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はてなキーワード: カリキュラムとは
あんた、何言ってんだ？義務教育にポリコレ教育って、そんなの当たり前だろうが！
もうとっくに性教育だってカリキュラムに入ってるんだよ。それくらい把握しとかないと話になんないよ、ほんとに。
暗記？そんな甘っちょろい考えじゃ全然通用しないから、分かった？
まずは自分で情報収集して、現実と理想をちゃんと理解しなさいってことだよ。
分かってないなら、今すぐ動け。言われたことを待ってるだけじゃ、成長なんてしないぞ。
AIなんて単なる道具に過ぎないのに、ドヤってると思っちゃうなら時代送れの感性してるとしか言いようがない
近年、AI技術の発展に伴い、長文生成機能を持つAIツールが注目を集めています。しかし、その能力を「ドヤる」ためのものと捉える向きも存在します。
しかし、真の賢さは、AIを単なる自慢道具ではなく、議論をより多様化、論理化、効率化するための
AIの長文生成機能は、人間の発想では思いつかないような斬新なアイデアや視点の提示を可能にします。膨大なデータを学習したAIは、既存の枠にとらわれない自由な発想で議論に貢献し、新たな発見や多角的な視点を生み出す力を持っています。
例えば、政策立案の場面において、AIを用いて異なる立場の意見を収集・分析することで、より客観的で効果的な政策立案を支援することができます。科学研究の分野においても、AIは膨大な論文データを分析し、新たな仮説や研究テーマを導出する役割を担うことができます。
AIは、根拠に基づいた文章を生成することができます。単なる意見の羅列ではなく、論理的に筋道を立てた文章を生成することで、議論の説得力や論理性を高めることができます。
複雑な概念や専門的な知識をわかりやすく説明する際にも、AIは有効なツールとなります。AIは、難しい内容を平易な言葉に置き換えたり、図表を用いて視覚的に表現したりすることで、議論参加者の理解を深め、共通認識を形成するのに役立ちます。
AIによる議論の自動要約や議事録作成は、議論の成果を整理し、共有するのに役立ちます。議論の内容を後から振り返ったり、関係者間で共有したりする際に、時間と労力を節約することができます。
また、AIは議論の進行をサポートする役割も担うことができます。発言の重複や脱線などを防ぎ、議論を論点に沿った方向へ導くことで、効率的かつ生産的な議論を実現することが可能です。
近年、AI議論ツールは様々な分野で活用され始めており、その有効性を示す事例も数多く報告されています。
* 教育現場では、AIを用いて個々の学習者に合わせた教材やカリキュラムを生成し、効果的な学習を支援する取り組みが進められています。
https://edtechmagazine.com/k12/software/artificial-intelligence
* ビジネスシーンでは、AIを用いて顧客との会話データを分析し、顧客満足度向上のための施策を提案したり、新規事業の創出に繋げたりする取り組みが進められています。
まとめ
AIの長文生成機能は、議論を活性化し、論理化し、効率化するための強力なツールです。
AIを単なる自慢道具と捉えるのではなく、議論の可能性を広げる賢い道具として活用することで、より建設的で深い議論を行うことができるでしょう。
* 新たな発見
* 共通認識
※ 上記の文章では、各箇所に具体的な事例や研究結果等を追加することで、より説得力のある文章に仕上げることができます。
』
『
* 生成AIは、膨大なデータを学習することで、人間の発想では思いつかないような斬新なアイデアや視点
* 生成AIは、根拠に基づいた文章を生成することができます。
* 生成AIは、複雑な概念をわかりやすく説明することができます。
* 議論参加者の理解を深め、共通認識を形成するのに役立ちます。
* 生成AIは、客観的な視点から議論を分析することができます。
