はてなキーワード: 公益財団法人とは
【はじめに】
この文章は拡散を目的としているため、注目を集める場所を狙い、こちらで文章を書いています。
内容を大きく変える以外の文言の修正などを行う可能性はあります。
この人は数年前にホームレスの方との交流をネタに炎上して以来、時々チェックしていた。
https://twitter.com/Miyamo_H/status/1325084151142232064
やりたいことをやって失敗して敗北者になって貧乏になって、それゆえに飢えてホームレスになったとしても、それはそれ。
それも一つの生き方。— サンガーノ🔥走る芸術家 (@Miyamo_H) November 7, 2020
やりたいことをやって失敗して敗北者になって貧乏になって、それゆえに飢えてホームレスになったとしても、それはそれ。
あなたと交流のあるホームレスの方は敗北者。PVを稼ぐために彼らを利用したと誤解されても仕方がないのではないか。
そう思い、彼にDMで以下のメッセージを送り反応反応を待ったが、今だ連絡は来ない。
【経過】
「あなたの中でホームレスは敗北者としか受け取れない印象ですが、どの様にお考えでしょうか?」
彼にDMを送信したが、数日待っても返信をもらう事が出来なかった。
もちろんツイートも削除されていない。
同日 10:51
https://twitter.com/Miyamo_H/status/1340112392923934721
本心を打ち明けるのってとても勇気がいる。
だけど、それだけ勇気がいる行為だからこそ価値があるし、意味もあるのだとおもう。— サンガーノ🔥走る芸術家 (@Miyamo_H) December 19, 2020
だけど、それだけ勇気がいる行為だからこそ価値があるし、意味もあるのだとおもう。
このツイートより、既読にもならないが確実にこちらのDMは見ていると考えられる。
ふざけるな。あなたが本心を打ち明ける事と、他者に対する差別発言がどうして許されるのだろうか。
10団体ほど連絡を行ったが、指導を行う活動を行っている団体はなかなかない。
・法テラス
法テラスにから「公益財団法人 東京都人権啓発センター」を紹介してもらう。
現在、書類を作成していて、費用が掛かるのであれば身銭を切る準備はしている。
・勤務先
Uber Eatsは近日中にレイシストと契約を結ぶ企業なのかを質問
普段サンガーノさんはCAMPFIREでファンクラブを作成し、皆様より月5万程の援助を受けている。
自分も他者から援助を受ける側がどうしてこの様な発言を行うのか気になる。
近日中にCAMPFIREにもレイシストを支持する企業団体かを質問します。
【皆様へ】
他にこのレイシストを通報ならびに裁ける団体・機関などがあればお教えください。
自分はいつも友達の間で自虐的にシャレにしているが、生まれた地域は最悪だった。
実家も周りの友達もべらぼうに貧乏どころか間違いない貧困層だし、そのためにいろんな差別を受けた。
家に何もないので辞書しか家になく、そのため漢字だけ強い友達とかそういうエピソードは数えるときりがない。
生存性バイアス?みたいなもので、その環境を知らないとなかなか理解してもらえないが、フランスで問題になってるらしい、文化資本の問題も同様で、生まれながらにして持っている人と、持っていない人との差は人生に大きな影響を与えるし、人間って環境は大きな要素だと実感している。
自分が昔からテレビで観たような、ドラマの中の幸せな家庭は物語なので、都会に出て普通の家庭はテレビとそんなに差が無いを知ったときにに死にたくなった。
このURLからも分かるように、一定数精神疾患をお持ちの方々がいる。
みんな好きでホームレスやっていないし、何度か炊き出しの手伝いをしたことがあるが、結構稼いでいた人とかいるのと、上にも書いたが、人間環境であっという間に大変な事になる。それは自分にももちろん起こりうるし、ホームレスは敗北者じゃない。
ちなみにこれを書いている2020年12月22 7時現在、彼からは何の反応もない。
1.先日もDMしましたが、無視されている様なのでこちらに記載しました。
私が送ったDMを無視し、ツイートも削除されない理由をお教えください。
2.ツイートの
第一条
この法律で、学校とは、幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学及び高等専門学校とする。
第二条
1 学校は、国(国立大学法人法(平成十五年法律第百十二号)第二条第一項に規定する国立大学法人及び独立行政法人国立高等専門学校機構を含む。以下同じ。)、地方公共団体(地方独立行政法人法(平成十五年法律第百十八号)第六十八条第一項に規定する公立大学法人(以下「公立大学法人」という。)を含む。次項及び第百二十七条において同じ。)及び私立学校法(昭和二十四年法律第二百七十号)第三条に規定する学校法人(以下「学校法人」という。)のみが、これを設置することができる。
2 この法律で、国立学校とは、国の設置する学校を、公立学校とは、地方公共団体の設置する学校を、私立学校とは、学校法人の設置する学校をいう。
第二条第1項では「国」「地方公共団体」「学校法人」という3つの用語が新たに定義されている。
