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はてなキーワード: 社会心理学とは
今回の衆院選を通じて「野党支持者がこれでは永遠に自民党には勝てないな」と批判的な感想を持ったので
その理由を書いてみる。
社会心理学者ジョナサン・ハイトは「ケア」「公正」「自由」「忠誠」「権威」「神聖」の6つの道徳基盤を提唱し
保守派は6つ全てを重視しているのに対しリベラル派は前3つを重視し後ろの3つは軽視しているとした。
自民党支持者と野党支持者の違いもこれで説明できるように思う。
もちろん他にも違いはあるが、選挙において最も大きな差として表出するのは「支持政党への忠誠心の有無」だ。
今回の衆院選では与野党ともに対立候補に対するネガキャンが飛び交ったが、それへの対応の違いが顕著だった。
自民党へのネガキャンが報じられたとき、支持者はどう行動するか。
これは無視もしくは「これだからリベラルは～」と逆用して攻撃に出るといった行動が多い。
自民党への忠誠心があるので党や候補者にとって不利になる行動は自然と避けるのだろう。
大して野党へのネガキャンが報じられたとき支持者はどう行動するかというと、思い切り釣られてしまった人が多数観測された。
断言するが「共産党の表現規制」なんて今後大きな話題になることはありえない。選挙が終わったからだ。
どの政党も表現の自由と社会生活のバランスについて考えていて、さじ加減は異なるものの無制限の自由を許容している政党はない。
その程度の話なのに「共産党は公約を取り下げるべき」「失望した」と言い始める野党支持者が現れ、自民党支持者と一緒になって野党叩きを始めてしまった。
野党支持者は支持政党への忠誠心が薄いため、党や候補者にとってどうかよりも自分が正義の側に立つことを優先してしまうのだ。
これでは勝てないのは当然だ。
今回の衆院選では立憲や共産党が嫌になり国民民主党やれいわに投票した野党支持者が多く見られた。
理由を見ると共産党は嫌だとかスキャンダルを懸念してといったものが多かったように思う。
しかし国民民主党は表向き共産党は嫌だ嫌だと言いながら裏では協力関係にある。
実はお互い立憲を介して選挙区調整もある程度しているし、国会では毎週与党をどのように追及していくか相談している。
野党のコロナ関連法案は立派なものが多く（内容を自民党がパクッて自党の法案として提出している）それらは立共国共同で提出されたものだ。
要は今回国民民主党は嘘をついて非共産派の野党支持者を集めようとしたのである。
選挙が終わったので今後は何事もなかったかのように共産党との協力関係を再開するだろう。
スキャンダル耐性についても国民民主党の議員も旧民主党の残党が中心であることに変わりはないので大差ない。
こういった国民民主党のネガティブな情報がほとんど報じられないのはなぜだろうか？小政党だからである。
れいわは山本太郎の暴言の数々が動画として残っておりいくらでも証拠として掘り出すことができる。掘られないのはなぜか？小政党だからである。
仮に今後両党が立憲並の規模に成長したら、今の立憲と同等のネガキャンに晒されることになる。
そのとき支持者はどうするか？また別の小政党を支持するようになってしまうのではないか。
今回の衆院選は与党が勝利したが、おそらくいつものように与党と野党（維新除く）の総得票数を比較したら野党の方が多くなるだろう。
野党支持者が一つにまとまれば勝てるのに（実際には1票の格差問題があるので多少上回った程度では厳しいが）自ら分裂を選んでしまうのである。
これでは勝てないのは当然だ。
https://anond.hatelabo.jp/20211101192844
この増田では「これだから民主党は駄目なんだ」と罵倒されたエピローグが書かれているが
野党支持者は政治家や政党を育てるという発想が欠けているように思う。
（選挙ボランティアに参加した増田は当然そうではない。トラバで勘違いされているようなので追記）
ここで批判の対象にしている野党支持者がどう思っているのかは分からないが、特定政党の熱心な支持者でも党に不満は持っているものだ。不満が全くない人などいない。
そこで「党に不満がある。だから改善しよう」ではなく「党に不満がある。だから支持しない」となってしまうのが野党支持者だ。
自民党支持者はどうか？「党に不満がある。でも忠誠を誓っているから我慢する」となるだろう。
野党支持者は自分が主権者であるという自覚を持たず（これは自民党支持者も持っていないと思うが）全てにおいて完璧な政治家・政党が空から降りてくるのを待っている。
これでは勝てないのは当然だ。
以上のように、野党支持者は自民党支持者より支持政党にとって不利な行動を取る傾向が強い。
もしかすると「選挙は自分が最も良いと考える候補者に投票するもの」と素朴に考えているのかもしれない。
それは間違いではないが、自民党支持者は「選挙は自民党を勝たせるもの」と考えている。
どちらが勝つかは言うまでもあるまい。野党支持者はこのままでは同じ土俵に上ることすらできない。
野党支持者は自民党を倒したいなら今までの態度を改め一致団結しなければならない。なぜなら自民党支持者は一致団結しているからだ。
「自民党を倒したい」より「批判されないポジションから物を言いたい」が上回っている人が多すぎる。
小島一志という格闘技ライターがいる。格闘技と言ってもほぼ極真専門といっていい。
詳細はWikipediaやコジ苑というアンチwiki、Amazonの著作レビューでをご覧いただきたい。
外部から眺めている彼らより少し近い場所にいたので、そんな立場から見た彼を語りたい。
家高泰彦というライターがいる。
『極真大乱』という著書をあらわし、何よりも小島の大学時代の同級生で一時期は仕事も一緒にしていた人物である（現在は絶縁）。
小島と直接関わりを持つきっかけをわたし自身を例として回想してみてもその印象は同じである。
しかもそのスイッチがわからない。だから彼との会話は地雷原を歩くようなものだ。
「俺を侮辱するな！」「俺を疑うな！」
小島は怒ると大抵こういう風に言った。
しかし第三者として見てもどこが侮辱なのか、どこが疑いなのかさっぱりわからないことが大半である。怒られている当人には当然もっとわからなかっただろう。
小島は何でもない一言を過度に悪く拡大解釈し、しかも当人が言っていないことまで「言った」などと述べるのだ。
怒った時の小島はきわめて横暴で独裁的、まさしく暴君の言動であった。
