上陸して作戦展開できる基点が北海道東部にほぼ存在しないというのは根拠のある話で、興味のある人は「根室湾」や「泊湾」「根室海峡」でググって欲しい。地形を見ることが出来るはずだ。
ここでのポイントは根室湾と泊湾、根室海峡の北部に位置する「知床半島」で、知床半島はその半島を縦に割るように連山が形成されている「知床連山」という。
知床連山が存在するため北方領土から上陸作戦を敢行しても知床半島の南北で分断されてしまうため軍事活動が著しく制限される。

ロシアは複数の基点から電撃的に奇襲攻勢をかけるのがお家芸(ドイツに学んだ)で、ウクライナ侵攻のときもウクライナの東側と北側から同時に奇襲攻勢を掛けた。
しかし北海道の場合、知床半島で南北に分断されてしまうため、根室湾および泊湾を担当するロシア軍Aとオホーツク海を担当するロシア軍Bが連携することが非常に困難なのだ。
しかもロシア軍にとって頭が痛いのは日本が誇る全国津々浦々、山奥だろうが離島だろうが何処にだって存在するアスファルト舗装道路網が知床半島には非常に少ない。なぜなら国立公園だから開発が制限されているのだ。

知床半島の有識者は言うだろう「いや待てよ・・・国道334号、通称"知床横断道路"区間があるじゃないか！分断しないのでは？」と。
そして有識者は同時に認めるだろう「知床横断道路さ戦車走らせるってぇ？そったらもん走らせたら道路がわぁやになるっしょ！？はんかくせぇべな」と。
「んだんだ。まぁだ夏ならなんぼか良いんでね？でもよぉ冬さどうすんだ？知床の冬はなんまらしぃばれるべさぁ？アップダウンさ結構あるべな知床連絡道路」のように道産子がわらわらやってきて「北海道の東側から侵略するの無理だべさぁ」と結論付けてくれると思う。
道東を占領できたとして今度は日高山脈あるから大変だよねロシア軍。

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2022-09-12

■anond:20220912090846

unhousedもhouseを前提にしてないか？homelessと違いがよくわからない

outdoor neighborsとかどうだろうと思ったけどこれもdoorを前提にしている気がする

wild neighborsだとなんか国立公園とかで裸で生活してそう

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2022-08-21

■anond:20220821210503

歴史は「べき乗則」で動く種の絶滅から戦争までを読み解く複雑系科学

https://honto.jp/netstore/pd-review_0603141079.html?pgno=2

山火事（アメリカの国立公園では、小規模な山火事をことごとく消すようにしたために、逆に一度山火事が起きると大規模なものに結びつくようになった）

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2022-07-22

■アメリカにはメイン州があります。

他はおまけみたいなもんです。

メイン州は米国最北東部に位置する州で、岩場の多い海岸や、海に関する歴史、

そしてアーカディア国立公園内の花崗岩やマツに覆われた島々などの自然で知られています。

アパラチアントレイルの終点である、カターディン山のあるバックスター州立公園には、

たくさんのヘラジカが生息しています。海岸沿いには、キャンディーストライプが特徴のウェストクオディヘッドなどの灯台、

ロブスター料理店、オガンクィットやオールドオーチャードなどの砂浜のビーチが点在しています。 ― Google

州都：オーガスタ

面積： 91,650 km²

人口： 134.1万 (2020年)

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2022-06-20

■ドロローン規制

https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20220620/k10013679261000.html

＞事故を起こしたときとかに所有者不明のままドロ-ンされないようにしたいわけか

お高い機体を回収もせずにドロンするかね？意図的に首相官邸に突っ込ませたやつのことかな？所有者は判明しとるが。

＞登録者情報が虚偽や偽装だったり改造されて飛行中の場合に、WiFi スポットのように外部からの信号でリアルタイム認証チェックして違法なら機が自動出頭する（SFのトラクタービーム）全自動の技術的安全担保システムを。

