「鹿児島県」を含む日記

■東京雑感

新宿→小田急沿線に住んでるから東京に出る=新宿に行く、大分冷めたけど写真が趣味だった時は西口のカメラ屋街をうろうろしていた。あとみんなが出てきやすいからオフ会の街だった。

渋谷→今行くならBunkamuraで何か展覧会とか見に行くくらいかな。10代の頃ライブハウス通うのにハマって道玄坂の方とかも居たしNHKホールでライブ見る事もあるし音楽の街ってイメージ。あとラブホ街があるね、幸和ってところに適当に入ってみたらたまたまヒノキ風呂の部屋で楽しかったよ。

六本木→新国立美術館のイメージしかない。それ以外にあまり縁が無いところ

せっかくだから他の街の印象も書いてくよ

上野→美術館と動物園の街、横浜に住んでた時はアプローチしにくかたっただけど上野東京ラインが出来て気分的に近くなった、しかしその後小田急沿線に引っ越したのでまたアプローチしにくくなった。

秋葉原→私にとっては自作PCの街で再開発がされる前は8時くらいには目ぼしい店もしまってすぐに暗くなる街って印象だった。その後飲食店が増えて郊外のどの場所から出てきても不公平感が無いから新宿と並んでオフ会で良く使う街になった、まあリナカフェに入り浸るtwitterユーザーだったってのもある。JRの駅にほとんどくっついた様な形でRemmって言うビジネスホテルの少し良い奴みたいなのあるけどあれのレインシャワーは好き

御茶ノ水→長い付き合いの友達が明大に通ってたから微妙に縁がある、椎名林檎が「リッケン620頂戴 19万も持ってない御茶ノ水」って歌ってたように楽器屋街でもある、あと定額音楽サービスに入ってからは足が遠のいてるけどジャニスって言う有名なレンタルCD店がある

銀座→各県の物産店が集中してる、個人的には高知県物産店と鹿児島県物産店(場所的には有楽町だけど)がお気に入り。あと高級ブランドショップの本店があったりするからそういう用事でも行くかなあ。個人的には八重洲のあたりと含めてもうちょっと開拓したい所。

日本橋→三越と高島屋の本店がある。高島屋で月初めにプレミア焼酎の懸賞をやってるからたまに応募しに行く(当った事は無い)、あとエレベーターガールが居たりするのと年季の入った建物がやっぱり本店って感じがする。

表参道→銀座と似ているのかな、高級ブランドショップ街がある。渋谷にも銀座にもApple storeはあるけどなんとなく表参道のを使う事が多い。冬の時期だと福井県物産店で水ようかん買ってく事が多い。

新大久保→まあコリアンタウンなんだけど最近はイスラム系の店が固まって出来たりその他モロモロの地域のエスニック料理屋あったりと混沌としている。路地裏の変な料理屋にふらっと入ってみるとカルチャーショックを味わえる、そして時々大当りの店が見つかる。

品川→アンミラがある、あのアンミラがある。実家住まいだった頃は京急で東京に出る事が多くてここで降りて何かすると言うよりは乗り替えのための場所。でも東京に出る=とりあえず品川に向うだったので結構印象深い場所。

書いてみると結構あれこれ上がってキリがないので山手線内だけでとりあえず打ち切る。池袋とか目黒・恵比寿も入れたかったんだけどあんまり印象が無い(あそこら辺も掘り下げると楽しいんだろうけど)

これだけ細々と上げられるのは東京都外に在住してるからかもしれない、それでも9割の用事は町田なり横浜なりに出れば済むんだけど……

やっぱり百貨店にしろ同人誌ショップにしろPCパーツ店にしろ東京の特定の街にある本店に行った方が売り場が広いし探しやすいみたいなのがあるのよ。

逆に言えば普通に生活するなら家のある駅と都心を往復してるだけで大抵の用は済むんじゃないかな、東京のどのあたりに住んでるのかは解らないけど。

気が向いたら山手線外編も書く。

Permalink | 記事への反応(0) | 12:11

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■茶道文化検定の後援団体が凄い

茶道文化検定の後援団体が凄い。これはもう準公的資格と言って良い気がします。

後援

文化庁北海道秋田県教育委員会宮城県宮城県教育委員会新潟県新潟県教育委員会神奈川県教育委員会石川県愛知県愛知県教育委員会京都府京都府教育委員会京都市京都市教育委員会大阪府大阪府教育委員会兵庫県兵庫県教育委員会鳥取県鳥取県教育委員会岡山県広島県広島県教育委員会愛媛県愛媛県教育委員会福岡県福岡県教育委員会熊本県熊本県教育委員会鹿児島県鹿児島県教育委員会沖縄県沖縄県教育委員会全国高等学校長協会日本私立中学高等学校連合会京都府立大学

※以上が、第10回「茶道文化検定」の後援名義使用実績です。

※原文にある | がコピーできなかった為、読みにくくなっています。

Permalink | 記事への反応(2) | 08:44

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■鹿児島県三島村

郵便局員が辞めてしまったことでニュースの鹿児島県三島村のことなんだけど、調べれば調べるほど不思議で意味の分からない自治体に思えてくる。

三島村は、竹島、硫黄島、黒島の三つの有人島と他の無人島で構成された自治体で、合計人口は300人ちょい。それぞれの人口は80人から120人くらいでおおよそ横並び。今回ニュースになったのはそのうち竹島の簡易郵便局の嘱託職員。

そして村役場が鹿児島市内にある。謎だ。一応Wikiには「いずれかの島に役場を置くより、県都であり生活圏である鹿児島市に置いていた方が、国や県との折衝がやりやすく、また住民にしても、各種申請が行いやすい」とある。んだが、役場の職員は全員鹿児島市民で、村長選挙の投票権もないとか、どうなんだ。

よくわからんのだが、その理屈が通るならば、三島村郵便局も鹿児島市内に設置すれば問題ないのではなかろうか？　「村外に役場があったほうが各種申請が行いやすい」なんて詭弁が通るのであれば、「村外に郵便局があったほうが各種手続きがしやすい」と思う。「村内唯一の金融機関が！」とか喚いたところで村内唯一の行政機関を手放してるんだから説得力まるでない。

郵便法も確認したけれど、「あまねくサービスを」っていうのは、どうも市町村単位が想定されているみたいだ。ってことは、三つの島に郵便局は一つで良いはずだ。もっともそれが横並びの地元プライドでは許されないので、村役場は本土に置かざるを得なかったふうなのだが、だとすると郵便局がそうでも問題はなかろう。

調べれば調べるほど不思議な島だ。消防署もないんだし。他の行政が撤退しているのに、民営化された郵便局だけが徹底抗戦をする意味がよくわからない。

Permalink | 記事への反応(1) | 20:07

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■anond:20171115080844

京都府[20]・大阪府は「府民の日」を、山形県[21]・神奈川県・新潟県[22][23]・長野県・愛知県[24]・兵庫県[25]・福岡県・鹿児島県は「県民の日」を設けていない。ただし、一部の県では制定に向けての動きや提言等がある。

なんだこの豆知識

人生の大半を、県民の日｜府民の日、がないところで過ごしてきた人生だった。

Permalink | 記事への反応(0) | 14:40

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■桜島の噴火

宮崎市まで衝撃波きたから超でかい噴火じゃないかと思ったけど、ツイッターみたら鹿児島県人が「地震と空振も区別のつかないやつがいるw」と謎の優越感に浸ってたから、たいしたことなかったんだな。

Permalink | 記事への反応(0) | 22:24

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■anond:20171109131942

学費が異常に高い私立しか無い人も大量にいるんやで

家の地域は糞田舎だけど公立幼稚園は八倍とかの高嶺の花だから抽選に落ちた時の為に私立も視野に入れる人が多いし

隣の町はそもそも公立幼稚園が存在しないから毎月三万ほどの負担で子供を私立に通わせるしかない

各都道府県の公立幼稚園数ランキング見てみーや

本当に少ない所は少ないから

しかも自分の所では一つの幼稚園につき入れる年少さんは20人から40人、全然足りてない

1 兵庫県 445校 100%100% 86.6 -

2 大阪府 334校 75%75% 74.8 -

3 岡山県 293校 66%66% 70.5 -

4 静岡県 260校 58%58% 67.0 -

5 沖縄県 240校 54%54% 64.8 -

6 福島県 191校 43%43% 59.6 -

7 三重県 184校 41%41% 58.9 -

8 東京都 181校 41%41% 58.6 -

9 徳島県 169校 38%38% 57.3 -

10 茨城県 168校 38%38% 57.2 -

11 滋賀県 159校 36%36% 56.2 -

12 奈良県 156校 35%35% 55.9 -

13 大分県 140校 31%31% 54.2 -

14 千葉県 134校 30%30% 53.6 -

15 香川県 133校 30%30% 53.5 -

全国平均 100校 - 50.0 -

16 広島県 95校 21%21% 49.4 -

16 宮城県 95校 21%21% 49.4 -

18 愛知県 91校 20%20% 49.0 -

19 島根県 88校 20%20% 48.7 -

20 鹿児島県 87校 20%20% 48.6 -

20 福井県 87校 20%20% 48.6 -

22 岐阜県 84校 19%19% 48.3 -

23 群馬県 81校 18%18% 48.0 -

24 北海道 73校 16%16% 47.1 -

25 愛媛県 72校 16%16% 47.0 -

26 京都府 65校 15%15% 46.3 -

27 埼玉県 61校 14%14% 45.8 -

28 和歌山県 60校 13%13% 45.7 -

29 岩手県 56校 13%13% 45.3 -

29 福岡県 56校 13%13% 45.3 -

29 山口県 56校 13%13% 45.3 -

32 神奈川県 55校 12%12% 45.2 -

33 新潟県 41校 9%9% 43.7 -

33 長崎県 41校 9%9% 43.7 -

35 熊本県 32校 7%7% 42.7 -

36 富山県 29校 7%7% 42.4 -

37 高知県 24校 5%5% 41.9 -

38 山形県 17校 4% 41.2 -

39 秋田県 16校 4% 41.0 -

39 宮崎県 16校 4% 41.0 -

41 長野県 12校 3% 40.6 -

42 佐賀県 11校 2% 40.5 -

43 青森県 8校 2% 40.2 -

44 鳥取県 7校 2% 40.1 -

45 栃木県 5校 1% 39.9 -

46 山梨県 4校 1% 39.8 -

47 石川県 2校 39.6

Permalink | 記事への反応(2) | 13:44

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■知ってた？

大阪は池田市にダイハツ町という地名があるの。

その町でダイハツ以外の車に乗っていると、ダイハツにされちゃうの？

鹿児島県志布志市志布志町志布志よりダイハツ町に衝撃を受けちゃう。

Permalink | 記事への反応(1) | 12:26

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■駅名が同じだが所在地が異なる駅 距離別一覧

気骨のある人に「乗り換え」を敢行してほしいと思って調べたため，徒歩連絡可能な駅のみを対象とし，距離はGoogleマップのルート検索で徒歩を選択した際のものとした。

