  |
はてなキーワード: 事業仕分けとは
そうやって賢く見える小奇麗なオジサンが耳障りのいい話し方で話せば、あっという間に政権を取れてしまったのが小泉政権だったわけです。
民主党の事業仕分けにも通じる話ですが、『説明がうまい人が耳障りよく説明できるなら信頼できる。説明が下手な人のことを理解する必要もない』の流れが現代のガタガタ日本までつながるわけですね。
結果として、耳障りよく「聖域なき構造改革」をロックのテーマに乗せていかにも神々しい革命のように断行した結果、本来は聖域であるはずの部分までボロボロに崩されていった。
本来であれば、国が聖域として責任を持たなければいけない部分を放棄してしまったのである。
それで（短期的に）いい目を見たのが従業員に責任を取らなくてよくなった企業群なんですけどね。
あるいはそこに労働者を派遣してあがりをかすめる派遣屋さんね。
長期的に見れば国民は貧しくなり、貧しくなるということは購買力もダダ下がるし、生活が安定せず結婚者出産を控える者が増えるので、結局は企業も売り上げがおち、そのうえ次代の労働者に事欠く様になってきたわけです。
彼らが断行し、政権を握ったのに国は良くならなかったということを結果としてきちんと受け止め、なおかつ国民がきちんと考えていかなければならないのですよ。
誰もかれも人任せ、人に教えてくれじゃ、まだまだ小奇麗で耳障りのいい言葉を並べる人に従ってしまう。
・高秀 ポストバブル、予算浪費、借金地獄。横浜の東西インフラ整備など一部には一定の評価あり。
・中田 緊縮一辺倒。 最低レベルの行政サービスへ。抵抗勢力や、削減分をイベントで飛ばしたり、スキャンダルで失速。
・林 ダイエー再生の経験で当選。一部削りすぎたサービス改善も、無いそでは振れず。大企業の誘致や観光客の呼び込みを推進（モノレールやオペラで良かったのかはさておき）。国のIR誘致派に転向し財政一発逆転狙うも落選。
・山中 医学統計屋さん。コロナ対策と、国のIR誘致反対、行政サービス改善が公約。IR用地には市と地元商工会で商業施設建設。これらの財源は「事業見直し」。パワハラ気質との指摘。議会は自民党優勢の捻れ状態。
自民にお灸をしえたつもりで、日本を崩壊させた、旧民主党の事業仕分けを初めとする数々の暗黒時代とかぶる。国ともパイプ無さそうだし医療にお金回しそうだし、リベラル派得意の更なる財政赤字で夕張化しか想像できない。
データサイエンスで一発逆転なんてないよね。そのパワハラ気質の強みを活かしてせめて、都内のデータコンサルの本社や医療系の本社引っ張ってきて欲しいわ。妙案あれば、是非コメントを。
政権交代が現実味を帯びてきたが、個人的に立憲民主党という政党に対する不安（不満ではない）を拭えない
それは自民党を批判する立ち位置をキープする為に自民党と大きく異なる政策を取ろうとするのではないか？ という点だ
前回の民主党政権にしても沖縄の基地見直し、事業仕分け、子ども手当、公共事業を削減して教育や福祉を充実させる（コンクリートから人へ）など自民党政権との差別化を図る政策が多かった
一つ一つの政策には一定の理はあったと思うのだが、一度にやるには全くリソースが足りていなかった
そもそも自分達が掲げた政策にどの程度のリソースを費やす必要があるのか、その算段すらついていなかったのではないだろうか
どれほど理念の上では優れた政策であったとしても、それを実行できなければ絵に描いた餅でしかない
政策実行には人、物、金、時間といった多くのリソースを消費する必要があり、その管理こそが政権運営の肝なのだ
このリソース管理の失敗は明確な民主党政権の失敗であり、反省すべき点だったと思う
しかし立憲民主党の内部で、この点への反省やどうすれば改善できるのかという議論が行われている様には見えない
むしろ分裂を経た事で党内の保守派がパージされ、悪い意味で純化された様な節すらある
民主党政権時代の反省と改善点を議論する事自体が、自民党政権にすり寄る行為として忌避されているのではないだろうか
このままでは立憲民主党が政権を取った時に、前回の民主党政権と同様の失敗を繰り返すのではないか？ と思えてならない
立憲民主党が支持を集める上で自民党政権から劇的に政策を変更する必要など無い
熱心な立憲民主党の支持者やネトウヨと呼ばれがちな病的なまでに左派を忌み嫌う人達を除けば、大半の国民は急激な変化など望んでいない
自民党と似たような政策であっても、国民の支持は十分集められる
自民党より少しだけ早く、少しだけ効率的で、少しだけ清廉で、少しだけ、分かりやすければそれだけで多くの国民は支持してくれる
それをずっと続けていく事で国民からの信用を勝ち取る事ができる
この国民からの信用こそが政権にとってのリソースの源泉であり、改革を行っていくにはまずこれを積み上げなければならない