* 議論における偏見や誤解を排除し、より建設的な議論を促進できます。
* 生成AIは、議論の自動要約や議事録作成を行うことができます。
* 政策立案：異なる立場の意見を収集・分析し、より客観的で効果的な政策立案を支援
https://asia.nikkei.com/Business/Technology/Japan-takes-step-toward-setting-generative-AI-guidelines
* 科学研究：膨大な論文データを分析し、新たな仮説や研究テーマを導出
https://www.springer.com/gp/campaign/artificial-intelligence
* 教育：個々の学習者に合わせた教材やカリキュラムを生成し、効果的な学習を支援
https://edtechmagazine.com/k12/software/artificial-intelligence
* 顧客サービス：顧客との会話データを分析し、顧客満足度向上のための施策を提案
まとめ
生成AIは、議論をより多様化、論理化、効率化し、新たな発見や理解を促進する可能性を秘めています。
今後、様々な分野において、生成AIが議論を支援する役割がますます重要になっていくと考えられます。
』
海自のトップである酒井海幕場が一連の不祥事で１９日に引責辞任するが、会見の中で言及があった
「組織文化に大きな問題がある。不正に気付いていたにも関わらず、見て見ぬふりをする体制が一部まだ残っている 」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA125E30S4A710C2000000/
について、本当に一部なのか？という思いがあり、筆を執った。
ニュースのことを知らない人も増田を閲覧していると思うので、ここで海上自衛隊の一連の不祥事についてまとめていく
こちらのニュース動画が一連の不祥事を網羅的まとめていたので紹介する。
https://youtu.be/trZdMdzSs8w?si=JAt9pznKU4TPYBI8
適正評価未実施の隊員を特定秘密を知りえる状態に置いていることが艦艇部隊で常態化していた問題である。
特定秘密とは、「その漏えいが我が国の安全保障に著しく支障を与えるおそれがあるため、特に秘匿することが必要であるもの」を指す。
海上自衛隊でいえば、艦艇が「どんな任務をしているか」や「どこにいるのか」などの情報がある。
適正評価とは、この特定秘密を扱うに値する人間かどうかのお墨付きを与える制度だ。国籍や犯罪者歴、所得状況などをもとに総合的な判断が下される。
といった虚偽申請を行い、実際もらうべき手当よりも多く潜水手当をもらっていた問題である。
営内者や勤務上必要で指定されている隊員以外は、有料で喫食することになっている隊員食堂の食事を、申請を行わずに喫食していたという問題である。
「部下の行為を黙認しながら自分も手続きなしに飲食を繰り返していた幹部については、一階級、降任の処分が行われた」
とする報道もあるので、部隊の一部では常習的に行われていたことが伺える。
潜水艦の新造や修繕を行っている川崎重工が取引先との架空取引を原資として海自隊員に対し、金品の贈与などを行っていた問題である。
こちらについてはまだ全容が明らかになっていないが、十数億円規模の裏金が作られている模様である。
潜水艦については長年、三菱重工と川崎重工の寡占となっており、海自隊員とのコミュニケーションは密接で、癒着が起こりやすい環境であった。
「忙しい」のは当たり前だろと思われるかもしれないが、昨今の国際情勢の厳しさは増田読者の皆様にとっても多かれ少なかれ耳にしていることであろう。
米中対立の激化、地政学的に最前線に当たる海上自衛隊はその矢面に立たされている状況である。
通常任務に苛烈さが増す一方で、多国間協力を推し進めるために共同訓練も数を増している。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20240302-OYT1T50167/
