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はてなキーワード: 3月21日とは
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究極乙女 「憐愛体質3」（2012年11月30日、KUDETA）
Blue Sunshine（2013年1月25日、EDEN）
石川優実さん「私がグラビアをやってた時も風俗で働いていた時も私の自由意志で選んでやっていたことになるんだな。あんなしんどい精神状態の時のものを自己決定権といわれるのはつらい」 - Togetter
と思ってきちんと調べたら似たような事言ってるのは社民党の福島瑞穂の後援会長だった
もし俺がここら辺で勘違いしたままコメントした過去があったら怖いな、ごめんね共産党…と思った
https://twitter.com/satakamakoto/status/1505680585603182598
@satakamakoto
２０日の社民党大会でおもわず「連合の芳野会長は男を見る目がまったくない」と叫んだ。ヒトラー発言で問題になった自民党の麻生太郎とは会うが、共産党の志位和夫は忌避するのだから、そう言わざるをえない。連合は自民党と連合したのだ。組合員はそれに従うのか。私は福島瑞穂の後援会長である。
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
「こいのぼり」を歌ってるのがお母さん。
近藤宮子（こんどう みやこ、1907年3月21日 - 1999年4月8日）は、日本の唱歌作詞家。唱歌『チューリップ』、『こいのぼり』作詞者。
国文学者の父・藤村作が広島高等師範学校（後の広島大学）へ教授として赴任した1907年、広島県広島市国泰寺町（現在の中区国泰寺町）に出生。母・季子は広島高師附属中学、山中高等女学校の音楽教師を務めた。1910年、父が東京帝国大学文学部助教授に転任、東京市外千駄ヶ谷に転居。1931年、父の教え子で東京音楽学校（後の東京芸術大学音楽学部）講師・国文学者の近藤忠義と結婚、専業主婦となる。
某新作ゲームの日本語化MODは発売から数日で公開されていた。しかし、公開から数日経ち、非公開となった。
ここで経緯をまとめておきたい（あまり話題になってもアレなので、某新作ゲームとする）
以下、時系列は確認できていないが、2022年3月21日までに起きたことは以下の通り。
A氏のブログを再度確認したが、ゲームを日本語化するためのハウツーやツールの紹介記事もすべて非公開となっていた一方、その新作ゲームのレビュー記事が公開されていた。ゲーム画面はもちろん日本語だ。
今、そのゲームタイトルで調べると「日本語化MODまだかなー」とか「日本語化MOD楽しみです」という投稿を目にする。あの騒動が起きた時点で、有志の誰かが日本語化MODを公開することはもうないだろう。
2022年3月21日、第57回ボートレースクラシック（鳳凰賞競走、総理大臣杯）にて、ボートレース史上初の女子選手によるSG競走優勝という歴史的偉業が達成された。
2022年3月21日時点で選手の最低体重制限は、男子が52.0kg、女子が47.0kgとなっており、体重の軽い方が有利なボートレースにおいては、女子選手はハンデをもらっている状態（だからズルい、凄くない）というのが女子選手の活躍に対してつけられるお決まりのケチである。
特に今回は2020年11月に男子の最低体重制限が51.0kgから52.0kgへ引き上げられて男女の体重差が4.0kgから5.0kgと広がって間もない（と言っても1年数ヶ月経っているが）タイミングでの偉業達成だったこともケチをつけられる要因となっている。
『最低体重制限の男女差により女子選手はハンデをもらっている』
というのは果たして本当だろうか？と問題提起したかったからである。
それどころか私はむしろ
『最低体重制限の男女差によってハンデをもらっているのは男子の方である』
とさえ思っている。
その理由を書いていく。
（細かい部分で知識間違い等があるかもしれないが大筋の主張は変わらないはず）
まず、大前提として押さえておかなければならないのは、「最低体重制限は男女のハンデのために（女子を有利にするために）存在しているわけではない」という点だ。
まるでハンデのために最低体重制限があるかのように書いてあるブログやニュースの記事が当たり前のようにあって驚く。
それでは女子選手の活躍にケチをつける人がいるのも仕方ないのかもしれない。
1988年以前、ボートレース（当時は競艇名称が一般的だったがボートレースで統一する）に最低体重制限はなかった。
最低体重制限がなければ勝ちにこだわる選手たちは当然少しでも有利になるように限界まで減量する。