同第2項では「国立学校」「公立学校」「私立学校」が定義されているが、この時点で既に前の定義が使われている。単体ではこの条文は読めず、ここまでの4つの定義を持ってこなければならない。
VBで言うところのDim a = ~。JSで言うところのvar a = ~。
法律によっては第二条あたりに、以降で使う全ての用語を定義しまくるものすごく長い定義セクションがあったりする(例:所得税法)。初っ端にDimが何十行も続くコードのよう。
第二条
一 生活保護法(昭和二十五年法律第百四十四号)に規定する救護施設、更生施設その他生計困難者を無料又は低額な料金で入所させて生活の扶助を行うことを目的とする施設を経営する事業及び生計困難者に対して助葬を行う事業
二 児童福祉法(昭和二十二年法律第百六十四号)に規定する乳児院、母子生活支援施設、児童養護施設、障害児入所施設、児童心理治療施設又は児童自立支援施設を経営する事業
三 老人福祉法(昭和三十八年法律第百三十三号)に規定する養護老人ホーム、特別養護老人ホーム又は軽費老人ホームを経営する事業
四 障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(平成十七年法律第百二十三号)に規定する障害者支援施設を経営する事業
五 削除
ほとんど既に制定されている法律を引用しただけで、第一種社会福祉事業の定義を構成している。
Cで言うところの#include。Pythonで言うところのimport。require派でもusing派でもなんでもどうぞ。
第四条
1 次の各号のいずれかに該当する者は、所持しようとする銃砲又は刀剣類ごとに、その所持について、住所地を管轄する都道府県公安委員会の許可を受けなければならない。
四 国際的な規模で開催される政令で定める運動競技会のけん銃射撃競技又は空気けん銃射撃競技に参加する選手又はその候補者として適当であるとして政令で定める者から推薦された者で、当該けん銃射撃競技又は空気けん銃射撃競技の用途に供するため、けん銃又は空気けん銃を所持しようとするもの
1 法第四条第一項第四号の政令で定める運動競技会は、次の各号のいずれかに掲げるものとする。
二 アジア競技大会
2 法第四条第一項第四号の政令で定める者は、公益財団法人日本スポーツ協会(昭和二年八月八日に財団法人大日本体育協会という名称で設立された法人をいう。以下「日本スポーツ協会」という。)とする。
銃刀法では、銃砲刀剣を持つ許可をする相手を「政令で定める」とぼかしておいて、許可を与える仕組みだけを制定している。
つまり、枠を作ってあとからそれに当てはめるコードを書いているわけだ。
法律に定めるべき具体的な内容は、時代や情勢によっていくらでも変わっていくものだが、法律の改正は国会でいちいち可決しなければならないから手間がかかる。
それに対して政令であれば内閣が制定できるし、さらに下位の省令となれば省庁だけで完結できる。より偉い法律の立場からより小回りの利く政省令に委任することによってコードの柔軟性を保っている。
これは大規模開発にて分担してコーディングすることにずいぶんと似ている。
第八十九条
第九十四条
先に定義された条を、後に書かれた条が覆すことができるし、なんなら後から制定された全く別の法律が、急に他の法律を覆しにくることもよくある。
これはプログラミングにおいて、変数の値や状態を後から書き換えられることに似ている。あるいは、クラスのオーバーライド。
法令解釈では、ある条文を読むとき、その条文に書かれている全ての定義を参照先まで確認しに行き、他の条文に委任されている事項も全て調べ、その上、他の条文で覆されていないかも調べる。
プログラマーがデバッグしている時の動きに一致しているといっても過言ではないだろう。
酒税法(昭和二十八年法律第六号)の一部を次のように改正する。
第十条第一号中「若しくは第二号の」を「から第三号までの」に改め、同条第二号中「若しくは第二号」を「から第三号まで」に、「ついては、」を「ついては」に改める。
第十四条の見出し中「取消」を「取消し」に改め、同条中「左の各号の一」を「次の各号のいずれか」に改め、同条第三号を同条第四号とし、同条第二号の次に次の一号を加える。
法律は基本的に「~を改正する法律」を施行することで、このように改正を繰り返している。
単体の「新法」が新たに発生するのではなく、元の法律と差分を組み合わせて結果的に新法になるという仕組みだ。
(備考)
1 wikipedia「日本における2019年コロナウイルス感染症の流行状況」その他各種記事や、各種ニュースサイトの記事を参考にした。
2 収集や記載に係る基準は特段設けないが、網羅的・総花的に収集・記載することを目的としたものではない。個人的に興味深い出来事や、重みがあると考える出来事を収集・記載する。
3 根拠となる記事名やURL等を付与すれば、より有益な記事になるとは承知しているが、煩雑になるため、省略する。
(出来事)
2019-12-xx 中国湖北省武漢市で原因不明の肺炎患者が確認される。
(これ以前にも欧州で同様のウイルスが確認されたとの報あり。)