そのため，交通機関の利用が必須となる「北海道」「本州&九州」「四国(註)」「沖縄県」の相互にまたがるペアは対象外とした。

また同一駅名の基準は漢字表記と読みがともに同じであることとした。

(註)　本四連絡橋のうち，しまなみ海道には橋の部分に自転車歩行者道が併設されている。しかし最も本州よりの尾道大橋は歩道が狭く，渡船（有料）の利用が呼びかけられている。というのもあるが，何よりGoogleマップがこのルートを徒歩ルートとして認識してくれなかったため対象外とした。

1000km超

750～1000km

500～750km

Permalink | 記事への反応(1) | 05:05

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■モチベーション・アップ株式会社のセミナーを受けた経営者と企業一覧

Source: http://archive.is/GiiV3

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【北海道】

・株式会社神出設計事務所　代表取締役　神出　学様

・株式会社ホーム創建　代表取締役　阿部　利典様

・株式会社アートリンク　代表取締役　阿部　高文様

・帯広プロパン株式会社　代表取締役社長　大友　俊一様

・有限会社ドリームヒル　代表取締役　小椋　幸男様

・株式会社ハタ建材　代表取締役　端　賢二様

・北海リースキン株式会社　代表取締役　井元　芳春様

・朝日テクノス株式会社　代表取締役　白井　宣充様

・北硝トーヨー住器株式会社　代表取締役　�須　勝年様

・北東電設株式会社　代表取締役社長　細井　義則様

・株式会社百歳の青春　代表取締役　青木　英史様

・株式会社ホンダレンタリース旭川　代表取締役　松倉　幸雄様

・三好メディカル株式会社　代表取締役　松田　健治様

・第一電波工業株式会社　代表取締役　永山　薫様

・株式会社アサヒHL旭川健康ランド　代表取締役社長　富居　誠吉様

・株式会社富岡クリーニング　代表取締役　富岡　重喜様

・中央鉄建株式会社　代表取締役　砂子田　明様

・株式会社カネイ　代表取締役　我妻　輝幸様

・桑原電装株式会社　代表取締役　桑原　博行様

・エヌ・エス・エンジニアリング株式会社　代表取締役　上田　敏行様

・株式会社オートランド札幌　代表取締役社長　山崎　隆士様

・開発運輸建設株式会社　代表取締役　大塚　英夫様

・株式会社清水組　代表取締役　森山　光一様

・信興商事株式会社　代表取締役　大畑　弘之様

・株式会社大和商会　代表取締役社長　齋藤　誠一様

・北光印刷株式会社　代表取締役　山田　新一様

・育栄管財株式会社　代表取締役　鳴海　博道様

・エムケープラント有限会社　代表取締役　角道　政幸様

・有限会社工藤農機　代表取締役　工藤　勝弘様

・シロクマ北海食品株式会社　代表取締役社長　荒川　伸夫様

・新生商事株式会社　代表取締役　高田　正衛様

・シー・アイ・イー株式会社 代表取締役 田　義之様

・株式会社アルファ美輝 代表取締役 木田　倫子様

・株式会社久一米田商店　代表取締役　米田　澄一様

・三栄紙料株式会社　代表取締役　和田　修一様

・株式会社ドート　代表取締役　藤原　直徳様

・西富産機株式会社　代表取締役社長　西田　典功様

・エストック株式会社　代表取締役　稲垣　博彦様

・株式会社タチノ 代表取締役 太刀野　清広様

・ヤマサ暖房機器株式会社 代表取締役 合田　忠様

・株式会社エンヴェロップ 　代表取締役　 鎌田　寿明様

・株式会社キャスター 　代表取締役　 小畑　克誌様

・株式会社北斗通信 代表取締役 相馬 定廣様

・秋山興業株式会社　代表取締役社長　小池　義之様

・日本防水総業株式会社　代表取締役　片山　英男様

・株式会社オーガニック・マーケット・北海道 代表取締役 菊地 健夫様

・アイルホーム株式会社 代表取締役 大坂 学様

・タキグチ自動車工業株式会社 代表取締役社長 寺島 博之様

・株式会社興商 　取締役会長　中原　景英様

・株式会社丸加水産 　代表取締役　須田　公隆様

・株式会社２０パーセント 　代表取締役　伊藤　友一様

・株式会社シバノデンキ 　代表取締役社長　西村　則之様

・有限会社デザインピークス 　代表取締役　伊藤　友一様

・株式会社エコテック 　代表取締役　林　弘人様

・東部ダイハツ株式会社 　代表取締役　筧　陽介様

・株式会社摩周調剤薬局 　代表取締役　竹森　英彦様

・得地ファニチャ工業株式会社 　代表取締役　得地　吉尾様

・陶商工業株式会社 　代表取締役社長　上村　一治様

・株式会社谷口農場 　代表取締役社長　谷口　威裕様

・株式会社ＩＭＣ 　代表取締役　滝谷　拓様

・株式会社桧山電気工業 　代表取締役　国仙　勝彦様

・有限会社イビ 　代表取締役社長　滑川　鎌一郎様

・有限会社道大産業 　代表取締役　柳原　義文様

・株式会社ホームセンター坂本 　代表取締役社長　坂本　勤様

・株式会社タンゼンテクニカルプロダクト 　代表取締役　大湯　晃弘様

・株式会社プライムデンタル 　代表取締役　北島　正之様

・株式会社帯広公益社 　代表取締役　渡邉　一郎様

・アーバンデザイン株式会社 　代表取締役　伊藤　勇一様

・有限会社藤城建設 　代表取締役　藤城　英明様

・株式会社コーノ 　代表取締役　阿部　俊夫様

・株式会社マルキチ 　代表取締役　根田　俊昭様

・ソネ食品株式会社　代表取締役　水山　康平様

・株式会社ファミリー　代表取締役社長　寺井　俊行様

・株式会社ビジュアルコーポレーション　代表取締役　白木　松敏様

・株式会社帯広自動車学校　代表取締役　小野木　成様

・株式会社大沼 　代表取締役　大沼　泰三様

・株式会社アスペックコーポレーション 　代表取締役社長　矢野　哲夫様

・株式会社北海道ダイエィテック 　代表取締役　塩田　敏彦様

・株式会社ハシモト 　代表取締役社長　橋本　慎一様

・株式会社野村 　代表取締役　野村　満利子様

・丸大大金畜産株式会社 　代表取締役　大金　弘武様

・有限会社ウジャト 　代表取締役　平山　洋一様

・有限会社たかはし 　代表取締役　�橋　義詔様

・株式会社ファミリーケアサポート 　代表取締役　田中　卓様

・トーワラダンボール株式会社 　代表取締役　大場　勝博様

・サンファシリティーズ株式会社 　代表取締役社長　鈴木　弘幸様

・株式会社ベストミント 　代表取締役　近藤　千鶴様

・菅原興業株式会社 代表取締役 菅原　伸一様

・株式会社ウエサカ 　代表取締役　上坂　拓司様

・株式会社石川組 　代表取締役社長　石川　一行様

・オール設備株式会社 　代表取締役　尾形　勝夫様

【青森県】

・株式会社石上建設　代表取締役　岩淵　仁様

・青森設備工業株式会社 代表取締役 小林　俊一様

・株式会社グランフォート 代表取締役 源新　育子様

・東信技術株式会社 代表取締役 成田　信秀様

・株式会社八戸墓苑　代表取締役 佐々木　博一様

・建築工房アルファ株式会社　代表取締役 和田　光裕様

・株式会社自動車ガラス販売八戸 代表取締役 佐藤　松男様

・有限会社カー・ドメイン・キングダム　代表取締役　兼平　仁務様

・有限会社豊水興業　代表取締役　豊田　勲様

・株式会社ヨコサワ　代表取締役　横澤　賢司様

・株式会社エフケーリンク　代表取締役　福澤　秋夫様

・坂本養鶏株式会社　代表取締役　坂本　佐兵衛様

・千葉設備工業株式会社 　代表取締役　 千葉　賢一郎様

・有限会社キムコーハウジング 　代表取締役　 木村　公一様

・株式会社相坂屋 　代表取締役社長　江渡　信貴様

・社会福祉法人伸康会 　事務長　蒔苗　俊二様

・あおもり食品株式会社 　代表取締役社長　鬼村　茂治様

・有限会社エム・アール・アイ・ジャパン 　代表取締役　小山内　悟様

・有限会社トータルセフティプランナー 　代表取締役社長　三浦　一雄様

・株式会社帝商 　代表取締役　山谷　拓英様

・株式会社朝日 　代表取締役　原田　重博様

・株式会社巧建 　代表取締役　原田　豪様

【秋田県】

・株式会社マスターピース　代表取締役　菊地　一博様

・株式会社イトー鋳造 代表取締役社長 伊藤　和宏様

・奥羽住宅産業株式会社 代表取締役 中村　瑞樹様

・株式会社鹿角パークホテル 代表取締役社長 中澤　誠一様

・ホームテック株式会社 代表取締役社長 進藤　重明様

・ワールドモータース株式会社　代表取締役　金　毅様

・株式会社三戸印刷所　代表取締役　三戸　俊彦様

・株式会社アド東北　代表取締役社長　半田　真一様

・タプロス株式会社 代表取締役 木村　繁様

・株式会社サンワ興建 　代表取締役　 渡部　清春様

・株式会社北鹿 　執行役員社長　 岩谷　正人様

・株式会社進プレ 　代表取締役　齋藤　幸安様

・有限会社ほんだ亭 　代表取締役社長　本多　喜久様

・ダイワ工業株式会社 　代表取締役　柿�　清七様

・株式会社かんきょう 　代表取締役　阿部　京三様

・株式会社ヨコヤマコーポレーション 代表取締役 横山　真司様

・田中建設株式会社 代表取締役社長 田中　洋平様

・株式会社ドラグーン 代表取締役 鎌田　学様

・有限会社７２９ 代表取締役 菅原　照太様

・有限会社創和工業　代表取締役社長　佐々木　和夫様

【岩手県】

・富士ゼロックス岩手株式会社　代表取締役社長　成田　幸穂様

・株式会社ロクイチマル企画　代表取締役　武藤　吉昭様

・伊藤建設株式会社 代表取締役 伊藤　馨様

・株式会社いわて愛隣会 代表取締役 吉田　壽徳様

・株式会社佐藤政行種苗 代表取締役社長 松浦　健一様

・株式会社千厩自動車学校　代表取締役　佐藤　晄僖様

・有限会社千田ウインド 代表取締役 千田　昇様

・ＥＣ南部コーポレーション株式会社　代表取締役　菅原　正聡様