1987年のSG笹川賞で優勝した野中和夫選手は過度な減量でふらふらの状態だったそうで、それが最低体重制限導入のきっかけだと言われており、
1988年に男子は50.0kg女子は45.0kgという最低体重制限が設けられた（本格運用は1989年から？）。
要するに最低体重制限は、過度な減量から選手の健康を守ること、ふらふらの状態で起こしてしまう事故から選手を守ることが主目的で、女子を有利にするために存在しているわけではない。
女子選手の方が最低体重が軽いのは単に女子選手の方が元々の適正体重が軽いからだ。
日本人の成人男女の平均体重を見ても5kgの差はむしろ小さいと言えるかもしれない。
ここまで「最低体重制限は男女のハンデのために存在しているわけではない」と書いてきたが、正確には「男女のハンデを考慮した最低体重制限の変更」は行われている。
2001年、寺田千恵選手がSG競走の1つ、グランドチャンピオン決定戦で女子選手初の優勝戦進出、結果は5着に終わったものの、寺田千恵選手の活躍がきっかけで女子の最低体重制限が見直され、2003年に女子の最低体重制限が45.0kgから47.0kgへと引き上げられた。
そう、つまり、「男女のハンデを考慮した最低体重制限の変更」は、本当は女子にとってはもっと軽い体重でも問題ないのにそれだと男子が不利になってしまうからという理由で行われたということだ。
これを『最低体重制限の男女差によってハンデをもらっているのは男子の方である』と言わずしてなんと言おうか。
「女子がその体重の軽さという特性を活かして活躍するのは卑怯」で、
「男子がその筋力の強さという特性を活かして活躍するのは卑怯じゃない」
引き上げられたが、これらは男子選手の平均体重や厚生労働省の統計データにおける平均体重との差を是正し、且つ選手の健康維持並びに身体能力の発揮による事故防止を目的に行われたものだ。
簡単に言えば男子選手が大型化したから基準も変えたということで、女子選手を有利にする目的ではない。
男子は2回も引き上げているのに女子は引き上げないのかという意見もあろうが、それは減量なしの通常体重が最低体重を割っていて逆に増量に苦しんでいる選手の割合を男女で比較すれば、引き上げる必要がないことはわかるはずだ。
そもそも47.0kgの最低体重制限引き上げが不当な差別であったのだから、むしろ差が5kgに戻ってようやくまともになった（あるいはもっと差があってもいいのかもしれない）と言える。
ボートレースクラシックの優勝戦に乗った6人の体重は、遠藤エミ選手が44.0kgで他5人の男子選手は52.0kgか51.0kgとなっている。
おそらくこの5人の男子選手の中に体重が軽すぎて増量に苦しんでいる選手はいないと思われる（いたらごめんなさい）。
遠藤エミ選手は意図的に最低体重以下まで減量した上で調整重量を積んでいるらしいので軽すぎて苦しんでいるタイプではないようだが、少なくとも最低体重を割ってまで無理な減量はしていないはずだ。
そう考えると、遠藤エミ選手は健康に支障をきたさない範囲でもまだまだ減量できる余地があるということになる。
他の5選手も（最低体重制限導入のきっかけとなった野中和夫選手レベルの過度な減量をするならともかく）健康に支障をきたさない範囲の減量となると可能なのはあと数kg程度なのではなかろうか。
遠藤エミ選手と他の5選手が健康に支障をきたさない範囲でギリギリまで減量した場合に、その差が5kgを超えるのならば、最低体重制限の恩恵にあずかっているのは男子選手の方ということになる。
この問題で考えなければならないのは男女差だけではない。
同じ性別間でも身長差があるのに一律で最低体重が決められていてよいのかというのは議論されるべきだ。
身長の低い男子選手であればもっと減量可能なのに、身長の高い男子選手が過度な減量とならないように最低体重が制限されているため減量できない状態ということだ。
男子の最低体重制限が52.0kgに引き上げられたことにより、今村豊選手が逆に増量がきつくなるという理由で引退したのは記憶に新しい。
同じ性別間の身長差と最低体重制限の問題は女子選手においても同様である。
最低体重制限の公正さを重視すればボートレーサー養成所の受験資格において、身長の上限を低くするのが本来は手っ取り早い。
ボートレーサーを志した理由には、低身長が有利なことに魅力を感じたからというものがかなり多い。
漫画『モンキーターン』の主人公も低身長故に野球の道を諦めボートレーサーになった。
個人的には時代を巻き戻せるのならば、ボートレーサーは低身長の星として、受験資格を男子は身長165cm以下、女子は身長155cm以下くらいにしておけば少なくとも同じ性別感の身長差と最低体重制限の問題は大分解消できたのにと思わないでもない。