一部の部隊では、通常業務ですら手一杯で、休日も問わず出勤するような有様である。
このような状態で、ガバナンス違反の疑いがあるからといって調査に乗り出すリソースがあるのだろうか。
「後ろ向き」の作業は、隊員への聞き取り、過去にさかのぼった記録の確認、調書の作成などが発生し、解決するまで長期間を要する。
通常業務と並行して取り組む必要があるため、「休めない」どころか「寝れない」事態になりかねず、問題を指摘して是正を行うような余裕は私がいた当時にはすでになかったように感じている。
自衛隊の採用のキャッチコピーは、「国家を守る、公務員」である。
https://www.mod.go.jp/gsdf/jieikanbosyu/details/pamphlet/r5sougouannai.pdf
任期制隊員を除き、曹以上の隊員は定年まで勤めあげることが約束されている。
人生の大半を、自衛隊で過ごすのであれば周りに波風を立てずに、公務員という立場にしがみついておく方が楽だと考えないだろうか。
また、幹部自衛官であれば、候補生学校修業後、幹部名簿をみれば自分の序列がどのくらいで、最終階級はどのくらいか目算が付き、それが覆ることはほとんどない。
だが、多くの幹部は３佐、防衛大出身者や一般大出身者であれば２佐には就くことができる。これは勤務成績はほとんどかかわらず、時期が来れば自動的に昇任するのだ。
３佐であれば、副長や航海長などや艦艇の規模が小さければ艇長を任せられる階級だ。２佐といえば、艦長の重責を担う階級である。
黙って過ごせば自動的に昇進するのに、火中の栗を拾うような真似を誰が行うのだろうか。
海上自衛隊の司令部があるのは横須賀だ。陸自・空自は東京に拠点を設けている。
東京にある司令部は、２０％、１５％の地域手当がつき、横須賀は１０％である。
このように、自衛隊の給与ベースは、「どんな勤務」をしているかよりも「どこで勤務」をしているかの比重が大きい。
また、自衛隊は残業代が出ない。激務であろうが、それを受け入れて残業をする。
地方の基地に転勤したほうが配置によっては激務となるのに、賃金が低下するなどといったことは当たり前の状態である。
これに多少なりとも不満を思っているひとはいないだろうか（私は思ったので退職したが）
ただ批判ばかりしていては建設的でないので、お世話になった海上自衛隊にささやかながらいくつか提言をしたいと思う。
奨学金制度や募集対象年齢の拡大など、自衛隊の間口を広げようとする努力は大変結構なことだと思う。
だが、中途採用はあまり活用されていない。自衛隊の採用年齢は拡大された一方で、技術職である技術曹や技術幹部の採用枠は資格の種類や人数はあまり間口は広がっておらず、待遇も民間と同等かそれ以下である。
民間人が転身しようとなると相当な覚悟が必要な状況は変わっていない。
また、実際に退職をしようとなるとかなり大変で曹士の場合は各地方総監、幹部の場合は海上幕僚長宛ての書類作成が必要である。
また、退職を切り出すとなると引き止めもかなり長く、数時間に及ぶ面談を数回実施があったり、中には
「辞めるというなら部隊の敷居は跨がせない」
逆に言うと、そういった側面が「自衛隊でも」活躍できる人材が集まるのではなくて、「自衛隊でしか」働くことができない人材を集めてしまう一因となっているのではないだろうか。
また、自衛隊では一般の資格が多数取れる一方、それ以上に自衛隊内でしか通用しない資格が存在する。
定年を終えて、退職することには自衛隊のドメイン知識のみしか持たず、自衛隊内では高給取りであった人材が、民間では使い物にならず投棄されるような実態もそこにはある。
一定の再就職のための教育はあるが、任期満了か、定年退職者に向けたもので、依願退職者向けの物はない。また、再就職教育のカリキュラムが豊富か、世相にあったものなのかは疑問が残る。
時代のニーズに合った再就職のための教育を行うとともに、素養教育としても、民間人としても生きていけるようなカリキュラムを組むべきだ。