その一方で、1日も日を置くと、「あのときは感情的になりすぎた」などと反省の弁を述べることも多かった。
当初は「困った人だが、きちんと反省や謝罪もできるんだな」と思っていた。
だが、あまりにもそのようなことが続くとさすがに異常に思えてくる。
そしてこんな風にも思い始めた。
これは共依存のDVカップルなどによく見られるコミュニケーションパターンではないか？
そんな人間と長く関係が続くはずもない。あるものは自ら去り、あるものは切り捨てられた。
わたしの時も同じであった。再三、理解不能な怒りを買ったあげくに切り捨てられたのである。
彼の会社である夢現舎には現在スタッフはおらず、息子との間でさえ険悪な仲のようであるが、それも当然であろう。最近では『大山倍達正伝』（新潮社）に協力したLeo氏が「0.1円も儲けさせたくはない」と発言しているのを見た。
その場に居合わせたわけでもなく、録音テープがあるわけでもないのに、あるシーンのやりとりや長台詞、心情、仕草まで詳細に記述するからである。
アンチはこれを称して作話、捏造の根拠のひとつとする場合が多い。
催眠ショーでよくあるのだが、「あなたは○○（歴史上の有名人）だ」という暗示をかけたら、被催眠者は顔つきも声色も、姿勢も変わってなりきった言動を行う。強い暗示にはそのような力があるのである。
彼のYouTubeチャンネルを見てほしい。大山倍達、芦原英幸の語りを再現する時の様子を。
すっかり本人になりきっていると思わないだろうか？
人間関係が悪化すると、いままで許せていたものが許せなくなる。
これはほとんどの人間がそうだろう。それにしても小島のそれは極端に過ぎる。
非常に難しく、自分も十全に理解しているとは言えない。だから説明はしない（ネットでわかりやすい説明を見つけたら、それは大幅にはしょって簡略化したモデルであると言い切ってもいい）。
・現実に，または想像の中で，見捨てられることを避けようとするなりふり構わない努力
・理想化とこき下ろしとの両極端を揺れ動くことによって特徴づけられる，不安定で激しい対人関係の様式
もう一つ、社会心理学に認知的不協和理論というものがある。精神分析学では防衛機制において「合理化」といわれている概念にほぼ等しい。
矛盾した言動や納得できない状況などに対して、それを正当化するために認知をゆがめ、自らを納得させるための理屈を作り出す。
思い込みの激しい小島の場合は、妄想の物語を作り出すという形で表れる。
だから小島自身は嘘をついているという自覚はないのではなかろうか。少なく見積もっても6割、多ければ8割ぐらいは本気で信じているように思える。
これに被害感情の強さが結びついた時、極度の人の好き嫌いが生とも考えられる。
イタコ気質は生来のものであろうが、それ以外は育成環境もかなり影響しているような気がする（なんとなくそう思うだけである、明確な根拠はない）。
原田寛『最後の直弟子が語る 芦原英幸との八年間』によると芦原英幸がきわめて猜疑心の強い人物だったようだ。
そして小島は芦原に心酔している。
2022/6/30 加筆訂正
最近多くの企業で、人事制度を「ジョブ型」へ移行する動きが目立つ。なぜならリモートワークとの相性がよいからだ。欧米企業のようにジョブ型であれば、仕事を切り分けてリモートで仕事を進めやすいが、メンバーシップ型の場合はそうはいかない。
リモートワークは欧米を中心に広がってきた働き方だが、欧米企業においては働き方もジョブ型で、仕事を個人に切り分け、成果も無理なく評価できる。一方のメンバーシップ型は、出社して同じ「職場というハコ」の中で一緒に働くことを前提とし、メンバーの役割を柔軟に調整するため、個人の成果の評価には困難が伴う。
日本はメンバーシップ型の働き方が一般的な中、突然リモートワークに移行したため、極端なミスマッチを起こしてしまった。リモートワークを実施するならば、個々に仕事を切り分けるジョブ型への移行が不可欠なのだ。
ジョブ型へ移行するには、仕事の成果を適正に評価できなければならない。そのためには、仕事の進め方もより個人の責任を明確にする方向へ改めなければならない。さらに仕組みを整備するだけでなく、評価する側のスキルも必要になってくる。さらには、メンバー全体が新しい働き方を受け入れるよう、価値観のシフトも必要となるのだ。
日本においてはメンバーシップ型組織の歴史は長い。「中世以降、ムラ社会が成立し、環境に最適化するために相互監視的な集団主義が浸透していったから生まれた考えだ」と社会心理学者の山岸俊男氏は指摘する。
そのムラ社会は昭和から平成にかけて、会社という組織の中でも脈々と受け継がれてきた。その結果、日本では社会でも会社でも同調圧力が強くなった。会社は働く場であるとともに、コミュニティーでもあった。しかし昨今、転職や副業に加え、リモートワークの普及が進み、ムラ社会を解体する動きが出てきたのだ。
働き方の制度を変えても、多くのメンバーの価値観は一朝一夕には変わらない。日本企業では、「あなたがいてよかった」と存在を肯定されたい人のほうが、「あなたの能力はすばらしい」と能力を肯定されたい人よりまだまだ多い。
こうした事情から、財界を中心に「同一労働同一賃金」の実現という文脈で進められてきたジョブ型雇用への移行が、なかなか思うように進捗してこなかった。それがくしくも、コロナ禍という強力な外圧により、待ったなしの状態になっているのである。
多くの企業で、個々の社員の役割や仕事成果の品質の基準は明確に定められておらず、社員に委ねられている。委ねられてはいるが、会社は社員を十分に信用してはいない。だから監視する。「オフィスへ出勤し、上司の目が届く範囲で仕事をするのならば安心だが、目の届かない所にいると心配」という感覚なのだ。できるだけオフィスで観察するのと変わらぬ管理をしなければならないと考え、「社員PC管理システム」などを導入してまで細かく監視する事態につながっている。
しかし、オフィスに出社していても、本当にきちんと管理できているのだろうか。実際には職場でも「やらされ感」を抱きつつ、意欲もなく、非効率的に仕事をしている社員もいるに違いないが、そのような状態でも、決められた時間、その場でデスクに向かってさえいれば、これまではよかったのだ。社員を信用しているのか、信用していないのか、不明な状態である。
つまり「成果よりも時間。とにかく長い時間、仕事をすれば高く評価する」という、生産現場における管理形態から抜け出せていない古い価値観である。かつて目立った、効率的に仕事をして上司より早く帰る部下よりも、非効率でも遅くまで残業している部下を高く評価してしまうような価値観だ。昨今では、そこまであからさまではないとしても、残業や休日出勤をする人を仕事熱心であると見る価値観が残っている企業はまだ多い。
