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はてなキーワード: 日本市場とは
解説：アイレムが２００１年に公式サイトで発表した新作ゲーム（もちろん嘘）。同社が作成した他のゲームの公式サイトと比較しても遜色のないクオリティでありながら流石に嘘であることが分かるラインを見事に走る。これが大いに話題になり、それまで本の少し嘘を付くだけだったエイプリルフール企画がドンドン気合の入った物へと変化していく切っ掛けとなった。
解説：2008年4月1日にKEYの公式ホームページで新作として発表されるも、その内容から誰もが嘘だと考えていた。なぜなら、シナリオライターに田中ロミオと竜騎士０７がいたからである。他社で美少女ゲームのライターをしていた田中ロミオはまだしも、当時竜騎士０７の作品として世に出ていたのは「ひぐらしのなく頃に」のみ。自身の同人サークルの中で独自の世界観を披露することは出来ても、他のライターとの合作なんて絶対に不可能と思われていた。だが、Rewriteは後に本当に発売され、その中には竜騎士０７がシナリオを担当するルートがあったわけである。エイプリルフールに嘘としか思えない発表をして度肝を抜くという新たなエイプリルフール文化を根付かせた？
解説：プリコネキャラクターによるフル３Dによるオートチェス。完全に商業クオリティのゲームをエイプリルフールからの１０日間だけ遊ばせるという税金対策にしても頭がおかしくなったとしか思えないレベルの暴挙。ゲーム内経由でキャラグッズを売ることで多少のリターンはあったのだろうが、グッズの受注上限を考慮するとトータルではとんでもない赤字であることは明白。２０２２年に始まり、２０２３年にはアップデート版を配信するも、２０２４年ではサーバーが開かれず、多くのファンがXで悲しみに暮れていた。新作企画の観測気球として、サーバー代を節約するための短期決戦オープンαをやっただけとも取れるものの、サイゲームスからオートチェス系のゲームが出る情報は今のところなし。２年間の市場調査の果てに、サイゲームスは「オートチェスの日本市場におけるROIはしょーもないので手を出さないほうが良い」と結論付けたのかも知れない。
発電機市場の収益は2023年に約280億米ドルに達した。さらに、当社の発電機市場インサイトでは、予測期間中に年平均成長率約6.5%で市場が成長し、2036年には約595億米ドルの金額に達する見込みであるとしています。
発電機は、機械エネルギーを外部回路で使用するための電気エネルギーに変換するツールである。停電時にも電力を供給できるため、日々の活動や業務が中断されることがなく、有益な機器である。発電機には、さまざまな用途に応じた電気的および物理的な構成があります。
このレポートの無料サンプルはこちらからご請求いただけます： https://www.sdki.jp/sample-request-87247
発電機は運転中に有害なガスを排出することが多く、環境に深刻な影響を与えます。そのため、排出に関する政府の規制が厳しく、予測期間中の市場成長の妨げになると予想される。
地域別では、アジア太平洋地域が今後10年間、発電機市場にとって最も有利で有利な機会を提供すると予想される。現在進行中の様々なインフラプロジェクトが、予測期間中の同地域市場の成長を促進するだろう。例えば中国では、新規建設契約が2021年には10%以上、2022年には15%以上増加している。高出力発電機は、建設現場で一般的に使用される大型機械に電力を供給するために使用される。そのため、国家開発計画を加速させるためのさまざまなインフラプロジェクトへの投資が増加すれば、この地域の発電機市場が繁栄する絶大な機会がもたらされる可能性がある。
調査レポート全文はこちら： https://www.sdki.jp/reports/generator-market-research/87247
当社は、発電機市場に関連するさまざまなセグメントにおける需要と機会を説明するための調査を実施した。タイプ、燃料タイプ、電力、設置、用途、エンドユーザーに基づいて市場をセグメント化した。
燃料タイプに基づき、発電機市場調査はディーゼル、ガス、その他に区分される。このうち、ディーゼル発電機は2022年に圧倒的な市場シェアを占め、予測期間中もその優位性を維持し、2036年までに市場総収益の約53%に寄与すると予測されている。. この成長は主に、ディーゼル発電機が用途に広く使用されているためである。ディーゼル発電機は、メンテナンスコストの削減、効率の向上、信頼性の高い運転など、幅広い利点があるため、産業用および商業用に使用されている。さらに、ディーゼル発電機は寿命が長く、過負荷がかからず力率が80～100％の範囲にある場合に効率的に動作する。このような要因が、予測期間中のこのセグメントの成長を促進すると予想される。