自衛隊を「いつ辞めても大丈夫」、「戻ってきたくなったら戻ってこい」といえるような風通しのよさが必要ではないだろうか。
理由２及び理由３で述べたが、多くの幹部は年数が立てば自動的に昇任する。これは勤務に対する意欲を削ぐ大きな原因ではないだろうか。
勤務成績もさることながら、昇任の際にはその幹部が、果たして階級に値する人間かどうか、厳しくチェックをおこなうべきではないだろうか。
上記に合わせて、この基準を満たせなかった人間には早期に次の道に進む覚悟を求めていくことも大切だ。
民間のものでエビデンスが弱いが、防衛大学校・一般大卒で３佐の年齢は中央値で３５才である。
https://hyakublog.net/nennrei-kaikyuu/
３佐以下の定年を４５歳程度まで早めることによって、自衛隊で腐る前に優秀な人材のまま民間に還流したほうが、日本国家のためになるのではないだろうか。
特殊な技能をもったり、慢性的に激務が予想される配置にはきちんとそれに見合った給与体系をとるべきである。
業務にかかわらず特定の地域勤務者に一律で与えるような地域手当が果たして自衛隊員の働きに報いるものなのだろうか。
艦艇部隊ならば海上が主な職場である。なぜ母基地の違いが給与に反映されるのか甚だ疑問である。
十数年間務めた古巣に関することを増田に投稿することは、塩を撒くようなことであり、大変申し訳ないと思っている。
この増田を発端に、何か議論が起こればよいし、起きなければそれまでなのだとも思っている。
海上自衛隊に必要なのは伝統墨守に偏重してきた過去の文化と決別するという強い覚悟である。
海自幹部には潮気が必要とよく言われるが、今回の一件で世間の厳しい潮風をしっかりと受けながらも倒れずにしっかりと復原し、海上自衛隊が風通しのよい組織になることを切に願っている。
いろいろつっこみどころがあるが・・・
学問を究めたいと思う学徒が若いうちから社会的地位の上昇をゴールにするのは不幸の始まり
理系なら地元駅弁でも、基礎科目のカリキュラムは東大京大と遜色ない
東大京大出身の教官も多く、東大で埋もれるより目をかけてもらえる確率は高いと思う
院から東大進学する人も多いし、駅弁大卒からノーベル賞だって4人も出ている
文系は・・人文系社会学系は確かに東大京大早慶あたりに行かないと厳しいかもね
なんで「理系」「文系」を星座占いとか性格診断みたいに思ってるの？ 高校生じゃないんだから。
普通に大学出たら、大学のカリキュラムで「理系」「文系」という大ざっぱなカテゴリが成立するくらい違う教育がなされてること、普通はわかるよね？
無名はてサ（高卒）がわかんないのは無理ないけどさ、あいつ一応医大出てるって設定ダベ？
医大ってもしかすると、普通に理系の教養科目とかやらないのかな。フーリエ解析とか物理実験とか。
いや、でも、何かの物理学者の本で、医学生に物理を教えて云々ってエピソードを見たことがあるから、そんなことないよな。
だとすると、医者ってのはそういう理系の教養科目で得た実験や分析の手法が社会に出てもいろんな問題に役立つことを知らないまま育つってこと？
わかんないなあ。まあ、単にネットで喝采を浴びるために適当なこと言ってるってのが一番筋が通るけど。
インタラクティブで、文字のみならず美術や音楽といった総合芸術で訴えてくる豪華な読書。
読書して感性を豊かにしてる暇があるなら実益に直結する作業をするべきっていうなら、学校のカリキュラムですら教養系の科目は不要になるはずだな。
まあ、増田が挙げてるような昔からあるアクション主体のゲームは、どちらかというと読書というより、手慰みな部分が大きいかもしれんが。
現代のゲームは、いわば強制されない部活のようなものだ。部活を通して人と繋がることもできる。
ソーシャルゲームなどと馬鹿にされたりするが、そういうものは確かに昔のゲーム的な手慰み部分、つまりゲーム性は陳腐になっているかもしれないが、逆にハードルを下げているとも言える。
