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はてなキーワード: 事実上とは
正確に言えば一般職じゃないし、専門職としてのプライドはあるけど
よく事務の括りでカウントされるから世間一般的には事務（一般職）なんだと思う
経理って女性しか採用されないの？と聞かれたら、そんなことはない
男だらけの経理課（部）は珍しくないし女性だらけの経理も存在しているらしい
監査法人や税理士法人を見ていても女性と男性の比率は同じぐらいなので、自分の観測範囲では性別は特に関係ない
コネなの？と聞かれたら、コネでもない。経験者枠に応募し続けて大体120社ぐらいで採用されただけの一般アラサー増田
どうせITに淘汰されるよって言う人居るけど、一部は合ってる
簡単な仕訳なんかは既に自動で登録してくれたりとか色々便利になってる
だから人手が少なくても良いのは事実なんだけど、一方で結局人間が必要なシーンが多いのも経理
イレギュラーもそうだけど、監査法人や税理士法人、その他色々な業務がある
道具はどこまで便利になっても道具に過ぎないので、結局のところそれを使う人間が必要になる
ちょっと前までよくあった、領収書から仕訳を切るだけの簡単なお仕事っていうのは確実に淘汰されるけど
そういうのって慣れてくると単純に煩わしいだけの業務だから無くなる分にはむしろ歓迎なんだよね
実際そうなると思う。上司や重役自体が高齢者だし、その家族にも基礎疾患者がゼロってことはないだろう。
そのうち、「基礎疾患のある方が家族にいらっしゃる方がいらっしゃいるので配慮しましょう」みたいなメールがサラッと流れる。
で、５月８日になるだろ、やっぱり過半数がマスクしている。その状況だけ自分だけマスクなしで活動したとしようか。感染してるかしてないかはわからないが、マスクしているかしていないかはわかる。
社員が感染した、部署の業務が止まった、損害が出た、そうなったら、「マスクしていない人間が業務に非協力的だから業務が止まった」せいにさせられる。
マスクしていないってことは、「感染起こしたりクラスター起こしたりして会社の業務が止まっても構わない、気にしない」自己中人間ですって自分からアピールしている事になる。査定や評価に響くかもしれない。
何も言わないだけで、上司や会社のえらい人たちの中にも基礎疾患持ってる人間がいるかもしれない、職場でマスク外したら、そういう人たちから目を付けられて恨まれるかも？
あれだ、自動車の任意保険切れたままで会社に車通勤する奴みたいなのと同類で扱われると思う。万一事故起こしたら、つるし上げられる。マスクも同じ、しないことで即座にペナルティはないだろうが、「社内感染起こしても構いませんオーラ」出してる自己中人間だと少なくとも査定する側の人間には思われるだろう。それでなくとも、本人が健康そうに見えても家に基礎疾患持った家族がいる同僚の方が気を付けてる。自分が無症状感染で感染させる可能性高いから。
そう考えると、マスク外して、半年ぐらいで職場で感染起こったら、多分外してたやつのせいにされる。マスク外してたやつがたまたま仕事できないやつだったら、スケープゴートにされるぞ。クビにはされなくとも、配置転換とか、変な雑用押し付けられるとか。マスク程度の手間で防げるなら、自分は５月以降もマスク継続かな。
先行きの消費者物価が日銀の目標である２％を再び下回るとみられる中で「総じて緩和的な金融政策が引き続き適切」としながらも、物価動向は上振れリスクが大きいと指摘。現行のイールドカーブコントロール（長短金利操作、ＹＣＣ）政策による債券市場機能の急激な低下なども踏まえ、「さらに柔軟な長期金利の変動を検討すべきだ」と主張した。
柔軟化の具体策として、10年国債利回りの許容変動幅の再拡大や目標水準の引き上げ、金利目標の年限の短期化、現在の金利目標から国債買い入れの量的目標への移行を選択肢に挙げた。
こうした柔軟性は、持続的な名目賃金の上昇と経済回復に下支えされ、「物価上昇圧力がより粘着的なものと見受けられる場合には、自動的に長期金利の上昇をもたらす」と予想。先行き「物価目標が持続的に達成されたとのより強い証拠が得られた際に、中立的な金融スタンスへの移行をより円滑化することにつながる可能性がある」とみている。
また、「各戦略のメリットとデメリットを慎重に見極める必要がある」としながらも、柔軟化は将来の急激な金融政策の変更を回避するのに役立ち、「金融緩和の副作用に対処することにも資する」と指摘。同時に政策金利を徐々に変更する際の前提条件に関するガイダンスを提供することは「市場の期待を安定化させ、物価目標達成に向けた日銀のコミットメントの信頼性を高めることに資する」との見解を示した。
日銀は昨年12月、ＹＣＣにおける長期金利の誘導目標をゼロ％程度に維持しつつ、許容変動幅を従来の上下0.25％程度から同0.5％程度に拡大した。市場機能の改善を図り、金融緩和政策の持続性を高めることが狙いとしているが、事実上の利上げと受け止めた市場には追加の政策修正観測が根強い。ＩＭＦの報告書では、金融政策の変更について「十分なコミュニケーションが行われるべきである」と記した。