一度登録してみ、登録者偽装を防ぐようになっていることが分かるから。というか仕組み全く分かってないコメントやね。

＞これで所有者不明な無許可飛行ドローンは即座に撃ち落として、誰かのものだと判明したら弁償するだけで済むのかな？

器物損壊はまた別やろ、撮影データも弁償せなあかんで。（想定が全く分からんが）

＞義務化によって防げる事故や犯罪の範囲が分からない。登録しているからドローンで国会議事堂にウンコを落とすのをやめよう、とか思いとどまるのだろうか？

事故を防ぐといった前向きなものやないで。事故後に所有者を判別できるようにするためのもんで、どんなものでも許可得んとあかんよと強制しとるだけやね。

＞登録制にしたから重量制限や航空法の規制は緩くしますとはならない（むしろ厳しく）ので、単純にどうしようもないくらい不便になってる

不便やから新しいアイデアは試行されずに埋もれていくんやで、イノベーション阻害やで。

＞とりあえず資格を取りに行ってくるかな。

資格はあんま関係ないな、資格取得のなかで規制についての説明あるくらい。

＞リモート IDに対応してない既存のドローンのほとんどが、昨日までに申請して登録していないと新品だろうとなんだろうと今後日本の屋外では飛ばすことがほぼ不可能なゴミとなった。結構な数の犠牲者がいることだろう。

小型軽量省電力格安の外付リモート IDが出ないことにはやね。

＞縛りが増えるのは最初からテロに使われる事の一点だけを問題視しているんだろうから許可を得た人間が許可を得た場所でのみ飛行させれて欲しい、出来ればホビーユースは禁止でというのが本音なんだろう。

販売を禁止しとる訳やあらへんで、登録せんで飛ばしたらテロ防止にはならん。

＞山で好き勝手飛ばすのほんとやめろ

そんな奴おるか？自分の山なんかで勝手に飛ばされてるんやったら警察呼んだらええで。

＞それなりに重いものを高いところに飛ばすわけだしな

そういう事を言うから、イノベーション阻害やと言われるんやで。重さや高さが事故の要因になったことあるか？

＞有線飛行は「遠隔操縦」に入るのかな。というか追跡できるようになるのか >「飛行中の位置や速度などを電波で発信する機能を備えなければなりません」

有線無線の区別はないで、追跡というか遠隔でドローンの情報を確認できるようになる。

＞めんどいがまあ仕方ない。キッズが増えて少し苛ついてたところだったんだ。

キッズが増えた？登録はともかく100g以下に規制強化されたことが納得いかん。ちなみに規制後もキッズは無視して登録無しで飛ばしよるで。

＞飛行中のドローンの位置を特定できるだけでなく、操縦者の場所も特定できないと逃げられそうな気がする。とはいえ、きちんと登録して自由に飛ばせる範囲が増えると嬉しい。

登録番号から登録者住所が特定できるので、操縦している時の立っている場所を特定する必要は無いで。登録したら自由に飛ばせるのではなく飛行申請が必要になるで。

＞おもちゃがどこまで対応するのかな

100g以上のボビードローンは日本での販売なくなるやろ、対応する意味ないもの。

＞最近走行中の車にドローンぶつけて操縦者は逃げた事件があった。フロントガラスに衝突してたら傷じゃすまない重大案件。基本車と同じく屋外用は登録と免許義務化すべき。守らない人いることはやらない理由にならない

車にぶつけたドローンのことは記事に書いてあるで、登録はともかく免許制度はドローンにはまだないんやで。自転車より先にドローンが免許必要になるなどありないと思いますが？

＞いつもの日本の成長力殺す過剰規制。初期は趣味でドローン自作とかもあったが、ドローン飛ばすだけで通報されかねないんで、消えた。自衛隊がドローン開発するにしても人材がおらず、中国製買ってくるしかない。

ほんまやね、レースドローン以外で自作ドローン組んでる人は、とんと見なくなりましたね。自衛隊のドローンは国内開発を進めつつ、日仏米製やで。

＞自動車と同じ扱いになってきた。不満が多いようだけど人命に関わるものであると考えれば妥当な流れ

ドローンで人命が失われるような事故は発生していないんやけど、人命が失われる事故が発生している自転車を規制しないのは何故？

＞100gって野球の軟球より軽いからなぁ。この規制が妥当だとするなら将来的にはすべての100g超えるボールが被害与えたときのためにリモート ID(4万円ぐらい)を埋めこまないとダメになるかもね