2020-01-16 日本国内において、新型コロナウイルスに感染した者(以下、「感染者」)が初めて確認される。
2020-01-17 日経平均株価が取引時間中に24115円95銭となり、2020年前半の最高値となる。
2020-01-28 内閣が、「新型コロナウイルス感染症を指定感染症として定める等の政令」を閣議決定する。
2020-01-29 中国湖北省武漢市に在留していた邦人の帰国が始まる。
(日本政府がチャーターした全日本空輸(ANA)の航空機等により移動する。)
2020-01-23 中国湖北省武漢市、都市封鎖を実施する(4月8日まで)。
2020-01-24 東京都において、初の感染者が確認される。
2020-01-30 内閣が、新型コロナウイルス感染症対策本部を設置する。
(設置根拠:閣議決定「新型コロナウイルス感染症対策本部の設置について」)
2020年3月26日以降は、新型インフルエンザ等対策特別措置法(平成24年法律第31号)第15条第1項
2020-02-03 クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」号が横浜港に寄港する。
2020-02-07 第1回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード開催(厚生労働省)
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が政令により、指定感染症として指定される。
2020-02-14 新型コロナウイルス感染症対策本部に、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が設置される。
(設置根拠:新型コロナウイルス感染症対策本部決定「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の
2020-02-17 厚生労働省、「新型コロナウイルス感染に関する相談・受診の目安」として、「37.5度以上の発熱が4日
以上」続いた場合と示す(いわゆる「4日ルール」。2020年5月8日削除)。
天皇誕生日一般参賀(同年2月26日予定)の中止が宮内庁から発表される。
東京マラソン2020の一般ランナー参加の中止が一般財団法人東京マラソン財団から発表される。
2020-02-19 岩田健太郎・神戸大学教授、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」号における厚生労働省の
感染防止対策等を批判する動画を動画サイト「Youtube」に投稿する。
2020-02-26 北海道、道内の全ての公立小中学校に対して休校を要請する。
2020-02-27 安倍首相、全国小中高校に対して、同年3月2日からの臨時休校を要請する。
2020-03-11 世界保健機関(WHO)、COVID-19の流行がパンデミックになった旨認める(テドロス事務総長発言)。
2020-03-13 新型インフルエンザ等対策特別措置法改正
2020-03-14 総理大臣官邸公式Twitter、「3つの密(三密)」を避けるよう、国民等に呼びかけをする。
(以後、同年4月頃までに周知が進むこととなる)
2020-03-15 医療用マスクに係る転売規制実施(国民生活安定緊急措置法及び同施行令(政令)による)
2020-03-16 日本銀行が金融政策決定会合を開催し、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う金融市場や経済の
動揺をおさえるための措置として、従来、年間あたり6兆円としている上場投資信託(ETF)の
2020-03-18 愛知県蒲郡市の50代の男性が入院先の医療機関で死亡
(新型コロナウイルス感染を知りながら、「ウイルスをばらまく」などと話して飲食店を利用していたもの)
2020-03-19 日経平均株価が取引時間中に16358円19銭となり、2020年の最安値となる(終値は、16552円83銭)。
2020-03-23 アメリカ・ニューヨーク州全域で都市封鎖が実施される(同年6月8日以降、一部緩和)
(夜、安倍首相が表明し、国際オリンピック委員会(IOC)並びに公益財団法人東京オリンピック
・パラリンピック競技大会組織委員会(大会組織委員会)が共同声明を発表する。)
2020-04-01 内閣が、全世帯に2枚づつ布製マスクを配布することを決定する。
(いわゆる「アベノマスク」政策。政策及び実際に配布された布マスクを指して「アベノマスク」と呼ぶ)
2020-04-04 東京都において、1日辺りの新規感染者数(速報値)が初めて100人を超える(118人)。
2020-04-07 埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県に対し緊急事態宣言発出(5月6日まで)
2020-04-08 内閣府、2020年3月期の景気ウォッチャー調査を公表。現状判断DI(季節調整値)は、14.2となる。
2020-04-12 安倍首相、ウェブサイト(SNS)「Twitter」に星野源とのコラボレーション動画投稿