日銀の黒田東彦総裁は１月の決定会合後の会見で、ＹＣＣ政策は存続が可能とした上で、長期金利の変動幅のさらなる拡大には否定的な見解を示した。
ＩＭＦは政府・日銀が24年ぶりに実施した大規模な円買いの為替介入にも言及した。昨年の急激な円安は「主に金利差を反映したもの」とした上で、介入の効果は「恐らく一時的」と指摘。介入は、無秩序な市場環境や急激な円の変動による金融安定のリスク、通貨変動に伴うインフレ期待の不安定化といった特殊な状況下に限定されるべきだとした。
財政政策は、景気が回復し、労働市場が引き締まり、需給ギャップが縮小している中で「今以上に迅速に縮小されるべきだ」と指摘。昨年10月に閣議決定した大規模な経済対策によって財政余地は一段とひっ迫したとし、楽観的な経済成長率見通しと補正予算の常態化に警鐘を鳴らした。2025年度の基礎的財政収支（プライマリーバランス、ＰＢ）目標に向けた進ちょくを引き続き評価すべきだとしている。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-01-26/RP2ZGBT1UM1R01
https://www.asahi.com/articles/ASR1S0BMPR1KDIFI00M.html
俺が知る限りの成功例を書くよ。
特定されないようにフェイクを入れるけど、たぶん分かる人には分かっちゃうと思う。けど、分かっても黙っていてくれると助かる。
心機一転ゆっくりしたいと思い、地域おこし協力隊に応募して採用。正直場所はどこでもよかった系。
任務は、地域団体の常勤職員。地域の有償ボランティアベースで仕事をしてくれる人や会社と一緒になって、草刈りや放置竹林、荒れ地などの整備や、地域の人が出したアイデアを実際にハンドリングするのがお仕事。要するに小間使い。
既に着任している地域おこし協力隊の人と、役場から出向に来ている人の3名の職場。
最終的に、そこで知り合った地元企業の高齢社長に会社を引き継いでくれないかと依頼されて、任期終了後は解体・廃棄物処分業者の事業継承に向けて就職した。
仕事自体は、はっきり言って小間使い。年収も200万円ぐらいになってしまうんだが、忙しさだけで見たら正直それでは割に合わない感じがする。
ただ、周辺がもう都会から若い子が来たと言うだけで神様仏様扱いされるような環境。ガチで拝まれる。リスペクトされてる。
勤務は週5日日給制なのだが、実際には、地域おこし協力隊隊員はケータイに出られる場所で、何をやったかをLINEで報告すれば大抵何をしていても勤務扱いになると言う待遇。
今日は家の整理をしてました、みたいなのでも勤務扱いになる。まぁ若人が住んでいるだけで地域貢献担ってるという解釈だな。
一方で、地域の行事とかやるときには、さらっと事務局や会計など地味だけど重たくて面倒くさい役割にアサインされてやらされることになる。
ただ、日曜日にボランティア集めて何かするとか、夕方の会合に出るとか、そう言う時には漏れないように丁寧に時間外がつくそうな。
そして、そんな仕事だから無茶苦茶地域の人たちに顔が売れる。それもボランティアや地域活動に参加している人たちに顔が売れるので、強固な人脈ができる。
実は、自治体は顔をつなぎ、孤立させない事を目的に、何があっても孤立しないようにこの仕事を与えているような所がある。
最終的にはその人脈で任期終了後の就職先をゲットした訳で、この施策は人を選ぶけど、よいアイデアだと思った。
かなり実績があり、普通に村役場に入った人や、就職した人もいるし、他には、喫茶店を開いた人（イベント出店大杉で店は殆ど閉まっているが）、寺が開いてると聞いて仏門に入ってお寺を継いだ人（本業：塾講師）、お土産屋に就職して配達なのかチョークアート書いてるのかどっちが本職かわからん人、など個性豊かな面々がいる。
アラフォーの家族。当時子どもは中学生だったはず。前職は別の地方都市で商社に勤務していたが、前から自分の会社を持つ事が夢であり、探していたところ、起業型地域おこし協力隊というものがあると知って応募して採用。
自分でためていた金と、地域おこし協力隊の報酬（と言っても200万とか）を使って生計を立てながら、起業の準備をして融資を受けて任期2年目で食品加工工場を作り、その経営者になる。現在もその経営者として商売している。
前職の伝手で大手食品メーカから仕事を持ってきていて、最近は地元建設屋と共同で農業をやり始めた。
この人は明らかに起業をするつもりで、それができる場所を探していた感じ。こう言う人はたぶんあちこちにいて、そう言う人を地元に取り込むために協力隊制度を使ったって感じだね。企業誘致に近い。
本来の地域おこし協力隊の趣旨からは若干外れると言う議論はあるらしいのだが、最近、定着率が高いのはこう言う起業を前提とした移住だぞとも話題に上がる。
まぁ、こう言う目的がはっきりしている人は受け入れ側もありがたいやね。
他にも、パン屋さんをやりたいと応募し、ちょうど住んでた人が亡くなった直後の出物の古民家があり、そこを改造してブランディング、通販をメインにしたパン屋なんてのもいる。週末1日だけ限定のレストランとかもやってる。
その地域は昔、陶芸が有名な地域だったそう。しかし、台規模工業化に後れを取ってかなり衰退していた。そこで、自治体は一念発起して陶芸家を養成する学校というか訓練施設を作った。