世界の発電機市場の主要プレーヤーには、Cummins Inc.、Caterpillar、Generac Power System Inc.、Rolls-Royce Plc、Atlas Copco ABなどが含まれる。また、日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱電機である。Ltd.、澤藤電機株式会社、三菱重工業株式会社。日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱重工業、ヤンマーホールディングス、日立パワーソリューションズである。日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱重工業、ヤンマーホールディングス、日立パワーソリューションズなどである。Ltd.などである。本調査には、世界の発電機市場におけるこれら主要プレイヤーの詳細な競合分析、企業プロフィール、最新動向、主要市場戦略が含まれている。
出典: SDKI Inc.公式サイト
発電機市場の収益は2023年に約280億米ドルに達した。さらに、当社の発電機市場インサイトでは、予測期間中に年平均成長率約6.5%で市場が成長し、2036年には約595億米ドルの金額に達する見込みであるとしています。
発電機は、機械エネルギーを外部回路で使用するための電気エネルギーに変換するツールである。停電時にも電力を供給できるため、日々の活動や業務が中断されることがなく、有益な機器である。発電機には、さまざまな用途に応じた電気的および物理的な構成があります。
このレポートの無料サンプルはこちらからご請求いただけます： https://www.sdki.jp/sample-request-87247
発電機は運転中に有害なガスを排出することが多く、環境に深刻な影響を与えます。そのため、排出に関する政府の規制が厳しく、予測期間中の市場成長の妨げになると予想される。
地域別では、アジア太平洋地域が今後10年間、発電機市場にとって最も有利で有利な機会を提供すると予想される。現在進行中の様々なインフラプロジェクトが、予測期間中の同地域市場の成長を促進するだろう。例えば中国では、新規建設契約が2021年には10%以上、2022年には15%以上増加している。高出力発電機は、建設現場で一般的に使用される大型機械に電力を供給するために使用される。そのため、国家開発計画を加速させるためのさまざまなインフラプロジェクトへの投資が増加すれば、この地域の発電機市場が繁栄する絶大な機会がもたらされる可能性がある。
調査レポート全文はこちら： https://www.sdki.jp/reports/generator-market-research/87247
当社は、発電機市場に関連するさまざまなセグメントにおける需要と機会を説明するための調査を実施した。タイプ、燃料タイプ、電力、設置、用途、エンドユーザーに基づいて市場をセグメント化した。
燃料タイプに基づき、発電機市場調査はディーゼル、ガス、その他に区分される。このうち、ディーゼル発電機は2022年に圧倒的な市場シェアを占め、予測期間中もその優位性を維持し、2036年までに市場総収益の約53%に寄与すると予測されている。. この成長は主に、ディーゼル発電機が用途に広く使用されているためである。ディーゼル発電機は、メンテナンスコストの削減、効率の向上、信頼性の高い運転など、幅広い利点があるため、産業用および商業用に使用されている。さらに、ディーゼル発電機は寿命が長く、過負荷がかからず力率が80～100％の範囲にある場合に効率的に動作する。このような要因が、予測期間中のこのセグメントの成長を促進すると予想される。
世界の発電機市場の主要プレーヤーには、Cummins Inc.、Caterpillar、Generac Power System Inc.、Rolls-Royce Plc、Atlas Copco ABなどが含まれる。また、日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱電機である。Ltd.、澤藤電機株式会社、三菱重工業株式会社。日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱重工業、ヤンマーホールディングス、日立パワーソリューションズである。日本市場の上位5社は、本田技研工業、澤藤電機、三菱重工業、ヤンマーホールディングス、日立パワーソリューションズなどである。Ltd.などである。本調査には、世界の発電機市場におけるこれら主要プレイヤーの詳細な競合分析、企業プロフィール、最新動向、主要市場戦略が含まれている。
出典: SDKI Inc.公式サイト
横だけどこれかー
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-07/RJDCTCDWRGG201
まあ少なくともこういうのは円安だから作りました、みたいな単純な理由ではないよな。
調べるのめんどかったからChatGPTにグーグルはなんで千葉にデータセンター作ったの？って聞いてみたよ。
まあそんなとこやろな。っていう答えが返ってきたー
（以下ChatGPT）
Googleが千葉にデータセンターを開設することには、いくつかのメリットがあります。以下にその主な点を挙げます：
市場への近さ: 日本は世界の主要なテクノロジーマーケットの一つです。データセンターを日本に置くことで、Googleは日本市場へのサービス提供を改善し、レスポンスタイムを短縮できます。これにより、ユーザー体験が向上し、日本国内での競争力が強化されます。