自民党は自分達の支持者以外からの信用を軽視する傾向があり、その事が国民からの信用を自ら毀損する事に繋がっている
しかし自民党に対する信用がどれほど目減りしたとしても、それがそのまま立憲民主党への信用に置き換わる訳ではない
立憲民主党は選挙に勝ち、政権を取った後から国民の信用を積み上げていく必要がある
ネットを見ていると、もう勝負はついたのだから諦めるべき、海外から買ってくればいい、という意見を見ることが多くなった。
個人投資家が増えたこともあり、損切りすべきだという考えから来ていると思われる。
個人や企業単位ではおそらく正解だろうが、国家レベルではどうだろうか。
「基礎研究は大事なので国は投資すべきか？」という問には「YES」と答える人が多いだろう。
「半導体に国が投資すべきか？」という問には「No、もう勝負がついたのだから税金の無駄」と答える人が多いだろう。
「スパコンは事業仕分けの対象とすべきか」という問には「No」と答える人が多いだろう。
先の「半導体に国が投資すべきか？」と「スパコンは事業仕分けの対象とすべきか」で答えが違ってくるわけだが、どういう論理になっているのか。
という前提に立つと、「基礎研究とはなんぞや？」にぶつかる。
「CPU開発向けの先端プロセス開発(前処理)は基礎研究ではない」
両者をつなぐのは、ファブレス企業が成功しているというのが背景にあるのだろうが、本当にプロセスのことを知らずに設計できるのか？
機械の設計でも、図面を描いたはいいが作れない図面という記事があったが、半導体でも同じだろう。
ソフトというと組み込みソフトといった制御ソフト、WebなどのUI、サーバーといったものを思い浮かべるだろうが、
モノづくりをするとノウハウがたまり、デザインルールといった方法で誰でも展開できるようにするのが一般的だろうが、
ソフトウェア側に対応を依頼するのは、ノウハウの流出であり、簡単ではない。
社内独自ソフトで対応すると、設計ソフトのアップデートに追随できないなど次第に土台が歪になっていく。
Webのフレームワークのように丸っと置き換えというわけにもいかないだろう。
「自国で作ろうと思えば作れる」は捨て去って良いのかというのもある。
GPUは既に日本価格が高額になっているが、作れない場合は価格が吹っかけられる。
「作ろうと思えば作れる」は口でいうほど楽なわけはないし、年単位で時間がかかったりするわけだが、それでも必要ではないだろうか。
はてなーのワクチン周りの批判とか見てると、根本的なところで理解してないって言うか、基本妄想の世界でしか生きてないなって思うよね。
そらそうでしょうよ。感染者数が欧米と比べたら桁違いで少ないんだから治験したってデータが溜まらない。
しかも日本は、過去に三種混合ワクチンで訴訟問題になってるから、基準が厳しくなってるし簡単に通らないよ。
韓国はOKしてるよって？、治験しない非科学的な国の方が良ければ移住したら？ｗ
ファイザーの治験もヨーロッパから比べて3か月遅れな上に、EUが輸出規制でワクチンを輸出しようとしてないってニュースみてないの？
ついせんだって5200万回分の日本向け輸出を許可したってニュースがあったの知らないの？
それですら全体で1億数千万回分のうちの5200万回で、日本に対する輸出量が最大なんですけどね。
こんなこと知らんだろね。バカだし。
三種混合ワクチンの副反応に対する訴訟で、企業のワクチン開発産業は大きく縮小してんのよ。
その上に、かの事業仕分けで、ワクチン開発に対する政府の支援も打ち切られている。ここで10年前に5年の遅れさせられたら、開発力ガタ落ちにきまってるでしょｗ
RNAワクチン開発のアイデアを持っていても、事業仕分けで資金供与がなければ実験も出来ません。
現政府に過失がないとは言わんが、妄想ベースで叩かれてるほど悪くもねぇんだよなぁ。叩く前に自分で調べろよ。頭の中身はおからかよｗ
菅首相の息子、東北新社社員の菅正剛氏が総務省幹部官僚を高額接待したとして国会で集中論議されている。追及する野党議員はかつての大蔵省官僚接待汚職事（いわゆるノーパンしゃぶしゃぶ）件以来だと糾弾する。週間文春記事には秋本芳徳・情報流通行政局長が菅正剛とみられる男性から賄賂を受け取り頭を下げられ見送られている姿の写真が掲載され、あろうことか録音された会話内容が公開された。これにより、秋本局長は虚偽答弁の疑いが強まりNHKにおいても全国ニュースで再三これが取り上げられている。また内閣広報官の山田真貴子氏も高額接待がなされた。山田真貴子氏といえば、NHKのニュース番組にて菅首相に日本学術会議の任命拒否問題について明確な説明を求めた件について、電話にて圧力をかけた疑いが報道されている。