そこには地元の若い人なども通うんだが、それだけではやはり難しい。
そこで、知恵者がいて、地域おこし協力隊の制度を使って、事実上2年間はお給料が貰えながら学び、独立語1年は所得が保障される環境を作り上げた。
まず、根性やら寝技やらで有名な芸術大学の名の知れた陶芸家との提携をゲットした。
そして、その先生の弟子、大学院生が地域おこし協力隊の制度を使って、お金をもらって移住してもらう。
その人が非常によい成果を出したために、話題になってあちこちから集まるようになり、毎年2名の枠にかなりの応募がくるのだそうな。
協力隊の任期は3年間あり、最初の2年が訓練所に加代追い、その後1年は身の振り方を考えるという構成。
その間にじっくりと学び、また作った作品は自分で売って自分の収入にできたりもするので、それで感触を確かめたりできる。
自立した陶芸家も多く出て、地域には高密度に陶芸作家がいる町という事でブランディングが行われ、愛好家が多く集まるようになったそう。
正直、制度はほとんど脱法的な使われ方だと思われるが、かなり有名な成功例として総務省も紹介しているからいいんだろと言う感じ。
地域資源と上手く填まった例で大変うらやましい。そもそも最初の提携が最も大変だと思うので早々真似はできないと思う。
だが、もう地域おこしの方向性が決まっていて、それを強化したい場合、伝統芸能の継承などと言う場合には、このメソッドは使えるのではないかと思われる。
地元出身者で、大学を卒業して首都圏で働いていたが、アラフォーになって心配になって、と言う事でUターンを決意。
そうしたら、たまたま農業従事と条件とする地域おこし協力隊の募集が、たまたま出身の村から出て、たまたま村議会議員をやっていた親父からそのことを聞かされてたまたま応募したら、たまたま受かったそうな。
応募後はたまたま開かれていた地元の農協がやっている新規就農者向けの講座を活用して融資をうけ、たまたまあった県の新規就農者助成金を受け取りつつ、たまたま求人を出していた第三セクターの農業の会社に勤めながら、実家の農業を……。
偶然ってすごいなー（棒読み
まぁ、色々と批判があるのは分かる。が、こういった紐付きコネのありが一番定着率が高いのも事実だと思われる。そして、確実に地域進行ができる訳だから、まぁ悪い事じゃない。
かわいそうなのは、もう紐付きで結果が決まっているとも知らずに、形だけ出された公募に応募した他の志望者だよな。
今、新規移住者向けの助成金とかあるんだけど、移住者・Ｕターン向けの生活保証金としては地域おこし協力隊が最も金は出る。そして、性質上他の補助金と重複申請ができたりするので、まぁいろいろできるのである。
地域おこし協力隊は、このような成功パターンを掴んでいる所と、駄目なのと頃の差が大きい。格差が開いている。
成功している所は
と言う好循環を生んでいる一方で、
駄目なところは殆ど改善されず、また改善する機会もなく、定着が進まない場所も多く、格差が開いているように感じる。
というか、応募者の数という点でかなり差がある。定着しているところは応募殺到して驚くこともあるが、定着率が悪いデータがある所は殆ど応募がないらしい。
移住者目線としては、とにかく地元でウェルカムな姿勢で募集している所や、既に定着している協力隊の先輩がいるところが良いと言うのが王道だ。
付け加えるならば、任務や勤務体系が柔軟で幅広く選べるところを選択するのが良いと思う。普通の就職みたいに仕事ががっちり決まっていてそこで勤めなさい、と言う様なケースだと単に補助金が出る労働力としてしか見られていない可能性がある。
目的がキッチリある場合なら、本当にその目的に適しているかをよくよく考えた方が良い。
そして、その目的にピンポイントに募集をかけているところにマッチングできればいい。考えているうちに違う考えになっていってもよいが、妥協だけはしてはいけない。
大きなミッションを与えられて、それをやりなさいと言うものもある。その時、これは本当に自分がやりたい事なのか、とにかく見極めとマッチングを大事にしてほしい。
受け入れ側目線としては、とにかく移住者を孤立させるな、コミュニケーションを取れという所があると思う。
地方移住の話をするときに、地方の人間関係はめんどくさいという話はよく出るが、ぶっちゃけ、田舎の人間関係が完全に嫌な人はそもそも応募してこないのでノイズである。
そして、何かあったらこの人に相談してね！と言う人を、数人。数人！話をつけておくことが大事だ。それも役人では無くてそれ以外の人。そしてできたら一番最初に、変な人のところに行く前に話をしておくのが良い。
というのは、人間関係にトラブルがあって辞めると言う案件、調べてみると、そもそも変な人に依存してしまっておかしくなると言うケースが結構ある。
外から来た人に最初に近付いていく人は、地域の顔役みたいな人でなければ、だいたいその地域で孤立しがちな人だったりする。
そう言う人は、何か問題を抱えているケースが多々ある。新興宗教に勧誘されてしまうと言うと言う様な分かりやすいケースならまだしも、
発生した問題に「それはきっと○○さんの嫌がらせだよ。あのジジィしつこから」みたいな事を吹き込んだりして、単なる事故が一瞬で陰謀論になり、疑心暗鬼を生んだりする。