今のゲーム業界の市場規模中、運営型ゲームが8割を占め、人々がゲームを通して感動をリアルタイムで共有していく体験を重視していることから考えるに、手慰み性に執着せずに物語やキャラクターといった共有しやすい読書的感動にシフトしているのは、正しい方向への進化だと俺は思う。
結論：専門高校（工業高校とか商業高校とか，そういう高校）は悪くないぞ。
高校１，２年にとって共通テストや大学入試なんて，ずっと先の未来の話だ。
そこを目標に頑張り続ける，というのは計画性や高いモチベがないと正直厳しい。
ましてそこを目標にしないとなると，何をモチベに学んでいけばいいのかわからなくなる。
数か月後の試験に向けて全力，というのを繰り返していけば，自然とスキルアップができるのは魅力的。
そして，良くも悪くも，学校全体で「資格を取れ」という圧をかけてくる。
この圧がつらい人もいるだろうが，この圧があるからこそ，勉強できるという高校生は多いはず。
あと資格取得という結果は予想以上に自信になる。
「いや，普通科にも模試という短期目標あるだろ」という意見もあるだろう。
だが，模試は範囲が膨大だ。さらには偏差値が相対評価である限り，勉強すれば＝成績が上がる，という公式を描きにくい。
勉強してもなかなか成績が上がらない，というのは高校生の気持ちを折るには十分だし，昨今は読解力や思考力を問う問題も多く，学力向上までの道のりはますます険しいものになっている。
一方で，専門高校の資格試験は「ここからここまで勉強しとけば，なんとかなる」というのが明確だ。
道筋が明確だからこそ，勉強しやすく，そして結果につながりやすい。
「こんなこと勉強して，何になるんだ」という疑問も常に頭をよぎる。
（もちろん中学の学びは人生で大いに役に立つものなのだが，それがわかるのは中学生にとってだいぶ後の話）
その点，専門高校の学びは実践的なものが多くなる。そして，実践を通じて理解も深まっていく。
例えば家政系の専門高校では調理実習が多く組まれているが，「大さじ２分の１」とか「１％の食塩水」などを通じて，割合の概念を理解することが容易になる。（割合の概念をわかっていない中高生は思った以上に多い）。
また，工業高校における実習では，ふざけた真似をすると即大ケガにつながることを身をもって実感できる。
専門高校のカリキュラムを「社会では役に立たない」とか「古い」という人も多いし，それは否定できない部分もある。
でも，身体を使って実際にやってみることで，学びが深まるという点こそ重要なんだよ。
もちろん人によって合う，合わないはあると思うが，もっと専門高校に注目してほしいと，専門高校出身の人間としては思う。
助手が（）付きなのは単独では授業や研究室をもてず、特定の研究室のお手伝いをすることが多い役職だから。場合によっては、単年契約だったり年限付きのパートタイムだったりする場合もある。大学院生がアルバイトでやっていることも多いね。
なお2007年ごろまでは、以下のような順序だった。
「助教授」だと教授の下働きのように思われるので、そうでないことを強調するために、「助教授」→「准教授」という名称に2007年ごろ国の方針で変わった。
現在「助教授」はほとんど存在しないのではないかな。たいてい准教授だと思う。
なお、「助教」という役職が新しく増えたのは、人手不足の中、助手に授業をやらせるためという説を聞いたことあるけれど本当かどうかは知らない。
さてここからが大学の闇なんだけど、大学の専任のポストは非常に限られていて、そのため非常勤であったり年限付きの役職が増えている。
まず、毎年の契約更新という最も弱い立場なのが非常勤講師。特定の授業を受け持つために契約するのだけど、授業の人気がなかったりカリキュラムの変更があったりするとあっさり来年は契約更新ありませんのでと言われる悲しい職階です。
そして、大学が5年間計画などを立てて、独自に予算を確保したり、国からお金をもらって作る年限付きのポストが特任ほげほげという職階です。
特任助教、特任准教授、特任教授。こういう名称は、5年間などの期限のあるプロジェクトのために作られた臨時のポストですから、そのプロジェクトが終わったら職を失うことになる。