(元動画については、4月5日に星野源がTwitterに投稿したもの。安倍首相投稿後批判が集まる。)
2020-04-17 内閣が、2020年度補正予算案を閣議決定する(「Go Toキャンペーン」実施等決定)。
対象期間内に国民が国内でする旅行・飲食等の代金の一部について、政府が補助等するもの
安倍首相、10万円の特別定額給付金を国民及び在留外国人に一律支給することを表明する。
※支給が決定する前には、
特定世帯への30万円を支給や、お肉券・お魚券・お寿司券・旅行券・お米券等の支給が
検討された。
東京都において、1日辺りの新規感染者数(速報値)が初めて200人を超える(206人)。
(5月8日頃から広く国民に注目されるようになり、強く批判される)。
2020-05-02 山梨県で東京都在住の女性の陽性が確認される。
Webサイト「note」に持続化給付金政策に関しての投稿がされる。
(「一般社団法人サービスデザイン推進協議会とは何者か。「持続化給付金」事務局の謎めいた正体を
考える。 」)
2020-05-04 緊急事態宣言の延長(5月31日まで)。
専門家会議(新型コロナウイルス感染症対策専門家会議)、「新しい生活様式」を提案する。
2020-05-13 内閣府が、2020年4月期の景気ウォッチャー調査を公表する。現状判断DI(季節調整値)は、
過去最悪の7.9となる。なお、現状判断DI(季節調整値)は、その後、5月、6月とかけて38.8(6月期)まで
上昇している。
2020-05-14 39県に発出されていた緊急事態宣言が解除される。
東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・兵庫県・大阪府・京都府・北海道は継続
2020-05-15 アパレルメーカー「レナウン」が経営破綻する。(民事再生)
検察庁OBが、検察庁法改正案に反対する意見書を法務省に提出する。
2020-05-18 政府・与党、検察庁法改正案の成立を断念する。
2020-05-20 日本高校野球連盟(高野連)が、今年8月に予定していた全国高校野球選手権大会(夏の甲子園)中止
を決定する(中止となるのは戦後初)。
黒川弘務・東京高検検事長が、5月1日に新聞記者等と賭け麻雀をしていたことが判明(「週刊文春」に
よる)。
2020-05-21 兵庫県・大阪府・京都府に発出されていた緊急事態宣言が解除される。
2020-05-22 内閣、黒川弘務・東京高検検事長の辞職を閣議で承認する。
2020-05-25 東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・北海道に発出されていた緊急事態宣言を解除(緊急事態の終結)。
(国民生活安定緊急措置法及び同施行令(政令)による。実施の旨は、経済産業省が5月22日に発表)
2020-06-09 日経平均株価が取引時間中に23185円85銭となり、4月以降の最高値となる(終値は、23091円03銭)。
2020-06-26 名古屋市中村区の家電量販店で「俺コロナ」等発言し、業務妨害をした男に、懲役10カ月の判決が
下る (名古屋地裁。元々の事件は、3月29日午前11時16分頃発生したもの)。
2020-06-28 世界全体の感染者数が1,000万人を超え、死者が50万人を超える。
2020-07-xx 新型コロナウイルス感染症対策・AIシミュレーション検討会議が設置される。(内閣府?)
2020-07-01 鹿児島県鹿児島市天文館のショーパブ「new おだまLee男爵」の関係者を中心とする集団感染が確認
され始める。
2020-07-03 新型コロナウイルス感染症対策本部に置かれた新型コロナウイルス感染症対策専門家会議(専門家
会議)が廃止され、新型インフルエンザ等対策有識者会議の下に新型コロナウイルス感染症対策分科
会(分科会)が新たに設置される。
2020-07-06 新型コロナウイルス感染症対策分科会の初会合開催
2020-07-14 第3回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード開催(厚生労働省。旧・専門家会議とメンバー同じ)
2020-07-16 日本政府が「Go Toキャンペーン」対象発着地から東京都を外す旨決定する。
2020-07-17 自称Youtuber(Youtubeへの動画投稿者)の山口県男性(7月11日に窃盗罪で逮捕される)の陽性が確認される。
2020-07-23 東京都において、1日辺りの新規感染者数(速報値)が初めて300人を超える(366人)。
2020-07-29 岩手県において、初の感染者(2人)が確認される。全国で感染者が出ていない都道府県が無くなる。
2020-07-31 東京都において、1日辺りの新規感染者数(速報値)が初めて400人を超える(463人)。
以上
なんとなく「松井玲奈」をググったところ、特技にプログラミングとあったのでこれからファンになろうと思います
これの一級を持ってるらしい
情報処理検定試験 過去問題 | 公益財団法人全国商業高等学校協会
増田のみんななら余裕かな?