（愛媛県の話がこれだと言っているわけではない）
そう言う事を防ぐ為にも、とにかく最初に頼りになるひとをつける事が大事だ。できたら先輩移住者と、地元で何かあったときに仲介ができる人と言う組合せがベスト。
色々書いたが、気楽に構えてやったらいいと思う。任期付きだけど給与は保障されるし、その間役所が面倒見てくれるし、リスクはそんなに無いのだ。
地域おこし協力隊の受入には落差があるけれど、実はさらにその前には「そもそも地域おこし協力隊みたいな制度を使う気すら無い」という場所が存在していて、そういう所に比べると、公募をしている所はそれなりに進んでいるところなのだ。
まずは気楽に話を聞いてみて欲しい。
「かつて一世を風靡したなんでも実況J板の現状」と題しつつなんJ→なんG→3GへのなんJコミュニティの民族移動
を解説していて、なんJそのものがどうなったかは描かれていない。
なので書く。
なんJの現状。
端的に言うとかつてなんJ民が忌み嫌った「バチャ豚」に乗っ取られた。
==== =====
今のなんJにはバチャ豚と、なんGにもどこにもいけなかったスラム街住民の生き残りしかいない。前者は毎日毎晩
元気に実況スレをたててｷｬｯｷｬしているし、後者はどうしようもないクソスレをたてては数レスもつかずに消えていく。
2022年3月下旬のなんJ鯖落ちがなんGへの大移動のきっかけだったが、じゃあその跡地にバチャ豚が住み着いた
のかというとそうでもないのでややこしい。
なんG移動時に「バチャ豚はなんGに来るな」と叫ばれていた。それくらいにはすでに異物として認知され居座っていた。
もともとなんJにもVtuberスレ・実況スレはときおり立っていた。ただどれも長続きせず、なんJを変容させるほどの
影響はなかった。なんJ民も大半はバチャ豚を叩き、逆張りでVtuber自体を嫌っていた。
転機となったのは2021年11月末。ホロライブVtuberの博衣こよりがデビューした。
完璧な初配信とその後のｇｄｇｄな配信との落差からバカにしておもちゃにしようとしたなんJ民の間でなぜか
人気沸騰、12月中旬ごろから連日連夜実況スレが立ち、12月下旬には「なんJの姫」という不名誉な称号を獲得。
あけて2022年1月1日にはついにスレの書き込み勢いランキングで全板一位を記録し、事実上なんJを制圧した。
https://ikioi.jp/history/daily/2022/1/1
このころはまだプロ野球がオフシーズンのためなんJを席捲できているだけ、とみられていたが、前述の大移動のため
やきう実況民その他はいなくなり、なんJにはこより実況スレとその他だけが取り残された。最後まで立っていたこより
やきう以外の実況スレもほとんどなんG・3Gで立てられており、2023年1月現在、なんJはこよりスレ及びその派生
日銀が23日に公表した昨年12月19、20日の金融政策決定会合の議事要旨によると、20日の会合で、政府出席者からの申し出を受け、午前10時51分から午前11時28分まで37分間にわたって一時中断した。中断は異例。再開後、大規模な金融緩和策を修正し、長期金利の上限を従来の0.25％程度から0.5％程度に引き上げる事実上の利上げを決定した。
会合には議長の黒田東彦総裁、2人の副総裁、6人の審議委員が議決権を持つ委員として出席。議決権を持たない政府代表として、財務省と内閣府から1人ずつ参加し、20日は財務省の秋野公造副大臣と内閣府の藤丸敏副大臣が出席した。
たまに独身者から独身税をとるべきだと主張する人がいるけどよくわからない。なぜなら独身者はすでに独身税を払っているからだ。
子育て支援や学校、保育園、教育、小児医療などには公費が支出されている。それら公費の原資は独身者も払っている所得税や消費税といった各種の税金である。
つまり、独身者は自分には直接的に恩恵のない事業に税金を取られているわけで、事実上、独身税は実装されている。
特に配偶者控除制度などは独身税の言い換えでしかないと思うのだが、既婚者はあまりそんな風には考えないようだ。
ここから更に独身税といったものを設けて二重に課税する積極的な意味は見いだせない。
どうしても独身者から金を取りたいのであれば、各種税率を上げて、その金を子育て支援などに当てれば、それが独身税の課税強化になる。
@sakuratsukisima
國重徹（公明）
発起人は塩村あやか(立民)
ヒューマンライツナウ、ぱっぷす
このあたりを私は許さない。
https://twitter.com/sakuratsukisima/status/1539395528852905984
@adachiyasushi
今夜の魚屋のおっチャンネルで、触れたいことあるんですが、タイミング悪いかな。
自民都議のYouTubeとか、須田慎一郎さんのYouTubeとか見たけど、論点か違うと思うのよね。
https://twitter.com/adachiyasushi/status/1615189895554945025
@adachiyasushi
2時間
返信先: @adachiyasushiさん