しかし、実際には身長制限は段階的に緩和されており、過去の基準であれば受験資格を得ていなかった身長170cm以上の選手も現在活躍している（艇界No.1の実力を持つ峰竜太選手の身長は173cm だ）ことを考えると、今更受験資格を狭めるわけにもいくまい。
また、ボートレースは競技であると同時に興行でもあり、また公営競技なので公共性という意味でも、先鋭化するより門戸を広く開いて多くのファンと選手志望者を獲得することが大事であるから、受験資格緩和路線を否定することはできない。
落とし所は男子で身長160cmなら何kg、165cmなら……170cmなら……
155cmなら……160cmなら……
という具合に男女別で身長によって最低体重を変えることかと思う。
話が逸れたが、この文章で1番言いたかったのは、遠藤エミ選手や女子選手の活躍に対して最低体重制限の男女差を理由にケチをつける人たちは間違っているということだ。
単純に人徳のなさだろ
https://www.j-cast.com/2012/06/14135707.html?p=all
和子夫人が11年11月に書いたという手紙によると、別居している和子夫人のところに小沢氏第一秘書が、震災発生から5日後の3月16日に訪れた。そこで、「内々の放射能の情報を得た」として、ほかの秘書たちを逃がし、自らの家族も大阪に避難させたことを明かした。この秘書は、小沢氏も逃げるとして、和子夫人や息子たちもそうするよう促した。
和子夫人は怒って応じなかったが、小沢氏は、それでも塩を買い占めるなどした。また、東京の水道水汚染が発表される2日前の3月21日には、内々の情報を得たとして、小沢氏は、書生らに命じて、料理や洗濯まで買った水でさせた。さらに、3月25日に東京・世田谷区の自宅からどこかに逃げ出したほか、長野への避難計画を5月に立てたり、もらった魚や野菜も放射能を恐れて捨てたりした。
ソースはこんな感じ。
|*全国 |*全体 |*従来株 |*変異株|*緊急事態宣言など| |～3月07日| 7,231 | 6,678 | l 553 | | |～3月14日| 7,920 | 7,109 | l 811 | | |～3月21日| 8,914 | 7,475 | ll 1,439 | 3月21日 1都3県も解除| |～3月28日| 11,954 | 9,554 | llll 2,400 | | |～4月04日| 16,805 | 10,745 | llllllllllll 6,060 | | |～4月11日| 20,911 | 11,287 | lllllllllllllllllll 9,624 | 4月05日 3府県でまん防| |～4月18日| 27,688 | 12,067 | lllllllllllllllllllllllllllllll 15,621 | 4月12日 3都府県でまん防| |～4月25日| 32,984 | 10,759 | llllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllll 22,225 | 4月20日 4県でまん防 4月25日 4都府県で宣言| |～5月02日| 36,004 | 9,692 | llllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllll 26,312 | |
なんかグラフの部分がうまく表示できないけど、全角の＜＞を使うと中身はこんな感じ。
＜span style="color:red"＞llllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllllll＜/span＞ 26,312
バーにはアルファベットのエルを使っているんだけど、単にエルを並べるとはてなキーワードとして黒色でリンクされてしまうので、 Zero Width SPACE を挿入してキーワード化を回避しているのがミソ。
聞いてほしい。
イギリスで広まったN501Y変異株が、いま、日本中で猛威を振るっています。感染拡大を防ぐ手段は、大きく分けて水際対策、感染対策、ワクチン接種の3つ。このうち感染対策は、マスクや三密回避はもちろん自粛も含めて、かなりの限界に来ています。またワクチン接種は、まだまだ先の長い道のりです。
日本の水際対策はどうだったのか。今後はどうなのか。心づよいニュースは聞きませんが、その重要性を、この記事で1000倍わかっていただきたいと思います。なお、決して「最初の1人の感染者」を責めたくて書いているのではないことを、強くお断りしておきます。
たった3人の感染者が、4ヵ月で累計7500人を超えるまで。
報道によれば、日本でN501Y変異株が確認されたのは、2020年12月22日にイギリスから帰国し、29日に陽性が確認された東京都の男性のものとみられています。また、この男性から感染したとみられる男女が、12月30日と1月3日にそれぞれ発症しています。