・株式会社駒木葬祭　代表取締役　駒木　進様

・富樫総合設備株式会社　代表取締役　富樫　俊暢様

・有限会社富岡エンジニアリング　代表取締役　富岡　一也様

・株式会社三ツ星商会　代表取締役社長　佐々木　和彦様

・株式会社成瀬理工　代表取締役　成瀬　実様

・有限会社駒形モータース　代表取締役　佐々木　精太郎様

・丸乃タイル株式会社　代表取締役　内舘　茂様

・株式会社ナイス・ジャパン　代表取締役　久保田　康様

・有限会社佐藤自動車 代表取締役 佐藤　一久様

・さいとう製菓株式会社　代表取締役社長　齊藤　俊明様

・株式会社北日本朝日航洋 　代表取締役社長　岩尾　哲二様

・株式会社ホーム 　代表取締役社長　瀬川　正樹様

・金子新聞販売株式会社 　代表取締役　金子　眞也様

・株式会社ファーマ・ラボ 　代表取締役　細田　稔男様

・株式会社昆松 　代表取締役　昆　茂様

・株式会社丸東工務店 　代表取締役　佐藤　東様

・花巻ガス株式会社 　代表取締役　向谷地　昇様

・株式会社マリアージュ 　代表取締役　鈴木　泰洋様

・機械興業株式会社　代表取締役　千葉　岸夫様

・株式会社岩泉電工 　代表取締役　東野　元喜様

・フクビハウジング株式会社 　代表取締役　川瀬　慎一郎様

・有限会社高啓建築 　代表取締役　高橋　啓悦様

・有限会社協和建工 代表取締役 菊池　豊昭様

・オヤマ株式会社 専務取締役 小山　優子様

【山形県】

・グリーンメタル株式会社　代表取締役　菅原　剛様

・株式会社ヌマザワ　代表取締役　沼沢　正則様

・株式会社新栄　代表取締役　伊藤　新一様

・有限会社山栄測量設計　代表取締役　小関　吉郎様

・株式会社アサヒ印刷　代表取締役　岩美　信弘様

・株式会社アドクリーン　代表取締役　安藤　昌則様

・株式会社四季の住まい　代表取締役社長　後藤　勉様

・株式会社システムフォーサイト　代表取締役　佐藤　隆様

・大栄設備工業株式会社　代表取締役社長　白田　眞人様

・株式会社日情システムシリューションズ　代表取締役社長　佐藤　邦彦様

・株式会社キハラ　代表取締役　木原　勝様

・カーチェック株式会社 代表取締役 宇野澤　信治様

・有限会社山形Ｅ旅　代表取締役　金田　史生様

・坂部印刷株式会社 代表取締役 坂部　登様

・株式会社山形ハーネス 代表取締役社長 大瀧　郁夫様

・株式会社ナコン　代表取締役　武田　由香理様

・有限会社バリュー・クリエーション　代表取締役　長谷山　裕様

・株式会社春日測量設計　代表取締役　松田　勲様

・株式会社六歌仙　代表取締役　松岡　茂和様

・蔵王米菓株式会社 代表取締役社長 奥山　康博様

・株式会社笹金板金 代表取締役 笹金 征夫様

・高橋石油株式会社 代表取締役 高橋　光廣様

・株式会社さのや 代表取締役 佐野　宏美様

・吾妻建設株式会社 　代表取締役　登坂　盛生様

・日新製薬株式会社 　代表取締役　大石　俊樹様

・株式会社東日本エステート 　代表取締役　五十嵐　一彦様

・株式会社十字電子 　代表取締役　鈴木　達様

・有限会社成澤鉄工所 　代表取締役　成澤　克志様

・有限会社半澤鶏卵 　代表取締役　半澤　清彦様

・ 株式会社コヤマ 　代表取締役　小山　喜代司様

・株式会社キデン 　代表取締役社長　須賀　善則様

・株式会社コヤマ 　代表取締役　小山　喜代司様

【宮城県】

・株式会社トーチク　代表取締役　小野　直行様

・株式会社古川土地　代表取締役社長　早坂　竜太様

・株式会社東北カナメ　取締役社長　廣中　聡様

・株式会社ハイパーソリューション　代表取締役　武田　圭司様

・ミカド電機工業株式会社　代表取締役　澤田　一幸様

・有限会社橘工業　代表取締役　田鎖　敬弘様

・株式会社エスポコーポレーション 代表取締役 千葉　静雄様

・寒河江物流株式会社　代表取締役社長　後藤　智樹様

・株式会社パンセ　代表取締役　菊地　肇様

・株式会社ロジコム　代表取締役　小山　幸也様

・東都フォーラム株式会社　代表取締役　佐藤　徳吉様

・株式会社鈴憲商店 代表取締役 増田　和人様

・株式会社蘭　代表取締役 及川　茂吉様

・株式会社逢隈製作所　代表取締役　笠原　正明様

・株式会社佐々直　代表取締役　佐々木　直哉様

・株式会社みちのく観光 　代表取締役　工藤　浩太郎様

・有限会社ティーズ・カンパニーコミュニケーションズ 　代表取締役　高橋　隆幸様

・株式会社ＬＪＰ 　代表取締役　細川　秀元様

・株式会社仙南測量設計 　代表取締役　加藤　英司様

・株式会社大崎防災 　代表取締役　千葉　信男様

・株式会社功樹 　代表取締役　�木　重孝様

・株式会社ミヤマ・コーケン 　代表取締役　�橋　健介様

・農事組合法人水鳥 　代表理事　伊藤　康秀様

・有限会社県酪運送 　代表取締役　高橋　武義様

・株式会社マルハチ 　代表取締役　佐竹　一範様

・株式会社東北建商 　代表取締役　吉田　靖様

・スガワラ技研株式会社 　代表取締役　菅原　一也様

・学校法人常盤木学園 　理事長　松良　千廣様

・株式会社ハーモテック　代表取締役社長　八谷　賢様

・有限会社ティーズカンパニーコミュニケーションズ　代表取締役　高橋　隆幸様

・株式会社共同システムサービス 　代表取締役　伊藤　善治様

・有限会社リディアル 　代表取締役　宮田　達雄様

・株式会社ヤマザキマテックス 　代表取締役　高澤　�幸様

・桜物産株式会社 　代表取締役　小松　一隆様

・株式会社伸電 　代表取締役　佐藤　弘樹様

・サンキョーシャッター株式会社 　代表取締役　小池　圀夫様

【福島県】

・株式会社日麺　代表取締役　佐藤　章様

・株式会社サンライト　代表取締役　吉田　大樹様

・株式会社東北金門工事　代表取締役　青柳　敏夫様

・株式会社東北須賀川電工　代表取締役　橘　豊男様

・有限会社昭陽製作所　代表取締役　伊藤　充子様

・株式会社一貫堂　代表取締役　青田　知也様

・天野商事株式会社　代表取締役　天野　伸彦様

・飯坂シェル工業株式会社 代表取締役 渡辺　勢治様

・株式会社タックプロ　代表取締役　鈴木　達也様

・有限会社キューピット介護サービス 代表取締役 �木　芳美様

・株式会社高正 代表取締役 高橋　正一様

・アサヒガード株式会社　代表取締役　今福　透様

・株式会社オリーブオイル　代表取締役　杉山　重男様

・有限会社久保田商会　代表取締役　久保田　正義様

・株式会社ケーイーティ　代表取締役　川田　裕様

・株式会社せいふうケア　代表取締役　太田　大様

・天使さんありがとう株式会社　代表取締役　小平　一夫様

・株式会社山川印刷所　代表取締役　立花　志明様

・太陽自動車株式会社 代表取締役社長 小野　圭一様

・広成建設株式会社　代表取締役　小形　慎一郎様

・株式会社ハイブリッジモータース　代表取締役　高橋　勝義様

・株式会社小野屋金物店 取締役会長 阿部　和博様

・株式会社タツミ電工　代表取締役　新田　信二様

・アイテック株式会社 代表取締役社長 高橋　和之様

・有限会社オールパーパス 代表取締役 木村　竜一様

・株式会社フードプランニング 　代表取締役　渡邊　貞雄様

・株式会社セーフ観光 　代表取締役　橋本　薫様

・株式会社西部 　代表取締役　藁谷　司様

・株式会社エイブル 　代表取締役　堀　光俊様

・エリート株式会社 　代表取締役会長　金田　義晴様

・株式会社エイティック 　代表取締役社長　熊倉　太郎様

・有限会社生喜 　代表取締役社長　成井　康子様

・株式会社亀岡治具製作所 　代表取締役　亀岡　伸吾様

・本田板金工業株式会社 　代表取締役　本田　光男様

・株式会社郡山南部佐藤新聞店 　代表取締役　佐藤　茂雄様

・株式会社ジェット 　代表取締役　橋本　隆司様

・株式会社青木食品 　代表取締役社長　植平　明成様

・株式会社リードテック　代表取締役　木村　久雄様

・株式会社ＰＭＣテクニカ 　代表取締役社長　藤岡　勉様

・有限会社ドリーム・クリエイト 　代表取締役　岡部　君恵様

・株式会社トウエキ 　代表取締役社長　根本　昇様

・希久多工業株式会社 　代表取締役　黒金　泰行様

・浅井ショーワ株式会社　代表取締役社長　渡辺　豊様

【茨城県】

・株式会社ニッケン　代表取締役　蛯原　敏夫様

・丸八管材株式会社　代表取締役社長　加藤　文浩様

・有限会社丸岡　取締役社長　岡田　拓展様

・株式会社大縄林業　代表取締役　大縄　守様

・株式会社日興　代表取締役社長　中山　泰志様

・茨城グリコ株式会社　代表取締役社長　岩谷　賢治様

・鶴田電機株式会社　代表取締役社長　鶴田　潤様

・大成造園土木株式会社 代表取締役 沼尻　正信様

・株式会社エヌ・ティー・ビー　代表取締役　古徳　勉様

・株式会社幸田商店　代表取締役　鬼澤　宏幸様

・株式会社マイホーム　代表取締役　生井　保輝様

・山藤鉄工株式会社　代表取締役社長　山形　洋司様

・株式会社関東エコサービス 代表取締役 小寺　雄三様

・株式会社つくば精工 代表取締役 奥田　雄二様

・有限会社平泉コーポレーション 会長 沼田　清衛様

・倉持産業株式会社　代表取締役　倉持　一彦様

・介護老人保健施設マカベシルバートピア 理事長 宮本　明彦様

・株式会社関山商会 取締役社長 田中　紀男様

・塚本運輸有限会社 代表取締役 塚本　周哉様

・株式会社サイテック　代表取締役　斉藤　政雄様

・株式会社イシイ畳リフォーム　代表取締役　石井　実様

・株式会社今橋製作所 代表取締役 今橋　正守様

・有限会社コスモ 代表取締役 森田 美樹様

・株式会社ファインテクノ 代表取締役 堀口　誠之様

・株式会社フジクリーン茨城 代表取締役 大竹　伸一様

・株式会社テンダーケアジャパン 　代表取締役 宮内　啓之様

・平沼産業株式会社 　代表取締役社長　平沼　憲一様

・株式会社丸羽ロジテック 　代表取締役　川�　賢一様