これは「ジョブ型」「メンバーシップ型」という枠組みで考えれば、完全にメンバーシップ型の価値観である。会社側が「社員はサボるかもしれない」と考え、実際に社員も「サボる余地がある」と感じている。監視する側、される側という関係性にある。これではリモートワークがとても機能しそうにない。こうした価値観のままではジョブ型への移行がうまくいかないのは当然だ。
・仕事の進め方は本人に委ねられている。
キーワードは「自律」だが、実現には前提がある。いわゆる「ジョブ型」への移行だ。多くの企業で理念や行動指針の中で「自律」を強く標榜しているにも関わらず、いっこうに進まないのも、働き方の「ジョブ型」への移行が進んでいない点に原因がある。仕事の仕方や評価のあり方が、社員の「自律」と矛盾した状態にあるためだ。
社員が自律的に働かなければジョブ型は機能せず、ジョブ型に移行しなければ社員は自律的に働かない。つまり、「卵が先か鶏が先か」ということになるが、価値観を変えるためには、新たな価値観に合った仕組みが必要で、その仕組みを機能させるには、新たな仕組みに合った価値観への移行が必要となる。いずれが欠けても頓挫してしまう。「ジョブ型」の人事制度など仕組みの整備と、雇用する側とされる側の新たな価値観へのシフトが、同時並行で進められなければならないのである。
ブレグマン（2021）『Humankind 希望の歴史』を勝間さんがブログで紹介しているが、その記事のブコメが地獄と化している。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/katsumakazuyo.hatenablog.com/entry/2021/08/12/162845
「なんとなくだが俺はこう思う」「著者はチェリーピッキングしててクソ」みたいな主張がエビデンスなしに書かれており（そもそも君たち原書読んだ？）、それらにスターが当然であるかのように集まっている。これらは理性的な議論でもなんでもなくただのエコーチェンバー現象である。やはり、ブコメという文字数制限があるメディアできちんとした議論を行うのは無理があることが分かる。
こういう学術書やそれに近いものを読むときに私が習慣としていることがある。本を読む前にプロによる書評を読め。
ここでのプロというのは、新聞でそういう書評をいっぱい書いているプロのレビュワーのことではなく、プロの学者のことである。
例えば、"Bregman Humankind book review"とかでgoogle scholarなどを調べると、文化人類学者によるこの書評がヒットする。
A Sceptical Review of Bregman’s 'Humankind: A Hopeful History'
https://www.newenglishreview.org/custpage.cfm?frm=190173&sec_id=190173
この書評によれば、「過去において狩猟採集生活で住民同士が戦争ばかりして殺し合っていたというのは基本的には嘘」というブレグマンの主張は文化人類学的には嘘っぱちである。
"As a journalist he not only knows very little anthropology but also has an irritating folksy style"（ジャーナリストのブレグマンは文化人類学についてほとんど何も知らないだけでなく、イライラするほど垢抜けない文体を用いており）、"This is reminiscent of a very bad undergraduate essay"（これはとても下手な学部生のエッセイを思い出させるような主張だ）、などとやたら攻撃的な評がなされており、それはそれで大丈夫かという気持ちにはなるが、少なくとも一人の専門家視点から見た学術的な評としては参考になる。もちろんこの書評が真理で『Humankind』は読む価値なし、とここで主張したいわけではない（私は文化人類学者ではないのでその判断はできない）。
このような視点で批判的に本を読解することは、当該分野の知的蓄積を持っていない素人には不可能である。誤った知識を盲信しないために第三者によるファクトチェックには目を通しておいた方がよい。逆に、その道の専門家が「よく書けた本である」と肯定的に評していれば、ある程度安心して読むことができる。
日本語の書籍なら「（書名） 書評」でググる。学者による書評に絞りたい時は「（書名） 書評 教授」でググったり「（書名） （著者名）」でGoogle scholarしたりするとよい。
英語の書籍（日本語に翻訳された本を読むときもこれで原著の評判を調べる）なら「（書名） （著者名）」でGoogle scholarするのがおそらく一番よい。ある程度有名な本ならプロによって書かれた書評が学術ジャーナルに載っており、それがだいたいヒットする。特にいわゆる文系の学術ジャーナルには毎号Book reviewコーナーがよくあり、そこに載っている書評は「本の主張まとめ」→「本の批判的検討」→「本の評価」というフォーマットで書かれていることが多いため大変読みやすい。ただ一つ問題があり、これらのジャーナルはほぼ有料である。研究機関に所属するか金を払うことによりこの問題は解決する。
また、twitterで「（書名）」で調べ、研究者っぽい人による短評ツイートを探して読むという方法もある。研究者のTwitterはだいたい実名かつ顔写真アイコン（ソース：私の印象）なので、それで目grepしてからプロフィールをチェックするとよい。ちなみに関心がある分野の研究者のtwitterアカウントは普段からフォローしておくとたのしい。
冒頭で「ブコメがやべえ」と批判したが、こういう風呂敷を広げまくって人類史を俯瞰したぜと主張する売れ筋本に警戒心を抱いてしまう気持ちはよく分かる。なぜなら、最近のそういう本に対しては「適当こくな」と専門家からツッコミが入ることが実際に多いから。
例えば、Humankindの書評として上に挙げたものを書いたC.R. Hallpike先生は、ハラリの『サピエンス全史』に対しても批判的な評を行なっている。
Review of Yuval Harari's Sapiens: A Brief History of Humankind.