そこで、「12月27日の時点で東京に(少なくとも)3人いた」という事実を出発点とし、「N501Y変異株の感染力は、従来株の1.5倍」という最新の予測値(https://www.jiji.com/jc/article?k=2021050800389&g=soc)に基づいて、N501Y変異株の感染者数がどのように増えていくかを推計してみます。また、東京都による現実のスクリーニング検査に基づいた推計とも比較します。
| 東京都 | 全体 | 従来株 | N501Y(3人) | N501Y(現実) | 緊急事態宣言など |
|---|---|---|---|---|---|
| ～12月27日 | 5172 | 5169 | 3 | 0 | ※下記注参照 |
| ～1月03日 | 6122 | 6117 | 5 | 0 | |
| ～1月10日 | 12681 | 12664 | 17 | 0 | 1月08日 1都3県で宣言 |
| ～1月17日 | 10787 | 10766 | 21 | 29 | 1月14日 6府県で宣言 |
| ～1月24日 | 8490 | 8465 | 25 | 30 | |
| ～1月31日 | 5961 | 5935 | 26 | 48 | |
| ～2月07日 | 4004 | 3978 | 26 | 30 | |
| ～2月14日 | 2660 | 2634 | 26 | 22 | |
| ～2月21日 | 2391 | 2356 | 35 | 0 | |
| ～2月28日 | 1942 | 1900 | 42 | 0 | 2月28日 6府県で解除 |
| ～3月07日 | 1779 | 1721 | 58 | 30 | |
| ～3月14日 | 1954 | 1861 | 93 | 28 | |
| ～3月21日 | 2108 | 1960 | 148 | 67 | 3月21日 1都3県も解除 |
| ～3月28日 | 2457 | 2208 | 249 | 77 | (この週までの現実値は、検体が少なく誤差が大きい) |
| ～4月04日 | 2728 | 2333 | 395 | 450 | |
| ～4月11日 | 3276 | 2612 | 664 | 983 | |
| ～4月18日 | 4105 | 2972 | 1133 | 1860 | 4月12日 東京まん防 |
| ～4月25日 | 5090 | 3238 | 1852 | 2926 | 4月25日 4都府県で宣言 |
| ～5月02日 | 5832 | 3139 | 2693 | 3985 | |
| 期間累計 | 89539 | 82028 | 7511 | 10565 |
※ 最初の3例が現実の推計に現れていないのは、東京都のデータが「ランダムにピックアップされた検体」による統計目的であるため。全数調査でない限り、3例のように変異株を積極的に調査したデータを入れてしまうと、変異株の比率が実際より高く見えてしてしまう。
※ 毎週の全体の感染者数は、NHKの公開データに基づく。現実の変異株の推移は、東京都の健安研及び民間検査機関等の合算データ(https://anond.hatelabo.jp/20210502201619)に基づいた推計値。
最初の3人からすべてが広まったと仮定した場合の赤色の推計値が、現実の青色の値と驚くほど近い推移をしています。わたしも実際に計算するまでは、「最初の3人からの広がりが、全体の何パーセントくらいを説明できるんだろうか」くらいに思っていたのですが、恐ろしいことに、追加の入国者を想定することもなく、3人だけでほぼすべてを説明し尽くしてしまいました。
視点を変えると、最初が12月27日だったということも、期間累計の感染者数に大きな影響を及ぼしていると言えます。これより4週間早く感染者が入国していた場合は、期間中の累計は7511人から2万1513人と激増します。逆に4週間遅れていたら、累計は1298人へと激減します。国内に持ち込まれるのを、1日でも1週間でも、くい止め続けることが大切なのです。いっぽうで、たとえばコロナに感染した入国者が3月や4月に入ってから1人追加されても、この表の感染者数にはほとんどインパクトを与えません。しかし、その1人を種にした感染者数のねずみ算は、やはり何ヶ月か経てば数千人、数万人へと爆発していくのです。
あと、少しだけ脇道にそれますが、1月から2月にかけての緊急事態宣言中、従来株を勢いよく減らせていた中でも、感染力の強いN501Y変異株は押さえ込めていないことがわかります。従来株の1.5倍の感染力というのは、「通常の手段では減らせないレベル」と考えてください。微減、程度には持ち込めるかもしれませんが、大きく減らすには、ロックダウンやワクチンの普及が必要です。