信頼性とパフォーマンスの向上: 地理的に分散したデータセンターを持つことは、災害時のリスク分散にもなります。特に日本のような地震が多い地域では、データセンターの冗長性を高めることが重要です。また、複数のデータセンターを運用することで、システム全体の負荷分散が可能になり、全体のパフォーマンスと安定性が向上します。
規制への対応: データ保護法や国内でのデータ保存要件など、各国の規制への対応が必要な場合、国内にデータセンターを持つことが有利になります。日本国内にデータセンターを設置することで、Googleは日本の規制や法律に適合しやすくなります。
エコシステムの強化: ローカルのビジネスや開発者との連携を深めることができます。データセンターの存在は、Googleのクラウドサービスを使用する企業や開発者にとって、技術サポートや連携の面でメリットを提供します。
エネルギー効率と持続可能性: Googleは再生可能エネルギーへの投資を進めており、日本のように再生可能エネルギー源の利用が進んでいる地域でデータセンターを開設することは、その持続可能性の目標達成に貢献します。
これらのメリットは、Googleが日本国内、特に千葉にデータセンターを開設することの背景にある主要な動機となっています。日本市場へのサービス提供を最適化し、グローバルでのビジネス展開を強化するための戦略的なステップと言えるでしょう。
日本での水素燃料電池車（FCEV）の市場は大きな変動を見せている。2021年には2,464台のFCEVが売れたものの、わずか2年でその販売数は驚くべき速さで減少。2022年には65%減の848台、そして2023年にはさらに半減して422台となり、2021年から2023年の間で82.87%の減少を記録。トヨタのミライやクラウンFCEVが大半を占める中、ホンダのクラリティや輸入されたヒョンデのネクソも少数ながら販売されていた。
一方、同じ期間にバッテリー電気自動車（BEV）の販売は順調に増加。2021年の20,008台から2022年には31,592台、2023年には43,991台と倍増。しかし、これらのゼロエミッション車の販売台数は、ガソリンやディーゼル、ハイブリッド車が占める市場と比較するとまだ少数。
日本政府は2030年までに800,000台のFCEVを道路上に導入するという野心的な目標を掲げるが、現在までの販売台数は約8,000台。この目標は、明らかに無謀。
この手のヤツはどんなモバイルゲーでもガチャがあればソシャゲと呼んでくだらないと決めつけてくるんよな
まだゲームは何でもファミコンと呼ぶ親の方が悪意がない分マシやぞ
買い切り至上主義者は今のゲーム市場の5割がモバイル、8割がライブサービス型なのを直視してないんよな
そんだけホットな領域だから一口にガチャ有りと言っても全体の課金形態やゲーム性との結びつき方も急速に良くなってるの想像できんのかな？
ガチャと言っても拝金主義みたいなえげつないしょーもないガチャ仕様のやつはもう売れないんだよ
上位のやつなんかトータル700億円以上かけて作ってるのもあるし、据え置きの大作超えるくらいスゲー作り込みで
欧米企業が主催する主要なアワードでもガチャ有りゲーが評価されノミネートされてる例がいくつもある
つまりガチャ機能があるからと言って、ガチャが楽しさの大半を占めてる「ガチャゲー」みたいに捉える印象はもうズレてきてるし
昔のソシャゲばりの射幸性は薄まって、ガチャもどきのワクワク感だけ残して健全化されつつあんの
むしろ買い切りやDLC販売方式よりも、ユーザーのモチベを維持しつつ中身で勝負する世界になってるから進歩的
ユーザーが今でも自嘲的にガチャゲーとか言うかもしれないが、それを真に受けてたら老害まっしぐらよ
中身は昔と比べ物にならんほどゲームになってんだよ
バトルパスが流行しだした初期はまだゲーム設計とミスマッチなモバイルゲーが多かったが
今はバトルパスや月額課金という任意サブスクのリソース課金をベースにした育成レベルデザインになってる
そうしたサブスク課金の副産物で回すガチャでキャラプールは「着実に」充実する作りになってんのよ
こうした課金スキームの微妙な変化によって、昔のようにガチャ課金が主体で一部の廃課金者によって買い支えられる
胡散臭いエセゲームビジネスを脱却できる道筋が立ち、ロールモデルとなるタイトルも出てきたのが最近のモバイルゲームの質が向上した要因
まあそれに引っ張られて開発費もやべーくらい高騰してるわけだがそれは置いといて
これによってモバグリレベルのソシャゲどころか、パズドラ白猫時代みたいなインフレ前提のゲーム設計も新作においては珍しくなった
まあ日本市場は特殊で古臭い設計のやつも上位にしぶとく残ってるんだけど、それは日本人がソシャゲ的常識に過剰適応してるせい
特殊市場の日本では未だにガチャの確率を緩くする事を好み、つまりランダム性・射幸性を高めてバラマキする(必要があるほどインフレと課金煽りがキツい)作品をユーザーが歓迎してしまう部分があるけど
グローバルで成功してるガチャありゲームは真逆で、確率は極めて低くして、ほぼ確定の排出ポイントでしか出ないようにするかわりに
ガチャ機能に費やした石が無駄にならないような、実質的な配布システムが好まれるから、バトルパスと合わせたコツコツプレイが報われるゲーマー好みの設計になる
古臭いガチャゲーだと無課金や微課金じゃ数ヶ月かけて溜め込まないと天井にはまるで届かないくらい高い天井だったせいで