ちなみにこのHallpike先生は、未開社会のフィールドワークを行なった経験から「最近のポップな歴史書は文化人類学的デタラメばっか書きおって」と心底お怒りらしく、全員（チョムスキー含む）まとめてぶった切る本まで書いている。Hallpike先生が過激な主張を好むことも踏まえると（参考: https://twitter.com/profdanhicks/status/1336981539893161984 ）、この本に対するプロの書評が見つからないのは残念である。
C.R. Hallpike(2018). "Ship of Fools: An Anthology of Learned Nonsense About Primitive Society".
https://www.amazon.com/Ship-Fools-Anthology-Nonsense-Primitive-ebook/dp/B07HX4188K
また、このような人類歴史書スキャンダルとして最近話題になったのが、スティーブン・ピンカー(2019)『21世紀の啓蒙』における「学術的ルール違反」事件である。
ピンカーが書中で「科学史家による主張」として紹介していた言説が、脚注をたどると科学史家でなく社会心理学者によるものであったことが分かり、さらにピンカーによって引用されていた文章は実際には同じ論文内の別部分の文章を継ぎ接ぎしてピンカーにとって都合の良いように捻じ曲げられていた、という事件である。詳しくは以下のツイートを参照。
https://twitter.com/mccormick_ted/status/1419672144368308225
もちろん『21世紀の啓蒙』におけるピンカーの主張自体に対するプロからの異議申し立ても存在する。
https://www.abc.net.au/religion/the-enlightenment-of-steven-pinker/10094966
あるいは、オリンピック続行に反対だが、選手は応援したい、というジレンマ。
全国的に感染が急拡大する中、こうしたジレンマに悩んでいる人、多いと思う。
wikipediaによると以下。
認知的不協和とは、人が自身の認知とは別の矛盾する認知を抱えた状態、またそのときに覚える不快感を表す社会心理学用語。アメリカの心理学者レオン・フェスティンガーによって提唱された。人はこれを解消するために、矛盾する認知の定義を変更したり、過小評価したり、自身の態度や行動を変更すると考えられている。
オリンピックに反対であるがゆえに、応援もしない、さらには選手を軽蔑する、という形で自分自身の内心の一貫性を持たせようとする心的な傾向は、まさに日的不協和の典型例なんじゃないだろうか。
しかし、近代社会というのは、個々人の内心が一貫していることを求めるものでもなく、むしろ個人の好みと社会にとって正しいと思うことがぶつかり合うことを前提とした制度設計がなされている。
例としては、うなぎは大好物だが、乱獲は抑止すべきだ、とか、プラスチックは便利だがプラスチックごみは規制すべき等も思いつく。
自分の欲求と社会のありようが完全に一致しているひとはまずいないだろうし、ありとあらゆる社会問題は、自分のなかに矛盾した形である、個々人の選好と個々人の描く社会の在り方（正しさ、善）を調整する営みなんだろう。
うなぎの例でわかるように、「したいこと」と「よいこと」が矛盾した認知的不協和というのはごく当たり前の心理状態であり、大好物という認知と乱獲防止への政策支持の不一致を解消する必要はない。
うなぎは好きで食べるけれども、乱獲防止政策に賛成という態度はあって当然のこと。むしろこの二重性がなければ、公共的判断は成立しない。
うなぎを食べながら規制に反対する、というのも、認知的不協和の解消方法のひとつといえる。人々が矛盾を抱えたままで「正しいこと」に合意し、公共判断を下せるのは、とても合理的な制度設計だ。
そう考えると、現代の民主政が直接ではなく間接民主制なのか、納得がいく。
個人的には好きではないけど自分が社会の在り方として正しいと思っていることを代表者が討議し、社会として選択する、という場が必要になる。
そうなると、意思決定者にも、討議に参加する代表者にも、欲望だけに囚われない、人間的にも理性的にも分別のあるマトモな人間であってもらいたい。
近代の民主主義を築き上げた初期の人たち、例えばアメリカの建国者のひとりジェファーソンは、
公共的な討議の場を設定するためには、市民としては、そういう矛盾する認知を整理し、公共的課題を自分の欲求から分けて考えることができる分裂症的気質こそ、民主政に必要な市民の資質だと考え、他方、代表者（議員）に必要な資質をアリストクラシー（自然的貴族）と呼んだ。
しかし、一般市民としては、自分のなかの矛盾に耐えられない、というのが当たり前。
社会はこうあってほしい、という思いと、自分はこれが好きだ、という、ふたつの矛盾する認知に直面したとき、
ふつうの人々は、自分の内面を整理するために、どちらかの認知に一貫性を持たせるよう、知らず知らずに認知を修正してゆくことになる。
今回のオリンピックの例でいえば、特に運営側の闇の側面をいやというほど見せつけれられてきたので、人々のオリンピック嫌いが加速し、中止または延期の世論は7割以上になった。さらに、自分のなかでの論理的一貫性を保つために、選手にも賛同しない、という考えすら生まれてきたのは周知のとおり。
オリンピック選手に対するある種の攻撃的な感情は、こうして醸成されてゆく。
社会の規範に合わせて自分に対して一貫性を要求しがちな日本人は特に、自分の欲求を我慢するのはストレスなので、場合によっては、自分だけではなく、他人にも一貫性を強く要求するようになるからだ。
