  |
はてなキーワード: 西部とは
おい西部。すすむ、つーのか、西部マンって読むのかしらねーけど、
お前さんざんエラソーに人のこと批判してたじゃん？
エラソーに朝生でふんぞり返ってたジャン？
屁理屈こねてたじゃん？
ばかじゃねーの。死ねよ。
お前地獄行けよ。将来俺が天国に行った時にお前に逢いたくないからさ。
半世紀以上エラソーにしておいて、最後は独力で死ぬことすらできねーでやんの。
なかざーさんは馬鹿だけど、人柄がいいもん。馬鹿だし、だいぶ勘違いしてるけど、いい人だからさ。
結論：西部。お前は性格悪いから地獄いけ。俺とナカザーは天国で楽しくやるからさ。
戦前は大阪市の方が経済的に発展していて、大阪市の全域が工業的に発展していた。
当時の工業地は住宅地としては（公害的な意味で）よろしくなかった。
戦後になり、運輸能力が高まり、大都市は商業を中心に発展することになり、さらに人口が増えるのだけど、
大阪市内は全域工業的に発展していたために北摂や阪神間など郊外にしか住宅地を構えられなかったのに対し、
つまり、東京区部の居住地としての評価が高いのは、行政区分が広く、開発余地スペースが残っていた、というだけのこと。
現代でも、東京区部東側だけなら居住地としての評価は全く大阪市内全域トータルと変わらないし、逆に東京区部の広さに合わせて大阪市内に北摂、阪神間、堺あたりを加えれば居住地としての評価は同じくらい。
むしろ、東京西部では池袋、新宿、渋谷の副都心を形成できたのに対し、阪神間、北摂、堺などでは副都心を形成できなかった理由の方が気になる
初めて指摘されて気付いた私。
きっと丸まった枯れ草が風で転がるサボテンの花咲く西部のパタパタ扉のよそ者厳禁の酒場でも
酔っ払っていたらきっと誰かと仲良く出来るのかもね。
インターナショナルな席でさ、
豚とかはなんか料理に使って入ってることを知らなかったらセーフみたいな感じで
意外と緩いのねって思っちゃったわ。
そんで、
ご飯食べててもお酒なしで楽しいのかしらね？っても思っちゃうわ。
そういった習慣の違いって
なかなか日頃目にしないから
ワールドワイドに微笑ましいわ。
今日はここまで、
うふふ。
朝はやっぱり玉子は欠かせないわ。
ふと思ったんだけど玉子の王子様って
ぱっとみ字面で見るとややこしいわよね！
結局葉物野菜は高いままで今冬シーズンも終わっちゃうのかしら？
例の頭痛薬を使えば優しさの半分が染み出てもっと優しい味になるわね！
すいすいすいようび～
今日も頑張りましょう！
すでに割とたくさんある＞そういうサイト
からくり＞というほどでもない。一般媒介契約を複数会社と結ぶか、専任媒介契約を結べばある程度は回避できる
これが天下の悪行と感じるとしたら、人に財産を預けて仲介させる、ということが理解できていないということなので
不動産は持たない方が、割と良いかもしれない。いやみじゃなく、まとまった財産を持つというのはそういうことでもある。
個人的には宅建業法は、特に個人が自宅として使用する住宅が対象になる場合に抜本的な改正をすべきだとは思う。
「わかってる」悪い業者がのさばってるのはまだマシな方で、よー知らんネット系の業者なんかが仲介に本格参入し始めたら
ころっとだまされるタイプの個人消費者は、今よりもさらに酷い目に会うと思う。不動産取引って宅建業法だけ分かってりゃいいわけでもないし、
不動産て現物ありきなんで詐欺の材料になるようなもんでもあるわけで。
今は、悪徳保安官がのさばってる西部の荒野であって、悪徳保安官すらいなくなったら山賊に狙われ放題、みたいなのが簡単に予想出来たりもする。
そもそも、宅建業法って個人消費者の保護という観点があんまりないんだよね。土地建物は「財産」だから「持てる者」としてみなされている。
法改正をマジでやると恐らく都心あたりの住宅地は地価が下がるんじゃねーかなという気もしているので、法律を変える側の人たちが動くとも思えないし、
消費者保護的な条項を増やしたところで、業者間取引に悪用される可能性もあるし、見分けて取り締まらせるのは難しいから、現実的にも簡単じゃない。