私はある基礎科学分野に従事するいわゆる任期付き研究者である。基礎的な学問は社会にとって役に立たないとされ、安倍・菅政権下では徹底的に蔑ろにされてきた。大学では裁量にゆとりのある国交金を急速に減額させられており、競争力のない大学は弱体化の一途をたどり、就職支援学校となり下がった。大学の経営に竹中平蔵のような政権与党のお友達も浸み入ってきた。菅首相は国会にて大学研究者による"国会"ともよべる日本学術会議を既得権益と糾弾した。このように書くと、アンチ自民のように思われるが、私は世代的にはちょうど民主党政権下で行われた事業仕分けによって、危うく大幅予算削減にあいかけた日本学術振興会にて特別研究員として従事していたこともあり、その流れをくむ立憲民主や国民民主は支持できない。維新・ファーストは論外。いわゆる任期付き研究者の救済指針を明確にし、また露頭に迷う高学歴ワーキングプアを大量輩出した大学院重点化を失策として反省する旨を述べている日本共産党を支持する。党員ではない。国会中継はいつも見ている。支持政党を宣言できるのは現実・インターネット含めておそらくはてなアノニマスダイアリーだけであり、感謝申し上げたい。
以下は個人的な分析に基づくものである。ほぼ無根拠に等しく随筆に過ぎない点を詫びたい。また全くまとめるつもりもなくとりとめもなく書いている。
安倍・菅を支持せざるを得ない人とはどのような人たちか。(1) 政府系予算にてほぼ直接首をつながれ自民党を支持せざるを得ない人々、(2) アベノミクスによって益を得た大企業・あるいは傘下企業に就職した人々・あるいはその親族・配偶者、(3) カルト的に安倍・菅なるものを狂信する信者、である。
(1) には学校や役所など税金によって経営されている機関に勤める非正規雇用職員が多数含まれる。たとえば学校であれば常勤・非常勤講師、役所であれば派遣委託金も税金から。そして私のような大学に勤める任期付き教員、ここでは他にも触れられない多数の人たちもいる。
(2) 大学はもはや多数学生にとっては就職予備校に過ぎず、3年生になればインターンに参加するのはもはや常識と化している。学生が卒論や修論にかける時間など研究室に配属された全体の時間からすればほんの一部に過ぎない。実験やフィールドワークが重要な分野にとっては学生の研究活動・成果は重要な資源であり、全く無視することなどできない。リーマンショックにて極端に就職率が下がった時代に大学院に一時避難しその後企業の状況が良好となり一般就職した優秀な学生も多くいた。彼らが研究室・分野に残したレガシーは未だ活用されているし、彼らの中には今戻ってきても通用するであろう人もいまだ多数いると思っている。あれ以降、そのような時代は訪れていない。もしかしたら、新型コロナで不況になってしまった今、再び大学院は一時避難先となるかもしれないが。
アカデミックに身を置く私から見れば、安倍・菅はどうやら学問というか大学に対してコンプレックスというか憎しみに近いような感情を抱いている点はもはや間違いないだろうということが推察される（安倍氏はかつての家庭教師や大学時代の恩師からもダメ出しされている。）。非常に優秀な人たちが何だかよくわからないこと（基礎的な学問）にエネルギーを費やすことが無駄にしか見えないのかもしれない。こうした感情は多くの国民がシンパシーを感じているという点は見逃せない。日本学術会議の任命拒否問題はこれまで国会が定めてきた法の解釈に反するという一点が本質であるにも関わらず、問題は菅によってすり替えられた。つまり、学術会議の在り方に問題があると指摘し（既得権益だそうだ）、これになんと国民の半数以上がそうだと思っているとの世論調査が出た。（問題のすり替えという点が実にアンチアカデミックらしい思考だという皮肉も込めたい。）（ところで、全く非論理的あるいは違法ともいえる手段は安倍・菅政権で何度も取られてきた。安倍氏が自身の公職選挙法・政治資金規正法違反による逮捕を恐れ、当時の鑑定の守護神でもあった東京地検検事長黒川氏を違法に定年延長させようとしたのもそうだ。）
国民には学問が何か役に立つものだとは信じている人はそれほど多くないのが実情である。そんな20年も30年も時間をかけなければ芽が出るかもわからないことに税金を費やすくらいなら苦しい自分たちを救ってほしいのである。これが実情。だからアベノミクスのおかげで就職できたお子さんを持つ親御さんや祖父母さんは安倍を支持せざるを得ないだろう。個人的には東日本大震災のような日本に深刻なダメージを与えた地震や津波といったことを研究しているような地質学・地震学・あるいは地球流体といった分野や、ここ毎年のように繰り返される豪雨や台風による被害を予見するための気象学といった分野に、ごく少数の研究者しかかかわっておらず、むしろ次から次へと研究室が畳まれている深刻な事態に誰も何も言わない（言えない）ということに、絶望以外の感情が持てないというのが率直なところである。