運による格差が致命的になるし、引くタイミングが「人権キャラ」みたいなインフレ加速の環境チェンジャーを皆が狙うから、手持ちや戦略がみんな同じになるしでゲー無感が強かった
そういうゲーム面でみたときのしょーもなさに対しても進歩してて改善が働いてるし、そういう作りに反発するプレイヤーからの圧力も高くなった
このへんの微妙な変化は長年モバイルを含むマルチプラットフォームF2Pタイトルを追ってる人じゃないと凄さが分からんだろうが
「周回してガチャ引くだけのゲーム」という揶揄はものすごく局所的に見ればそう解釈できる部分があるとはいえ
全体としてはコンシューマよりコンシューマらしいゲーム体験の上にそれが乗っかってる場合すらあり、馬鹿にできん
だいたいそういう穿った目で見れば買い切りやコンシューマだってやってることは反復作業と言い張れる
だいたい、まあ一部のプラットフォームなら試用や返金が充実してるとはいえ、中身が分からんもんに先に金を払うというシステムが
通用する時代じゃなくなってることは誰でも分かるだろうし10年前の増田ですら未来のあらゆるコンテンツは基本無料が主体ってことは予見してた
モダンにアップデートされたガチャ機能を含むF2Pモデルこそが万人にとって柔軟に付き合える優れたゲームを生む土壌になるんだよ
ガチャありゲーを作ってる中にも、いや中にこそ、本物の素晴らしいクリエイター魂が宿ってるってことをいつか理解らせてやるぜ
カニだと思ってたものがカニカマになってて、カニカマだと思ってたのがカニになってた事にあとから気づいても発狂するなよ頼むから
しらんけどな
・クオモがニューヨークの知事であることに感謝する日々。人間ブルドーザーのような機動力、機転の速さ、逆境でも負けずに戦い続けるスタミナ、明晰な説明力、人間味。
・アメリカ社会の暗黙のルールとして、人の外見に対するネガティブなコメントは基本的に全部アウト。それで笑いをとるのはもってのほか。テレビでもやらない。
・ジャニーズ問題で露呈した｢子どもへの性犯罪｣に甘い日本。萌え絵がカジュアルに消費される異常さ
ニューヨーク在住。1993年早稲田大学法学部卒業後、渡米。マサチューセッツ州立大学アムハースト校大学院にて政治学修士取得後、ニューヨークのジャパン・ソサエティーに勤務。各種シンポジウム、国際会議、文化講演会、リーダーシップ交流プログラムの企画立案・運営に携わる。2006年、ハーバード大学ケネディ･スクール大学院修士課程を修了、地政学リスク分析の分野での先駆者として知られる米コンサルティング会社ユーラシア・グループに、日本人スタッフ第1号として入社。日本顧客担当チームの初代ディレクターとして、日本市場における顧客開拓と維持、メディア＆ブランデング戦略、商品開発、出版事業などの責任者を勤める。2017年7月ユーラシア・グループを退社、11月まで同社のアドバイザーを務め、2018年約1年間の自主休業（サバティカル）を経て、2019年、中東北アフリカ諸国の政治情勢がビジネスに与える影響の分析を専門とするコンサルティング会社 HSWジャパン (http://hswjapan.com/index-jp.html) を2人の共同経営者と共にニューヨークに設立。複数の企業の日本戦略アドバイザー、執筆活動も行う。株式会社サイボウズ社外取締役。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB1530P0V10C23A8000000/
配当だけで遊んで暮らせる。みんな新NISAしよう！って記事だけどちゃんと時系列を整理しよう。
かんちさんの年齢は60代と書いてあるが、49歳で退職し退職時の2億が13年後には3倍以上になったと書いているので13年後を2023年と仮定した場合62歳と思われる。
次に投資歴は35年と書かれているが配当生活の道のりの表では20歳から始めている。20+35は55だが62-35は27であり、始めた時期がよく分からないが恐らく55歳辺りで新規銘柄や買い増しをしなくなったのか日経がキリの良い数字にしたかのどちらかであろう。
結局整理すると
と言うことが分かる。そして長期のチャートはこんな感じだ。https://www.jpx.co.jp/tse-school/learn/06.html
バブル期に着実に投資しているし堅実な銘柄であれば多少の失敗あっても35年もやっていれば複利で相当な利益は出る。もはやNISAよりiDecoに近い。
もちろん投資の指針とかは参考にすべきだが、桐谷さんやこの人みたいな老人の成功者バイアスの記事垂れ流して今の日本市場に35年の住宅ローン並みの長さで投資しろと言うのは流石は日経と言うべきか。
正直昔は練習中に水が飲めなかった、我慢が足りないとか平気で言う元野球選手の老害と同じに見える。
あと実家暮らしなのかとか独身か既婚、子供いるかどうかや親との同居とかもちゃんと書こう。日経の記者はみんな同じ環境とでも思っているのかこの記事読んで新NISAやる情弱に変な銘柄薦めるつもりなのか
ただ、縮小確定の日本市場に注力したって何の意味も無いから伸びる余地のある海外優先になるのは本社機能が日本にとどまっていたとしても変わらないと思う。
あと、PS5の生産台数に余裕が出てきた後の日本向けの普及施策が1〜2世代前の施策なんだよな。
もう日本でゲームハードの普及を加速させる力のある単一タイトルなんか無いのに「PS5独占のFF16」ってのがズレてるよなぁ。