・大栄システム株式会社 　代表取締役　大森　國光様

・ＪＰＣ株式会社 　代表取締役　三瓶　哲也様

・株式会社あおぞら 　代表取締役　上甲　龍也様

・有限会社ハウス建設工業　 代表取締役　関　之様

・朝日テック株式会社 　代表取締役　中西　克己様

・株式会社フォーユー 　会長　菅原　隆喜様

・フジタ株式会社 　代表取締役　藤田　治之様

・株式会社照沼勝一商店 　代表取締役　照沼　勝浩様

・株式会社ジェムコ 　代表取締役　黒田　克巳様

・株式会社ＫＡＳＵＭＩＣ 　代表取締役　森田　栄三様

・株式会社茨城荷役運輸 　代表取締役　雨谷　一宇様

・有限会社ワンオーナー 　代表取締役　今郡　幸夫様

・海東建設株式会社　代表取締役社長　海東　剛様

・ワークスタッフ株式会社 　代表取締役　横山　聖一様

・茨石商事株式会社 　代表取締役社長　鈴木　正人様

・いばそう企画有限会社 　代表取締役社長　林　三弘様

・エーシーティジェネレーター株式会社 　代表取締役　川島　睦美様

・セキグチ精工株式会社 　代表取締役　関口　博様

・株式会社アクアサービス 代表取締役 石津　光一様

・株式会社クリーンジャックシステム 代表取締役 伊勢　一則様

・株式会社清水商店　代表取締役　清水　栄基様

・つくば住生活株式会社　代表取締役社長　前島　聡一様

・株式会社浅川建設　代表取締役　浅川　清司様

【栃木県】

・株式会社小池自動車硝子店　代表取締役　山田　智様

・株式会社イーアンドエム　代表取締役　村田　栄司様

・株式会社仲山商事　代表取締役　仲山　正幸様

・株式会社テクノマイスター　代表取締役　佐藤　忠彦様

・株式会社元重建設　代表取締役　田仲　重啓様

・株式会社大塚製作所　代表取締役　大塚　順一様

・エムティープラス株式会社 代表取締役社長 岡川　和行様

・株式会社野中工業所 代表取締役 野中　修様

・明和コンピュータシステム株式会社 代表取締役 金子　康法様

・株式会社ジョエル・エム　代表取締役　前川　尚輝様

・株式会社アカデミー　代表取締役　河内　宏之様

・宮パーツ株式会社 代表取締役社長 入谷　利英様

・株式会社アイ・シー・エス 代表取締役 池田　勇介様

・有限会社シバシステムエンジニアリング 代表取締役 柴山　和仁様

・宇都宮測量株式会社 代表取締役 佐藤　達男様

・ジョイコム株式会社 　代表取締役会長　渡辺　早苗様

・株式会社福田機械店 　代表取締役　菅沼　功様

・株式会社ネットコア 　代表取締役　大澤　章利様

・株式会社栄商 　代表取締役　越沼　栄様

・トーコー産業株式会社 　代表取締役　塗茂　康治様

・株式会社進駸堂販売 　代表取締役社長　渡辺　順一様

・株式会社栃澤金型製作所 　代表取締役社長　栃澤　哲様

・株式会社ユニオン・トレード 　代表取締役　近能　欣充様

Permalink | 記事への反応(3) | 16:33

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■漫画家は、絵の精巧さよりも、話の面白さっていうのかな。

東村アキコの「かくかくしかじか」を今更、読んだ。

浦沢直樹の漫勉の回を見ていて、それで、数コマは見ていたが、どんな話かは、良く分からなかった。1年以上前にみていたのに。

今まで、読まなかったのは、残念だった。

なんだか、スラダンみたいな話だったな。　　

彼女の描く登場人物の女子が、鹿児島県エピソードを連発してたので、てっきり、鹿児島出身だと思っていた、騙されたな。

あと、超絶美人のモデルの主人公のマンガ、主に泣いてます、ってのモーニングで読んだのが初めてだったけど、確かに、なんか、めぞん一刻みたいな感じだったんだが、絵のモデル主人公ってどういうことかと思ったが、なんか、納得が出来た。

それから、絵の才能よりは、コミュ力が優れていることが漫画家としてアシスタントさんと一緒にマンガを描く上で非常に良い資質となっているとか、なんか、冷静に自分の良さを分かっている人なんだーと思った。

この間、京都のマンガミュージアムで山岸涼子展をやっていたので、見に行ったついでに、漫画家の手形も見てきた。

藤子不二雄Aの色紙も絵が上手すぎるとか、個人的にツッコミどころがあったのだが。

東村アキコの手形もあった気がする。まー、すごいんだなー。

Permalink | 記事への反応(0) | 17:16

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■https://anond.hatelabo.jp/20170824214119

鹿児島県か。

Permalink | 記事への反応(0) | 04:11

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■https://anond.hatelabo.jp/20170818124946

まぁ深刻な話よね

色んな差別が出来るしな

鹿児島県民は高等教育を軽視しているとか

鹿児島県知事が｢女に三角関数を教えて何になる｣と言ってたのが象徴するように、鹿児島は他の県より男女の進学率の格差が大きく差別的で女に学習させたいと思っていない

大学進学率が高く頭のいい東京都民は男女の格差が低いのに対して、低い鹿児島の男女格差は大きい、愚かな人間ほど差別的だからだ

だから子供、特に娘にも学習させたいと思う人は頭が悪く差別的な鹿児島県民と結婚してはいけない

とか

冷静に考えれば同じ日本人で生れついた県民格差はないと解るのに

広く騒ぎ立てればそれが本当だと、生れつき鹿児島県民は怠惰で愚かで差別的なのだと思い込み差別を正当化する人も出る、私は鹿児島県民だからと劣等感を抱く人も出る、差別はいけないと言いながら差別的な歪んだ人も現れる

しかしそれに何の得もない

Permalink | 記事への反応(0) | 14:11

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■https://anond.hatelabo.jp/20170818113440

どこまでもへったくれも、差別は差別する側が気持ちいい程度の利益しかないし非合理的なんだよ。

例えば大学進学率で言えば、全国最高の東京は男73.4%女72.1%、全国最低の鹿児島は男40.8%女29.2%。

この数値を差別的に受け止めたら、東京都民は男女共に生れつき知能が高く努力家であり、鹿児島県民は生れつき知能が低く怠惰である、特に鹿児島県民の女は日本の中でも突出して知能が低く努力が出来ない。

となる。

だから大学卒業した鹿児島県民でも基本的に愚かで差別してもいいと思い込んで行動に移したら差別になる。

会社がより高度な人材を確保したいなら鹿児島県民は避けるべきであり、大学進学も出来ない愚かな子供を産みたくないなら鹿児島県民とは結婚するべきではない。

統計でもそう出ており論理的な行動である。

こういう考え方は全く利益がない。

Permalink | 記事への反応(1) | 12:46

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■障害者の同行者の視点から、バニラ・エアとK氏とバリアフリーの雑感

バニラ・エアとK氏が炎上している件。

障害者と同行経験のある者として、意見を書いておきます。

参考になればと思います。

空港設備について

奄美空港にはボーディングブリッジがあったが、何らかの理由（おそらく他の機体が使用中）で使用できなかったとのこと。

奄美空港は改修中でボーディングブリッジの増設工事中。今年11月から運用可能とのことで、以降はバリアフリー対応となる予定。素晴らしい！

http://amamishimbun.co.jp/index.php?QBlog-20160923-2

http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1706/28/news109.html

バニラ・エアの事前アナウンス

バニラ・エアは関空ー奄美間ではボーディングブリッジが使えないため、WEBサイトで以下のようにアナウンスしていた。

奄美空港施設要件にともない、おからだが不自由なお客様/車椅子ご希望のお客様の安全確保およびSTEP利用時の不意の事故を未然に防ぐために、お客様ご自身またはお連れのお客様の補助を得てSTEPを昇降いただけるかの事前確認が必要となります。事前のご確認は予約センターまでお問い合わせいただきますようお願い申し上げます。

バニラ・エアの対応

バニラ・エアは上記アナウンスによる事前確認があった場合について、以下のように説明しています。

「車椅子ごと担いだり、利用者の体を抱えたりしてタラップを乗降することは、大変危険なので安全上の理由から認めていない。関空－奄美線では、自力で歩けない車椅子のお客さまから事前に連絡があった際には、搭乗をお断りしていた」

「お断り」が搭乗拒否なのか、お願いしていただけなのかはよくわかりません。ここはメディが確認すべきだと思います。後述しますが、問答無用で搭乗拒否していたのなら明確な違法行為なので同情の余地なくアウトだと思います。

ストレッチャーについて

階段昇降用のストレッチャーという介助器具があります。バニラ・エアは用意すべきだったという方がいます。有名なところでは乙武さんもそう主張されています。

http://www.huffingtonpost.jp/hirotada-ototake/post_15315_b_17326010.html

ただ、障害者を介助する側からするとストレッチャーは使いたくないのです。快適じゃないし、危険だからです。車椅子からストレッチャー、ストレッチャーから車椅子への乗り降りが大変だし、階段でのストレッチャーは事故が多い。それに、ストレッチャーに乗るのは恥ずかしいという方が多いのです。