あるＮＨＫ特番で東北を襲った過去の津波から教訓を得ようとする名誉教授の先生が自らフィールドワークで沿岸を歩いて地層を見ていると聞いたときは膝から崩れるような思いになった。（当然だが津波や地震の研究者がいないわけではないと思っている。）これらの分野は地学の1分野とされ、役に立たない理学の一分野とされている。国民の大多数がこんな見方だろう。これ程に基礎学問を蔑ろにする政権がイノベーションだの科学技術立国などのたまうのだから滑稽極まりない（ちなみに私はもっと無駄であろう分野の研究者である）。いずれにせよ、大学院博士課程で教育を受け学位をディフェンド（審査だから自分の主張を守るのだそうだ）することが一流企業に就職する最低ラインと正しく認識されているアメリカ合衆国・ヨーロッパ・中国や台湾には追いつくことは二度とないだろう。一生彼らが最先端で開発するスマートフォンなどの端末やウェブ技術を使い続ければよいと思う。自動車だけが最後の砦になるのだろう。それもいつ世界の最先端から取りこぼされるのか。
トランプ政権の4年で良心を失ったことを顧み、バイデンを選んだアメリカが心底羨ましい。強いネガティブを避けるためにバイデンが選ばれた、という向きも否定できないが。やはり自分たちでリベラル（自由と平等）を勝ち取るという気概は失われていないと感じた。そしてアメリカのリベラルには非常に豊富な経験がある。この点が日本とは大きく異なる。日本が自民党を拒むときは、いつも不況だった。バブル崩壊後・リーマンショック。そして新型コロナでも非常に怪しいわけだが。このような積極的でない背景による政権交代しかなく、自分でドライブする準備が出来ていない野党が突然与党になってもなかなかしんどいのである。民主党政権はうまくいったとは言えない。国民も自分たちでリベラル的なものを獲得してやろう、という気概は持てないのである。何より、経済的・精神的にゆとりが持てず、いつ派遣先から切られるかもしれない恐怖と不安、巨大な大企業に庇護されているという虚栄ともいえる安心感が強く、社会全体を根幹から支えようとか社会的弱者や虐げられてきた人たちに目を向けようとか、つまり社会福祉や学問・教育に社会として注力して、たとえ遠回りであっても国全体の再生を目指そう、という気にはなれないのである。自分には介護対象の親や祖父母がいるから、とか女性であるとか、小さな子どもがいるとか、それらと家庭の経済状況を計りにかけている人もいなくはないだろうが。なにせ、かくゆう私も任期付きでいつ首を切られるかわからない立場である。そんな者が来年度予算の財源を握る政権与党を支持しないで大丈夫なのか、と思われそうだが、全くの事実。実は私も政権与党に首根っこをつかまれている人間の一人に過ぎない。だが、ここは増田。私がどこの誰かなど特定することもできない。だから、これから数十年先の日本が絶望的状況でしかないと言っているのだ。目を覚ませ、国民よ。
原発事故の対応については民主党政権はよくやったと思うよ。未曽有の災害をあの程度の被害で済ませたのはよかった。完璧ではないが60～80点くらい。
民主党政権およびその支持者（両者を合わせてここでは左派とする）の問題は、原発事故そのものではなく、元増田にもあるように事故後の復興において思想的な指針が人心を捉えられなかったことにある。
原発事故によってアンチ技術産業が強化されてしまった。さらにその数年前のリーマンショックのアンチ経済成長と事業仕分けによるアンチ先端研究いう伏線も効いている。
技術の進歩や経済の発展は良くないものとして、左派の人たちは自然志向、節約志向、福祉の充足をこれまで以上に唱えるようになった。しかも原発事故の恐怖感からそれは過剰になっていった。
一方で諸外国は積極的な技術への投資や経済政策によってリーマンショックから立ち直っていった。未曽有の原発事故と異なり経済危機はどの国もスタート地点が同じであったため国による政策の優劣が目に見えて明らかだった。
（余談だが、現与党の新型コロナ対策も同じで、そういう意味では同等の人口の諸外国と比較するとやっぱり60～80点くらいと評価するべきではある）
それは宮崎駿的な坂本龍一的なテクノロジーを捨てて経済成長を捨てて自然とともに自給自足みたいな世界なのか。ヒッピーや学生運動の失敗をまた繰り返すのか。
そこまでいかずとも自然エネルギーのデメリットや供給不足はどう解消するのか。そのためにはどの分野にどれだけ投資するのか。原資はどこから得るのか。
そういう左派特有の技術産業や経済発展への無意識の忌避感があるから、当時から今まで民主系の政党は経済政策音痴というより、経済政策アンチなのだと思う。