とにかくね、自民都議が仰ってた４６００万円増額問題は厚労省が決めたことで、コラボの責任でもなければ東京都の責任でもない。有識者会議に仁藤氏は個人として参加しているので、これ以上切り込めない。須田慎一郎さんが取り上げてられた厚労省の通知も補助金の対象が被らないようにするための規定。
いるから金出してる。
宇佐美典也
@usaminoriya
本日厚生労働省に若年被害女性等支援事業（colaboが受けている公金）について直接レクを受けてわかったことは端的に言って以下の３点でした。
②都の実績報告をそのまま受けて検査はしてない
③見直す予定はない
率直に言って全く管理してない。
宇佐美典也
@usaminoriya
私が見る限り厚労省が悪いというより、
「福祉が“特殊な事情”で色んな制度の例外化した結果、そこに目をつけた政治家のおもちゃにされてて、厚労省として制御が効かなくなってる」
というのが現状です。
全く違う。
日本銀行は昨年12月20日、イールドカーブ・コントロール（長短金利操作、YCC）の長期金利（10年物国債金利）の上限を0.25％程度から0.5％程度へ引き上げた。
「事実上」としたのは、日銀が、長期金利の誘導目標の運営方針の変更であり、「利上げではない」と説明しているからだ。
長期金利を0.25％に抑え込むことの弊害が大きくなっていたのは明らかなので、日銀はやるべきことをやっただけとも言える。
ただ、今の日銀はやるべきこともやらないのではないかと考えていた多くの市場関係者にとって、このタイミングでの修正はサプライズだった。
利上げではなく事実上の利上げというのは禅問答のような話だが、確かに今回の日銀の措置は、インフレが2桁近くまで進む米国や欧州など他の中央銀行の利上げとは性格を異にする。
今回の「利上げ」は、内外の経済情勢の変化によりYCCの構造的欠陥が露呈したことによるものであり、YCCという枠組み自体が限界に来ていること示す。
https://twitter.com/aochanp/status/1612652715129319425
あおちゃんぺ🐯🍼
@aochanp
なぜ怪しい団体は、
いくつかあると思うんですが
どちらも韓国に
お金を渡しているようですので
教えてください。
寄付という形でお金を渡すことで、渡したお金がフリーになります。
しかし、韓国なら何人かで分けてお金を持っていくと、旅費がかかりません。
なので、お互いに全くわからないということがありません。
韓国の記事は人名や外来語が日本語からの音訳とかが結構揺れ、検索が困難で、韓国でなにをやっているのか、なんといっているのかについて韓国の報道から見つけることが難しいです。
このため、韓国で何を言っているのかなどはかなり時間がかかります。
また、日本人と韓国人は人種的にもにており、目撃証言もなかなか見られません。
以上のように日本と韓国はお互いに利用することで隠れ蓑になります
統一教会はKCIAとCIAが関与しています。正義連は親北です。
アメリカは日本と韓国があまり親和的にならないようにコントロールしています。
アメリカというと抽象的ですが、ＷＥＦはヒューマンライツナウに資金を出しています。つまり日本を滅ぼす気です。なにしろＷＥＦは世界に人間は５万人しかいらないとかたわごとを言っています。
現在の民主党はＷＥＦのいいなりといっていいでしょう。さらにそのアメリカは日本の外交政策をコントロールしており、事実上日本は独立国家ではありません。
したがって、日本は、中国、韓国、ロシアとまともに外交することができないのです。
それを具体的に妨害することを担っているのが例えば正 連であり、統 教会だったということです。また韓国のキリスト教の宗派についても疑わしいです。
17・18日に2023年最初の日銀金融政策決定会合が開催されます。今回は経済・物価情勢の展望(日銀展望レポート)が公表される回にあたっています(1、4、7、10月の会合で公表)。
前回12月の会合では、大方の無風予想に対して、YCC(長短金利操作)の修正を行いました。長期金利(10年国債利回り)について、0%の誘導目標を維持しつつ、変動許容幅を従来のプラスマイナス0.25%から0.5%に拡大したものです。マイナスに振れることは現状では想定しにくいため、0.5%までの上昇を容認した事実上の利上げであると市場は捉え、一気に円高が進みました。2013年に始まった異次元緩和、さらには2016年に始まったYCCの転換点という見方が広がっています。一方日銀は12月会合の対応は利上げではないと否定しています。債券市場での利回りは長期に向かった上昇する中、指値オペなどにより0.25%に抑えられていた10年ところでいったん下がり、その後さらに上昇する形となっており、イールドカーブ（利回り曲線）は窪みのあるいびつな形をしていました。こうした歪みを解消し、市場機能の改善を図るためのものという説明になっています。
しかし、歪み自体は解消されていません。10年国債利回りは1月に入って0.5%で張り付く場面が目立ち、利回り曲線は10年ところで窪みを作っています。また10年国債利回りは13日に入って0.5%を超えて上昇しています。0.5%で無制限の指値オペを実施しながら0.5%を超えるというかなり厳しい状況といえます(指値オペの対象とならない補完供給オペで借り入れた国債などの影響)。