何なんだこの喪失感は。
多様性を肯定するリベラル的な価値観は、全てのベースに存在するべき前提だと信じている。
西部の、上記観点からは諸々居直って足を引っ張るだけの主張に、私の理性が同意したことは過去一度もない。
どんくさいおじいちゃん。
それが私の西部への印象だ。
何なんだ。
この半身がもがれたような喪失感は。
思うに、保守とリベラルは、双方共が、社会にとって必要なんだ。
保守派の主張が、リベラルの価値観をあざ笑う事があってはならないし、
双方が、合意に達する事がないと分かった上でなお、
こんなことは私の望んだ結末ではない。
ご冥福をお祈りします、なんて行儀よくいう事なんてできない。
ただただ、悲しい。
絶対に何かが間違っている。
西部邁は本物の保守とかよくいわれるが、思想の根本は割とシンプルだ
要は
『人間はそれほど賢くないので、進歩に見えても必ず落とし穴がある。だから変化には慎重に』
ということだ。まあ確かに保守思想の根っこを押さえているともいえるので、本物といえば本物かもしれない
その延長上に、米国を進歩的として追従する姿勢への批判があり、近代や革新への批判があるわけだが、残念ながら多くの致命的な誤算があった
まず第一に、小林よしのりと組んで保守思想を広めようとしたが、結局は浅薄なカジュアル化にしかならず、保守を権威主義とマウンティングに利用するだけのネトウヨを大量に生み出すこととなった
第二に、米国追従なりが既成事実化してしまうと、変化を嫌う「保守」は簡単に逆転してしまうことを忘れていた
その結果、「保守」のはずの安倍自民党は米国追従の権化になってしまった
1月5日11時2分ごろ、「茨城沖で地震発生。強い揺れに備えてください」と気象庁の緊急地震速報が、関東を中心とした広い範囲に発令された。
震度5強程度の強い揺れが茨城県南部を襲うという警報だった。 しかし、実際には最大でも震度3で大きな地震ではなかった。
緊急地震速報は、なぜ発令されたのか。 □同時に富山と茨城で地震. 気象庁によると、11時2分に富山県西部を震源とする地震があった。石川県七尾市と中能登町で震度3を観測した。
これが合わさって誤報が出たという可能性を示していたが、これが韓国だったら大変。「民度が低い」「韓国人は死ね」というネット右翼＝安倍信者が大騒ぎするだろう。
しかし
緊急地震速報誤報は日本で起きた。日本の民度が低いということだろう。安倍はにやにやして、閣僚は右往左往していたが、安倍自民党に投票したバカは民度が低いというべきだろう。
1月5日11時2分ごろ、「茨城沖で地震発生。強い揺れに備えてください」と気象庁の緊急地震速報が、関東を中心とした広い範囲に発令された。
震度5強程度の強い揺れが茨城県南部を襲うという警報だった。 しかし、実際には最大でも震度3で大きな地震ではなかった。
緊急地震速報は、なぜ発令されたのか。 □同時に富山と茨城で地震. 気象庁によると、11時2分に富山県西部を震源とする地震があった。石川県七尾市と中能登町で震度3を観測した。
これが合わさって誤報が出たという可能性を示していたが、これが韓国だったら大変。「民度が低い」「韓国人は死ね」というネット右翼＝安倍信者が大騒ぎするだろう。
しかし
緊急地震速報誤報は日本で起きた。日本の民度が低いということだろう。安倍はにやにやして、閣僚は右往左往していたが、安倍自民党に投票したバカは民度が低いというべきだろう。
1月5日11時2分ごろ、「茨城沖で地震発生。強い揺れに備えてください」と気象庁の緊急地震速報が、関東を中心とした広い範囲に発令された。
震度5強程度の強い揺れが茨城県南部を襲うという警報だった。 しかし、実際には最大でも震度3で大きな地震ではなかった。
緊急地震速報は、なぜ発令されたのか。 □同時に富山と茨城で地震. 気象庁によると、11時2分に富山県西部を震源とする地震があった。石川県七尾市と中能登町で震度3を観測した。