そうそう
実際、京は世界一位を取ったけど幅広い領域で利用されたかどうかという点では問題があった。その反省を生かし、「1位にこだわらない。使えるスパコンを創る」という設計思想で開発されたのが富岳なんだよ
事業仕分けに問題があったことは認めるけど、スパコンの予算に関しては蓮舫議員は何も間違ってなかったと思う
ちなみに、富岳が世界一位を取ったときに「蓮舫さん、2位じゃダメなんですよwww」って煽ってた人がたくさんいたけど、まあ物事を知らない人が多いもんだと驚いたよ
「2位じゃダメなんですか」という蓮舫氏の言葉は、その謎の語感の良さとインパクトの強さから、その言葉が発された12年を経てもまだよく使われる。
さて、そのたびに「2位じゃダメなんですかという発言はそんなに悪くなった！実は裏には〜！」というようなことを言う人が最近よく湧くようになった。これは本当なのだろうか、その時代背景を踏まえて考察していきたい。
当時、政権交代を成し遂げて民主党政権が発足したことはもやは歴史になりつつあるが、その代表的なスローガンは「政治主導」だった。
その流れにおいて、鳩山政権は国民の意見や実際の現場の声を聞きながら予算を削減するための行政刷新会議を設置したのである。
具体的な削減目標が設定されて、3兆円の削減が可能であると設定され、仕分け人は蓮舫氏に決まった。
問題の「2位じゃダメなんですか」発言が生まれたのは事業仕分けが始まってから3日目。2009年の11月13日である。
その内容は理化学研究所の研究員と、蓮舫氏、そして進行役からなる。
研究員「私は研究者ですので、研究者としての立場で発言します。
先ほどから、費用対効果の話が出ておりますけれども、サイエンスには費用対効果に馴染まないものもございます。
例えば基礎科学の分野でいきますと、宇宙のビッグバンはどうやって始まったのかとか、鉄以上の元素はどうやってできたのかとか、あるいは星の誕生はどういうものか。
これができるのは、実はシミュレーションだけなんです。
これはまともな意見に見える。
そして次は進行役の発言。
トゲトゲしく聞こえるが、この進行役は終始この感じである。
研究員「こうした国民に夢を与える、あるいは世界一を取ることによって夢を与えることが、実は非常に大きなこのプロジェクトの1つの目的でもあります」
これは具体的意味について答えていないように思えるが、「サイエンスには費用対効果に馴染まないものもある」と言う発言が「”一般論”はいいからもっと具体的に言え」却下された末の苦しい言葉だと言える。
頑張ったな研究員…。
そしてここで満を辞して蓮舫氏が登場する。
蓮舫氏「思いはすごくよくわかるし、国民に夢を与えるものを、私たち全員が否定しているものでは全然ありません。
ただ、ちょっとわからないのは、今回あと700億円を投じて、今回のスパコンができること。
この段階で既に 100億円を超える予算超過をして、今後 700億円を投じて国民に夢を与えたい。
それは本当にこの額が必要なのかどうかというところを、もうちょっと教えていただきたいんですけれども。
国家に必要な最先端IT技術の獲得が目標にあるんです、そして比較参考値で、今日いただいた中には、中国が1ペタを開発していて、アメリカが間もなくで、もう日本はアメリカの後にいるんだと。
世界一になる理由は何があるんでしょうか。2位じゃだめなんでしょうか。
あるいはアメリカがつくった後に、そこになってある意味ソフトあるいはどこかで共同開発、つまり日本とアメリカが一緒にできるような、何かそういう夢の共有というのは、できないんでしょうか。
なぜ1位なんでしょうか。
で、出たあああああ！！！！「2位じゃダメなんでしょうか発言」である。
この発言の流れはこうなる。
↓
↓
たとえできたとしてもアメリカにすぐ抜かれるよね？
↓
2位じゃダメなの？
↓
ちなみに当時の世論としてはこの「予算削減」は実に目新しいものにうつり、現在での悪名とは違って9割の国民が事業仕分けに好意的だった。
はてなはそのコミュニティが出来上がった2000年代中盤からずっと左寄り。
というか、その頃はネトウヨなんて2chの底辺に巣食うマイノリティにすぎなかった。
はてなユーザーはパソコン通信時代からネットに触れているような人が多く、平均年齢も2chよりは高かった印象がある。
90年代からPCを購入してパソコン通信やインターネットに接続できた人たちってのはまさにそういう層なんだよな。
当初からはてなは、高学歴オタクとか、理屈っぽいギークとかを中心に、
長文エントリをトラバしあって延々と（くだらない）議論をしてるようなところで、
[B! 民主党] 民主党マニフェストは凄いけどヤバイ - 冨樫とエミネムを応援する日記