別の例を挙げれば、60年代にセクト化が加速したサヨクの動きが典型例。
また、原発反対するなら電気使うな、オリンピック反対するなら、テレビをみるな、といったよくある論法も、同じ認知の一貫性を他人に求める一例。
サヨクのみなさんは、極端に走り勝ちで、じゃあ電気をつかわない、といって原始人のような生活を始めたりもしてしまう。
自分のなかで一貫性を持たせようとして、あえてオリンピックをみない、応援しないといった姿勢を貫こうとする人も少なくないようだ。
党派性それ自体は、個々人の選好が異なれば自然発生的なものだろうが、
それが過激化するのは、認知的不協和へのストレスのほかに、もうひとつ社会的な原因がありそうだ。
ますます両極化が進んでいき、相手方の一貫性のなさを批判し合うようになるまでには、認知的不協和を解消しやすい立場の人とと
そうではない人たちとの分断が背景としてあるのかもしれない。
コロナ対策では人流の抑制が課題なので、パンデミックが始まった一年前、ステイホームが大きく取り上げられた。
しかし、ステイホームできない、したくない人たちの現実、そして経済再開を望む多くの圧力を前に、
次第に言葉の力は失われ、今では行政も政治家も口にしなくなってしまった。
もっとも同時に、自粛警察もあんまり姿をみなくなったのは喜ばしいこと。
ステイホームができる人と、できない人の立場の差。それを声高に叫べば叫ぶほど、軋轢を生み、社会の分断が加速する。
思い出すのはベトナム反戦運動。ベトナム反戦真っ盛りの60年代のアメリカでブルーカラーと呼ばれる労働者階層が、ベトナム反戦に熱を上げる若者たちに
反感を抱いたのは、自らは徴兵されず、安全な場所から口だけ反戦を叫ぶやり方が気に食わなかったからだ。
コロナ禍でのステイホームのムーブメントでも、それと似たような分断が生じたように思う。
自粛、在宅など社会に貢献できる人々と、ステイホームという形では絶対に貢献できず、むしろ足を引っ張ってしまうようにも見られてしまう業界。
それが特に浮き彫りになったのが、エッセンシャルワーカーというカテゴリからこぼれ落ちた飲食業界だ。
オリンピック選手もまた、一般人以上に、社会の安全と自己実現との間の認知的不協和に引き裂かれ、なおかつ、オリンピック反対派の標的にされるという意味では、深刻な犠牲者だろう。
以上の話は、人々のジレンマを構造的にとらえたらどうかな、という試みだけど、
自分自身が考えた正しさは、オリンピック賛成であれ、反対であれ、現在の自分の社会的立場のなかで認知的不協和を解消しやすい形で論理化されたものであり、
知らず知らずに自分の都合のいいように、正しさの論理的一貫性がアピールされているに過ぎない。
しかし、そんなふうにと口でいうのは簡単だが、ふつうはそんな悟りを開いたようなことはいえないし、そんなもの誰とも共有されない。
重要なのは、こんなふうに構造化して達観する、というか、悟りを開け、ということじゃなくて、
オリンピック観戦は選手の思いを知る絶好の機会。オリンピック反対がトーンダウンした、という論調もあるようだけど、
そうではなくて、自分的には反対は反対だけど、選手たちの置かれている立場もわかって、攻撃性が選手に向きにくくなったということだろう。
飲食でも、これまではタレコミにも怯え、苦しめられてきたけれど、最近は、ある意味、腹を括ったお店も多い。
タレコミも減ってきたという声もきかれる。
こうした寛容さは、行政の飲食業界への不十分な手当が報道されたり、飲食の場で実感することで、人々の認知が再修正された結果だと思う。
人々の認知には多様性が生じるものの、異なる立場の姿が可視化されることによって、自分のなかで矛盾する二つの認知をよりクリアに整理することにつながる。
こうして考えてみると、自粛要請をベースとした日本流の政策は、人々の認知が多様になるとかえって不都合なのがわかる。だからこそ政権与党は、人々が同じ方向を向きやすいタイミングを狙って、オリンピック直後の選挙を好機とみたりするのだろう。
自粛要請は、政策決定（ルール）に従う形で自分自身の好みという認知的不協和を解消しようとする日本人のメンタリティと、同じ社会の構成員にも同じ一貫性を要求したがる相互監視のムラ社会的なメンタリティが合わさって発揮して初めて効果的だといえるけれど、昨今のオリンピック運営のゴタゴタにみられるように、公共的なルールや判断への人々の不信感が強まると、必ずしも政策決定者に都合のいいような仕方で人々が一丸となって、認知的不協和を解消してくれるとは限らなくなる。
などと、都合のいい解釈で認知的不協和の解消を政策決定者自らが行うとなれば、
人々は、ルールへ従うことの意味が不明瞭になり、ああ、結局、好きなようにやっていいんだな、という思いを強め、相互監視は機能せず、自分の生活を変えることなくコロナへの懸念も自分の認知のなかで両立させてゆくだけだ。
しかし、現実には、2020年4月に実現した日本人一丸となったステイホームは夢のまた夢だし、飲食業界は我慢の限界をとっくに超えているしで、
人々はデルタ株猛威の現実にピンときておらず、人によって温度差のある、かなり適当な自粛をしつつ、コロナから目を背けられる絶好の機会とばかりにオリンピックに夢中になっている。
自粛に頼った政策は、結局のところ、オリンピックへの賛否が開催とともに揺れ動いてきたことに典型的に表れているように、認知的不協和の解消の仕方に多様性が出てきた瞬間、崩れ去ってゆく。「コロナは心配、、、」といいつつ普段通りに暮らす人々であふれかえるだけだ。
本来の政策というのは、そんな人々の認知（世論）など無関係に、討議されるべきであるし、人々は討議の結果に対して法的な拘束力を受け入れるべきだ。