これが合わさって誤報が出たという可能性を示していたが、これが韓国だったら大変。「民度が低い」「韓国人は死ね」というネット右翼＝安倍信者が大騒ぎするだろう。
しかし
緊急地震速報誤報は日本で起きた。日本の民度が低いということだろう。安倍はにやにやして、閣僚は右往左往していたが、安倍自民党に投票したバカは民度が低いというべきだろう。
（横浜出身者は「神奈川出身」を自称しない。「何"県"出身？」と聞かれて「横浜出身」と答えるのが横浜市民だと思っている。）
実家から小中学校へ向かう道のりには、コンビニも信号機もなく、
その畑を鹿や猪が荒らして困ると農家のおじさんがよく言っていた。
庭先にヤギやニワトリを飼っている家もいくつかあった。
高校まではそんな地元で過ごし、東京（23区外）の大学へ進学した。
同じ地域から同じ大学へ通学している知人もいたから、通うこともできたのだろうけど、
とはいえ実家へ帰ろうと思えば、在来線で2時間弱、片道1000円もかからない。
時間的・体力的に多少無理をすれば「都心」へ通勤・通学も可能。
最近、「東京」と「地方」の二元論的な論調の書籍やブログをいくつか読んだ。
「地方から東京へ出て来た若者」対「地方に残ったマイルドヤンキー」であったり、
「地方の既存のコミュニティで暮らす人」対「その地方へI・Jターンをする若者」であったり、
そういった話を見聞きするたびに、我が出身地の中途半端な近さ、あるいは遠さを思う。
そもそもは大学に入学した当初、九州出身の同級生が帰省に数万円かかると話すのを聞いて
私の出身地はなんて近くにあるのだろうと感じたのが始まりだった。
大学卒業後、都心の企業に就職したら同期はみんな都内の実家から通っていて、
私の出身地はなんて遠くにあるのだろう、実家が近ければもっと楽に生活できるのにと感じた。
それから十年近くのうちに、地方へ転勤になりまた出身地へと戻って来た。
その度出身地に対して「近い」と思ったり「遠い」と思ったり、ころころと印象が変わる。
「東京」対「地方」の二元論的文章を読むたびに、その狭間で近かったり遠かったりする出身地を思う。
「東京」でもなく「地方」でもない、それでいて「東京的」であり「地方的」でもある、この町。
「郊外」でも「ニュータウン」でもなく、ここは一体なんなんだろうか。
＊千葉や埼玉にも、きっと似たようなことを思っている人がいるに違いないと思う。
日本人が一致団結して大きな力を持つと、戦勝国による「分割統治」ができなくなることを恐れている。
日本人は互いにラベリングをして、敵と味方に分かれるように情報操作されている。「保守」「リベラル」「ネトウヨ」「はてサ」etc.
セクト主義に陥りお互いの違いだけを見るのではなく、お互いの共通点（日本を良くしたい等）も併せ見れば、違う考え方同士でも連帯できるのに、敵対するように仕向けられている。
戦勝国の手先となった売国奴が、今日もネットで分断工作に勤しんでいる。
姦計を見抜くには、利害関係を知る必要がある。その発言によって最終的に誰が得をするのか？権力者は常に安全地帯から力なき庶民を見下ろしている。
表題の件について、自分が納得できるだけの解説をしている記事があまりない、というか、前々から日本の一般の人々にはあまりこの問題が認知されていないような気がしていたので、需要があるかは分からないが個人的見解をまとめる私的メモという意味も含め、ここに記載しておく。
1つはアメリカの建国理念から来ていて、もし政府が民衆に圧制を強いるとき、民衆には武装して蜂起する権利が憲法で認められているためである。
もともとアメリカという国自体が、イギリスをはじめとする欧州の圧政から独立してできたものなので、国家は民衆が作るという意識が強い。そのためアメリカ合衆国は、政府が暴走した場合の対処法を、憲法で公式に認めている。これが有名な「合衆国憲法修正第2条」である。政府が民衆を国家権力で押さえつけ、搾取するような事態になれば、国民は武装して現政府を打倒し、新たな政府を打ち立てることができる。(もちろん、他国からの侵略に対する抵抗の意味もある)