[B! 政治] 民主党「渋滞しそうな高速道路は無料化しない。選挙前は言いにくかった」｜デジタルマガジン
[B! マスコミ] 新聞が書かない民主党の「公約破り」 (山口一臣の「ダメだめ編集長日記」)
少し前の話だし、同じような話を既に散々してる人もいると思うけど、思った話なので書く。
２０２０年１１月中頃、スパコン「富岳」が二期連続の世界一を達成した。そこで思い返されるのは、「２位じゃダメなんでしょうか？」という蓮舫議員の発言であった。この喜ばしいニュースに対して、「２位じゃダメなんです」といったものや、「今振り返ってみても、恥ずべき発言であった」などの意見が相次いだ。
民主党政権当時、事業仕分けの名のもとに様々な研究開発予算が削られることとなった。例えば、iPS細胞の研究費１５０億円は、事業仕分けによって３分の１に減らされる危機に瀕し、危機感を感じた山中教授は趣味のマラソン大会を通じてカンパを募るほどだった。そして、当時研究開発が行われていたスパコン「京」の研究開発においても例外ではなかった。
そんな渦中に飛び出した「２位じゃダメなんですか？」の発言。批判が多いこの発言の本意とは何だったのかを今一度おさらいしたい。
当時の事業仕分けの議論に実際に立ち会った人物が、その時の流れを解説している記事がある。少し長い文章であるが、引用したい。
○2社の撤退によって大きくハードが変更になった中で、ソフト開発を同時に行う意味があるのか。
○スピードだけを求めるのではなく大事なのは利用者（研究者）の使いやすさ。例えば、1台のスパコンに10ペタを搭載するよりも、1ペタのスパコンを10台作って実際に利用する全国の若手研究者のいるところに置くなどの考え方もあるのではないか。10ペタのスパコンを開発すること自体が目的化していないか。
○10ペタのスパコンに対する産業界のニーズが本当にあるのか。
○アメリカが2012年までに10ペタのものを作ろうとしている中で、仮に一度日本のスパコンが世界最速になったとしてもいつまで世界一でいられるのか。
○「サイエンス」には費用対効果がなじまないことは理解するが、1000億円以上もの税金が投入されることの成果がまったく見えてこない点は、改善すべきではないか。
このような議論の過程で、蓮舫議員から「世界一になる理由は何があるんでしょうか？ 二位じゃだめなんでしょうか？」という言葉が出た。
要するに、スピードが世界一になったところで利用者の使い勝手が悪ければ使われない、しかもすぐに抜かれるだろうという予測もある、なぜそれなのにスピードばかりにこだわるのか？という趣旨だった。
『スパコン「京」の運用終了。「2位じゃダメなんですか？」は何だったのかを改めて整理する』-https://news.yahoo.co.jp/byline/itoshin/20190909-00141136/
つまり蓮舫議員の発言の本意は、「１位でも役に立たないスパコンを作るくらいなら、２位でも役立つスパコンを開発すべきだ」というものだったのである。
そして、富岳は「世界１位をもぎ取るための圧倒的なスピード」ではなく、「使いやすさ」を重視した設計思想で開発された。
後継機「富岳（ふがく）」の開発に携わる理化学研究所計算科学研究センター長の松岡聡さん（５６）は、京の足跡に敬意を表しつつ「富岳（の演算速度）は世界２位でも全然かまわない」と話す。
ーー(中略)ーー
一方、松岡さんは「特殊なソフトでしか動かせないなど汎用性（はんようせい）に乏しく、商業的に京が成功したとはいえない」とみる。富岳では、世界的に普及するマイクロソフト社製の文書作成ソフト「ワード」でさえ動かせる汎用性を重視。性能は京の最大１００倍を目指すが、それ以上に、富岳用に開発した技術が広く社会に普及することを重視しているという。
松岡さんは「世界ランキングは、結果的に１位を取るかもしれないが、われわれは気にしていない」とし、「国民の関心が高い医療や防災、産業、エネルギーなどの分野で成果を挙げることを重要な目標にしている」と話す。
『スパコン「京」電源ダウンへ 後継「富岳」使いやすさ重視』-https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/201908/0012646505.shtml
つまり何が言いたいかと言うと、富岳は蓮舫議員の発言の本意と全く同じ理念で開発されたスパコンであり、蓮舫議員の発言は全く間違っていなかったのだ。演算速度世界１位を優先した結果、「京」の汎用性には問題があったし、使いやすさを重視して開発された「富岳」は、演算速度が早いだけではなく、様々な分野での活躍が期待されている。
そして、蓮舫議員の発言に対する、批判とも言えないようなお粗末な意見は、まったく物事の芯を捉えていないことは明白である。「蓮舫さんｗｗ、やっぱり１位じゃなきゃダメなんですよwwwｗｗ」などという発言は、非常に短絡的でブッ飛んだ発言なのだ。