※ 考えられる誤差についても検討しておきます。12月27日に最低3人いたことは確実なわけで、その時点で日本に2人以下だったというシナリオはありえません。逆に、その時点ですでに4人以上いた、またはその後も新規に入国した感染者がいた可能性はあります。仮に最初がちょうど4人だった場合は、期間累計は9044人となり、より現実に近づきます。また、初期に大きめのクラスターが発生してもっと大幅に増えていた可能性もあります。しかしそれにもかかわらずこのように現実に近い感染者数に収まっているとすれば、それはどこかで感染拡大の種火とならずに収束した幸運な事例があったというだけで、その幸運がなければ、現実はよりひどいものになっていたということです。
※ (5月11日追記)この推計の出発点とした特定の3人からの感染がすぐに収束し、別の入国者が入れ替わりで、またはより早くから起点になっていた可能性もあります。しかしここでは、年末に3人いた場合に最も可能性の高い感染拡大の推移として、いま得られる最善の推計を示しました。
その1人を、漏らさない。
やってる国は、やってます。とても厳しく、または超スピードで。
この特定の事例に限らず、「たった1人を水際で漏らすことによる甚大な影響」は、大阪や神戸でも、明日のインド株でも起こりうることです。東京から地方へは、当然すでにたくさん漏れて各地の「たった1人」になっているでしょうし、国内の移動を防ぎきることは現実的ではありません。また、今回たまたまこの人が感染者だっただけで、国からの要請に基づく入国後14日間の位置確認ができない人は1日300人を超えるといいますから、まったく別の人が同じような火種になっていたシナリオは、いくらでも考えられます。
しかし逆に言うと、海外から国内に入ってきてしまう事例というのは、従来株も含めて、おそらくわたしたちの想像以上に、ほんのわずかな人数だということです。これさえ確実にくい止めていれば、国内は本当にラクになるのです。
実際、高い危機意識の元で、台湾では14日間の自宅隔離(+7日間の自主管理)を厳格な罰則付きで行っていますし、ニュージーランドでは14日間の施設による強制隔離を行っていて、現在の1日あたりの新規感染者はどちらも全体で数人というレベルに抑えています。さらに、N501Y変異株は感染を引き起こす期間が平均(!)で13.3日間と、従来株の8.2日間に比べて長くなっていることから、シンガポールでは強制隔離を21日間へと延長しています。
コロナ以降の日本への入国者数は、外国人と日本人を合わせて多いときで2020年12月の13万人、緊急事態宣言下の2021年2月でも3万人いました。しかし人口2300万人の台湾でもいまなお毎月5万人前後、人口500万人のニュージーランドでも毎月8000人前後を入国させています。こうした国々では、実際に有効な水際対策を実現できているのです。
いっぽうで、不幸な事例もあります。人口1700万人のカンボジアでは、2021年2月20日、隔離中の旅行者が警備員に賄賂を渡してホテルを抜け出したせいで、ずっと押さえ込めていたコロナが2ヵ月たらずで1日数百人規模にまで膨らんでしまいました。しかし、政府の行動は迅速で、陽性判明からわずか8日後には禁錮10年などの重い罰則を伴う新法が審議され、12日後には州のロックダウン、19日後の3月11日には新法が施行されているのです。
日本では2021年5月10日に、インドなどからの入国者への宿泊施設での隔離を、3日間から6日間に延長します。もちろんこれは期間としてはまったく不十分で、その後は入国から数えて14日間の自宅などでの待機が「要請」されています。しかし先ほど書いたように、1日300人を超える人がその要請を守れていないのです。
日本で実効性のある水際対策ができないのは、どうしてなのでしょうか。また、マスコミは政府に対してその理由を問うているのでしょうか。
金銭的な面では、その後何万人にも増える感染者のことを思えば、十分に割に合う措置だと思われます。また、ニュージーランドでは隔離施設の宿泊費を、原則として自己負担させています。金銭ではないとすれば、宿泊施設的な問題なのでしょうか。相応の人員や設備が求められるコロナ患者の宿泊施設療養と異なり、基本的には健康な入国者たちの隔離ですから、賄賂を受け取ったりしないまじめな管理人や警備員がいれば成り立ちます。また、コロナ以前は毎月およそ300万人の外国人観光客を受け入れてきた宿泊業界に対して、隔離施設への協力金としてGoToトラベルのような予算をつぎ込むことは、国民の理解も得やすいのではないでしょうか。コロナ後に最も多かった2020年12月の入国者13万人に対して、1日1万円を21日間補助しても、予算は273億円です。いっぽうGoToトラベルでは全体で2.7兆円の予算が組まれ、2020年の12月時点で宿泊事業者には7286億円が配分されたといいます。