12月の会合後、1月の会合での再調整を見込む動きが見られましたが、6日に通信社が複数の関係者筋からの情報として、12月に決定したYCC修正の影響と効果を見極めるため、現段階でさらなる修正を急ぐ必要はないとの記事を報道。前回会合後も黒田総裁がYCC修正の決定は引き締めではなく、緩和を継続との姿勢を崩していなかったこともあり、再修正期待が後退する場面が見られました。
しかし12日朝に読売新聞が日銀は17，18日の会合で大規模緩和に伴う副作用を点検すると報じました。昨年末の政策終了後も市場金利に歪みがあるためと点検の理由を説明しています。国債購入量の調整などで市場のゆがみを是正できるかを見極まる、必要な場合は追加の政策修正を行うとしています。
市場では追加の修正として長期金利の変動許容幅を0.75%や1.00%にさらに拡大するという見方や、YCCを撤廃するとの見方が出ています。0.5%を超える利回り上昇が見られた13日の動きも、こうした市場の予想に基づいたものとなっています。ただ、例えば0.75%に再拡大した場合でも、日本の物価動向、海外との金利差などから0.75%に張り付く形で歪みが起きる可能性があります。一方いきなり撤回した場合は、これまでの緩和継続姿勢は何だったのかという批判が広がりそうです。
元日銀関係者などの間でも意見が分かれており、早川元理事(東京財団政策研究所主席研究員)は12日に今回の会合で追加的な修正に動く可能性は低いと発言していますが、同日、門間元理事(みずほリサーチ＆テクノロジーズ エグゼクティブエコノミスト)は、1月の会合で日銀はYCCの撤廃を検討するのではないかとしています。
金融機関などのエコノミストの意見も分かれています。シティグループ証券は日銀が1月の会合でYCCを撤廃するとの予想を13日付で発表。三菱UFJモルガンスタンレー証券は同日、4-6月のYCC終了が依然メインシナリオながら、タイミングが1月会合に前倒しされる可能性を無視できなくなったとしています。BNPパリバ証券は0.75%への拡大では市場の攻撃にさらされ、さらなる拡大を余儀なくされるため、上限を1%に拡大すると予想、みずほ証券は国内金融機関の準備が整っていないとして、いきなりの解除は避けるべきとしています。
黒田総裁は次期総裁の下での日銀新執行部体制に向けて、金融政策の正常化の道筋を付けるという意向があるとの思惑もあり、来週の日銀金融政策決定会合でどのような対応がとられるのか、相当に注目を集めています。
市場の期待に反し、黒田総裁がこれまでの緩和策維持を強調し、何もせずとなった場合は一気の円売りもありそう。0.75%へのYCC再修正となった場合は、かなり微妙な反応が見込まれ、1.0%への修正もしくは撤廃となった場合は円買いが見込まれるところです。
なお、今回の会合で公表される展望レポートでは、2022年度の物価見通しを前回の前年度比2.9%から3%台に、23年度、24年度はそれぞれ1.6%からインフレターゲットである2%近辺に上方修正してくると見込まれます。予想通り足元の年度の物価見通しが3%を超えるとなると、2014年10月のレポート以来となります。この時は消費税増税の影響でした。今回は原材料価格上昇が要因として、持続的な物価安定目標は実現できていないという見方を示すと見られます。ただ、こうした物価見通しの上方修正と、来年度からのターゲット近くへの物価上昇見通しは、YCC修正・撤廃を後押しするものとの期待があります。
981年10月8日から1983年10月6日まで毎週木曜日の19時30分から20時までの時間帯（改編期や年末年始はスペシャルなどで変則あり）にテレビ東京ほかで放送された。全95話。1983年7月28日から10月6日までは再放送。
オープニングも含めて毎回乳房の露出があるという性質上PTAなどからの苦情が多く、1982年には京都で「マチコ先生に抗議する会」が結成されるほどだった[2]。えびはらは後に「友情の大切さを描いたつもりだったが、PTAに理解してもらうことは難しかった」と語っている。
マチコ先生に抗議する会結成と同時期に、近畿地方の放送局が広域放送局の読売テレビからテレビ大阪（大阪府域局）と奈良テレビ（奈良県域局）に放映権が移行したため、滋賀・京都・和歌山・兵庫の4府県では事実上放送が打ち切られた[注釈 1]。
このような中、同作に対する抗議行動として学研が発行していた全ての学習誌不買運動に発展、これを受け学研は『チャレンジ』での連載打ち切りを決断した。この打ち切りに伴い当初は講談社への移籍が検討されていたが、学研側からの慰留により見送られ『アニメディア』、『中2コース』での連載が開始している[3]。
1/3に上州将棋祭りやってたし順位戦も竜王戦トーナメントも始まってるのだが。
プロ将棋界の2023年は、藤井聡太王将に羽生善治九段が挑戦する第72期王将戦挑戦手合七番勝負で事実上の開幕を迎える。
2017年、藤井がデビューからの29連勝を達成した時、羽生は「檜舞台で顔を合わせる日を楽しみにしています」という言葉を贈った。