少し調べれば分かるような事実すら知ろうともしないで、適当に何かを褒め称え、何かを叩き、悦に浸る。そこには何の知的活動も存在せず、あるのは「自分が気持ちよくなりたい」という欲望だけ。昔のドラマに「好奇心や、探究心のない人間は人間じゃありません。猿以下です。」というセリフがあったが、まさにその通りかもしれない。
そして、忘れてはならないことがある。それは、日本という我らの国を、誰が動かしているのかということだ。
政治家や官僚が国を動かしていると思われがちであるが、それは全くの間違いだ。民主主義国家である日本において、本質的には、日本という国のハンドルは日本国民が握っている。
そして、そのハンドルが人間の手から、猿以下の存在に渡ってしまう危機を、この出来事は暗に示している。政治の動向や議論の内容を全く理解できない国民は信じられないほど多く、その連中が政治に積極的に介入したらどうなるのか。
もし、そうなったら日本という国は、中長期的な利益や、少し考えれば分かるような事実やリスクを鑑みず、「国民の欲望を短期的に満たしてくれるかどうか」のみを判断基準にして突き進もうとする国になってしまう。日本が誇る技術や文化は全て消えさり、過去の栄光にすがるだけの悲惨な国になってしまう。もしくは、ナチス・ドイツのような悲惨な結末を辿るようになるのだろうか。
猿以下の存在が大船のハンドルを回す日は、もうすぐそこに迫っている。もしかしたら、もう既にそうなっているかもしれない。
...いい加減目覚めなさい。
いや、なんとしても目覚めなければならない。もし、辛く苦しい暮らしではなく、心から素晴らしいと思える暮らしををしたいと思うのなら。自分の親族や、孫やひ孫、そのまた更に遠い世代の事を想うのなら。そして、日本という国が大好きで、もっとこの国をより良くしたいと願うならば。
本当に目覚めなければならない。
ドラマ版ゆるキャン△2期の制作が決定したので、記念に大垣城の思い出を書く。ドラマ版の大垣があまりにもアニメの大垣そのままだったことに感動して、大垣に関係するものを何かしてみようと思い、大垣を観光しようと大垣城へ行った。今年の3月のことだった。
岐阜県大垣市のJR大垣駅から歩いて10分で大垣城に到着した。当時は児童・生徒の入場はコロナ禍により制限されていたが、そうでない私は特に問題なく入場できた。大垣城は関ヶ原古戦場に近く、最上階の天守閣から西の方を眺めると、南北を山地で囲まれた関ヶ原が琵琶湖方面への通り道のように見える。もちろん大垣城内の展示では関ヶ原の戦いを売りにしており、戦いの様子を表現したジオラマの展示、当時用いられていた当世具足の展示、武器を手に取って体験できるコーナー、ビデオコーナーがあった。
私がその中でも気に入ったのはビデオコーナーであった。入口の立て札には「SEKIGAHARA」というタイトルと劇画調の石田三成と徳川家康の精悍な顔が描かれており、「関ヶ原の戦いはただの権力争いではなく、後世の武士の価値観を決定するイデオロギーの闘争であった」みたいな感じ（注：正確な文章は忘れた）の煽り文が異彩を放っていた。中を見ると、公立図書館の様な一人再生用の視聴ブースが5つほどあり、映像は全部で2時間と説明文にあった。大垣城以外にも「奥の細道むすびの地記念館」など市内をいくつか観光するつもりだったので、10分ほど軽く見るつもりでヘッドホンを装着してDVDの再生ボタンを押した。結論から言うととても面白くて、1時間ほど見てもまだ続きが見たかったけど、泣く泣く中断したほどだった。
私は高校で日本史を履修しておらず大河ドラマの類も見たことが無く、石田三成を見ても「誰だっけ？」と思ったほどである。関ヶ原の戦いは豊臣と徳川の争いであるとは漠然とは知っていたが、関ヶ原の戦いの時には豊臣秀吉がすでに故人だったことも知らなかった。そんな私でもDVDに夢中になった。
映像は豊臣秀吉の死から始まる。秀吉を豊臣財閥の筆頭株主兼社長に例えて、五大老は秀吉にM＆Aで吸収合併された競合他社の社長としていた。五大老は自社の株式の全てを秀吉に売り、代わりに秀吉の会社から株式を譲り受けて豊臣財閥の取締役になったという設定である。五奉行は執行役員部長で秀吉生え抜きの社員だという。それぞれの大名の石高数は、豊臣財閥の持ち株数で表していた。
秀吉の跡を息子秀頼が継いだものの未成年で実権がないので、成人するまでは取締役である五大老が秀頼を補佐するようにというのが秀吉の遺言である。遺言に反して株式保有数第二位で副社長の徳川家康がクーデターを企て、それを社長室長兼企画部長の石田三成が阻止するというのが「SEKIGAHARA」の大きな流れだ。250万石もの大資本を持つ取締役副社長の家康に対して、わずか18万石の部長に過ぎない三成がどのように対抗するのか。この会社組織で例えた設定がナレーションや図表でわかりやすく解説されたので、歴史に詳しくない私でも現代ドラマを見るように楽しむことができた。