法律的な問題はどうでしょうか。どうやら野党だけでなく、与党内にさえ水際対策が不十分だとの声はあるようです。しかし逆に、だったらその立法を妨げているのが何なのかが、わかりません。そもそも水際対策を強化すべきではないと思っている議員がいるのでしょうか。たとえば「行動の自由を最大限尊重したい」とか「ビジネス客がもたらす経済的利益が大きい」とか、はたまた「オリンピック開催時の選手や関係者に対する措置との整合性がとれない」とか、いずれにしても堂々と国民に説明して賛否を問うべきでしょう。
もちろん、どれだけ水際対策を強化しても、すでに国内で増えてしまったウイルスを減らしてはくれません。しかし「いまさら遅い」なんてことは、この先もないのです。国内がどんな状況だろうと、どこかで1人を漏らしたならば、既存の感染者とはまったく別に、その1人を種にしたねずみ算で新たな数万人もの感染者を追加して生んでしまうということを、どうかわかってほしいと思います。
参考:
日本経済新聞 東京の男女3人が変異種感染 2人は英国滞在者と会食
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODG101UZ0Q1A110C2000000/
共同通信 入国後の誓約不履行、1日3百人 コロナ対策、14日間の位置確認
https://this.kiji.is/761143377954619392
サンケイビズ カンボジアでコロナ陽性者急増 隔離中の中国人旅行客外出が発端
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210308/mcb2103080612001-n1.htm
昨年来、唐揚げ専門店の出店が加速している。市場調査会社の富士経済（東京・中央）によると、唐揚げをメインに提供するイートイン、テークアウト店の市場規模は、19年の853億円から20年は23.1％増の1050億円に拡大する見通し。21年3月9～12日に東京ビッグサイトで開催された「フランチャイズ・ショー2021」でも、唐揚げ専門店FC加盟店を募集する各社ブースがひときわ目立っていた。21年3月21日には、ソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏がTwitterで、「からやまって何だ！？ 食べに行ってみたい！！」とツイートして話題になった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/90ddeda2c6b16e044e4ba73d8a7293c4205f0941
https://twitter.com/tsuda/status/1373539886146326528
白饅頭みたいな確信犯が凍結もされずに有料noteで小銭稼げるのが今の残念なインターネットであり、それがボーイズクラブ化して一部アカデミズムにも影響を与え、数年がかりで醸成されていたものが一気に噴き出たのが今回の騒動という話でしょう。
BLクラブ作ってキャッキャしてたのは、そもそもが2000年代はじめに、あずまんに群がった彼ら、というのが自分の認識。
リベラル叩きの萌芽も、「99%運動」を「貧困層に弁当を作らせて運ばせてやってる金持ちの遊び」と揶揄した海外言説を輸入した
彼の元同僚からとかでしょ。
白饅頭の言説も、ここらへんを切り取ってるに過ぎないし、ある意味弟子筋でしょう。
https://note.com/terrakei07/n/n693f5db793b8
白饅頭
今はもう2000人近くいっているんじゃないの？
月額1,000円のマガジンで2,000人だから、月200万、年2,400万。
noteの手数料は定期マガジン20%とユーザーの決済手数料5%と15%なので、ざっくり30%（すげぇ取ってるな）として、
ほぼ経費ってこれだけでしょ。
2,400☓0.7=1,680万
もちろん、ここから税金・公的保険税が引かれるけど、それでも手取りで1千万やぞ。
https://twitter.com/tsuda/status/1373539886146326528
白饅頭みたいな確信犯が凍結もされずに有料noteで小銭稼げるのが今の残念なインターネットであり、それがボーイズクラブ化して一部アカデミズムにも影響を与え、数年がかりで醸成されていたものが一気に噴き出たのが今回の騒動という話でしょう。
小銭？
はたしてこれが「小銭」なのか？
文章で単に食いつなぐだけでなく、十分な資産を築いている白饅頭さんをもっと敬うべき
kotobuki_84 異常者に狙われるとか、精神的に病みそうとかで物凄くリスキーに感じるし、そのリスクに対して（会社員のじゃなく、自営業の）年収2000万って特に高収入って事は無くない？ 本業ある上での副収入なら分かるけど。