生き物苦手板の住人の者です。
猫なんか苦しんで死んで当然。別にわざと露悪的に振る舞ってるわけじゃない。
増田の人生終わってる系の投稿で、ブコメに現れる「猫買え猫、ぬこは神」みたいなコメントに毎回虫酸が走ってた。
人生終わってるからこそ、猫みたいな何もしなくてもちやほや愛されるような存在が嫌いなんだよ。
どうぶつ基金とかいう公益財団法人あるけど、実際猫一辺倒だからな。猫基金に改名しろよ。
どれだけ金持ってんのか知らねぇけど、広告打ちまくりで「猫の殺処分が...」みたいなアドセンスが毎回目についてイライラする。
あと猫の虐待動画探してんのに、たまに出てくる「かわいい猫ちゃんの寝顔動画」な。ダンベルで殴り続けてえよ。
案の定ヤフコメに愛誤沸いてて、「猫が嫌いなら猫島出てけよ」ってコメントついててわらう。猫>人間なんだろうなあいつらの脳内は。
愛誤のキチっぷりはTwitterにわんさかいるので、皆さんも見てほしい。結局あいつらの自浄作用なんて0なので生き物苦手板の住人は怒ってるんだよ。
多頭飼いの飼育崩壊してる奴はそんな責めないのに、かるおじとか虐待させてる奴は目の敵にする。
なんなら私刑も加えようとする猫好き()の人たちが怖いよ~~~wwwwwww
かるおじのおかげで、それまで中華の画質悪い動画でシコシコするしかなかったのが、高画質で猫ちゃんの輝きを観れるようになって感謝してる。
じゃあ私猫餌不凍液セット軒下に置きに行くね♡
https://medimarl.net/tensyoku/?p=668
元増田いわく
「書きたくてたまらないけどまだ我慢する。変わらなければ名前を書く。大学病院です。」
と。
東京女子医科大学病院 東京都 新宿区 1314
東京大学医学部附属病院 東京都 文京区 1163
聖マリアンナ医科大学病院 神奈川県 川崎市宮前区 1156
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院 岡山県 倉敷市 1151
岩手医科大学附属病院 岩手県 盛岡市 1088
一般財団法人太田綜合病院附属太田西ノ内病院 福島県 郡山市 1055
国立大学法人 京都大学医学部附属病院 京都府 京都市左京区 1046
帝京大学医学部附属病院 東京都 板橋区 1035
大阪大学医学部附属病院 大阪府 吹田市 1034
東京慈恵会医科大学附属病院 東京都 港区 1026
ホットエントリ化した記事について、日本と米国の違いをもう少しだけ詳しく知りたい人向け。
ちゃんと読みたい人はここhttp://nrichd.ncchd.go.jp/MONTHREPT/bunken/enosawa2_14(2)07.pdf
米国の臓器調達ネットワークを<OPO>というNPO法人が支えている。
流れとしては、ドナーが発生するとその病院に対しOPOが一時金として250万円を支払う。
OPOはドナーから移植、加工部位を得ると最大1500万円をメディケアから得ることができる。
この差益でOPOは運営されている。
1つのOPOを例にすると、ミッドウェスト移植ネット(OPO)の場合、年間160のドナーから12.8億円から16億円の差益が得られる。これは専従職員90名という規模とつり合った数字である。とされている。
ちゃんと読みたい方はこちらhttp://www.asas.or.jp/jst/pdf/factbook/factbook2015.pdf
日本の臓器ネットワークの管理は公益財団法人JOT(日本臓器移植ネットワーク)によって行われている。
上記財団のドナーコーディネーター数は21名であり、これを50名に増やさなければならない、(最もこれでも足りない)という記述がある。
そして手続き面での話。
事件内容はここhttps://www.sankei.com/life/news/170127/lif1701270043-n1.html
これをうけた2017年9月27日 第47回厚生科学審議会疾病対策部会臓器移植委員会議事録があった。
ちゃんと読みたい方はここhttps://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000183334.html
システムで各臓器ごとにあっせんされるべき人が順位として上から出てくるということで、これが新しいシステムで間違ったということもありましたので、現在は3本の、いわゆる3つのやり方で違いがないかということを確認してやっているというものです。
1つ目は、手作業でExcel上で対象となる登録者を抽出し順位付けのリストを作る、もう1つは、改修を行い間違わなくなったという前提の新しいレシピエント選定システムを使う、もう1つは、新システムが去年の10月から動き始めたということですが、旧システムでもこの順位付けを行い、この3つのリストを職員が手分けして確認しているという現状です。腎臓レシピエント選択基準及び肝臓レシピエント選択基準の改正については、現在、反映されていない現状です。
○小笠原委員 あと、2ページに、新システムを11月末に完了してということで、今度は「主」として新システムをやると書かれています。ということは、現在やっている手の作業と旧システムは、ここではもう使わないという意図ですか。