ほんまやね、ボールじゃなくてもコントロール付けて投げ込めるものは登録義務化せんとね。最後には紙飛行機も規制対象になるかね。

＞アメリカにも登録制度はあるし、事故の危険がある以上、必要な制度なのでは。自分の身体や車、家などに被害があった時に、加害者が誰かわからないと困るでしょ。

250g以下ではリモート ID 不要で登録していれば飛行禁止区外で自由に飛行できるアメリカと比較するの？（アメリカは免許制度もある様子）

＞それ以前に、バカが余計な事するからこうなる。登録する事自体は別にネガティブに捉えなくていいと思う。登録すりゃいいだけの話。

バカが余計な事をしてからでよかったと思います。登録義務化に合わせて規制を強めているのがネガティブな点ですね。

＞↓過剰規制て。そりゃゆるゆるの途上国に比べると強いが、欧米と比べると考えられてるよ。開発・実験用ドローンは事前にエリア申請で飛ばせるとかいろいろな規定があります。申請もオンラインで完結で特に問題はない

オンライン申請もあまり出来がよろしくない。開発・実験用ドローンは申請がチグハグでトライ&エラーが非常に困難。

＞なんでこんなに叩かれてるのかわからない。車と同じように登録ないものは公道走ったら違反ですよ、と同じ。今回の登録制度はちゃんと市販品も、自作機も試験機も登録出来るようになってるよ。

車じゃないから叩かれてます。登録したら公道走れるようになるのではなく、飛行計画を申請しないといけません。自作機の部品交換したら再登録必要とか笑えない。

＞手間は増えないほうが良いけど、所有者情報登録させるだけで吹き飛ぶようなイノベーションてどんなもんやねん。

あなたが想像もできないような、新機軸ドローンやね。所有者情報登録するんやったら面倒なんでアイデア実現の開発せんとこってなるやろ。

＞自動車が免許、登録性でも利用されてるし、必要なものは売れる。ドローンは個人利用よりも法人が主になっていくのでは。

そやね、ホビーユースの市場を完全につぶしたね。結構な市場ができていたかと思うのにもったいない。

＞法律でがんじがらめにされてる日本ではホビードローンさえも気軽に楽しめない。ドローンとATVの知識に加え、アマチュア無線局開設、航空局に目視外飛行許可を取り、飛行場所の確保、機体登録義務化(有償3年毎更新)

こういう新しいものを忌避するのが、イノベーションの阻害と言われているんだな～。

＞記事内にある「レベル4」は街中で運用される制限のないドローン活用。今年中に免許制で始まるらしい。来年にも街中を普通にドローンが飛ぶ。"自動車学校のドローン専任講師"…2019年にはもうあったらしい。

免許制始まっても街中を普通にドローンが飛ぶことにはならんよ。飛行許可を事前に取る必要があって面倒なのでね。ドローン専任講師も自称できなくなりそう。

＞ここにも日本サゲポルノしてる人いるけど、ドローンの規制強化は世界的な流れ。中国ですら250g以上は身分証明書と機体番号登録が必須。

250g以下では登録不要な中国と比較するの？

＞本体には必ずなまえを書いてください、とか。名前書く欄はあってもいいかもね。「おなまえ　　　」

そだね～、地上から名前が目視確認できるほど大きく書く必要があるかもね。

＞今まで義務じゃなかったことにびっくりだよ

どんな世界に住んどるんや。

＞ドローンを用いた成長力って何なのかなー

なんぼでもあるわ、今のままやとドローン配送ですら世界から遅れるぞ。

＞ドローンは急速な勢いで兵器に使われているわけで、車と言うよりも扱いとしたら空を飛ぶ拳銃と同じ扱いで、妥当な措置だと思う。こればっかはウクライナとロシアの戦争を見れば明らか。不便だけど仕方がない。

兵器に使われている技術を全て規制するんなら、現代生活成り立たんわ。そもそも登録義務化で兵器利用が減る訳が無い。

＞100gは厳し過ぎるでしょ…200gだったのに明らかにDJI狙い撃ちの意図が感じられる。

DJIというか、規制に合わせた企業努力を、ちゃぶ台返しで反故にするの、発泡酒規制とかでもやってたね。

＞余計なことしたバカって福島の土で大騒ぎした人たちのコト？

そうなんかな？あれしきのことでとは思いますが。

＞賛成。100gは厳しいかなぁとも思うが。

思うんやったら厳しいやろ、規制が厳しいなかで何か新しいことを考えようとするかね？

＞規制を緩くして実害が出たらボコボコにする案もあるが、自動車の事故をみればわかるように「故意性」「重過失」のハードルは民生用ドローンでは届かない成層圏より高い印象。

ほんまやね。感情で規制を書けんといてほしいのだが、日本では難しいんかな。

＞アメリカ FAAの規制と比較しユルユルで、やっと登録義務ができた程度なのに、日本のイノベーションを殺すとかになっちゃうわけ?