技術的挑戦とか世代移行に関する実験としては十分意味があっただろうし、ちゃんと稼げてそうな数は出てるけど、FFというIPのナンバリングタイトルでやる意味あったのかというと疑問に思う。
どうせこれから先廉価版とか追加コンテンツまとめた完全版とかで何度も使い回すことは分かってるけど、この博打が果たしてどれだけ意味のある結果を残せたのかって意味では大いに疑問が残る結果になった。
日本という国の人口がこれから先短くても半世紀は減少の一途を辿るのは日本国民が選択した結果なので、一私企業の努力程度ではどうにもならない。
PlayStationに文句言ったって無責任な自分たちの選択の結果は覆らないぞ。
PS5の4000万台出荷の記事に沢山付いてる「日本を見捨てたやつらが成功しても意味ない」みたいなブコメみてここ最近色々思ったことを適当に書いてみた。
日本人にはお気持ち長文の方が響くから、その方が効果あることによる結果論だと思う。
ロジカルに客観的な立ち位置で書くと、その問題が深刻でないとの印象につながるようだ。
さらに筆者にえらそう云々と反感を持つ読者も少なくなかった。
過去も、悲劇的な事件（幼児や家族複数の犠牲など）→世論の盛り上がり→法制化という流れが多かった。
ロジカルに考えてあるべき論を考える人も、世論や実現性のために、お気持ちマーケティング方法論を取らざるを得ない。
普通に自由競争やった結果、日本市場ではお気持ち長文が勝ち残って来たんだ。
しかし義務教育でライティングはこうあるべき、議論はこうあるべきと教育したら、
今度は逆に、鬼の首を取ったように、お気持ちマーケティングが批判対象になるかもしれん。
https://anond.hatelabo.jp/20230725121700
元々日本以外ではそこまでTwitter一強って訳でもなかったから仕方ないんだけど
残った希望の地が人口減少で縮小確定してる日本ってのが悲しいなぁ。
最近は日本で新規開店する店なんかでも公式SNSアカウントがInstagramしかないところが結構あるから
金になる客はどんどん余所に吸い取られて、フォロワー内の閉じたコミュニティで交流するのがメインの
一番金にならない客だけがTwitterに取り残されるんだろうな。
でも、そうやって規模を調整するのが今のTwitterにとっては一番いい再建への道なんじゃないかと思う。
パート1、2が好評だったから、続きを作ったぞ。Web3ヤーワクチン三回目接種や。
パート1: https://anond.hatelabo.jp/20230611160913
パート2: https://anond.hatelabo.jp/20230612224858
Web3ヤーの方々は、もうそろそろ副作用でアイデンティティが喪失するかもしれないから注意しろよ。
解答例「お客様の養分ムーブのおかげで成り立っている草コイン販売所です。彼らにとってはお客様はカモ様です。そのおかげで、ボラは激しいですが平均すればかなり儲かっています。公開されている決算書を見る限り問題はなさそうですが、両社ともなぜか日本で株式上場が果たせていません。何か言えないような事情があるのでしょうか。」
解答例「リップルの転売ヤーです。大した取引量もないのにリップルの転売で儲けた金でサービスを拡充していますが、UIUXはSBIの伝統をしっかり受け継いでいるWeb1.0クオリティです。また、最近はクリプトインフルエンサーの墓場としても有名です。あの頃は本質トークをしてくれていたAさんやBさんも、今ではポジトークしかしてくれません。みんなすっかりWeb3ヤーです。Satoshi Nakamotoに会って話したことのある御方の下では何も言えないのでしょう。権威最高、Web3最高ですね。」
解答例「浅くて広いクリプトメディアです。レンディングという名の資産運用サービスを始めてしまったため、自分たちの財テクを明かさずにクリプト情報を発信しなければならなくなった結果、本当に儲かる情報は見つからなくなってしまいました。（本質情報 ー Hashhubの情報 ）× 市況 ＝ Hashhubの金利という公式はテストに出るので皆さんしっかり覚えておきましょう。」
解答例「英語メディアの翻訳記事で儲ける時代遅れのビジネスモデルです。ChatGPTの登場によってもはや存在意義はありません。それに気付いているのか、少し前から、日本の新規上場通貨の宣伝や、IEO煽り、取引所の提灯記事や広告に毒されるようになっています。こういったメディアは、取引所が養分から吸い上げたお金を集めて、養分を再生産する養殖場でしかありません。なのでイナゴ予報として非常に役に立ちます。」
解答例「世界で一番遅れています。クリプトの本来の正体が暴かれる前に早とちりで作り上げた規制は、たまたまテラアフロ事変やらの色んなショックから国民を守ってくれましたが、それを以て日本の規制環境の先見性を説くのは間違いです。クリプトのような変化の激しい新興産業では、規制は早く決められることよりも、速く変えられることのほうがより重要です。スピード性が求められるのに、業界団体を乱立させて責任を有耶無耶にし、偉い人が都心で不動産をやっと買えるくらいの小さな利権争いで話を遅らせているせいで、結果的に日本全体の利益になる規制改革は、正しいタイミングで何一つ叶えられませんでした。Web3が国家戦略になった結果、Web3の規制を緩める話がきていますが、それは世界の一周遅れなのです。Web3に夢を見たのは、世界では昨日の出来事なのです。世界が目を覚ましているのに、これから布団に入って早く寝てえらい子だと思ってるバカ、それが日本です。」