現状、積極的にストレッチャーの使用を勧める航空会社はないだろうと思いますし、ストレッチャーと聞いたらほとんどの障害者とその同行者は諦めると思います。

ストレッチャーはほとんどの障害者にとって無意味であり、かえって不快なもの（新たなバリア）だと理解してもらいたいです。

電動階段昇降機について

タラップ（階段）には電動階段昇降機がついていませんでした。この点も批判されています。

もちろん電動階段昇降機があるのは良いことです。介助者が人力で動かすストレッチャーよりは安全性は高いです。ただ、障害者目線だとストレッチャーよりはマシというだけで、あまり解決にはなりません。

車椅子との乗り換えが大変ですし、目立つことが恥ずかしいというのもあって、かなり多くの障害者は使用を拒否します。「これに乗せるのか」と怒り出すひともいるくらいです。

これも新たなバリアを作り出す装置だと理解してもらっていいと思います。

電動階段昇降機があるからバリアフリーかといわれると、違うと思います。

パッセンジャーボーディングリフトを用意すべきか

パッセンジャーボーディングリフト（PBL）という特殊車両があるようです。

http://www.love-narita.com/entry/2017/06/boarding-support

これを用意できればよかったかもしれません。しかし、特殊車両なのでかなり高価ですし、奄美大島に輸送する手間を考えると短期的な使用のために用意するのは現実的とはいえないでしょう。特にLCCの運賃、利益を考えるとここまでの投資が必要なら路線開設を取りやめるという判断になるのではないかと思います。

根本的な解決策はボーディングブリッジしかない

普通の障害者が旅行で飛行機に乗るなら段差を解消したボーディングブリッジ以外の選択肢はないに等しいのです。階段って聞いたら諦める人がほとんどなのです。なので、一日も早くボーディングブリッジを用意してほしいというのが障害者の願いだと思います。

ただ、ボーディングブリッジはとても高価で、簡単に用意できるものではありません。土木工事が必要で、億単位の投資になります。公共施設なので予算をつけて設計、施工、年単位の時間が必要です。一日も早くと願いますが、現実は待つしかありません。

奄美空港は11月には新たなボーディングブリッジが運用開始予定です。おそらく3月に就航した関空ー奄美を受けての増設を決めたのでしょうが、予算、設計、施工などを考えると可能な限り最速で対応したのだろうと思います。奄美空港関係者の努力は素晴らしいと思います。

K氏は障害者のアスリート

K氏は高校時代にラグビー中の事故で脊椎損傷した障害者ですが、障害者と言ってもその障害の程度は千差万別です。

K氏は腕で階段を昇り降りできるなど、障害者の中ではかなり「健常者に近い」行動ができる人だと思われます。普通の健常者より元気なんじゃないかと思うくらいです。しかし、K氏のように行動できる障害者はとても少ないです。車椅子競技をしているアスリートなど、年齢が若く鍛えている人だけです。普通（多数派）の障害者はとてもじゃないけど自分の腕で階段を昇り降りなどできませんし車椅子の乗り換えが苦痛です。

普通の障害者なら上記の空港設備を聞いたら諦めるでしょうが、K氏は「健常者に近い」行動力があるので突破しようとしたのでしょう。良く言えば積極的、悪く言えば無鉄砲。気持ちは分からないでもありませんが、やはり良くないと思います。事前連絡のない状態だと現場でできることには限りがあり時間のない中で正しい判断ができるとも限りません。多数の乗客を乗せ安全に定時運行をしないといけない飛行機ですので、二度とすべきではないと思います。

バニラ・エアは行動できる障害者を想定していなかったのではないか

バニラ・エアはストレッチャーや電動階段昇降機を用意していなかったわけですが、他方で障害者対応をするつもりがなかったとは思えません。11月にボーディングブリッジが使えるようになるのでそれまでは申し訳ないけれども我慢してもらうという姿勢だったようです。

これは多数派の障害者にとっては理解できる話です。ボーディングブリッジがないなら他があってもあまり意味がないし、ボーディングブリッジを建設するには時間が必要なので完成まで待つしかありません。

しかし、K氏のような行動できる障害者にとってバニラ・エアの対応は許せないでしょう。ボーディングブリッジがなくても自力もしくは介助者の力を借りて搭乗できるからです。ストレッチャーくらい用意してほしいと思うのはよくわかります。行動できる障害者を想定していなかったのではないかと思います。バニラ・エアはストレッチャーを用意して事前にアナウンスしておくべきでした。大いに反省すべきだろうと思います。

バニラ・エアはバリアフリーに対応する義務がある

なお、バニラ・エアはバリアフリーに対応する法的義務があります。条文は引用しませんが、障害者が利用できるように「合理的配慮」をしなければなりません。ストレッチャーを用意してほしいという要望は合理的配慮として義務付けられるでしょう。仮に事前に要望があったにも関わらずストレッチャーを用意せず搭乗を拒否したのならば、それは違法です。糾弾すべきです。

障害者の事前連絡について

一般論として、事前連絡は障害者にとってとても重要です。とくに高齢障害者のようにストレッチャーや電動階段昇降機を使いたくない人にとってはすべての経路にエレベーターかスロープがあることを確認するのは必須です。また、航空会社に特に配慮してもらいたいことなどを伝え、航空会社からの要望や注意点を確認することはスムーズに飛行機にのるために必須です。事前連絡しない障害者は極めて少ないと思いますし、対応ができずに搭乗を断られても仕方ないと思います。

K氏はなぜ事前連絡しなかったのか

今回、K氏は事前に何も言わず、突然、空港カウンターに現れてトラブルになりました。事前連絡すると搭乗を拒否されるからと主張しています。

http://www.kijikiji.com/self/vanilla.htm

バニラ・エアは搭乗を「お断り」していたと言っていますので、事前連絡すると最初は断られたと思います。

ただ、バニラ・エアはバリアフリーに対応する法的義務があります。（内容証明郵便などの書面で）ストレッチャーを用意するように要望すればいいだけです。それを拒否することは明確に違法なのでできないでしょう。

仮に拒否された場合も、国交省や鹿児島県島に改善を求めるための窓口がありますし、記者会見等で世論に訴えることもできます。（実際、K氏は事後にそのような対応をしています。）

事前にバニラ・エアにそのように話をすればストレッチャーの用意を拒否するという対応には出ないでしょう。話せば解決できたと思いますし、話す時間がない急ぎの旅行でもないようです。

話し合いで解決すべきです

今回の騒動はアマチュアが知らずに引き起こした話ではありません。

K氏はバリアフリーのプロとしてコンサルや講演活動などで生計を立てているプロです。プロであるならば、法律と知識と経験を武器に話し合いで解決すべきです。

奄美空港の設備や今後の整備予定、自分が登場するために必要な道具や人員など、詳しいことを調べる能力もあるはずです。飛行機に乗り慣れているようですので航空会社や空港の決まりにも詳しいことでしょう。

そういう人が法律や規則があることを知りながら事前に話し合いもせずにいきなり実力行使に出てはいけないと思います。

企業も人が運営するものだから間違いはあります。間違いを正すことは大切ですが、それはまずは話し合いによるべきです。実力行使は話をつくしても理解されない場合の最終手段であるべきです。いきなり問答無用でやると必要のない波風が立つだけです。とても残念に思っています。

最後に

世論と法律が変わり、今、驚くべきスピードでバリアフリー対応が進んでいます。実力で戦わなければならなかった時代も理解していますが、しかし、今はもうそういう時代ではありません。法律がありますので話し合いをすればほとんどのことは解決します。

活動が先鋭化して大衆の支持を失うようなことになれば障害者やその家族、ひいては社会全体の損失です。そうならないことを願います。

Permalink | 記事への反応(7) | 10:11

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■訓令式で追試　S県K市のトップは変わらず

国際標準のローマ字は、訓令式じゃね？

最新の総務省のデータでやってみました。総務省｜電子自治体｜全国地方公共団体コードね。

1位　S県K市 18

1. 112011 埼玉県 川越市 S県 K市
2. 112020 埼玉県 熊谷市 S県 K市
3. 112038 埼玉県 川口市 S県 K市
4. 112101 埼玉県 加須市 S県 K市
5. 112143 埼玉県 春日部市 S県 K市
6. 112178 埼玉県 鴻巣市 S県 K市
7. 112224 埼玉県 越谷市 S県 K市
8. 112321 埼玉県 久喜市 S県 K市
9. 112330 埼玉県 北本市 S県 K市
10. 222135 静岡県 掛川市 S県 K市
11. 222216 静岡県 湖西市 S県 K市
12. 222241 静岡県 菊川市 S県 K市
13. 252069 滋賀県 草津市 S県 K市
14. 252093 滋賀県 甲賀市 S県 K市
15. 252115 滋賀県 湖南市 S県 K市
16. 412023 佐賀県 唐津市 S県 K市
17. 412074 佐賀県 鹿島市 S県 K市
18. 412104 佐賀県 神埼市 S県 K市

2位　S県H市 17

1. 112097 埼玉県 飯能市 S県 H市
2. 112119 埼玉県 本庄市 S県 H市
3. 112127 埼玉県 東松山市 S県 H市
4. 112160 埼玉県 羽生市 S県 H市
5. 112186 埼玉県 深谷市 S県 H市
6. 112356 埼玉県 富士見市 S県 H市
7. 112381 埼玉県 蓮田市 S県 H市
8. 112429 埼玉県 日高市 S県 H市
9. 112453 埼玉県 ふじみ野市 S県 H市
10. 221309 静岡県 浜松市 S県 H市
11. 222071 静岡県 富士宮市 S県 H市
12. 222101 静岡県 富士市 S県 H市
13. 222143 静岡県 藤枝市 S県 H市
14. 222160 静岡県 袋井市 S県 H市
15. 252026 滋賀県 彦根市 S県 H市
16. 252131 滋賀県 東近江市 S県 H市
17. 322024 島根県 浜田市 S県 H市

3位　H県K市 14

1. 72036 福島県 郡山市 H県 K市
2. 72087 福島県 喜多方市 H県 K市
3. 182061 福井県 勝山市 H県 K市
4. 281000 兵庫県 神戸市 H県 K市
5. 282103 兵庫県 加古川市 H県 K市
6. 282171 兵庫県 川西市 H県 K市
7. 282201 兵庫県 加西市 H県 K市
8. 282286 兵庫県 加東市 H県 K市
9. 342025 広島県 呉市 H県 K市
10. 401005 福岡県 北九州市 H県 K市
11. 402036 福岡県 久留米市 H県 K市
12. 402184 福岡県 春日市 H県 K市
13. 402231 福岡県 古賀市 H県 K市
14. 402273 福岡県 嘉麻市 H県 K市