250g以下ではリモート ID 不要で登録していれば飛行禁止区外で自由に飛行できるアメリカと比較するの？

＞登録くらいすぐに出来るかと。

そやね～、飛行申請も基本許可されて10分程度で結果却返ってくるなら文句はあらへんけどな。

＞小型だろうがドローンほぼ全般が、操縦が簡易な産業用無人ヘリコプターみたいな扱いになる感じ？　そもそも産業用の無人ヘリコプターは操縦が難しくて危険だから免許制だし。

ラジコンも含めて100g以上の飛行機は全て対象。複数所持してれば金がかかって仕方がない。産業用無人ヘリは以前から登録必要、リモート ID搭載義務が新たに加わった、産業用無人ヘリの免許はメーカー発行で法律に基づくものではない。

＞空港で航空機にぶつけるテロを考えているんだろうな。

だれが？規制している国がというなら、そんなことは想定していないし、それを防げるわけでもないで。

＞石橋を叩いて自殺

ほんまやね。国産ドローンの躍進は絶望的。

＞人命に関わるものだし、ある程度は必要。イノベーションとか言ってる層は自動運転改革のためには公道でもっと走らせるべき！とでも言うんか？歩いて上から誰のでもないドローン降ってきたら誰に責任とってもらう？

ドローンで人命が失われるような事故は発生していないんやけど、人命が失われる事故が発生している自転車を規制しないのは何故？自動運転はもっと公道でもテスト走行すべきだし、誰の物でもないドローン降ってきて当たった事例も今んとこ無いで。（所有者不明）

＞クルマと同じ扱いになってきた。普及するとそうなるのもやむなしか。

法規制されたころの自動車程に普及しとるか？

＞まだスタートなのでこれから……　/　ちょっと微妙なのがうっかりミスで落としちゃった機体の事故処理に於いての責任者確認は出来るようになるのだけど、無許可飛行が防げるようになるわけではない。まあ一歩ずつか

無許可飛行を防ぎたいなら、これが一歩目になるんかな？

＞適当なブコメが人気だけど自衛隊のドローンはアメリカのものですよ。

さっき調べたらフランスのものや国産のものも持っているみたいですよ。

＞許可制じゃなくて登録制なんだよね？多少は面倒になるだろうけど… 防犯登録が義務だから自転車の普及が阻害されてるとかないだろうし、この程度は乗り越えてもらわないとねぇ

防犯登録は罰則無いけど、ドローン登録は罰則あるんやよね。登録が必要になるならドローン購入しないとか普通にあるかと。

＞責任者から物理的に離れて動く物だから登録必須で当たり前。犬猫だって登録する

いや、その理屈はおかしい。

＞別に規制強化でも、なんでもない

200g以上だったのが100g以上になったのに？

＞今回の規制がどうこうではなくそれ以前の規制でとっくに日本のドローン業界は死んでる／ドローンはガチガチに締めるのに電動キックボードはガバガバだったり、特に安全に振ってるというわけでもない

安全に寄与するわけでもないのに規制強化されるので納得いかないんすよ。国内ドローン業界については空撮業者のみ残る感じ。電動キックボードは話が別やで。

＞なに？イノベーションってのは未登録でやりたい放題できるためのものなの？だからバカは嫌いなんだよ。手続きが不満ならイノベーションしなくていいぞ。

未登録でやりたい放題は規制があっても出来るんだよ。バカが嫌いなら鏡をみるなよ。

＞むしろきちんと法整備されてないから企業の動きが鈍い面もあるのでは。(やんちゃする企業でないかぎり)

