAM）砲台S-300P数基にも打撃を与えた。
このような初期のスタンドオフ攻撃は、冷戦終結後の米国主導の介入に多く見られるパターンを踏襲している。
1938年以来、ほとんどすべての軍事紛争で見られるように、論理的で広く予想された次のステップは、ロシア航空宇宙軍（VKS）がウクライナ空軍を破壊するために大規模な攻撃作戦を展開することであったろう。
早期警戒網が機能せず、滑走路の一部が損傷したウクライナ空軍は、誘導弾を搭載したSu-34などの攻撃機や、主に無誘導弾を搭載したマルチロール戦闘機Su-30による空襲に対して脆弱なままであった。
もし、Su-35やSu-30が大量に存在すれば、たとえウクライナの戦闘機が低空で状況把握しながら出撃したとしても、護衛のSu-35やSu-30が圧倒していたことだろう。
しかしそうはならなかった。
その代わりVKSがウクライナの北部、東部、南部の主要な接触地帯の至近距離に配置した約300機の最新戦闘機は、最初の4日間の戦闘を通じてほとんど地上にとどまっていたようである。
このため、ウクライナ空軍は低空での防御的対空攻撃（DCA）と地上攻撃を続け、ロシアの攻撃ヘリコプターの迎撃に一定の成果を上げたようである。
ウクライナ軍と市民が、主要都市上空で出撃を続ける自軍のパイロットを見ることができた（そして急速に神話化された）ことも、国中で示された並外れた統一抵抗精神を強固にする、大きな士気高揚要因であった。
ロシアの固定翼戦闘機や攻撃機の出撃がないため、ウクライナのSAMオペレーターや米国製スティンガーミサイルなどのMANPADSを装備した部隊は、即時報復のリスクを大幅に軽減してロシアのヘリコプターガンシップや輸送機と交戦することが可能になった。
このことがロシア軍の空爆作戦が成功せず、大きな損失を被る原因となっている。
さらに、ロシアの攻撃的なカウンターエア（OCA）掃射がほとんど行われていないことに加え、ロシア地上軍の動きと自軍の中・短距離防空システムとの連携が非常に不十分であった。
複数のロシア軍部隊は防空カバーの届かないところに前進させられ、場合によっては、随伴するSAM砲台が軍事交通渋滞に巻き込まれ、状況把握やウクライナの航空資産に対する防御に全く努めなかった。
このため、残存するウクライナのベイラクターTB-2武装UAVは、一部の地域でかなりの効果を発揮し、ロシアの車両部隊に大きな損害を与えた。
■考えられる説明
航空機の数、装備能力、AWACSなどのイネーブラにおいてウクライナ空軍に比べ圧倒的に有利であるにもかかわらず、ロシアが制空権を獲得し活用できないのには、いくつかの要因があると思われる。
第一に、VKSのほとんどの戦闘機部隊が使用できる精密誘導弾（PGM）の数量が限られていることである。
シリアでの戦闘中、PGMを定期的に使用しているのはSu-34のみであり、これらの専門攻撃機でさえ、定期的に無誘導爆弾やロケット弾による攻撃を行っている。
このことは、ロシアの戦闘機乗組員のほとんどがPGMに精通していないことを示すだけでなく、ロシアが空輸するPGMの貯蔵量が非常に限られているという広く受け入れられた理論を補強するものでもある。
シリアでの長年の戦闘活動によって、この備蓄はさらに枯渇し、ウクライナ周辺に集結した300機のVKS固定翼戦闘機の大部分は、地上攻撃出撃のために無誘導爆弾とロケット弾しか使えないということになりかねない。
これは、安全な距離から戦場の目標を発見し識別するための照準ポッドの欠如と相まって、VKSの固定翼パイロットの近接航空支援能力が限定的であることを意味する。
その結果、VKSの指導部は、ウクライナ人居住区の都市部を空爆するための無誘導弾の使用が政治的に承認される前に、ウクライナ軍に対して潜在的な攻撃力の大部分を投入することをためらうかもしれない。
この無差別爆撃は、アレッポやホムスでのロシア・シリア空軍の作戦で標準的に行われていたもので、残念ながらVKSが今後数日間、ウクライナで採用する可能性もある。
しかし、PGMの不足は、VKSの固定翼の活動が全体的に不足していることの十分な説明にはならない。
VKS の攻撃機には比較的近代的なアビオニクスが搭載されているため、無誘導爆弾やロケット弾でも、空軍基地にいるウクライナの航空機に大きな損害を与えるには十分だったはずである。
VKS はまた、約 80 機の最新かつ高性能の Su-35S 対空戦闘機と 110 機のマルチロール Su-30SM(2) 戦闘機を保有しており、OCA および DCA 掃討作戦を実施することが可能である。
したがって、制空権を確立できないのは、単に適切な PGM がないためというだけでは説明できない。
また、ロシア陸軍が運用する地上配備型SAMの活動と、大規模な航空作戦を安全に切り離す能力に自信がないことも考えられる。
地上配備型SAMユニットによるフレンドリファイアは、1990年以降の複数の紛争において、西側とロシアの空軍にとって同様に問題であった。
複雑な環境の中で、戦闘機とSAMシステムが敵軍と同時に交戦する共同交戦区域を、友軍の攻撃を受けずに運営することは難しく、その習得には、軍間協力、優れたコミュニケーション、定期的な訓練が必要である。
これまでのところ、ロシア軍は、基本的な兵站作業から、地上部隊の活動に対する空中襲撃の調整、移動中の隊列に対する防空援護の手配まで、あらゆる面で極めて不十分な連携を見せている。
このような状況から、ウクライナ空軍の作戦能力を地上配備のSAMシステムに委ね、VKSの大規模な航空作戦の代わりとすることが明確に理解されたのであろう。
しかし、この段階でウクライナ軍が利用できる戦闘機とSAMの資産が限られていたため、VKSは事前に取り決めた時間に重要目標に対して大規模な出撃を行い、その間にロシアのSAMに射撃を控えるよう指示することが可能だったため、これだけでは十分な説明とは言えません。
最後に、VKSのパイロットが年間に受ける飛行時間が、欧米のパイロットに比べて比較的少ないことを考慮する必要がある。
各部隊の正確な数字を見つけるのは難しいが、ロシアの定期的な公式発表によると、VKS全体では年間平均100-120時間である。
戦闘機部隊の飛行時間は、輸送機やヘリコプターの飛行時間より少ないので、実際の数字は100時間を少し下回る程度だろう。
英国空軍と米空軍の戦闘機パイロットは、年間180～240時間の飛行時間、最新の高忠実度シミュレーターによる追加訓練、ロシア人パイロットよりも優れたコックピットの人間工学と武器インタフェースのために、マルチロール戦闘準備の維持に苦労しているとしばしば不満を漏らしている。
したがって、過去10年間に約350機の新型戦闘機を導入した素晴らしい近代化プログラムにもかかわらず、VKSのパイロットは、ウクライナの複雑で争いの多い空域環境において、航空機の理論的能力の多くを効果的に活用することに苦労しているのかもしれない。
そうであれば、VKSの指導部は、外部からの認識と能力の現実とのギャップを露呈させるような大規模な戦闘作戦を行うことをためらうかもしれない。
しかし、長期化する可能性のある作戦が始まってからまだ5日しか経っていないことを忘れてはならない。
ウクライナ上空でのロシアの固定翼機の目撃情報が数件しか確認されていないという事実は、VKS戦闘機隊が潜在的に大きな破壊力を持ち続け、今後数日間、空中および地上の固定目標に対して短期間に放たれる可能性があるという事実を覆い隠してはならない。