4位　A県T市 13

1. 22063 青森県 十和田市 A県 T市
2. 22098 青森県 つがる市 A県 T市
3. 232017 愛知県 豊橋市 A県 T市
4. 232076 愛知県 豊川市 A県 T市
5. 232084 愛知県 津島市 A県 T市
6. 232114 愛知県 豊田市 A県 T市
7. 232165 愛知県 常滑市 A県 T市
8. 232220 愛知県 東海市 A県 T市
9. 232246 愛知県 知多市 A県 T市
10. 232254 愛知県 知立市 A県 T市
11. 232271 愛知県 高浜市 A県 T市
12. 232297 愛知県 豊明市 A県 T市
13. 232319 愛知県 田原市 A県 T市

4位　I県K市 13

1. 32069 岩手県 北上市 I県 K市
2. 32077 岩手県 久慈市 I県 K市
3. 32115 岩手県 釜石市 I県 K市
4. 82040 茨城県 古河市 I県 K市
5. 82155 茨城県 北茨城市 I県 K市
6. 82163 茨城県 笠間市 I県 K市
7. 82228 茨城県 鹿嶋市 I県 K市
8. 82309 茨城県 かすみがうら市 I県 K市
9. 82325 茨城県 神栖市 I県 K市
10. 172014 石川県 金沢市 I県 K市
11. 172031 石川県 小松市 I県 K市
12. 172065 石川県 加賀市 I県 K市
13. 172090 石川県 かほく市 I県 K市

4位　K県K市 13

1. 141305 神奈川県 川崎市 K県 K市
2. 142042 神奈川県 鎌倉市 K県 K市
3. 372056 香川県 観音寺市 K県 K市
4. 392014 高知県 高知市 K県 K市
5. 392111 高知県 香南市 K県 K市
6. 392120 高知県 香美市 K県 K市
7. 431001 熊本県 熊本市 K県 K市
8. 432105 熊本県 菊池市 K県 K市
9. 432121 熊本県 上天草市 K県 K市
10. 432164 熊本県 合志市 K県 K市
11. 462012 鹿児島県 鹿児島市 K県 K市
12. 462039 鹿児島県 鹿屋市 K県 K市
13. 462187 鹿児島県 霧島市 K県 K市

7位　S県S市 12

1. 111007 埼玉県 さいたま市 S県 S市
2. 112151 埼玉県 狭山市 S県 S市
3. 112216 埼玉県 草加市 S県 S市
4. 112283 埼玉県 志木市 S県 S市
5. 112399 埼玉県 坂戸市 S県 S市
6. 112402 埼玉県 幸手市 S県 S市
7. 112461 埼玉県 白岡市 S県 S市
8. 221007 静岡県 静岡市 S県 S市
9. 222097 静岡県 島田市 S県 S市
10. 222194 静岡県 下田市 S県 S市
11. 222208 静岡県 裾野市 S県 S市
12. 412015 佐賀県 佐賀市 S県 S市

8位　H県A市 11

1. 72028 福島県 会津若松市 H県 A市
2. 182087 福井県 あわら市 H県 A市
3. 282022 兵庫県 尼崎市 H県 A市
4. 282031 兵庫県 明石市 H県 A市
5. 282065 兵庫県 芦屋市 H県 A市
6. 282081 兵庫県 相生市 H県 A市
7. 282120 兵庫県 赤穂市 H県 A市
8. 282251 兵庫県 朝来市 H県 A市
9. 282260 兵庫県 淡路市 H県 A市
10. 342149 広島県 安芸高田市 H県 A市
11. 402281 福岡県 朝倉市 H県 A市

8位　H県T市 11

1. 72117 福島県 田村市 H県 T市
2. 182028 福井県 敦賀市 H県 T市
3. 282090 兵庫県 豊岡市 H県 T市
4. 282146 兵庫県 宝塚市 H県 T市
5. 282162 兵庫県 高砂市 H県 T市
6. 282235 兵庫県 丹波市 H県 T市
7. 282294 兵庫県 たつの市 H県 T市
8. 342033 広島県 竹原市 H県 T市
9. 402061 福岡県 田川市 H県 T市
10. 402117 福岡県 筑後市 H県 T市
11. 402176 福岡県 筑紫野市 H県 T市

8位　N県S市 11

1. 152048 新潟県 三条市 N県 S市
2. 152064 新潟県 新発田市 N県 S市
3. 152242 新潟県 佐渡市 N県 S市
4. 202061 長野県 諏訪市 N県 S市
5. 202070 長野県 須坂市 N県 S市
6. 202151 長野県 塩尻市 N県 S市
7. 202177 長野県 佐久市 N県 S市
8. 292061 奈良県 桜井市 N県 S市
9. 422029 長崎県 佐世保市 N県 S市
10. 422037 長崎県 島原市 N県 S市
11. 422126 長崎県 西海市 N県 S市

8位　T県K市 11

1. 92053 栃木県 鹿沼市 T県 K市
2. 122068 千葉県 木更津市 T県 K市
3. 122173 千葉県 柏市 T県 K市
4. 122181 千葉県 勝浦市 T県 K市
5. 122238 千葉県 鴨川市 T県 K市
6. 122246 千葉県 鎌ケ谷市 T県 K市
7. 122254 千葉県 君津市 T県 K市
8. 122360 千葉県 香取市 T県 K市
9. 162078 富山県 黒部市 T県 K市
10. 312037 鳥取県 倉吉市 T県 K市
11. 362034 徳島県 小松島市 T県 K市

8位　T県T市 11

1. 92037 栃木県 栃木市 T県 T市
2. 121002 千葉県 千葉市 T県 T市
3. 122025 千葉県 銚子市 T県 T市
4. 122050 千葉県 館山市 T県 T市
5. 122131 千葉県 東金市 T県 T市
6. 122335 千葉県 富里市 T県 T市
7. 162019 富山県 富山市 T県 T市
8. 162027 富山県 高岡市 T県 T市
9. 162086 富山県 砺波市 T県 T市
10. 312011 鳥取県 鳥取市 T県 T市
11. 362018 徳島県 徳島市 T県 T市

追試しやすいように元データと、正解を一緒に並べておいたよ。

なんか間違ってたら教えてね。

https://anond.hatelabo.jp/20170527201015

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■特定した

https://anond.hatelabo.jp/20170527201015

元ネタからすると無粋かもしれないが、読みやすくするため特定した。

市の横の数値は人口（万人）

1位：S県K市（18市）

埼玉県、佐賀県、滋賀県、静岡県、島根県の5県

S県K市の総人口は約256万人。総人口の約2%はS県K市に住んでいる。

• 埼玉県
  • 春日部市 23.7
  • 加須市 6.8
  • 川口市 49.2
  • 川越市 33.3
  • 北本市 7.0
  • 久喜市 7.0
  • 熊谷市 20.3
  • 鴻巣市 11.8
  • 越谷市 31.9
• 佐賀県
  • 唐津市 13.1
  • 鹿島市 3.1
  • 神埼市 3.3
• 滋賀県
  • 草津市 11.7
  • 甲賀市 9.2
  • 湖南市 5.2
• 静岡県
  • 掛川市 11.5
  • 湖西市 4.2
  • 菊川市 4.5
• 島根県
  • なし

2位：K県K市（13市）

香川県、鹿児島県、神奈川県、熊本県、高知県の５県

K県K市の総人口は約374万人。総人口の約3.0%はK県K市に住んでいる。

• 香川県
  • 観音寺市 6.4
• 鹿児島県
  • 鹿児島市 60.1
  • 鹿屋市 10.5
  • 霧島市 12.7
• 神奈川県
  • 川崎市 135.9
  • 鎌倉市 17.6
• 熊本県
  • 熊本市 67.2
  • 菊池市 5.2
  • 上天草市 3.2
  • 合志市 5.4
• 高知県
  • 高知市 33.9
  • 香南市 3.3
  • 香美市 2.8

2位：I県K市（13市）

石川県、茨城県、岩手県の３県

I県K市の総人口は約130万人。総人口の約1.0%はI県K市に住んでいる。

• 石川県
  • 金沢市 44.2
  • 小松市 10.9
  • 加賀市 7.4
  • かほく市 3.5
• 茨城県
  • 古河市 14.5
  • 北茨城市 4.9
  • 笠間市 8.0
  • 鹿嶋市 6.5
  • かすみがうら市 4.4
  • 神栖市 9.1
• 岩手県
  • 北上市 9.3
  • 久慈市 3.8
  • 釜石市 4.1

4位：S県S市（12市）

再びS県。埼玉県、佐賀県、滋賀県、静岡県、島根県の5県

S県S市の総人口は約305万人。総人口の約2.4%はS県S市に住んでいる。

• 埼玉県
  • さいたま市 119.8
  • 狭山市 15.6
  • 草加市 23.6
  • 志木市 6.9
  • 坂戸市 9.8
  • 幸手市 5.3
  • 白岡市 5.2
• 佐賀県
  • 佐賀市 23.6
• 滋賀県
  • なし
• 静岡県
  • 静岡市 71.8
  • 島田市 10.2
  • 下田市 2.5
  • 裾野市 5.3
• 島根県
  • なし

5位：A県T市（11市）

愛知県(名古屋県)、青森県、秋田県の３県

A県T市の総人口は約147万人。総人口の約1.2%はA県T市に住んでいる。

• 愛知県
  • 豊橋市 36.5
  • 豊川市 15.8
  • 豊田市 40.6
  • 豊明市 6.6
  • 常滑市 5.4
  • 東海市 10.6
  • 高浜市 4.2
  • 津島市 6.5
  • 田原市 6.5
• 青森県
  • 十和田市 6.6
  • つがる市 3.8
• 秋田県
  • なし

5位：N県S市（11市）

長崎県、長野県、奈良県、新潟県の４県

N県S市の総人口は約93万人。総人口の約0.7%はA県T市に住んでいる。

• 長崎県
  • 佐世保市 25.5
  • 島原市 4.9
  • 西海市 3.2
• 長野県
  • 諏訪市 5.1
  • 須坂市 5.2
  • 塩尻市 6.7
  • 佐久市 9.9
• 奈良県
  • 桜井市 6.1
• 新潟県
  • 三条市 10.5
  • 佐渡市 6.5
  • 新発田市 10.3