法整備されてたからDJIとか規制に沿う形で製品出したのに、ちゃぶ台ひっくり返されて何ともですな。

＞義務化の何が悪いのかわからない。誰の責任範囲なのか可視化できるようにするのは今後の利活用拡大を見据えると当然でしょ。しかも登録料格安なんだし。

ホビーユースで複数持ってると馬鹿にならない金額になるんよ、リモート ID 装置もそれなりに高額ですし。

＞いい流れでは。ドローンの講習も増えるだろうしそれだけビジネスチャンスが出てくるんじゃないかな。空撮とかの料金も今まで以上に盛れるようになるんじゃないかな

何のクオリティも保証されないドローン講習が増えたとしても、悪徳業者が蔓延するだけじゃない？空撮料金も現状で増額できるわけがないと思うが？

＞日本のドローン規制は諸外国と比べ特別厳しいわけではない。飛行禁止の人口密集地に住んでる人の割合が多すぎるだけ

他国との比較はどうかと思うが、人口密集地の割合が多いのは納得できます。山で飛ばそうにも所有者に許可を取れない。

＞ドローン大好き人はなんなの？レーザー誘導ミサイルは実質カミカゼドローンなんだけど、発射機でなく弾薬扱いで十分装備されてるんだが。

何が言いたいのか分からん。ロケット大好きな人も批判するんかね？

＞正に亡国▲シンガポールは700gアメリカでも250gでしょ。さらに言えば100gでも、登録機でもすでにほとんどの場所は飛行禁止だよ。

空撮需要など見ると日本こそドローン開発で先行できる素養があったかと思います。

＞これをたたくやつおかしいだろ

全部ひらがなでブコメするやつおかしいだろ

＞アメリカに持っていった時も普通に Permalink | 記事への反応(0) | 19:27

2022-06-18

■anond:20220617165256

日本はクリーンで無限で自給できる地熱資源に恵まれてるのだから温泉利権や国立公園なんて粉砕してアイスランドみたいに地熱発電に力を入れるべき！

……と思ってたんだけど地熱は開発し尽くしても日本の消費電力の20%ぐらいしかカバーできないと知ってガッカリしたわ。

逆に石油やウラン燃やして発生するエネルギーの量ヤバいなと知った。

Permalink | 記事への反応(0) | 22:03

2022-05-07

■ミリオタや元陸自隊員(現陸自 予備役)とロシアの北海道侵攻を話した

前提

強調して現在現行リアルタイムのロシア軍の予測保有戦力を考慮したもの。

ミリオタ5人、元自衛隊員8人との会話を統合した記録。

北海道 西部 から ロシア軍戦力を揚陸する可能性は限りなく低い

北海道西部は日本海が広がり、現在のロシア海軍が保有する全揚陸艦を用いても電撃的に北海道の一部地域を制圧掌握できる戦力を揚陸するのは並大抵のことではなく、海上自衛隊の保有艦艇の約半数および航空自衛隊の航空機の約半数で完封、1/3で撤退を余儀なくされる可能性が非常に高い。

これは北海道西側に北海道侵攻のための橋頭堡となる離島が存在しないためで、自衛隊は自在に補給線が確保できるのにロシア軍は長距離の補給線を維持し続けなければならない非対称戦となることが濃厚であるため。

加えて、自衛隊は北海道を侵攻するロシア軍を独力で追い返せる戦力を保有しつつも米軍と連携することで一層の消耗抑制へ努めることが予測され、ロシア軍はほとんど消耗しない軍隊と対峙する必要のある北海道西部ルートを選ぶ理由が無いと思われる。

ロシア軍が北海道西部から侵攻するには北海道西部全土へ文字通りの昼夜問わず常時絶え間のない高火力ミサイルによる爆撃を敢行し続ける必要があり、現在のロシア軍にはそのような戦力は存在しないため、北海道西部沿岸への高火力ミサイルによる爆撃はハラスメント以上の効力を発揮しないと予測される。

自衛隊 北部方面隊の根拠地へミサイル爆撃した後に北海道 北部および東部 からの同時侵攻となる

ロシア軍の戦術ドクトリンを考慮すると、縦深攻撃を仕掛けた後に複数のルートから多面侵攻を仕掛ける可能性が高い。

縦深攻撃のターゲットは自衛隊北部方面隊の根拠地、つまり北海道の自衛隊駐屯地であり、自衛隊北部方面隊の即応迎撃能力を奪いつつも北海道北部および東部からのロシア軍陸戦力揚陸するための時間を確保することが狙いだ。