「普通」にしているから自分は狙われないとか、自分はリスクが低いとか、そんなわけ無いじゃん。
異常者に狙われるなんて、リスク計算できないよ。青葉がまさか京アニに来るとかわからんだろ。
それがほんとなら、ブクマで目立ってるだけで十分リスク高いぞ。
普通に仕事してたって、別に仕事して無くたって、なんなら生きているだけで、精神的に病むことはいくらでもある。
精神病は脳の病気なんだから、ストレスが少なくても、なるときはなるんだよ。
精神だけじゃなく、健康リスクは加齢が主原因で、誰も逃れられない。
健康リスクを考えると、ある程度のまとまったカネを持っていない人間の末路がどうなるか。
まさか、白饅頭さんを叩いている人たちが現首相みたいに「生活保護があるから大丈夫」なんて言わないよね？
まさかまさか、「自分は (リベラル|フェミニズム | ゴザ | 中立) だから、きっと助けがあるはず」なんて
甘いこと考えてないよね？
| 時間 | 記事数 | 文字数 | 文字数平均 | 文字数中央値 |
|---|---|---|---|---|
| 00 | 84 | 14276 | 170.0 | 56.5 |
| 01 | 52 | 8853 | 170.3 | 51.5 |
| 02 | 41 | 4207 | 102.6 | 39 |
| 03 | 30 | 8222 | 274.1 | 65.5 |
| 04 | 13 | 1887 | 145.2 | 87 |
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3月20日にアイドルマスターシャイニーカラーズの延期されていた2ndライブが幕張メッセで開催された。
無事開演し、長らく待ち焦がれていた色とりどりの景色に私は興奮していた。
宮城県沖を震源とする大地震で影響は関東にも及び、幕張メッセがある千葉県千葉市の美浜区では震度4を観測した。
出演者の方が頭上の設営物から避けた位置で登壇し会場を落ち着かせるファインプレーを見せ、直後に安全確認のため一時中断となった。
その後、設備の点検が行われて問題無く再開され、あの景色は無事に戻ってきた。
そうしてシャイニーカラーズの2ndライブの一日目は20時30分頃に幕を下ろした。
彼女たちの歩みは地震になど決して負けず続いていくのだ。めでたしめでたし。エモエモ。
待って欲しい。千葉県はコロナウイルスによる緊急事態宣言の真っ最中で、3月21日に控える解除日前の総仕上げ期間だったはずだ。
そして千葉県は飲食店等に20時までの営業終了を要請しており、イベント会場もお願いの中に入っている。
幕張メッセは第三セクターの施設で資本は千葉県と千葉市、施設の使用条件には例外規定なく20時終了と書かれている。これには民間に制限をお願いしている都合上、模範を示す意味合いもあったはずだ。
見ていた限りライブの構成から何かを削った印象は無かった。ロクに巻きもせずに半公営の施設で20時破りをやったのだ。
コロナウイルスは人の事情など聞いてくれない。だからこそ一律で制限をして人の活動を抑える必要がある。地震も例外ではないだろう。
マジでやめてくれ。ようやく観客ありでライブができるようになってきたのに、これで何かあったら他に迷惑がかかる。
やりたいことや感動を優先して公共の利益を蔑ろにしたらオタクコンテンツなんてすぐ潰れるぞ。
二週間後、感染者が出ていないことを祈る。
今日は5月6日。当初の緊急事態宣言では5月6日までとされており、それまでみんなで辛抱しましょうという話だった、ついにその日が来たのだ。
忘れないように、これまでの一連の流れをWikipediaやネットニュースから拾ってメモした。
違ってたら教えてね。
まとめながら思い返すと、志村けんさんの死去と、東京五輪の延期決定の前後で、かなり雰囲気が変わった気がしました。
3月下旬の3連休では、ちょっと解禁ムードになっていたが、4月に入ってからは完全に引き締め態勢に。
1月はまだ、ついに日本にも感染者が出たかという程度の雰囲気だった。2月はダイヤモンドプリンセス号。
3月は休校だなんだで世の中がパニックだったのに、いろいろなことがもう当たり前のことになってしまった。
世の中がどんどん変わっていく。
西浦先生じゃない別の研究者で感染者数の予測値公表してる人がいるけど、その人も増加要因はヨーロッパからの帰国者が持ち帰ったウイルスかもと推測してたな。
この10倍の感染率が2020年3月10日以降で確認される理由としては、海外からの帰国者が持ち込んだ欧州で流行を広げている感染力の強い、これまで日本国内で主として確認されていたウイルスと異なる亜種(欧州亜種)の２次感染、３次感染が発生していると考えるべきです。いわゆる「第2波」と呼ばれる現象です。この危険性は2020年3月21日に一部専門家により指摘されていましたが、2020年3月10月以降この「第2波」の影響が我が国に対して想像以上に影響が大きかった模様です。すでに、検疫を通過して国内に帰国後、発症し感染が確認され続けています。このことは、2020年3月19日の政府専門家会議では全く触れられていなかったリスクシナリオであり、現在想定外のリスクシナリオが東京、大阪で遅れをもって顕在化し始めていると考えます。