その意味で、数年たったら職を失う特任准教授よりも、専任講師や助教の方が安定感と安心感が上みたいな逆転現象も起きてしまう。
だから、色々な大学の非常勤・特任職を渡り歩きながら、なんとか常勤（専任）のポストに潜り込むことが大学系の定番のキャリアパスとなります。
レアケースだけど、私立大学の特任准教授（30代後半）から、国立大学の専任の助教になる人もいます。そのような人はたいてい優秀なので助教→准教授→教授とすぐに昇進するけどね。
ちなみに、私立大学の教授と国立大学（旧帝大）の准教授はどちらが・・・みたいなお話もあるけれど今回は省略しましょう。
・入学後すぐに行われる考査の範囲として、新高1生には入学前に「黄色チャート1+A」を購入するよう指示されます。
・授業では黄色チャートで解法を暗記した上で、教科書と傍用問題集「オリジナル」を用いて学習を進めます。
・オリジナルは略解しかないため、授業では同時に5～7人の生徒が黒板の前で解かされ、それを教員が添削・解説を行います。
・そのため、黄色チャートで予習していないと、黒板の前で何も書くことができず恥をかくシステムです。
・黄色チャートでの解法暗記は予習として必要であり、入学後も義務自習で積極的に行うことが推奨されます。
・また、寮には「義務自習」勉強時間が19時～22時(23時まで延長可)があり、義務自習では黄色チャートや1対1の解法暗記を行います。
・いずれも、考査や週テストの範囲として指定されているため、義務自習では解法の暗記をメインに行います。
・ラ・サールのカリキュラムは30年以上変わっておらず、考査・週テストでは問題の数字を変えて出題されます。
・黄色チャート→教科書・オリジナル→1対1対応の演習→重要問題集(数研出版)が教材の軸で、全ての考査・週テで繰り返し数字を変えた問題が出題されます。
・考査・週テストにあたっては、黄色チャートや1対1の解法パターンをしっかり覚えることが重要で、義務自習の時間では主に解法の暗記を行っています。
高校生活の流れ
・高校2年からは理系と文系にクラス分けがあり、高3ではクラスの変更が可能です。
・理系と文系のクラスに分かれる高2から、数学の教師も変わり、進度も変わります。
・学習の進行は高1と同様です。高2では黄色チャートの数学2Bが配布され、教科書・オリジナルを解かされ、1対1対応の演習を暗記します。
・高3では模試が組み込まれ、考査・週テ・模試を通じて知識をアウトプットする期間となります。
・「オリジナル」は高2までで終わるため、その後は数研出版の「重要問題集」をオリジナルと同様、授業で同時に5～7人の生徒が黒板の前で解かされ、それを教員が添削・解説を行います。
・授業で同時に5～7人の生徒が黒板の前で解かされ、それを教員が添削・解説を行うという授業スタイルは、数学のほか、現代文や物理などでも行います。
・高3では模試が増え、インプットよりもアウトプットが重視されます。
・義務自習で十分なインプットを行うことで、河野玄斗氏の提唱する黄色チャートのスケジューリング（数1A 1冊を1か月で回す）が可能となっています。
ある研究室が博士課程入学希望者の受け入れに年齢制限をかけていることがX(旧Twitter)上で話題になっている。賛否両論あるが、ここではタイトルの通り「研究室が博士進学希望者と適切にマッチングするにはどうすればよいか」について考察する。
PIになるためには他のPI候補者に勝る業績が必要である(注1)。業績とは、具体的には論文であり、論文の数と質が共に重要で、それらが多く、また高いほど競争で有利になる。
当然のことながら、論文を発表するには研究をする必要があり、研究をするには資源(ヒト・モノ・カネ・情報)が必要である。ひとたび論文を発表できれば、その論文を元本にさらなる研究費を調達でき、研究に必要なヒト・モノを揃えることができる。また他の研究機関との共同研究を通じて情報を得、さらに質の高い研究を行いやすくもなる。すなわち過去の業績は複利的に作用し、今後の業績にも影響を与える。