その時は、誰もが王者・羽生に若き挑戦者・藤井が立ち向かう構図を思い浮かべたはずだが、そこから5年半、ずいぶんと形を変えたものの、いよいよ1月8日、静岡県掛川市でその幕が開こうとしている。将棋のタイトル戦としては極めて珍しい、両対局者への前日記者会見がネットで中継され、ニュースに様々な記事が踊り、メディアの空気はずいぶんとそわそわしている。
先にこちらを書いておいたほうがいいかもしれない。王将戦は普段のようにabema将棋チャンネルで無料で対局を見ることができない。CSの囲碁・将棋チャンネルが独占放映権を持っているからだ。以下の方法のいずれかを選択することになる。
すでにチューナーとアンテナを持っている人、またはCATVに加入している人にとってはこれが一番確実だろう。CATVによっては、契約の基本セットに入っていて追加料金無しで視聴できるかもしれない。
今回はabemaでは「1局ごとの有料課金」というかたちで囲碁・将棋チャンネルの番組をそのまま配信している。abemaのチャット欄が好きだという人はこれを選ぶのがよいかも。
囲碁・将棋チャンネルのYouTubeの有料チャンネル「https://www.youtube.com/@igoshogiplus 囲碁将棋プラス」でも月額390円の課金で視聴ができる。こちらは第1局が無料配信のため、おすすめできる。
これについては、率直に言えば多くの将棋ファンはそこに期待していない。羽生の奪取を「信じている」ファンはもちろんそれなりの数がいるが、他方でそれを「期待している」ファンの数はそこまで多くない。メディアが沸き立つこの番勝負に、ファンが大きな楽しみを抱きつつも、熱量が沸騰しそうになっていないのもそこが理由である。両者の現在の実力を示す指標であるeloレーティングによる期待勝率が示す番勝負結果のケース別発生確率にそれがよく現れている（出典：第72期王将戦（シミュレーション) 将棋連盟 棋士別成績一覧（レーティング）2023/1/7 現在）。
| 藤井聡太 | 4-0 | 羽生善治 | 47.00% |
| 藤井聡太 | 4-1 | 羽生善治 | 32.34% |
| 藤井聡太 | 4-2 | 羽生善治 | 13.91% |
| 藤井聡太 | 4-3 | 羽生善治 | 4.78% |
| 藤井聡太 | 3-4 | 羽生善治 | 0.99% |
| 藤井聡太 | 2-4 | 羽生善治 | 0.60% |
| 藤井聡太 | 1-4 | 羽生善治 | 0.29% |
| 藤井聡太 | 0-4 | 羽生善治 | 0.09% |
もしブックメーカーがこの勝敗で賭けをしようと思ったら、仮に本命である藤井4勝0敗のオッズを1.05倍に設定したとしても、控除率を50％にしないと儲けが期待できないことになる。もちろん本場イギリスのブックメーカーはそんなに高い控除率は設定しないので、これはやるだけ胴元が損するたぐいの賭けにしかならない。
だが、往年の絶対王者が、競合揃いの王将戦リーグを6戦全勝で勝ち上がったのに、これほど圧倒的な差が本当にあるものなのだろうか？
2021年度にプロ入り後初の年度での負け越しを経験した羽生が、2022年度に勝率を6割5分にまで戻してきた理由については様々な考察がされているが、ここでは明確な説明がされているものとして、プロ棋士のhttps://www.youtube.com/watch?v=6PYg7IpYucg 中村太地の解説を紹介したい。要約すれば次のようになる。
スポーツファンなら、モハメド・アリがジョージ・フォアマンを相手に自らロープを背負う不利を負いながら、フォアマンの疲れを待って一気に逆襲に転じて勝った「キンシャサの奇跡」を想起するかもしれない。いかに自らが有利な条件にあるからといって、アリや羽生ほどの実力者を相手に有利をそのまま拡大していくのは極めて難しい。そこに逆転の余地が生じる。
羽生がこういう戦法を選択するようになったのは、「将棋AIが強くなった時代において、プロ棋士はいかに自らの身を処すべきか」というテーマに向き合った末のひとつの答えに辿り着いたという意味合いがある。将棋AIの示す最善を追求するだけではなく、敢えて不利とされる順に自ら入っていっても、それでも勝負に勝つことができる程度には将棋は自由なものであるし、それを示すのが人間の生きる道であろうということを、自ら結果を出すことで証明しているようにすら見える。
ところが、この方法は藤井聡太には通じない。デビューから6年を過ぎてなお生涯勝率が8割3分を保つ藤井の強みは、たまに話題になる「AI超え」ではなくて、むしろ選択の難しい局面でAIが最善とする手を正しく選び取っていくその確実さにある。こうなると、わざわざ自分を不利にしてまで複雑な場面を作っても意味がない。そのまま有利を拡大されて押し切られてしまう。
羽生は2022年度、藤井と2局戦って2敗している。1局は後手番で、上記の動画で解説されていた「横歩取り」戦法を採用し、1手の疑問手を正確に咎められて完敗した。もう1局は先手番で正攻法を挑んだが、中盤戦の何気ない自然に見える1手、ただしAIに言わせれば選ばない、そんな手をきっかけにじわりじわりと藤井が優勢を拡大し押し切られてしまった。