○井内移植医療対策推進室長 現在、我々が聞いているのは、手作業は残して、旧システムは止めるという形で、3本立てから2本立てにしたいということがメインの提案だと考えております。ただ、我々として、システムの作業班でやっていただきたいのは、実際に3本立てから2本立てにしてリスクがないのかということで、考え方、やり方が、システムの専門家から見て常識から逸脱していないのかどうかということを、検証していただきたい、そういう中身についてシステム作業班で検証していただきたいという趣旨です。
○磯部委員長 ほかにいかがでしょうか。私からお伺いします。システムのことはよく分かりましたが、JOTはもとから移植の件数が増えてきて人手不足ということを伺っております。今回、新しいシステムを作られて、また、人員をそちらに割かれるということで、その辺りは十分に対応できるのでしょうか。
○井内移植医療対策推進室長 今回、特化した部門を作ったということで、あっせん誤りを防ぐという意味では、我々は非常に効果的だと考えております。ただ、実際にコーディネーターのやり繰りは非常に苦しいと聞いております。ですので、臓器移植ネットワークも含めて、コーディネーターの人員体制の強化については、我々も協力しながら取り組んでまいりたいと考えております。
○相川委員 前回のJOTで理事をしていた関係で発言を申し上げます。今、井内室長からお話があったようにネットワークの人員不足は非常に深刻で、実は昨年の12月から4月までにかなり多数のコーディネーターが離職しており、離職率が非常に高いのです。これは、もちろん、結婚退職もありますが、かなり多数の方が退職されているということで、何とか離職率を下げないと、実際に臓器提供も増えておりますので、ネットワークの運営ができなくなってしまうというおそれがあります。どうして離職率が多いのかということを、きちんと検証すべきだと私は考えます。
貴乃花の新道場設立が話題になっているが、そのメンバーがこちら。
理 事
監 事
監事に神山敏夫氏というのがいるな。この人は貴乃花が貴ノ岩騒動でハブられてた頃に相撲協会の監事をやってた。あのとき、3人いる監事の中で一人だけ相撲協会の理事会運営に法令違反があるという監事監査報告書を提出した。
それが影響したかどうかわからんが、直後に相撲協会の監事を退任している。
その後、神山氏の監事監査報告書について、相撲協会が外部の弁護士による法令違反の事実無しの調査報告を出した。
当初、それは相撲協会隠蔽なのではとも思ったが、何やら今回の道場設立で自分の見方が違ったように感じた。
だって、公益財団法人の管理団体といえる内閣府公益等認定委員会は相撲協会への警告などを出していない。
それに元監事の神山氏と貴乃花がもともと仲睦まじい関係だったとしたら、貴乃花が劣勢に立たされていた2018年当時、神山氏が相撲協会を批判する報告書を出すことで世論を貴乃花の味方につけようという狙いがあったのでは、と考えるのが普通な気がする。
なんなら、神山氏は自分の監事監査報告書を全否定されたのにどの媒体にも自分の意見や主張を訴えてない。それは事実異なる報告書を提出したことで相撲協会から訴えられる恐れがあるからでは。
そんなきな臭い感じがするんだよなあ。
実はこの指摘は結構重要な問題を孕んでいる。元増田は二―トなのかもしれないが、的確に博物館法の矛盾点を突いている。
ブコメでは、ニート割引を認めつつ、その基準としてニートであることの証明をどのようにするかに焦点が当たっている。
(入館料等) 第23条 公立博物館は、入館料その他博物館資料の利用に対する対価を徴収してはならない。但し、博物館の維持運営のためにやむを得ない事情のある場合は、必要な対価を徴収することができる。
ヒャアアアアアアアアアアア!!!!! 無料ですってよ! 奥さぁん!!
この戦後に出たイキリ社会教育系法律は、現行では後段の留保の方ばかりが実態として現れている。
蛇足。公立博物館とは、地方公共団体が設置するものを言う。だから国立の「博物館」は博物館法の範疇外にある。
23条は、私立の博物館や国立の博物館は、対価を徴収してはならない、という規定の範疇にない、ということだ。取ってもいいし取らなくてもいい。どっちでもいい。
サッカーで例えると、サッカーのルールを守ってもいいしコートで野球をしてもいい。
今回ニートが参った東京都美術館は東京都と言う地方公共団体が持っているので、博物館法の範疇だ。だから原則無料にならないとおかしいのだ。
そしていいか? 重要なことは、ニートでも会社員でも大人も子供もおねーさんも、老若男女全員が、全員がだぞ。全員だ。
全員が、無料であるべきなのだ。博物館法は、戦後のあの頃、そう高らかに謳った。
ニートだから入館料無くせ、とか、ちゃんと働いているんだから会社員こそ入館料減らせ、じゃあない。
けど、もちろん現状そうならない。
増田諸賢も解るだろうけど、都美レベルの博物館が全員入館料無料にしたらなんか「ヤバい」という感じはするだろう。
じゃあ何を考えればいいのか。それは、「条文の博物館の維持運営のためにやむを得ない事情」を突きつめることだ。これが重要だ。
ところで図書館法にも入館料に関して、博物館と同じようで、より厳密な条文がある。
図書館が有料だったらビビるよね。現状そうはなってない。その根拠は図書館法に明記されている。
一方博物館法は歴史的な経緯もあって、後段に大切な留保が続いている。
東京都美術館の維持運営のために、ニートからカネを徴収することは「やむを得ない」のだろうか?
そしてもちろん、述べてきたとおり、元来全員が無料であるべきなので、
大人も子供もおねーさんも、つまり私たち全員からカネを徴収することは「やむを得ない」のだろうか?