例えば、自分の考えと相反していても、オリンピックは応援しているし、これからもしたいが、もし中止という政策決定がなされるならやむを得ない、
あるいは、オリンピックは懸念しているが、もし続行という政策決定がなされるならやむを得ないという態度でいられるほどに、政策決定者への信頼が重要になる。
「ほらみろ五輪楽しんでいる奴らが増えただろ」などという次元で政策を決めるべきではない。
むしろ「個人としては五輪は楽しんでいるけれども、政府には感染対策として中止するなら、中止を決定してもらいたい」という、ジェファーソン流にいえば分裂症的な市民の判断を見極めたほうがいい。
しかし残念ながら、いまの政権にはそうした信頼が全くといっていいほどない。
いつどんな判断をするか、全くわからない。データは出さない。モニタリングもしない。事実に基づかず楽観論でしか答えない。
将来シナリオを示さない。予測や分析を共有しないから、いつも唐突に首相が何かを決心したかのように物事が決まって、人々がついていけなくなる。
ある意味、ガバナンスの基本ともいえる、こうした事柄に目を背け、
多くの人が運転中に感情ストレスを覚えるらしいので「運転という環境下では誰しもストレスがかかり、感情的になりやすい」と考えたほうがいい
たしかにあなたの父親には問題があるが、それは運転という状況下によるもので、本人の人格はあえて切り離して対処法を考えたほうがいいかも
・
日本アンガーマネジメント協会の安藤俊介代表理事は、イライラした場合でも、６秒、間を置くことで多くの人は冷静になることができるので、その間に言葉に出して気持ちを落ち着かせるのが望ましいと言います。
その際に有効なのが、イライラする場合を想定して、自分自身にかける言葉をあらかじめ用意しておくことで、「大丈夫」とか「たいしたことない」といった、前向きな言葉を言い聞かせることが大切だといいます。また、温度計をイメージして、自分がどれくらい怒っているのかを客観的に考えることで、怒りを行動に移すのを避けることができると指摘します。
・職業ドライバーにアンケートを取って聞いた対処法の具体例がいくつか載っている
・
対処法としては
変だなと感じたら、運転を控える。
無理のない計画を立て、適切な休憩を取る。
などがあります。
高い遵法意識
・
原因の一つは、車という場所がプライベートな空間と公共の場の狭間に位置するからです。｢車に乗っていると、どこか匿名になったように感じるのです｣と語るのは、ヴィラノーヴァ大学の社会心理学者であるErica Slotter氏。｢匿名感覚により責任を負わなくてはならないという感覚が希薄になってしまうため、時に普段は取らないような行動を取ってしまうのです。｣
自制心には限界があり、運転という行為は自分を律する能力に負担がかかります。フロリダ州立大学の心理学者、Roy Baumeister氏は自制心をガソリンに例えました。それを使って衝動や感情をコントロールしますが、いつかは使い切って空になってしまうということです。
そして自制心が空になると私たちは｢判断疲れ｣を起こし、自分を抑制する能力が低下します。判断疲れが起きると、乱暴な行動を起こそうとする衝動を抑えにくくなるのです。
心理学者のMark Muraven氏は、自制心が疲弊した人でも、その行いが他人の為になると伝えられると、自制が必要な作業をうまく行えるということを発見しました。ということは、｢落ち着いて親切な運転を行えば同乗者や他の車を危険に晒さなくて済む｣と運転中に言い聞かせることで自制心を強くすることができるというわけです。
＞ちゃんとエコーチェンバー現象を確認するなら、元々の思想が同じような人達を2グループに分けて、全く同じ考えを信じてる人ばかりの場で聞いた時と、考えがバラバラの人がいる場で聞いた場合とで、信じる人の割合が変わるか観測しないといけないだろ。そんなことしてるわけ？
していない。
それは社会科学全般に付きまとう問題である。普通の科学というのは、同条件の培地を作って、あるいはマウスを使い捨てにして、お前の言う通りの比較をするわけだが、同条件の社会を作ったり使い捨てにしたりする訳にいかないので、社会科学においてそういう実験は基本的にできない。
しかし、近似的なことはしている。例えば社会心理学の実験のようなことだ。実験ボランティアに集まってもらって、一人以外が全員サクラで、他の人が意見にめちゃくちゃ賛同した場合と、いろんな意見があった場合で、対象の一人の意見が極端になるかどうか、件数を調べる……みたいなことはやっている。はずである。
まあそれは厳密には対称性の実験にはならなくて、だから極端な理系脳の人は文系科学を嫌うんだけどね。
ただそうしないと研究できない領域があって、しかも成果が実際にでるから、しかたない。
これを批判したいなら、止めはしないが、ハードな批判になるだろう。エコーチェンバー分析ではなくて、社会科学全部を批判しなければならなくなるからだ。
＞問題は本人に土壌があるかどうか
全くその通り。
しかし社会全体には必ず土壌のある人と無い人がおり、そうである以上、環境がそろえばその影響が全体には必ず出る。
繰り返すが、これはあくまでも傾向の話であって、絶対にそうなるとかいう話じゃない。
あと傾向は実際に観察されている。
Disdain for the Less Educated Is the Last Acceptable Prejudice
https://www.nytimes.com/2020/09/02/opinion/education-prejudice.html
より一部訳
