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はてなキーワード: ワーケーションとは
ワーケーションってやつを体験したくて、自然に囲まれたとても広く美しい部屋のホテルに友人のコネでお安く宿泊した。
普段の感覚でいえば、ギョッとしてしまうようなコストで、お料理も大変丁寧な味がして美味。ホテル側のサービスに何ひとつ不満もなく、自宅より広い部屋の趣味の良いデスクで、不相応なExcel仕事なんかをこなした。
なによりも素晴らしかったのは、終日かすかに聞こえる外の音。風が木々を揺らし、様々な鳥がさえずり、遠くから聞こえ始めたホワイトノイズはやがてはっきりとした雨音に変わった。普段聞こえる人の声や車の音が耳を凝らしても聞こえない。
早朝目が覚めて、部屋に置いてあったこだわりのありそうなコーヒー豆を挽き、広いベランダのチェアに座り外の音を聞く。突然ベランダの隅に、何やら小さく美しい鳥がとまり、首を傾けてこちらを覗き込んで飛び去る。
転職支援メディアを運営するネクストレベル（横浜市）が948人のビジネスパーソンを対象に「テレワーク・リモートワークの現状」を調査した。2020年4月以前と比較して「テレワークは導入されず、以前と働き方は変わらない」と回答した割合が5割超で最多となった。政府が新型コロナウイルス感染防止策として掲げる「出社7割減」にはほど遠い。
日本でテレワークが定着する日は来るのだろうか（画像提供：ゲッティイメージズ）
「20年4月以前と比較して、働き方は変わったか」と尋ねたところ、「週に3回以上テレワークになった」と在宅中心の働き方ができている人は14.0％にとどまった。
緊急事態宣言下で一時的にテレワークを導入したが、「現時点では以前と同じ働き方」（13.6％）と在宅勤務のデメリットを解消しきれず出社中心に戻ってしまっている企業もあるようだ。
テレワークを導入できなかった理由としては「個人情報や機密書類を扱うため、社外に持ち出せない」「会社のペーパーレス化が進んでいない」「個人用にパソコンが貸与されない」などが挙がった。
テレワークを導入しない理由として「会社の方針」や「アナログな作業が多いため」と回答した人は40～50代が多く、出社が当たり前だった層がテレワークの浸透を遅らせている可能性が高い。
テレワークを導入したタイミングに関しては第1回緊急事態宣言が発令された「20年4月ごろから」が最多で58.9％となった。早期の段階でテレワークに移行できた人が多かった職種は「事務職」（30％）、「営業職」（17％）、「エンジニア」（11％）だった。
第1回目の緊急事態宣言下でテレワークを導入（ネクストレベル調べ）
現在テレワークをしている人の8～9割がメリットとして「通勤時間の減少」を挙げた。余暇時間を趣味や副業にあてるなどライフワークバランスのとりやすさや仕事の効率向上、食費の節約につながるとの声もある。
デメリットとしては、コミュニケーション面で問題を抱えている人が特に多く見られた。簡単な質問や雑談をすることにハードルを感じているようだ。
パーソル総合研究所が20年3月に行った調査によると、テレワークの頻度が増えるほど孤独感も増す傾向があるという結果が出ている。今後、コミュニケーション不足が社員の孤独感を深めたり、会社への帰属意識に影響を与えたりするかもしれない。
一部の企業では既にテレワークが定着し、転勤の廃止やワーケーションの推進などにより働きやすい環境整備が進んでいる。しかし、システム面の問題や会社の方針として出社を義務付けている企業も依然多く、二極化しているのが現状だ。
テレワークのデメリットを解消することや企業のデジタル化を推し進めることが、今後テレワーク率を高めていくカギになるだろう。
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2106/11/news131.html
逆に言うと25%つまり4社に1社がテレワークを導入していることになる
労働者の4人に1人はすでに働き方改革によって抜本的に生活が変わったことになる
たった１年でここまで進んだのはすごいことだと思う
むしろ良いことではないのだろうか