逆にイニシャルだけで特定されてしまう市が県に50市，都道府に20市ある。市のイニシャルだけで特定される市はなかった。

希少なイニシャルは

J（3市 上越市, 常総市, 城陽市），

Z（3市 善通寺市, 逗子市, 座間市），

R（4市 陸前高田市, 栗東市, 龍ケ崎市, 留萌市, ），

W（5市 和歌山市, 和光市, 輪島市, 稚内市, 蕨市），

D（5市 大仙市, 大東市, 太宰府市, 伊達市*2,），

E（7市 江田島市, 越前市, 恵那市, 恵庭市, 海老名市, えびの市, 江別市），

B（7市 坂東市, 備前市, 美唄市, 豊前市, 豊後大野市, 豊後高田市, 別府市 ）など。

これらは県名イニシャルと合わせると大抵特定されてしまうが，I県R市(岩手県陸前高田市と茨城県龍ケ崎市)，S県W市(埼玉県和光市と埼玉県 蕨市)，F県D市(福岡県太宰府市と福島県伊達市)，H道E市(北海道恵庭市と江別市)，O県B市(大分県別府市,大分県豊後大野市,大分県豊後高田市,岡山県備前市)，K県Z市(香川県善通寺市, 神奈川県逗子市, 神奈川県座間市)は複数存在する。特にZ市は3市すべてがK県に存在し，特定されない。

このような「安全な」市イニシャルはZ市とK市だけで，他は県イニシャルによっては特定されうる。安全な県イニシャルは存在しないが，個別に見れば季節のA県(秋田県)以外の東北各県，本州にないK県(神奈川県を除く香川県, 鹿児島県, 高知県, 熊本県)，海があるS県(佐賀県、静岡県)，海がないN県(長野県, 奈良県)，A県（N県）(愛知県)，すべての漢字が四画以上あるT県(富山県を除く徳島県、栃木県、鳥取県)には特定される市は無い。

県が特定されてしまうのはC県(千葉県)，E県(愛媛県)，W県(和歌山県)。しかしC県内の市は37と3県あるM県（36市）をしのぐうえ各市のイニシャルも噛み合い，特定されるのはO市(大網白里市)とU市(浦安市)のみ。一方E県（11市）W県（9市）は層の薄さから，前者ではS市(西条市, 四国中央市, 西予市)，I市(今治市, 伊予市)以外の6市，後者ではK市(海南市, 紀の川市)以外の7市が特定される。

一見安全そうなのに特定される市はN県H市(長崎県平戸市)，K県O市(神奈川県小田原市)など

修正履歴

• 行田市はKでなかったので、S県K市から削除
• S県K市に湖南市を追加
• 人口を追加　（ソースはhttp://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/17216_1.htmlから）
• K県Z市の記載を、神奈川３県→香川県善通寺市, 神奈川県逗子市, 神奈川県座間市に変更
• N県S市に見落としていた新潟県新発田市を追加
• A県T市の知多市と知立市を削除、抜けていた高浜市と津島市を追加
• O県B市に大分県豊後大野市、大分県豊後高田市を追加
• 本州にないK県に熊本県と高知県と追加
• 海がないN県に奈良県を追加

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■

原因・背景[編集]

1871年（明治4年）10月、宮古島から首里へ年貢を輸送し、帰途についた琉球御用船が台風による暴風で遭難した。乗員は漂流し、台湾南部に漂着した。船には役人と船頭・乗員合計69名が乗っていた。漂着した乗員66名（3名は溺死）は先住民（現在の台湾先住民パイワン族）に救助を求めたが、逆に集落へ拉致された。

先住民とは意思疎通ができなかったらしく、12月17日、遭難者たちは集落から逃走。先住民は逃げた者を敵とみなし、次々と殺害し54名を斬首した（宮古島島民遭難事件）。12名の生存者は、漢人移民により救助され台湾府の保護により、福建省の福州経由で、宮古島へ送り返された。明治政府は清国に対して事件の賠償などを求めるが、清国政府は管轄外として拒否した。翌1872年（明治5年）琉球を管轄していた鹿児島県参事大山綱良は日本政府に対し責任追及の出兵を建議した。1873年（明治6年）には備中国浅口郡柏島村（現在の岡山県倉敷市）の船が台湾に漂着し、乗組員4名が略奪を受ける事件が起こった[1]。これにより、政府内外で台湾征討の声が高まっていた。

開戦準備へ[編集]

副島種臣

宮古島民台湾遭難事件を知った清国アモイ駐在のアメリカ合衆国総領事チャールズ・ルジャンドル（リゼンドル、李仙得）は、駐日アメリカ公使チャールズ・デロングを通じて「野蛮人を懲罰するべきだ」と日本外務省に提唱した。

初代龍驤は台湾出兵の旗艦であり副島種臣と大久保利通をそれぞれ、中国に運んだ。

孟春(砲艦)は三本マスト・スクーナー型鉄骨木皮の小型砲艦で、台湾出兵に参加した。

外務卿の副島種臣はデロングを仲介しルジャンドルと会談、内務卿大久保利通もルジャンドルの意見に注目し、ルジャンドルは顧問として外務省に雇用されることとなった。当時の明治政府では、朝鮮出兵を巡る征韓論などで対立があり、樺山資紀や鹿児島県参事大山綱良ら薩摩閥は台湾出兵を建言していた。これらの強硬意見の背景には、廃藩置県によって失業した40万人から50万人におよぶと推定される士族の不満のはけ口を探していたことがある[2]。

1873年、特命全権大使として清国に渡った副島外務卿は随員の柳原前光を用いて宮古島民台湾遭難事件などの件を問いたださせたが[注釈 1]、清朝の外務当局は、台湾先住民は「化外」であり、清国の統治のおよばぬ領域での事件であると回答して責任を回避した[1]。その後、日本ではこの年秋、朝鮮使節派遣をめぐって政府が分裂し（明治六年政変）、また、翌1874年1月の岩倉具視暗殺未遂事件、2月の江藤新平による反乱（佐賀の乱）が起こるなど政情不安が昂じたため、大久保利通を中心とする明治政府は国内の不満を海外にふり向けるねらいもあって台湾征討を決断し、1874年（明治7年）4月、参議の大隈重信を台湾蕃地事務局長官として、また、陸軍中将西郷従道を台湾蕃地事務都督として、それぞれ任命して軍事行動の準備に入った[1]。

明治六年政変における明治天皇の勅裁は、ロシアとの国境を巡る紛争を理由とした征韓の「延期」であったため、ロシアとの国境が確定した際には、征韓派の要求が再燃する可能性が高かった。政変で下野した副島にかわって外交を担当することとなった大久保としては、朝鮮よりも制圧が容易に思われた台湾出兵をむしろ積極的に企画したのである。

台湾での戦闘[編集]

西郷従道

台湾出兵に対しては、政府内部やイギリス公使パークスやデロングの後任のアメリカ公使ジョン・ビンガム（John Bingham）などからは反対意見もあった。特に、参議木戸孝允らの長州系は征韓論を否定しておきながら、台湾への海外派兵をおこなうのは矛盾であるとして反対の態度をくずさず、4月18日、木戸は参議の辞表を提出して下野してしまった。そのため、政府は一旦は派兵の中止を決定した。

台湾出兵時の日本人兵士

水門の戦 最も激しい戦いであった。当時の日本人による版画[3]

国立公文書館が所蔵している公文書によると1874年4月4日、三条実美により台湾蕃地事務局が設置される。（以後の任命は当時太政大臣であった三条実美からの奉勅となっている）同年4月5日、台湾蕃地事務都督に西郷従道が任命される。[4]同年4月6日、谷干城と赤松則良に台湾蕃地事務局参軍と西郷従道を輔翼し成功を奏する事を任命される。[5]同年4月7日、海軍省から孟春艦、雲揚艦、歩兵第一小隊、海軍砲二門と陸軍省から熊本鎮台所轄歩兵一大隊砲兵一小隊の出兵命令が命じられる。[6]という経緯になっている。

5月6日に台湾南部に上陸すると台湾先住民とのあいだで小競り合いが生じた。5月22日、台湾西南部の社寮港に全軍を集結し、西郷の命令によって本格的な制圧を開始した[1]。6月3日には牡丹社など事件発生地域を制圧して現地の占領を続けた。戦死者は12名であった[1]。しかし、現地軍は劣悪な衛生状態のなか、亜熱帯地域の風土病であるマラリアに罹患するなど被害が広がり、早急な解決が必要となった。マラリアは猖獗をきわめ、561名はそれにより病死した[1]。

収拾への交渉[編集]

明治政府は、この出兵の際に清国への通達をせず、また清国内に権益を持つ列強に対しての通達・根回しを行わなかった。これは場合によっては紛争の引き金になりかねない失策であった。清国の実力者李鴻章、イギリスの駐日大使パークスは当初は日本の軍事行動に激しく反発した。その後、イギリス公使ウェードの斡旋で和議が進められ、8月、全権弁理大臣として大久保利通が北京に赴いて清国政府と交渉した。大久保は、ルジャンドルとフランス人法学者ボアソナードを顧問として台湾問題を交渉し[7]、主たる交渉相手は総理衙門大臣の恭親王であった[1]。会談は難航したが、ウェードの仲介や李鴻章の宥和論もあって、10月31日、「日清両国互換条款(zh)」が調印された[1][7]。それによれば、清が日本軍の出兵を保民の義挙と認め、日本は生蕃に対し法を設ける事を求め、[8]1874年12月20日までに征討軍を撤退させることに合意した。 また日清両国間互換条款互換憑単によると清国は遭難民に対する撫恤金（見舞金）10万両（テール）を払い、40万両[注釈 2]を台湾の諸設備費として自ら用いる事を願い出費した。[9]また、清国が日本軍の行動を承認したため、琉球民は日本人ということになり、琉球の日本帰属が国際的に承認されるかたちとなった[1]。

帰結[編集]

日本と清国との間で帰属がはっきりしなかった琉球だったが、この事件の処理を通じて日本に有利に働き、明治政府は翌1875年（明治8年）、琉球に対し清との冊封・朝貢関係の廃止と明治年号の使用などを命令した。しかし琉球は清との関係存続を嘆願、清が琉球の朝貢禁止に抗議するなど外交上の決着はつかなかった。

1879年（明治12年）、明治政府のいわゆる琉球処分に際しても、それに反対する清との1880年（明治13年）の北京での交渉において、日本は沖縄本島を日本領とし八重山諸島と宮古島を中国領とする案（分島改約案）を提示したが、清は元来二島の領有は望まず、冊封関係維持のため二島を琉球に返還したうえでの琉球王国再興を求めており、また、分島にたいする琉球人の反対もあり、調印に至らなかった。