重要なことは殆どのアメリカ人（3分の2近く）が4年制大学の学位を持っていないということである。彼らの悩みの原因は不十分な教育にあると労働者に言うことによって、エリート (meritocrats) は成功と失敗とを道徳化し、知らず知らずのうちに学歴偏重主義を広めている―大学の学位を持っていない人々に対する陰湿な偏見を。
学歴偏重主義者 (credentialist) の偏見は、エリートによる傲りの症状である。2016年までに、多くの労働者は高学歴のエリートたちが自分たちを見下しているという苛立ちを感じていた。この訴えには根拠がないわけではない。調査研究は、多くの労働者階級の有権者の直感を裏付けている；人種差別や性差別が好ましいとされない（排除されはしなくとも信用はされない）時代にあって、学歴偏重主義は最後まで残る偏見である。
アメリカ合衆国とヨーロッパでは、他の嫌われがちな集団 (disfavored groups) に対する偏見よりも、教育水準の低い人々に対する軽蔑は、より顕著であるか、あるいは少なくともあっさり認められている。アメリカ、イギリス、オランダ、ベルギーにて実施された一連の調査のなかで、 Toon Kuppens 率いる社会心理学者のチームは、大学教育を受けた回答者は、他の嫌われがちな集団に対する偏見よりも、教育水準の低い人々に対して、より偏見があることを発見した。この研究者たちは、典型的に被差別者とされるさまざまな人々に対する態度を調査した。ヨーロッパでは、このリストにはイスラーム教徒、貧困者、肥満、視覚障害者、低学歴の人々が含まれていた；アメリカでは、このリストにはアフリカ系アメリカ人、労働者階級が含まれていた。これらすべての集団のなかで、低学歴者はとりわけ嫌われていた。この研究では、大学教育を受けたエリートたちによる教育水準の低い人々に対する軽蔑的な見解を明らかにしただけではなく、エリートたちがその軽蔑を恥ずかしいと思っていない (unembarrassed) ことも発見した。彼らは人種差別や性差別については非難するかもしれないが、しかし教育水準の低い人々に対する否定的な態度については弁解しないのだ。
2000年代になると、大学の学位を持たない市民は見下されるだけではなくなった；アメリカと西ヨーロッパでは、彼らはほとんど公選職に居場所を失うようにもなった。アメリカ議会では、下院議員の95%と上院議員の100%が大学を卒業している。資格を持つ少数の人々が、資格を持たない多数の人々を統治するのだ。
これまでも常にそうだったわけではない。十分な教育を受けた人々は常に議会で不釣り合いに代表されてきたが、最近では1960年代初頭には選出された議員の4分の1が大学の学位を持っていなかった。過去半世紀の間に、議会は人種、民族、性別に関しては多様化したが、学歴と階級に関してはそうではなかった。
学歴分断の一つの結果として、公選職に就く労働者階級が極めて少数であることがある。アメリカでは、労働力人口の約半数が、肉体労働、サービス業、事務職と定義された労働者階級の仕事に従事している。しかし、選挙前にそのような仕事に従事していた下院議員は2%にも満たなかった。
女性が数学を苦手なのは社会から「女性は数学が苦手だ」という圧力を受けているのが原因であるというような内容の研究を紹介しているブログが話題になっている。
だがこれはアカデミックな場ではとっくに否定されている見方だ。
こういったものはステレオタイプ脅威（Stereotype threat）と呼ばれるが、概ね以下のようなものと説明される。
「男女に数学の問題などを解かせるなどする前に、『女性は数学の点数が低い』というようなステレオタイプな説明をした場合は女性の点数が下がり、『女性の数学の能力は男性と同等』というようなステレオタイプを解消するような説明をした場合は点数が同一になる。
これはつまりステレオタイプを無意識に意識してしまうことで脳内のワーキングメモリが圧迫され、能力が低く出てしまうということである。」
こう言った概念は1995年にクロード・メイソン・スティールとジョシュア・アロンソンが提唱したものだ。
この「現象」は実になんだか「納得のいくもの」であり信じ込みたくなるようなことでもあり、数多くの研究が行われてきた。
その結果見えてきたものはステレオタイプ脅威には再現性がないということだった。
最近の大規模な研究ではこの現象は確認できなかったし（Flore et al., 2018）、ネガティブな研究結果は公表されづらいというような出版バイアスも関わっていることもわかった。（Schimmack 2019） （Flore & Wicherts, 2015; Ganley et al., 2013）
ステレオタイプ脅威で面白いのは、いわば人工的に作られた不自然な研究手法で行われた研究では「現象」が確認されたのに対して、より現実に近い場で行われた研究では「現象」が確認されなかったということだ。(Shewach et al., 2019)
ステレオタイプの研究が「この現象はあるに違いない」と決めつけて行われてるというのはなんだか皮肉で面白い。
実はこれは現在の心理学全般に言えることなのだが、こういったものは再現性がない研究が多すぎるのだ。再現性がないということは論文に書かれている手法をそのままやっても同じことが起きないということで、これはもはや科学とは言えなくなってしまう。
米国大統領選の開票が続いている。現時点だと、どうなるか本当に分からないし、結果の解釈をめぐってもめそうな予感しかしない。
それはさておき、日本の保守層ではどうもトランプを応援する人が多いようだ。正直、なんでトランプを支持するのかがよくわからない。