北海道北部および東部の侵攻ルートとは、すなわち樺太および北方領土国後島からの侵攻であり、前項で挙げた補給線のための橋頭堡の確保にこれら離島が上手く機能すると思われる。

しかしながらそれは北海道秋季までの話だ。
北海道北部および東部は冬季に流氷で覆われることが知られており、電撃的な侵攻により北海道北部および東部を制圧し掌握下へ置いたとしても冬季となれば流氷により補給線が物理的に寸断されてしまう。

ロシア軍がこの様な状況を回避するためには北海道全土を電撃的に制圧し掌握下へ置く必要があるが、それは北海道の自然環境が許さない可能性が高い。

北海道の中央には山脈が広がり、東西南北への進軍を阻害する地形となっており、多大な時間を要することが予測されるためだ。

北海道中央山脈により時間を浪費し続ければ冬季が到来し流氷により補給線が寸断され、更に時間をかければ春季が到来し北海道の大地は泥濘となる。
しかも北海道東部には湿地帯である釧路湿原が存在し、国立公園のために開発が進んでおらず侵攻の足止めとなる。

当然ながら自衛隊北部方面隊は中央山脈へ拠点を構築し、本州より補給を受け続けながらロシア軍の補給線へハラスメントを行いつつ冬季春季を待つ遅滞作戦を取る。
積極果敢に反撃せずとも自然環境がロシア軍を追い詰めるため自衛隊は消耗抑制へ努めれば良いのだ。

自衛隊は弱いだろう、しかし北海道が強すぎる

自衛隊がロシア軍と正面からぶつかり独力でロシア全軍を撃破できるか？と問われれば不可能であると言わざる得ない。

しかし、自衛隊が北海道という地の利を活かし消耗を抑制しながら遅滞戦術を取ればロシア軍は多大な犠牲を強いられ、しかもその犠牲に対して得られる成果が無残にも非常に乏しいものとなる可能性が高い。

その上で日米同盟がしっかりと機能するのであれば現在のロシア軍が北海道侵攻を成功させる可能性はより著しく低くなる。日米同盟が機能しなくとも成功の可能性は低いのだ。

最大の懸念は日本国内 政治

ロシア軍による初手と予測される北海道の自衛隊駐屯地への縦深攻撃を防ぐにしても、自衛隊北部方面隊の即応迎撃行動を取るにしても、自衛隊北部方面隊への本州からの補給線構築にしても、最大の懸念は日本国内政治である。

日本政府がしっかりと日米同盟で米国と信頼を築けていれば、今般のウクライナのようにロシア軍による縦深攻撃の情報を得られるかも知れないし、情報を得られれば自衛隊北部方面隊戦力を現在よりも分散するなどして掃討されることを防ぐ動きも出来る。

自衛隊は命令がなければ動けないので即応迎撃行動にも命令が必要であるし、補給線構築にも命令が必要であるため、日本政府がしっかりと侵略へ対して日本国内政治へリーダーシップを取る必要がある。

当然ながら仮想敵国へ対して平和外交を推進する必要もあるし、平和外交のため抑止力としての戦力整備が必要だろう。

日本国憲法へ記されている通り日本国は平和を希求していくべきなのだ。戦争をするために生まれ落ちた者なぞ誰も居ない。

だからこそ考えよう。
平和を維持するためにはどうしたら良いのか、最悪のシチュエーションとして他国が攻めてきた際にどうしたら国民を家族を大切な人々を守ることが出来るのかを。

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2022-05-04

■

地熱エネルギー、大期待だなあ。

水素エネルギーと同じくらいワクワクする。

地熱＆水素社会が来ればいいなあ。

https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html

マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源であるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
地中に眠る未利用エネルギー
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
日本は、世界3位の地熱資源大国
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24 時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2 排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
地熱開発の普及を阻む3つの要因
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
見えてきた地熱発電事業の未来
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年 3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
エネルギーの地産地消
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリングエネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
日本の地熱発電技術を世界へ
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
　
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
省エネ、CO2削減、ヒートアイランド対策に効果を発揮
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10 メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
国内外で進む地中熱利用
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在 100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
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