これは資本主義の挙動に似ており、業績を複利的に増やしたい場合は投資期間を長くできた方が有利である。すなわち、若年のうちからアカデミア業界に身を置いて、早期に論文を発表できたほうがPIになるには有利である。
年齢制限を設ける理由について、その研究室のWebサイト上に詳しく記載されているが、まとめると以下4点に集約される。
1.過去の経験で、高齢の志望者に本気でPIを目指そうとする気概が感じられなかったから
4.最短で博士号を取得できる年齢(27-8才)から遠ざかるほど、今後のPIとしてのキャリア形成に不利だから
1.についてはあくまで経験論であり、一般化には議論の余地がある(注2)。
しかし2-4については第一章で述べたことも含めて、若年の方が有利であることは一般論としてある程度許容できる。こうしたアカデミア業界の背景から、研究室が受け入れ学生の年齢制限を設けることには一定の合理性が認められる。
大企業であれば、仮に採用者が企業側の求める能力とミスマッチしていることが入社後に判明しても、採用者の配置を転換したり、自社の研修プログラムを通じて長期的に教育を施すことはできる。一方で規模の小さい中小企業やベンチャー企業はそうした余力が大企業ほどはない。研究室の所属人数も多くて数十人程度の小規模組織であり、かつ毎年のように研究費の調達や論文発表が求められる。そのため教育やマネジメントにはあまり余力がなく、学生の受け入れに関しては受け入れ時点でいかにミスマッチを防ぐかがポイントとなる。
しかし非研究職の就職をしてから博士課程に進学を志望する者と研究室のマッチングは難しい。彼・彼女らは研究歴がないため、アカデミア業界の文化や、PIになるためのキャリアパスへの知識が乏しい。そのため行き当たりばったりな研究室選択になるリスクが、ストレートに博士課程に進学した者よりも高い(注3)。また研究室側も、研究歴のない候補者の受け入れはそもそもリスクが高いし、候補者は全国各地の、様々なバックグラウンドの人であるため自分の研究室を広告するにもターゲットが絞りにくい。またアカデミア業界内の知人を介した採用も難しい(注4)。そこでマッチングの成功率を上げるためにも、年齢制限を設けることは有効なように思えてしまう。
PIになるには博士号を所持していることがほぼ必須条件であることから、アカデミア業界では博士号を研究者になるための免許ととらえる文脈がある。かつ博士号は基本的に大学院でのみ取得できることから、大学院がPI養成所としての役割を一部担っている構造もある。そうであれば、大学院がPIの素養の高い候補者を選抜することは自然なことのように思われる。
しかしながら、大学院は本来学問を行う場であり、学問は自由に開かれるべきである。仮に若年であることがPIの素養の高さに繋がるとしても、それを理由に年齢制限を設けることには議論の余地がある(注5)。
タイトルに戻る。第一章・第二章では研究室側の都合を、第三章では博士課程進学希望者の置かれている環境と、マッチングすることの難しさを述べた。この現状でマッチングするには、研究室が年齢制限という方法を、Webサイト上で告知せざるを得ないことはある程度理解できる。そこで議論すべき点は第四章で指摘した。
ではどうすればよいのか。残念ながら明確な答えは導出できなかったが、いくつかの考えを列挙する。研究室側はもう少しマイルドな表現を心がける(注6)。候補者の面談から受け入れまでのプロセスを最適化させる(注7)。候補者を研究員として採用し、雇用契約を結んだうえで給与を支払う(注8)。候補者側は、なるべく事前にアカデミア業界に触れておく(注9)。また両者のマッチングを支援する第三者機関の設立も望まれる(注10)。これらの解決策は、少なくとも部分的には、研究室と博士課程進学希望者のマッチングに貢献するかもしれない。
研究室と博士課程進学希望者のミスマッチ問題は根深く、今回インターネットやSNSによって表面化したものと思われる。同様の経験をもつ者としては、この問題の解決を願ってやまない。