かつて「コンピュータ対人間」の対決として行われた電王戦のときに「コンピュータに勝つための準備は人間に勝つための準備と全く違う」と言われた。今、同じことが藤井について言われている。曰く「藤井さんに勝つには他の棋士に勝つのと全く異なる準備が必要になる」と。あくまでも現段階においては、羽生が藤井相手にどういう手札を切ってくるのか、そこが最大の興味になっているのは、自然なことなのである。もちろん、この先の成り行き次第で、そこは大きく変わることになる。
なので、あくまでも現段階では、勝敗以外のところにそれぞれの楽しみを見出すような状況になっている。私が楽しみにしているのは、138回目のタイトル戦にして、初めて羽生が「明確な挑戦者」として迎える、というそのシチュエーションそのものである。
羽生は、タイトルを獲得する前の段階において、すでに実力では棋界でトップであった。以来、同格の相手と争うことはあっても、自分よりはるかに強い相手と戦うということはついぞここまでなかった。つまり、もうすぐ40年に届こうとする羽生の棋歴の中で、これはまぎれもなく初めての状況なのである。そういう未知の状況にあっては、過去のことを材料にした分析はそこまで意味をなさない、むしろ真っ白な頭でこの誰も見たことのない景色を楽しむに尽きる、そういう姿勢でこの第1局を見てみたいと思っている。
なお、逆のシチュエーション、つまり羽生が実力的に懸絶していると見られていた状況でタイトル戦に負けたことがあるか、というと、これがある。以下に、タイトル戦が始まった日において羽生が対戦相手よりeloレーティングで250以上上回っていて敗れた例を示したい（なお現在の藤井と羽生のレート差が273である）。
羽生が七冠を独占し無人の野を進むがごとくの進撃を続け、誰が羽生の牙城を崩すのかに興味が集まっていた中、それをなしたのは当時としては意外な伏兵の三浦弘行だった。2年連続で羽生の棋聖位に挑戦しており、すでに単なる有望な若手の域ではなかったにせよ、羽生に勝つにしてもここではないだろうという見方が一般的な中での快挙だった。
前年の2011年度に羽生から4勝3敗で名人位を奪取した森内だったが、この年度は名人戦以外の成績が全くふるわず、年度勝率.345を記録して2ch将棋板では「3割名人」なる蔑称をつけられるに至った。これに対し捲土重来を期す羽生はA級順位戦を9戦全勝で制して森内の名人位に襲いかかる。結果は火を見るよりも明らかと思われていたが、名人位防衛の準備を進めていた森内が4勝2敗で防衛する。羽生は翌2013年も森内に挑戦するが1勝4敗で名人戦で3年連続で森内に敗れる。星数だけでなく年々内容も悪くなる一方で羽生の威光に翳りかとも見られたが、翌2014年に4年連続の顔合わせで羽生は4勝0敗のスイープで名人位を奪還する。
絶対的な強者に対して「失うものがない」立場で応じる側が強者であるということを、羽生ほど経験してきた棋士はほかにいない。その立場を羽生は今回初めて逆転して勝負に臨むことになる。これはきっと面白いことになる、それは間違いないだろう。
id:BigHopeClasicでした。
VSのオタクだけど、改革前からすでにオタクからも不評だったし失速の原因は多様性フェミニズムの欠如とかじゃないと思うのでここで書く。
崩壊直前のVSは、アドリアナ・リマなどのVSの時代を作ったカリスマモデル（エンジェル）が高齢化し卒業していく中、次世代のエンジェルを見つけられないでいた。エンジェルは複数名いて、全員がセンター級のアイドルグループのような存在になっていた。よって次世代も全員センター級のモデルが複数必要だったが、VSが発掘できたのはテイラー・ヒルたった一人のみ。圧倒的な人員不足だった。
そこでVSは何をしたか？下着モデルではないが若者に知名度抜群のモデルをショーなどに起用してお茶を濁したのである。つまり、ケンダル・ジェナーやジジ&ベラ・ハディットなどを起用したのである。彼女たちは下着モデルではないため、体格も下着向けではないし、体造りについても、たった一日のショーや撮影のために下着モデル向けのことをしていなかった（筋肉が不足していた）から、非常に貧相に見えた。エンジェルは事実上解散状態で、テイラー・ヒルがソロでなんとか頑張っていたが、テイラーはグループの中にいてこそ輝くタイプで、一人で牽引するにはあまりにも無理があった。この状態が数年続いて、やがてVSは崩壊した。
オタクが思うに、VSというブランドはエンジェルたちの人気あってのものだったのに、そのエンジェルの世代交代に失敗したために失速し崩壊した。アイドルグループが初期メンバーたちのカリスマで爆発的人気を得て国民的グループになるも、やがて卒業し、次のカリスマが見つからず、あるいは見つかっても一人とかだけで、グループとして失速するのと似ている。
VSの失速とか崩壊を多様性とかフェミニズムとかいうのは、普段そのようなことばかり考えてる人が、それっぽく後付けしたとかしか思えない。ニュースで崩壊という結果だけ知って導き出した結論ではなく、ちゃんとVSを見てきた人なら、エンジェルが見つからずに衰退した時期について述べないのはおかしいと思うし、それに、エンジェルの肉体美は多くの女性に、食べずにガリガリでいる美より、食べて筋肉をつけた健康的な美を知らしめた。その功績をフェミニストが評価しないのもおかしいと思うからだ。