時間がなかったので飛ばしながら見たが、それでも全部見終わることはできなかった。この「SEKIGAHARA」は「原作：堺屋太一」とあったので、帰宅後に原作を読んで関ヶ原の戦いを調べることにした。原作小説の「大いなる企て」でも、五大老や五奉行を会社組織で例えており秀吉の死から物語が始まる。しかし、映像版と原作小説ではストーリー構成が大きく異なっていた。映像版では秀吉の死後に関ヶ原の戦いが始まり、合戦の様子を三成と家康のそれぞれの視点で描くのがメインであった。それに対して上下巻構成になっている原作小説では、朝鮮出兵の和平交渉と撤退に三成が中間管理職として苦労する描写に長尺が割かれている。朝鮮出兵から帰還した大名に対して三成が秀吉の葬儀を取り仕切り、それがようやく一段落ついたころには上巻が終わるという具合だった。関ヶ原の戦いはいつ始まるんだと思っていたが、残念ながら原作小説は関ヶ原の戦いが始まる前に完結してしまう。
原作小説は私の期待に反して関ヶ原の戦いは描かれなかったけれども面白かった。それにしても、原作では三成が中間管理職として苦労する地味なサラリーマン小説であるのに対して、映像ではドラマのようなエンタメに仕上がっているのはどういうことだろうか。気になって原作者を調べてみたが、堺屋太一がただの小説家ではないことが分かった。
堺屋太一は元通産省の官僚であり、大きな業績として大阪万博の企画立案に携わったことがある。通産省を退官後は、小説家・博覧会のプロデュース・ドラマなどテレビ番組のプロデュース・大臣・学者・政治運動とマルチに活躍しており、どれをとっても大きな功績といえるだろう。「SEKIGAHARA」のプロデュースも堺屋太一の活動の一つだ。「SEKIGAHARA」では単に原作のストーリーをなぞることにこだわらず、大垣城の展示作品としても、エンタメとしても楽しめる物を意識してプロデュースしてきたことだろう。
堺屋太一を知らない人でも、「団塊の世代」という言葉は知っているだろう。「団塊の世代」は元々堺屋太一の小説のタイトルで、当時「戦後っ子」と呼ばれた戦後生まれの世代が、将来社会でどのような役割を担わされるのかを予想した近未来小説である。この小説も私は最近読了したので感想を述べてみる。
1970年代中頃に連載した当作は80年代90年代のバブル景気とその崩壊を予測できなかったものの、団塊世代の出世が頭打ちになること、無駄に役職者が高い人ばかりになり組織のピラミッドが歪になること、人余りの団塊世代が関連企業へ出向されるなど、年功序列型の賃金上昇や終身雇用が維持できなくなる現在を予測している。
団塊世代は今でこそ巨悪と描かれることが多い。昨今話題になったドラマ半沢直樹もその一つだ。ドラマでは銀行マン無双というタイトルが似つかわしいほどの勧善懲悪痛快劇であるが、原作小説では「オレたちバブル入行組」のタイトルの通り、バブル世代である半沢直樹らが団塊世代に復讐をする世代間対立の物語である。ただ、原作でも世代間対立の色合いは作品を経る毎に薄くなり、三作目で「ロスジェネの逆襲」というタイトルで半沢らより下のロスジェネ世代の人物を多く登場させながら、ロスジェネ世代がバブル世代や団塊世代に逆襲をするというわけでもなくタイトルに反して半沢直樹無双となっている。四作目ではとうとう世代間対立は関係なく、その時話題になっていたJAL再生タスクフォースや民主党の事業仕分けをネタにして半沢直樹無双をやるだけになってしまった。ドラマ2期で過剰な演技や顔芸ばかりが取りざたされることに批判もあるが、原作もこの様なものである。
閑話休題。しかし、「団塊の世代」を連載した1970年代中頃では、団塊世代はまだ二十代の若造である。その頃から戦後っ子が老害へと変貌する未来を予測したのは流石としかいえない。「団塊の世代」の4話では1999年が舞台になっており作中では、団塊世代が既得権益をむさぼりレジャーにうつつを抜かして経済や技術の発展を妨げた、と批判がなされている。大阪万博など一大レジャーを築いた堺屋太一自らがこのように評するのは痛快にして皮肉でもある。
ちなみに、堺屋太一は1935年生まれで2019年に故人となっている。多くの業績を残したすごい人を亡くなって1年も経ってから私が知ることになるとは何て残念なことだろうと思ったが、それで堺屋太一の小説の面白さが色あせることもないので今も読んでいる。
ゆるキャン△ドラマ2期決定を機に大垣城の思い出を述べてきたが、関係ない話が長くなってしまったので、この辺で筆を折ることにする。