解答例「技術力だともう巻き返せないから一発逆転を狙っているのだと思いますが、ある意味正解ムーブでしょう。なぜならWeb3は技術ではなく、政治と金とコネの世界だからです。技術力なしでも、政治と金とコネで日本市場で儲けさせてもらっている大企業なら、政治と金とコネのWeb3でも上手くやっていけるでしょう。それにしてもAstarと共同で新聞記事をジャックした紙面を見た時は寒気がしました。日本の頭悪い奴全員集合とはあれのことでしょう。権威と権力で団結するなら、コンセンサスアルゴリズムなんていらないのです。気づかないふりなのか、本当に気付いてないのか、確信犯も天然ちゃんもいずれにせよ大罪です。皆さんの目論見がどのように爆発四散するかは見ものです。リアルタイムで見る人間ドラマ毎日放送、いつも楽しみにしてます。努力、未来、beautiful Astar！！ブロックチェーンの悪魔って誰？ジョン・ゴールトって誰？」
解答例「パート2でRollupについて触れたときに気づいた方もいたかも知れませんが、ビットコインもレイヤー2でStacksやRGBみたいなものが乱立し、さらにステーブルコインやセキュリティトークンが積み上がれば、それに伴うMEV膨張により、L1マイナーの報酬体系が壊れます。一般化すると、マークルルートみたいなものをタイムスタンピングするあらゆる分散型台帳は、マークルルートが内包するチェーン外部のMEVと合算した不経済で、プロトコルに閉じた報酬体系は崩壊するのです。その解決手段は、L1マイナー（もしくはバリデーター）のペナルティを重くし、リワードを増大させることです。実際、現実の世界の秩序は、命という重いペナルティと、信用創造というリワードで保たれています。しかし、命と結びつかず、信用創造もできないブロックチェーン上では、持続可能な報酬体系を構築することは不可能なのです。何が言いたいかというと、今あるブロックチェーンは全て上手くいきません。どのチェーンもマークルルートを記録する機能を何らかの形で搭載しているからです。今の時点でも、これに気付いて、ビットコインの上に色んなものを乗せることを嫌がるビットコイナーはいます。ただ、現実にこれらがうまく行かないと判明するまでにはソ連崩壊くらい時間がかかるかもしれませんね。だから多くのビットコイナーたちはまだ余裕なのです。」
Web3ヤーたちは不安よな。
中本 動きません。
3年くらい前に日本の半導体産業の近況をまとめたのですが、ここ数年で政治家の先生たちが何かに目覚めたらしく状況が大きく変わりつつあるので各社の状況をアップデート。
前回の記事 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920
熊本工場：28nm, 22nm (工場稼働時) / 16nm, 12nm (将来計画)
日本政府の補助金とソニー・デンソーの出資という離れ業により、業界人が誰も信じていなかったTSMCの工場進出が実現した。現在は建屋の建設が進んでおり、順調にいけば2024年内には量産開始となる。生産が予定されているプロセスはいずれも世界最先端に比べると古いものだが日本では最先端であり、HKMG(ハイケーメタルゲート、トランジスタの性能を上げる技術)やFinFET(フィンフェット、性能の良い3次元トランジスタ)といった技術が新たに導入される。工場で生産される半導体の主なクライアントは出資者のソニー。衰退の激しい日本の電機業界だが、ソニーはまだ世界と戦う余力を残しており年間半導体購入金額世界10位で日本トップである。ただし、PS3のCell Processorを長崎で作っていたように先端プロセッサをここで作れるわけではない。PS5のCPUはTSMCの6nmプロセス製造であり、この工場では製造できないのだ。識者の予測ではイメージセンサー向けロジック半導体を生産すると想定されている。
■ Rapidus (ラピダス)
日本政府の国策で、IBMから技術を導入し自前で最先端の半導体製造を狙う野心的なプロジェクト。量産開始は2027年を予定。
彼は日立→トレセンティテクノロジーズ(ルネサスの那珂工場の前身)→SANDISK→Western Digitalという国内外の半導体メーカーを渡り歩いた華麗な経歴の持ち主である。
以前に社長を務めていたトレセンティテクノロジーズは2000年に日立と台湾の大手ファウンドリUMCとの合弁の半導体製造会社で、世界に先駆け現在の標準となる300mmウェハに対応した先進的な工場であった。ファウンドリ全盛の今から後知恵で見れば、限りなく正解に近い経営戦略と先進性を併せ持っていたがビジネスとしては成功しなかった。工場はルネサスに吸収され、小池氏はSANDISKへと移籍することに。そんなわけで今回の国策ファウンドリRapidusの社長就任は小池氏の二十数年越しのリベンジマッチでもある。
なお、氏のポエミーなプレゼンは業界でも有名。記者会見で日本半導体衰退の原因を「驕り」と一刀両断した一枚のパワポが話題をさらったが、本人が一番驕っているのではと不安がる声もある。
■ ルネサスエレクトロニクス