要するに、トランプが「反中国」だからということだと思うのだが、トランプの反中国なんて死ぬほどあてにならない。一貫した思想があるわけじゃないので、自分の得になるとおもえば、一瞬で中国フレンドリーになる。ウィグルの人権状況なんてミリも関心がない（これは暴露されてた）。
基本的に孤立主義者なので、国内でのポイントを稼ぐためにイスラエルとかイランには口やちょっかいを出したり、北朝鮮に手を出したりすることはあっても、極東アジアで何かあったときに軍事介入なんてまずしない。「外国での戦争になんでアメリカのカネを使うんだ」という話にしかならない。中国もそのあたりは分かっているので、トランプ再選は大歓迎。米国の国際的威信もダダ下がりなので、中国が自国の影響圏を拡大するのにはうってつけの大統領だといえる。ロシアも同様の理由でウェルカム。2016年の時には「選挙協力」までしてたわけで。嘘つきだし自分の政権の運営すらまともにできてないから、米国の国力自体が下がる可能性も高い。
ここでようやく本題なんだけど、そもそもなんでトランプのウソに騙されるのかという話。トランプ支持者も日本の右翼の多くも、基本的に対人的な不信感がベースにある。だからすぐに陰謀論を信じる。逆説的なんだが、対人不信感が強いからこそ、あっさり詐欺師に騙される。
社会心理学者の山岸敏男によると、対人的な不信感がベースにある人は、最初から他人を信じようとしないので、「誰が信じられる人で、誰が信じられないのか」という対人スキルを学ぶ機会がない。他方、信頼が最初の前提ある人は、実際に人を信じてみて痛い目にあったりするので、そういう対人スキルを磨きやすい。
やたらと猜疑心が強くて、すぐに陰謀論を唱える人が、トランプみたいな詐欺師にあっさり引っかかっているのをみると、山岸の説明がわりと腑に落ちる。
正常性バイアス（せいじょうせいバイアス、英: Normalcy bias）とは、認知バイアスの一種。社会心理学、災害心理学などで使用されている心理学用語で[1][信頼性要検証]、自分にとって都合の悪い情報を無視したり、過小評価したりしてしまう人の特性のこと。
自然災害や火事、事故、事件などといった自分にとって何らかの被害が予想される状況下にあっても、それを正常な日常生活の延長上の出来事として捉えてしまい[2]、都合の悪い情報を無視したり、「自分は大丈夫」「今回は大丈夫」「まだ大丈夫」などと過小評価するなどして、逃げ遅れの原因となる[3][2][4]。「正常化の偏見」[5]、「恒常性バイアス」とも言う。
某大衆的人気を得ている作家の新作は、過去の大ヒット作を下敷きにし、現代ネタを大量に仕込んだ作風だ。
自分のネタと言っても唯一独自のものでもないだろうし、パクられたと言うようなものではない。
すでに大衆的人気を得ている作家には技術やスタッフがあり、彼の手でわかりやすくポップに加工されることで価値がでるのだ。
彼は高度な教育を受け社会的地位がある人間で、創作活動にかける想いに青葉のような切羽詰まったものはない。
凡庸でも人として認めてもらえたり、1%の良い部分から教育など次のチャンスがもらえたりプロデューサーや同好の志との出会いにつながっていくのが恵まれた人間だ。
恵まれた環境で育った人は性格が穏やかな傾向があり、チャンスを自ら潰すことも少なくなるだろう。
先月２６日、鹿児島県内で初めて感染者が確認されたあと、感染した女性が立ち寄っていた姶良市のスーパーでは、従業員から、「立ち寄った施設で、『あなたには使ってほしくない』と言われた」などの報告が寄せられているということです。
このため姶良市は、ホームページに不当な差別や偏見、いじめは許されないという市長のメッセージを掲載しました。
さらに８日夜、鹿児島市に転入した高校生の感染が分かると、ツイッター上では
「標準語を話す人は隔離対象」とか、「鹿児島に来る人には何かしら罰則規定を決めていい気がする」などといった、極端な意見も投稿されています。
社会心理学が専門で、東京大学大学院の関谷直也准教授は「感染者が差別に苦しむことが繰り返されると、感染経路が追えなくなる可能性も出てくる。
新型コロナウイルスが自分たちに近づいている不安の表れだが、差別や偏見に結び付けることはあってはならず、人権問題として考えなければならない」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/lnews/kagoshima/20200409/5050009868.html
11日朝、岩手・花巻市の商店街で、住宅や店舗など6棟が焼ける火事があった。
この男性は、新型コロナウイルスの緊急事態宣言を受け、入居予定日より早く東京から花巻市に引っ越すために来ていた。
警察では、出火の原因をくわしく調べている。
https://www.fnn.jp/articles/-/31149
https://i.imgur.com/bb9XNF5.jpg
分かりやすい例が、大切なことはアニメを見て学んだ！とかアニメで知った！アニメで軽音楽部をはじめた、アニメで太平洋戦争を学んだ。。。
ところが事件が起こるとアニメは関係ない！と必死になって言い出すよね。
アニメに興味がない人は客観的にアニメと関係ある！っていいます。これがまともな意見。
確証バイアスによって反証を一切排除するなんて感情論でしかない。
いわば、感情的になって戦争をはじめると言い出すようなレベルだ。こんな人間は人の上に立てない。
確証バイアス（かくしょうバイアス、英: confirmation bias）とは、認知心理学や社会心理学における用語で、仮説や信念を検証する際にそれを支持する情報ばかりを集め、反証する情報を無視または集めようとしない傾向のこと。