これを同時に考えなくてはならない。
なんかすげー抽象的な話になってきたと思っただろう。その通りなのだ。
こういう文化に対するカネの投下と見返りなんてものは、解りやすい物差しで測れるものではない。
だから個人個人が気のすむまで、情報を整理して、それで納得してカネを支払って観覧するほかないと思っている。
考えるための材料は色々転がっている。
都美は指定管理者が入っていて公益財団法人東京都歴史文化財団だ。
公益財団法人東京都歴史文化財団はどんなことをしているのか、ウェブサイトを見てみるといいだろう。
ここの財団から展覧会の開催に当たっての資金や、それを企画運営する学芸員の賃金が出ている。
東京都美術館の条例や規則も見るとよい。ここでは使用料は指定管理者に入るとある。
なお入館料の規定は見えなかった。条例・規則作ったやつはよくわかっていて、原則無料であるべきところに規則等で料金を設定しないように配慮したのだろう。
入館料は展示に応じて設定される。「必要な対価」を都度決める、という遵法の姿勢・工夫・配慮が見える。
https://www.tobikan.jp/outline/report.html
都美のウェブサイトには、東京都と全然関係ない諸外国の作品を展示する意義なんかも書かれている。
そして、歴史文化財団の管理する他の施設に足を運んでみよう。庭園美術館が個人的にお勧めだ。
料金高いとか、展示がしょぼい、とか。逆に、いい展示じゃん、とか昔来た時より良くなってるじゃん、とかまた来たい、とか思うかもしれない。
本来無料であるべきところだが維持管理にカネを払ってもいい、と思える仕組みを見つけられるかも。あるいは、逆かもしれない。
とにかく、設置主体の運営がどうなのか。良いのか悪いのか、個人個人がそれぞれの足で稼いで納得するほかない。
つまり何が言いたいかと言うと、どんどん博物館に行きましょう、運営がそれで良いのか、モノを見る延長線で眺めて行きましょう、ということだ。
運営がそれで良いのか、規模や設置趣旨にそぐわないか、一市民として観察していくべきということ。
最近都会の展覧会はどんどん混み合うようになっている。伊藤若冲展あたりからひどいもんだ。
ムンク展も、目玉の展示作品の前はベルトコンベアみたいな感じでただ人々が作品の前を一定のスピードで通りすぎていくだけ。
それでいいのか? と思っている。
メディアとタイアップして、外国人観光客まで絡めて、そこまでしてガンガン人を入れるべきなのか正直わからない。
公益財団法人 日本生産性本部(笑)が毎年発表しているアレ、来年は何だと思う?
ガチの予想だが俺は「TikTok型」になると見た。前回商標を含む「ポケモンGO型」だったのであり得るだろう。
或いはこいつらはそもそもTikTokを知らないかも知れない。すると「サマータイム型」なんかもあり得そうだ。
一応、歴代の内容を見に行こうと思いHPを見たのだが、トップページでハゲ爺が並んで会議してる高画質画像出てきて乾いた笑いしか出てこなかった。日本生産性本部…(笑)こんな老害が集まってるから我が国の生産性は低いんだろ。並んで会議(笑)してる風景も、日本企業特有の時間を無駄に食うだけの顔合わせという感じで味わい深い。確かに色々と日本の生産性を象徴している組織だ。
商標が消えてんじゃん。じゃあ "ロボット掃除機型" なんか元は "ルンバ型" だったりするのか。
ところで一番上にこんなことが書いてあった。「平成29年度をもちまして、新入社員の特徴とタイプの発表を終了させていただきます。」
批判されたらやめんのかよ。しょうもな。
ソースなし
・男の自殺数は女の倍
女性8,041(H26)
よって「男の自殺数は女の倍」はほぼ正しい。(男の自殺数は女の倍以上)
・男の精神疾患は女の倍
参考として以下を遺す
単位:千人(%)
65歳未満 65歳以上
結論は保留
発達障害傾向は3倍
これもそのままのデータは見つからなかったため、参考として以下を置く
身近な医学研究情報 - 脳発達障害 by 公益財団法人 東京都医学総合研究所
少なくとも、「男の発達障害傾向は女性の三倍以上」というのはあながち出鱈目でもなさそうだ。
ホームレスの実態に関する全国調査(概数調査) by 厚生労働省
1.全国のホームレス数
.全国のホームレス数
男 女 不明 合計
25 年調査 7,671 254 340 8,265
27 年調査 6,040 206 295 6,541
「男性ホームレスは女性ホームレスの100倍」は正しくない。昨年度調査から、「男性ホームレスは女性ホームレスの250倍程度」
最近ではサランラップ【R】のCMでも話題を呼んだ木村拓哉【ID】は、スヌーピー 【C】1950 United Feature Syndicate, Inc.とともに、日本マクドナルド【R】の展開するFIFAワールドカップ【TM】応援キャンペーンの公式キャラクターとして・・・・・・