日立・三菱電機・NECのロジック半導体部門が統合した日本を代表する半導体メーカー。
5万人いた従業員を1/3にする大リストラ、先端プロセス製造からの撤退、海外メーカーの買収ラッシュを経て復活。そして大躍進。
昨年の売り上げは1兆5千億円を超え、はじめて統合直後の売り上げ(ピークは2011年3月期の1兆1千億)を抜いた。もう1+1+1=1とは言わせない。
旺盛な車載半導体需要にこたえるべく、政府の補助金を得てリストラで閉鎖した甲府工場の再稼働を決定。
コロナ禍では働き方が柔軟になり、リモートワークは全国どこでもできるようになった。ルネサスは開発拠点も大リストラで統廃合しており、三菱系の伊丹やNEC系の玉川をはじめ全国にあった設計拠点を日立系の小平に集約している。地元の拠点が閉鎖されて単身赴任をしている人も多かったのだが、最近ではリモートワークを活用して単身赴任先のマンションを引き払った人も出てきている模様。
増大する車載半導体需要にこたえるべく、デンソーが出資してパワー半導体のIGBTの生産を始めた。筆者はパワー半導体は専門外で、家電芸人が語る家電の説明程度にしか話せないため軽く紹介するにとどめたい。
半導体部門を手放したがっていたPanasonicがイスラエル企業のTower Semiconductorと共同で運営していた工場。
Panasonicが台湾Nuvoton technologyに持ち分株式を売却したため、現在ではイスラエル・台湾共同運営という珍しい業態になっている。
さらに、半導体最大手のIntelがTower Semiconductorの買収を進めているため、将来的にはIntelの拠点となる可能性があり、日本でIntelのCPUが作られる世界線もあるかもしれない。
が、本案件は米中対立のあおりで中国での買収審査が長引いているため、先行きには不透明感が漂う。
■ キオクシア
日本を代表するメモリ半導体メーカー。前回からの3年で、積層数は96層 → 112層 → 162層と2世代進化した。競合他社は232層品の量産も始めている(キオクシアは開発完了 / 本格量産前)が、最近の3D NANDは闇雲に積層数を増やせば低コストで作れるというわけでもない模様。
なお世間では半導体不足のニュースの印象が強く、半導体はもうかっているとの認識があると思うがコロナ禍でのIT投資ブームが終了したメモリ業界はリーマンショック以来の大不況である。
キオクシアも例外ではなく、最新の4半期決算で1000億円単位の赤字を計上してしまった。Western Digitalとの統合のうわさがあるが、もちろん筆者は何も知らないし、仮に知っていても絶対にここには書けない。
■ Micron Memory Japan (旧エルピーダメモリ)
ルネサスと同じく、NEC、日立、三菱電機のDRAM事業統合で生まれたエルピーダメモリを倒産後に米Micronが買収。
前にも書いたが、DRAM業界はプロセスのサバ読みが横行しており、20nmを切ったあたりから具体的な数字ではなく1X, 1Y, 1Z, 1αときて、ついに1βnm世代の量産にたどり着いた。広島サミットに合わせて、社長が来日。岸田総理と会談後大々的な設備投資を発表。1γnm世代を目指して日本初の量産用EUV露光装置が導入されることが決まった。
このEUVというのは波長が13.5nmの極超紫外線(Extreme Ultra Violet)を使った露光装置で1台200～300億かかる人類史上最も高価で精密な工作機械でありオランダのASML社が独占的に製造している。もっとも、メモリ業界の大不況を食らっているのはMicronも例外ではなく、岸田総理と華々しく会談している裏で数百人規模のリストラを慣行。こういう外面の良さと裏でやってることのえげつなさの二面性は、いかにも外資だなと思う。
東芝と共同でフラッシュメモリの開発を行っていたSANDISKをHDD大手Western Digitalが買収。キオクシアの四日市工場と北上工場を共同で運営している。
Western Digitalはメモリコントローラーを内製していることで知られSSDの性能の良さに定評があり、スマートフォン向けの売り上げが多いキオクシアとは、同じ工場を運営していても得意としている販売先が微妙に異なり、住み分けがなされている。(そのため、2社統合によるシナジー効果が期待されたびたび観測気球的な記事が出回る。)
なお、もともと日系半導体メーカーが大リストラをしていた時の人材の受け皿として中途をたくさん採用していた経緯もあり、人材の流動性は高い。在籍時の仕事ぶりがよければ、他社へ転職していった元社員の出戻りも歓迎と聞く。前述のRapidus社長の小池氏は、つい先日までここの社長をしていた。余談だが、上記Micronの米国本社の社長も旧SANDISKの創業者でWestern Digitalによる買収後に引き抜かれている。こういう話を聞くと、いかにも外資だなと思う。
イメージセンサーで世界最大のシェアを誇るソニーの半導体部門。2020年、2021年は米中対立のあおりを受けて主要顧客のHuawei向けの出荷減少に苦しんだが、2022年度は大幅に売り上げを伸ばし、1兆4千億円となった。他の半導体の例にもれずイメージセンサーも国際競争が過酷であるため、対抗して人員増強を進めている。Panasonic系エンジニアを引き抜くために関西に設計拠点を開設し、各地の工場の拡張も並行して進めている。調子のいい半導体メーカーはどこも人員増強を進めているが、ここ10年ほどは理工系の学生の半導体業界人気がどん底、かつ人材ニーズも少なかっため、新卒で半導体メーカーに就職した絶対数が致命的に少なく30~40歳くらいの中堅技術者の確保にどこも苦労している模様。なお、スマートフォン向けカメラの次の飯の種として、車載用途に数年前から注力開始。最近徐々に成果が出始めている。