(注1)
業績以外にも本人の将来性や同業者からの評判も採用に影響するが、ここでは割愛する。将来性や同業者からの評判についても若年の方が有利であることはほぼ自明である。
(注2)
例えば高齢の方が職歴があるため、「本気で(ここでの本気というのは長時間研究するだけでなく、他のキャリアの選択肢を捨てた状態も指すと思われる)」研究に取り組まず、研究が失敗すれば前職に復帰するという選択を取れることがネガティブな印象を与えている可能性はある。
一方で博士課程にストレートで進学する学生の数は減ってきている。彼・彼女ら若年者は、博士課程進学と、就職を天秤にかけて就職した可能性もあり、必ずしも高齢であることだけが本気でPIを目指さなくなる原因ではない。また、そもそも博士課程はPIを養成することだけが目的なのかについても議論が必要である。
(注3)
Podcast「いんよう！」でも指摘されている通り、医者はそれ以外の理系学生に比べて、研究に関する知識が乏しいまま研究室や研究内容を選ぶ傾向が強い。それ以外の理系学生は、学部の卒業研究や修士を通じて研究業界のノウハウやキャリアパスを学ぶようであるが、医者は卒業研究もなければ修士もないため学ぶ機会に乏しい。
(注4)
例えば同じ大学の学部生や修士であれば、あらかじめ彼・彼女らを卒業研究や修士で受け入れて、研究活動を共に行うことで博士受け入れ前の摺り合わせが可能である。また候補者も卒業研究や修士で活動していれば、自分に合った研究室の情報が周囲から入ってきやすい。医者(あるいは非研究職)として働いている限りは、そうした情報は入ってこない。
またポスドクや助教以上の採用であれば前所属の教授から推薦書や意見をもらえるが、医者(あるいは非研究職)は業界が異なるため前所属からの推薦書や意見は少なくとも同業者のものよりは効用が乏しい。
(注5)
同様の問題は、医学部入試の女性・浪人生差別が記憶に新しい。医学部は医者を養成する場である一方で、医学を修める場でもある。当時は若年男性の方が医者としての素養が高いと考えられていたため、女性や浪人生の点数を不当に下げていた。秘密裡に点数を操作していたことに加え、学問の自由という観点でも批判が集まった。
(注6)
研究者の研究以外の発言が話題になることは、国内外でしばしば観測される。
(注7)
組織における採用については、Podcast「経営中毒~だれにも言えない社長の孤独~」に詳しい。
(注8)
給与を支払う一般企業やポスドク以上の採用においては、採用にあたって年齢制限を設けることは比較的受け入れられている。また大学においても、特殊事例ではあるが防衛医大は大学でありながら学生に給与を支払うシステムであり、応募資格に年齢制限を設けている。
(注9)
医学部には卒業研究がないが、自主的に研究室に通うことは可能である。またいくつかの医学部は学生を研究室に一定期間配属する実習をカリキュラムに組み込んでいる。
(注10)
一般企業であれば転職支援サイトやリクルーターが仲介してくれて、候補者と採用側のミスマッチのリスクを下げることができる。大学院進学において同様のサービスは存在しない。
でも現状のカリキュラムほど割くべきでは無いと言うてるの
公教育では古文漢文の入り口、さわり程度で、こーゆーものもあるんだよ
興味があるならこれを専門に学ぶ方向にいってもいいよ程度の導線で十分じゃね？
こーゆー提案なの
ここんところにはなーんも答えてない。
日本語能力大丈夫？古典漢文やりすぎて２周くらい回っちゃった？
でも義務教育でここまで時間かける合理性を数字で立証できますか？
いやいやいや、やるなら是非やって欲しいの
古典漢文をカリキュラムから抜いたグループと長期追跡のコホートやればいい
やっぱ古典いるわ、よくわからんけど漢文ガチでやらせたグループの方がスコア高いわ
ならばこっちはなにも言いませんよ
でも、少なくとも、アホみたいに古典漢文をやり続け日本は経済停滞してる