そして最も重要な点は、そうするために国民が武装することを、政府が制限してはならないということだ。銃の所持を規制することは、すなわち武装することの規制に繋がる。これは国民のための権利であるから、政府主導で銃規制をすることに対して、「そうやって武装できないようにして、俺たちに圧政を敷くんだろう？」という反発が生まれる。だから銃規制は是か非かについて、明確に政治的正しさを持つ答えがなかなか出ないのである。極端な話、トラ○プが本当に危険な独裁体制を築いたとき、現憲法下であれば銃規制を叫ぶリベラリストたちでも平等に武装蜂起する権利を有している。
2つ目はより現実的な市民生活に関する問題で、アメリカの広大な土地に起因する。
アメリカの田舎は、日本人には想像も付かない規模で広い。隣家まで車で何十分というケースはざらだ。たとえばワイオミング州と鳥取県は両国において最も人口が少なく、約56万人とほぼ同じだが、人口密度はおおよそ70倍以上にもなる。そんな地域でもし何か起こったとき、警察や保安官が到着するのを30分とか1時間、悠長に待っていられるだろうか？
こういった背景から、アメリカでは田舎に行くほど、セルフ・ディフェンスとかホーム・ディフェンスと呼ばれる概念が浸透している。異常に治安が良いと言われる日本でも、ご近所同士のいさかいが原因で刃傷沙汰に発展するというのはよくある話だし、痴話喧嘩もあれば家庭内暴力もある。野生の危険な動物だっているだろう。そういった事態に陥ったとき、自分の身を守れるのは自分だけだ。だからみんな銃を買う。西部開拓時代、多くの人が傍らに銃を置いて眠っていた頃と、根本的には変わっていない。
なお、アメリカでこういった田舎に暮らす人たちは、人口の1割である3000万人ほどもいるという。3000万人と言えば近年急速な発展を遂げたメガシティ、中国・重慶市と同じくらいだ。メガシティ1つ分の国民の安全が自衛に委ねられているという、ある種異常な状態なのだ。
3つ目はもっと単純で、ここまで広がってしまった銃を今さら回収するのが非常に困難な点にある。
アメリカでは1億丁以上の銃がすでに流通、販売されており、およそ国民の2人に1人は銃を持っていると言われている。これほどまでに庶民の手に広まった銃を没収していくのは、そもそも物理的に難しいし、誰が何の権限でどのように回収するのか、抵抗に遭わず安全に回収できるのか、回収した大量の銃はどう保管あるいは処分するのか、これらのコストは、回収に応じない場合の罰則は、などといった行政上の問題も山のようにある。
ちなみに例として、戦後日本で行われた武装解除の際に提出された刀剣類の保有数は、平均して大体3軒に1軒くらいだったらしい。しかしもちろんそれがすべてではなく、未だに先祖の持っていたものが蔵から出てきたというニュースもあれば、土中に埋めるなどして隠匿したなどの話も聞こえてくる。またこの中に近代火器は含んでいない(登録された刀剣類の数を参考)。しかもこれが実行できたのは、敗戦という歴史的重大事と、それに伴う武装解除のための占領政策、GHQによる外圧という側面が大きい。平時にこれ以上の規模の銃規制を実現するのがいかに難しいか分かっていただけるだろう。
ここまで記したように、アメリカ国民にとっての「銃」とは何よりもまず自分自身の安全を保障するための道具なのである。政府、侵略者や犯罪者、敵意を持った隣人たち、危険な野生生物などから、自分の生命と財産、家族、そして自由と権利を守るための唯一にして最強の道具だ。
これが決して建前ではなく、国家の根幹と現実に即した実態であるというのが、今回私の言いたかった見解だ。これを読んだ方の、この問題に対する理解の一助にでもなればと思う。
なお、一部の人たちが馬鹿のひとつ覚えのように諸悪の根源として扱ってしまうので、ここでは敢えてNRA=全米ライフル協会に関する記述は控えさせていただいた。ただ、誰もが銃を規制したいのに一部の頭おかしい人によって阻止されているという構図が正しくないということは、これを読んだ方になら分かっていただけると思う。