※墨括弧は、はてな匿名ダイアリー筆者によるもの。原文では次の通りの記述されている。【R】は®マーク、【C】は©マーク、【TM】は™マークとなっている。マークは環境により文字化けする可能性あり。【ID】は小さくIDと右寄せで表示
商標等の各知的財産権保有者に「配慮」をした場合、名称は正式な実名を記述しなければならないらしいので上記のように長くなってしまう。
というのも、福井健策弁護士著 著作権の世紀によれば、報道機関に対して「うちの商標を記述する場合は、略さずに必ず正式名称で記述し、RマークやTMマークを付けて下さい」等のように要請をする団体がいる。
もちろんこのような要請には法的な根拠は殆ど無い。知的財産権であっても、文字に権利は殆ど関係ないからである。
他の会社も同じような要請を始めたらニュース記事はどうなるのかとの観点から、福井弁護士が作った例が先ほどの長い文章である。福井弁護士は、このような文章では読みにくくて困ると疑問を呈している。
※注意 先ほどの文章に出てくる人名や団体名は、あくまでも例として作文に使われているだけである。書かれている人や団体がそのような要請をしているという事を示しているわけでは無い。
具体的に見ていこう。
日本マクドナルドはマクドナルドやマクドと書くことは当然「出来ない」ので日本マクドナルド。芸能人の名前には氏名肖像権があるので知的財産といえば知的財産。だからTMマークに対抗してIDマークを付けることとした。※IDが何の略かは触れられていない。「Identity Document」の略か?
スヌーピーはキャラクター名なので権利者名を入れる事となった。
さて、皆さんは権利保有者に「配慮」をした書き方をしているだろうか?ただし、前述のように読みにくくなるだろうが。
【私見】
1.なぜ報道機関に限りこの様な要請がされるのかというと、報道機関は雑誌や新聞でニュース記事を社会に広く配信する立場であるので、責任から言って「報道機関の自由が認められず」このような要求がされてしまうのではないだろうか?
逆にマスコミ以外の会社や個人にはそのような要請がいくことは恐らく無く、不自由さを感じる場面は無いのではないかと想像する。その様な要請を行っている主体が内心どう思っているかは別にしてもである。
2.報道は不自由だが、それ以外の主体は自由に書けるというような事を上で書いたが、厳密にはTPOの観点から言えば言葉は必ずしも自由利用とは言えない。正しい表現をすべき場面はある。ただし、下記の理由で、要請はやはり無効だろう。
・報道で正式な表記をするとは言っても、見出しや本文の最初だけ正式名称(日本マイクロソフト等)にして、紙面スペースの都合上次からMS社等の表記にして良いのではないか。
・正式名称を書くことが正しくとも、名称でなく発音もされないRマークやTMマークを書く必要は無いと感じる。
・ここでの観点はあくまでも万人向けの、分かりやすい文章の書き方である。知的財産だからという理由ではない。記事で若者言葉を使用して良いかどうかと同じ種類の話である。
ちなみに、了解を「り」と略す人がいるらしい。マクドナルドを「マ」と略すと、ふざけているのかと言われるかもしれないが、その場合も知的財産だからという理由では無いだろう。
3.登録商標なら仮に譲歩して「登録されているので、登録されている名に倣って正式名称で書きましょう」となったとしても、登録されていないただの商品名や固有名詞まで正式名称の記述を要求されたとするなら、はやり行き過ぎではないだろうか?
4.正式名称を書くことが必要という論なら、「株式会社」も「公益財団法人」等も必ず書かないといけなくなるのだろうか。
5.PS3のゲームに「夏色ハイスクル★青春白書 ~転校初日のオレが幼馴染と再会したら報道部員にされていて激写少年の日々はスクープ大連発でイガイとモテモテなのに何故かマイメモリーはパンツ写真ばっかりという現実と向き合いながら考えるひと夏の島の学園生活と赤裸々な恋の行方。~」というゲームがある。
アマゾンでは「夏色ハイスクル★青春白書 (略)」として売られている。
正式名称を書くべきならばこのゲームも「夏色ハイスクル★青春白書 ~転校初日のオレが幼馴染と再会したら報道部員にされていて激写少年の日々はスクープ大連発でイガイとモテモテなのに何故かマイメモリーはパンツ写真ばっかりという現実と向き合いながら考えるひと夏の島の学園生活と赤裸々な恋の行方。~」として表記しないといけないのだろうか。
ギャグ漫画のこち亀(正式名称で書くなら、こちら葛飾区亀有公園前派出所)の両津なら早口言葉じゃねえぞと言い出しそうだ。
【追記】
報道機関でない会社は自由に使えるかと思っていたら、福井弁護士が書いた次の記事を発見した。
オリンピックを想起する言葉を使うのは便乗になるので止めましょう、つまり正式名称どころかそもそも言葉を使うなと主張するおかしな団体があるとのこと。