■ ソシオネクスト
富士通とPanasonicのLSI設計部門が統合してできた日本最大のファブレス半導体メーカー。昨今の半導体ブームの波に乗り、株式上場、売り上げ2000億突破と非常に好調。3年前は1000億程度の売り上げだったので、すさまじい成長である。もっとも、母体となった富士通・Panasonicはピーク時の半導体売上が1社で5000億近くあったので、少々物足りなさを感じなくもない。復活は道半ばである。
■ メガチップス
ソシオネクストが誕生するまで日本最大のファブレス半導体メーカーだった。もともと任天堂向けの売り上げが大半だったのだが近年は多角化を進めている。昨年の売り上げは約700億とSwitch人気がピークだった時と比べるとやや劣るが営業利益は過去最高を記録している。
かつては日本を代表するファブレス半導体メーカーと言えばここだった。昨年の売上高は54億と、3年前紹介したときの30億から伸びたものの、ファブレス上位2社からはかなり離されてしまっている。大昔は韓国のサムスン電子に自社製品が採用されたのがウリで創業者の武勇伝にも頻繁に登場していたが、今では売り上げの75%を国内に依存しており海外展開の出遅れが否めない。
■ 東芝
車載用途のパワー半導体需要が伸びており、石川県の工場に300mmウェハ対応ラインを建設。この記事でよく出てくる300mmウェハとはシリコンの基板の直径であり、大きい方が製造効率が良い。125mm → 150mm → 200mm → 300mmと順調に大型化が進み次は450mm化と思われたが、大きすぎて弊害が大きく、ここ20年間はずっと300mmが最大サイズである。
従来はCPUやメモリといった分野の製造にしか使用されていなかったのだが、ここ5年くらいでパワー半導体にも300mm化の波が押し寄せてきている。
■ ローム
何かと癖のある京都系メーカー。車載事業が好調で売り上げが順調に伸びている。次世代パワー半導体材料と呼ばれていたSiCで日本国内の他のメーカーをリード。
余談だが、筆者は学生のころSiCを実験で扱っていた。単位を落としまくっていた不良学生だったので、教授がワクワクしながら話していたSiCの物性の話はすべて忘れている。今では家電芸人並みのトークしかできないのでSiCについて語ることはご容赦いただきたい。研究から本格量産まで20年超の時間がかかっていることに驚きである。基礎研究の大変さを実感する。
■ 三菱電機
パワー半導体大手。半導体に力が入っていないシャープから福山工場の敷地を取得し、300mmウェハ対応のラインを構築。SiCのラインも熊本に作るぞ！パワー半導体には詳しくないからこの辺で勘弁な。
日本の半導体産業が衰退しまくっていたころに、トヨタが危機感を覚えてデンソーとの合弁で設立した車載半導体メーカー。コロナ禍中に行われたオンライン学会に知らない会社の人が出てるなと思って調べたらここだった。
■ TI
米系のアナログ半導体世界最大手。富士通とAMD合弁のNOR FlashメーカーSpansionから買収した会津若松工場と茨城県の美浦に工場を持つ。最近は日本法人の話をあまり聞かない。
米系のアナログ半導体大手。三洋電機の半導体部門を買収したが、旧三洋の新潟工場は日本政策投資銀行出資のファンドに売却した。現在の日本拠点は富士通から買収した会津工場。富士通が半導体事業から手を引き工場を切り売りしたため、会津若松市内には米系大手半導体メーカーの工場が立ち並ぶことになった。
■ Infineon Technologies (インフィニオン)
ドイツの大手電機メーカー、Siemenseが20年ほど前に半導体部門を分社化して誕生した。従来欧州系半導体メーカーは日本での存在感があまりなかったのだが、富士通のマイコン半導体部門を米Spansionが買収、そのSpansionを同じく米Cypressが買収、そのCypressをInfineonが買収した結果、日本市場でも存在感を示すようになった。もともとInfineon自体が車載半導体に力を入れており、有力自動車メーカーがそろう日本市場に注目しているというのもある。
■ Nuvoton Technology (ヌヴォトン)
台湾の半導体メーカー。半導体から撤退したがっていたPanasonicから、Tower Semiconductorと共同運営している工場と、マイコン設計部門を買収する。Panasonic時代は、自社家電向けの独自マイコンをメインに作っていたのだが、Nuvotonに買収された後はArmベースの汎用マイコンに設計品目が変わった。日本法人は車載やモーター制御向けのマイコン開発に特化させていく方針で台湾の開発チームとは住み分けを図る模様。富士通ほどではないが、Panasonicも半導体部門を切り売りしており、所属していたエンジニアはバラバラになってしまった。研究室が一緒でPanasonicの半導体部門に入社した友人がいたが、彼は今どこに流れ着いているのだろう？