また、明治政府は兵員輸送に英米の船会社を想定していたが拒否され、大型船を急遽購入して国有会社の日本国郵便蒸汽船会社に運航を委託したがこれも拒否され、大隈重信はやむなく新興の民間企業である三菱を起用することに決定したが[10]、この協力により、以降、三菱は政府からの恩恵を享受できることとなり、一大財閥になるきっかけとなった[11]。

台湾出兵と熱帯病[編集]

被害[編集]

日本軍の損害は戦死8名、戦傷25名と記録されるが、長期駐屯を余儀なくされたため、マラリアなどの感染症に悩まされ、出征した軍人・軍属5,990余人の中の患者延べ数は1万6409人、すなわち、一人あたり、約2.7回罹病するという悲惨な状況に陥った。

軍医部の対応[編集]

1871年（明治4年）、兵部省は、陸軍省と海軍省に分かれ、軍医寮は陸軍省に属し、軍医頭は松本良順（のちに順）であった。台湾出兵当時、軍医部は創立より日が浅く経験不足であったが、総力を挙げて事態にあたった。出征軍の医務責任者は桑田衡平二等軍医正（少佐相当）、隊付医長は宮本正寛軍医（大尉相当）であった。他に24名の医官を従軍させた。医官は全員奮闘したが、極悪の環境と猛烈な伝染病で病臥する者が多く、西郷都督からは薬だけでも兵士にあたえてほしいと要請された。医官の多くは漢方医で、熱帯病の治療にはまったく経験がなかったという。かれらは交代の22名が到着したため、ようやく帰国できた。宮内省からは外国人医師が派遣された。ドイツ出身のセンベルゲル（Dr. Gustav Schoenberg）は、東京大学医学部の前身にあたる大学東校お雇い外国人医師レオポルト・ミュルレルの推挙であったが、能力がなくトラブルを起こした。しかし、彼とともに送られた6台の製氷機械は大いに役に立ったといわれている[12]。

Permalink | 記事への反応(0) | 12:28

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■[今日知った言葉] 那智黒

那智黒 （なちぐろ）とは、和歌山県東牟婁郡那智勝浦町周辺（新宮市、三重県熊野市・南牟婁郡御浜町、紀宝町など）で

販売されている名物の黒飴のことである。製造・販売元である那智黒総本舗の本社・工場は東牟婁郡太地町に所在する。

1877年（明治10年）創業。和歌山県を代表する観光土産でもあり、高野山等の門前町でも店先で良く並んでいる。

「黒あめ那智黒」の商品名で、株式会社那智黒総本舗が製造している。熊野の特産である那智黒石で作られた碁石にちなんだ

お菓子として生み出された。鹿児島県奄美大島産の黒砂糖をふんだんに使用している。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%82%A3%E6%99%BA%E9%BB%92

Permalink | 記事への反応(0) | 22:48

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■ふるさと納税ＰＲ動画『うな子』について

鹿児島県志布志市が、ふるさと納税ＰＲ動画『うな子』を公開｜志布志市ふるさと納税推進室のプレスリリース:

http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000021507.html について

かねてからtogetterのキチガイ集合ぶりには目を見張るものがあったが

今回は特にひでえなあと

http://togetter.com/li/1028343

いや、多少のフェティシズムは作者の趣味だろうけど

この動画がこの人達の何を駆り立てたんだろうか、

カニバリズムだの女性差別だのこいつらの頭はどうなってるんだ？

擬人化と加工された食品を見ただけでカニバリズムだと連想するロジックは病院行ったほうがいいし

スク水着た女が出たら差別だのエロいだの、エロいのはお前の方だし

もう黙っててくれよ

この程度の創作も許されないのか、

もう生身に人間に芝居をやらせるのは苦しい時代なのかとすら思う。

とても悲しい

Permalink | 記事への反応(0) | 00:04

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■[今日知った言葉] 宇検村

宇検村（うけんそん）は、鹿児島県の奄美大島にある村の1つで、大島郡に属する。

総人口 1,720人

奄美大島の西南部に位置し、焼内湾と呼ばれる湾が村域に大きく食い込んでいる。

この焼内湾の周囲が集落となっているが、村域の90%以上が山地である。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%87%E6%A4%9C%E6%9D%91

Permalink | 記事への反応(0) | 22:36

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■http://anond.hatelabo.jp/20160420082549

単純に、紙や金属は飲めないし食えないからだよ

物がなくても金さえあれば何か買える、なんてことはない

お金に意味が出るのは状況が落ち着いて流通が再開してからなので、お金が必要になるのはもう少し先の話

お金も、水と食料も、両方意味があるんだよ

特に今の段階では店もやってない、やってても何も食料がない、って状況なので、落ち着くまでは本当に現物が必要

ゴールデンウィーク明けるくらいまでは水と食料も必要と知って欲しいです

あと、知らないかもしれないけど、水や保存食は出水でも品薄なのが現状

出水もそれなりに揺れてるし、被害がないわけじゃない

日奈久断層が本気出せば出水だって今後どうなるかわからない

俺としては、出水に物があることに意味を感じるし、場合によっては出水で消費されることもあるのではないかとすら思っている

報道がある場所だけが被災地じゃないし、品薄なだけなら不便じゃないわけでもないんだ

鹿児島県はなぜか一切報じてないから不思議

Permalink | 記事への反応(0) | 08:36

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■熊本へ支援物資送りたい方、出水市に送ってみては？

鹿児島県へは荷物が送れます。

人の動きで言えば、鹿児島というよりは熊本県南との関わりが強い、鹿児島県出水市が、支援物資を集めているようです。

http://www.city.izumi.kagoshima.jp/izumi02/kinkyu_03_kumamoto.asp

とにかく被災地に物を送りたい方、出水市に送ってはどうでしょうか。

先ほど八代市で震度5強がありましたし、現在、熊本市から八代市への高速道路も閉鎖されており、南からの支援も重要と思われます。

かつて八代市に住んでいた俺としては、熊本市に送ったり、福岡経由での支援を期待するより、むしろ出水に送りたい。

熊本県南エリアを中心に支援したい方にとっても、ありがたい送り先ではないでしょうか。

ちなみに、熊本市で被災して出水の実家に帰った友人の情報では、出水でも水や保存食は品薄だそうです。

Permalink | 記事への反応(2) | 18:35

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■http://anond.hatelabo.jp/20160417170053

ところで、魔女である筆者が入手した極秘情報によると、どうも今回の地震は「自然地震ではなかった可能性が高い」という。なんと、熊本地震には秘密結社イルミナティが起こすとされる「人工地震」に見られる特長がいくつも備わっていたようなのだ。

　まず、熊本地震の震源の深さが地中10キロと極めて浅い。その後も、ほぼすべての余震が深さ10キロ前後で発生している。陰謀論上、現代技術をもってすれば人類は地中を10キロまで掘り下げることができるため、ベクテル社をはじめとするユダヤ・イルミナティ系列の建設会社が掘削作業を担い、核爆弾を仕掛けたというのだ。

　さらに、人工地震である証拠として、今回強い揺れに襲われた地域の人々の間では、数日前から異様なプラズマが目撃されていたそうだ。ここ数日、電磁波が通常よりも多く発生しており、電磁波過敏症の人は体調が悪化したとの報告もある。

　そしてもうひとつ、熊本地震が起きた2016年4月14日というタイミングに注目してほしい。イルミナティが人工的に地震を起こす場合、月日を足し合わせるなどして、18になるタイミングを好む。18は、6を3つ足し合わせた数である。この“6の3並び”、すなわち「666」とは、イルミナティが崇拝する悪魔（聖書に登場するする「獣」）を象徴する数字なのだ

■大事件・大災害と恐怖の数字「18」

・ 東日本大震災（2011年3月11日）

2＋0＋1＋1＋3＋11＝18

・ 阪神・淡路大震災（1995年1月17日）

1＋17＝18

・ パキスタン地震（2005年10月8日）

10＋8＝18

・ 青海地震（2010年4月14日）

4＋14＝18

・ 鹿児島県北西部地震（1997年5月13日）

5＋13＝18

・ 大分県西部地震（2006年6月12日）

6＋12＝18

・ 静岡県東部地震（2011年3月15日）

3＋15＝18

どう考えても人工地震だろう。。

Permalink | 記事への反応(0) | 17:24

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■65海里

「６５カイリ基準」米軍否定　普天間県外移設断念の根拠

　２０１０年に鳩山由紀夫首相（当時）が米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の県外移設を断念する判断材料となった政府の内部文書を朝日新聞が入手した。米軍の「基準」としてヘリコプター部隊と訓練場との距離を「６５カイリ（約１２０キロ）」以内と明示しているが、在日米軍司令部は朝日新聞の取材に「そのような基準はない」とした。

特集：沖縄はいま

　文書は「普天間移設問題に関する米側からの説明」。１０年４月１９日付で「極秘」と押印されている。「６５海里（約１２０キロ）の問題」として「回転翼航空部隊の拠点と同部隊が（陸上部隊と）恒常的に訓練を行うための拠点との間の距離に関する基準であり、米軍のマニュアルに明記されている」と説明している。

　普天間飛行場の県外移設を模索した鳩山氏は、この時期、鹿児島県・徳之島への移設を検討。だが、沖縄海兵隊のヘリ部隊の訓練が行われる沖縄本島中北部と徳之島とは約１０４カイリ（約１９２キロ）離れ、「６５カイリ基準」を満たさない。

じゃあこれ↓何なのよ？

海兵隊の地上とヘリ「１２０キロ以内」　米が日本に伝達

2010年4月22日3時3分

　米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題で、米政府が、海兵隊の地上部隊とヘリコプター部隊について「６５カイリ（約１２０キロ）」以内の距離に配置する必要があると日本側に伝えていたことがわかった。鳩山政権が移設先として検討している鹿児島県徳之島は、地上部隊が駐留する沖縄本島から２００キロ弱離れており、この要件を満たしていないことになる。

　政府高官が２１日、明らかにした。日本政府はヘリ部隊の大部分を徳之島に移す案を検討しており、岡田克也外相とルース駐日米大使が話し合いを続けている。米政府筋によると、米側は沖縄本島と移設候補地の距離などをもとに技術的な検討作業に入っていた。同高官は「（６５カイリは）徳之島との距離の半分だが、米国がそこをどうするかだ」とし、今後の調整の焦点になるとの見方を示した。

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■都道府県別　 いじめの認知件数等（国公私立）

http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/27/10/__icsFiles/afieldfile/2015/10/27/1363297_01.pdf

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