ゲートウェイの女性AIがセクハラ質問してくる利用者の顔と声のデータを蓄積してて、何らかの事件が起きた時にデータ開示されて「この犯人は普段からAI駅員に対してセクハラを繰り返しており」などのニュースに取り上げられてAIセクハラしてた奴が公開処刑に怯えるようになればいいのにな— 高砂 (@takasa5) 2020年3月18日
こう言うのが普段人権意識がどうのとか差別ガーとか喚いていると思うと笑えるよね。
最も赤十字の件では献血ボイコットや電凸等の業務妨害行為を起こし、JAの一件ではポスターのスカートを投資した上に農家の営業妨害までし、今回コロナ禍で世間が大変な真っただ中なのにお構いなしにJR東日本のAIとやらにお気持ちで難癖をつけているフェミニストやらリベラルやらの方がツイッターの垢やらが監視されているのですけどねｗ
当時オタクに犯罪者予備軍だのロリコンだのレッテル貼りをしていた当人達が今や社会的に害ばかり与え事実上の反社会的勢力として認識されつつあるのは最高に皮肉だよねｗｗｗｗ
そもそも赤十字の件でもJAの件でもこのJR東日本の件でも一般の方はそんな発想すら出てこないのにフェミニストやらの人達がそういう発想が出て来る事自体、普段からその様な良からぬハレンチな事ばかり考えていると言う事を実証している様なものでしょｗｗｗｗｗｗｗ
貴方は痴漢に遭った事がありますか？自分より体格の大きい人から謂れも無い暴力を受けた事がありますか？抵抗するのって物凄い勇気が必要なんですよ。受け流してもいいんです。じっと耐えるのって自分がみじめなんです。でも公共のAIがセクハラを拒絶してるのなら、そうしてもいいんだという勇気が— ザキ (@yama_ren_222) 2020年3月21日
しかし今だセクハラだの痴漢だのを盾にすれば我儘が通ると思っているこの短絡さには呆れるよね。
こんな子供じみた行為ばかりしているから世間から嫌われるんだよ。
大半の女性の方々もこんな連中と一緒にされたくないわな。
何しろ苦言を呈したらそれこそ名誉男性呼ばわりしてくるからな、こいつら。
多くの女性が逆にフェミを敵視する事も切れるのも当たり前だよ。
こいつらフェミニストが女性の品位を下げ続け、イメージ悪化を世間に行っているのは事実。
そりゃ代表面するなと言いたくもなる。
後、他の方がコンピューター様やAI様は女性の代用品だの言っている人もいたけど、流石にこんな連中をみていたら、代用品だの言う事自体コンピューター様に対して失礼だと思う。
流石にこんなポンコツな連中よりもコンピューター様の方が遥かに優れているから比べる事自体烏滸がましいよ。
元のツイの方が余りにアレなので当時の例を出されたのだろうけど。
10年以上前の児ポブロッキングの時、俺は結構調べたし動いたし国際会議の類に何本も顔を出したが、児童ポルノについて「性的虐待なんぞより自由の方が重いのだ、そんなもんは知ったことか！」と言い放つような、"so be it"はついぞなかった。リバタリアニズムの限界がその辺にあるのだと思う。 https://t.co/YbDyO9d05j— 未識魚 /中川譲 @ C98 5/4(月)西M18a (@mishiki) 2020年3月21日
ブロッキング騒動以前の単純所持規制や創作物規制が話題になっていた時ですら、規制に反対していた方こそ児童保護を厚労省管轄にして、保護予算をつけるべきであり、児童ポルノを性的虐待物に名称変更すべき等の具体的な個人法益としての実在児童保護の案を実際言われていたのは当時見ていた人は判っていると思う。
それにあの規制自体余りにも弊害が多くて、効果自体期待できないモノだったからこそ反対されていたのは事実だから。
大体世間的には反対される規制は論理的に間違っている者が多い。
多くの規制問題の場合、ただ表現の自由や言論の自由だけと言う話ではないからね。
寧ろ当時の児童ポルノ禁止法やらと条例の時は逆に反対していた人達の方がどの位ネット規制及びゾーニングや規制の幅を問題ない程度に行い抑えていくべきかと言う話もあった位だしねぇ。
そもそも当時これを無視して規制ばかり進めたのが当時のフェミニストやキリスト系とかの推進派だったし、彼等は社会法益化しようとしていたのは事実。
だからこそ児童ポルノ禁止法はここまで歪な代物になったし、海外において創作物規制をした国こそ実在児童犯罪が今も酷く、この規制自体リソースの分散や悪化を招いたと言われるのも必然だし皮肉だと思う。