趣旨労働者が情報通信技術を利用して行う事業場外勤務（以下「テレワーク」という。）には、オフィスでの勤務に比べて、働く時間や場所を柔軟に活用することが可能であり、通勤時間の短縮及びこれに伴う心身の負担の軽減、仕事に集中できる環境での業務の実施による業務効率化につながり、それに伴う時間外労働の削減、育児や介護と仕事の両立の一助となる等、労働者にとって仕事と生活の調和を図ることが可能となるといったメリットがある。また、使用者にとっても、業務効率化による生産性の向上にも資すること、育児や介護等を理由とした労働者の離職の防止や、遠隔地の優秀な人材の確保、オフィスコストの削減等のメリットがある。テレワークは、ウィズコロナ・ポストコロナの「新たな日常」、「新しい生活様式」に対応した働き方であると同時に、働く時間や場所を柔軟に活用することのできる働き方として、更なる導入・定着を図ることが重要である。本ガイドラインは、使用者が適切に労務管理を行い、労働者が安心して働くことができる良質なテレワークを推進するため、テレワークの導入及び実施に当たり、労務管理を中心に、労使双方にとって留意すべき点、望ましい取組等を明らかにしたものである。本ガイドラインを参考として、労使で十分に話し合いが行われ、良質なテレワークが導入され、定着していくことが期待される。２ テレワークの形態テレワークの形態は、業務を行う場所に応じて、労働者の自宅で行う在宅勤務、労働者の属するメインのオフィス以外に設けられたオフィスを利用するサテライトオフィス勤務、ノートパソコンや携帯電話等を活用して臨機応変に選択した場所で行うモバイル勤務に分類される。テレワークの形態ごとの特徴として以下の点が挙げられる。① 在宅勤務通勤を要しないことから、事業場での勤務の場合に通勤に要する時間を柔軟に活用できる。また、例えば育児休業明けの労働者が短時間勤務等と組み合わせて勤務することが可能となること、保育所の近くで働くことが可能となること等から、仕事と家庭生活との両立に資する働き方である。② サテライトオフィス勤務自宅の近くや通勤途中の場所等に設けられたサテライトオフィス（シェアオフィス、コワーキングスペースを含む。）での勤務は、通勤時間を短縮しつつ、在宅勤務やモバイル勤務以上に作業環境の整った場所で就労可能な働き方である。③ モバイル勤務労働者が自由に働く場所を選択できる、外勤における移動時間を利用できる等、働く場所を柔軟にすることで業務の効率化を図ることが可能な働き方である。このほか、テレワーク等を活用し、普段のオフィスとは異なる場所で余暇を楽しみつつ仕事を行う、いわゆる「ワーケーション」についても、情報通信技術を利用して仕事を行う場合には、モバイル勤務、サテライトオフィス勤務の一形態として分類することができる。３ テレワークの導入に際しての留意点(１) テレワークの推進に当たってテレワークの推進は、労使双方にとってプラスなものとなるよう、働き方改革の推進の観点にも配意して行うことが有益であり、使用者が適切に労務管理を行い、労働者が安心して働くことのできる良質なテレワークとすることが求められる。なお、テレワークを推進するなかで、従来の業務遂行の方法や労務管理の在り方等について改めて見直しを行うことも、生産性の向上に資するものであり、テレワークを実施する労働者だけでなく、企業にとってもメリットのあるものである。テレワークを円滑かつ適切に、制度として導入し、実施するに当たっては、導入目的、対象業務、対象となり得る労働者の範囲、実施場所、テレワーク可能日（労働者の希望、当番制、頻度等）、申請等の手続、費用負担、労働時間管理の方法や中抜け時間の取扱い、通常又は緊急時の連絡方法等について、あらかじめ労使で十分に話し合い、ルールを定めておくことが重要である。(２) テレワークの対象業務例えば、いわゆるエッセンシャルワーカーなどが従事する業務等、その性格上テレワークを実施することが難しい業種・職種があると考えられるが、一般にテレワークを実施することが難しいと考えられる業種・職種であっても個別の業務によっては実施できる場合があり、必ずしもそれまでの業務の在り方を前提にテレワークの対象業務を選定するのではなく、仕事内容の本質的な見直しを行うことが有用な場合がある。テレワークに向かないと安易に結論づけるのではなく、管理職側の意識を変えることや、業務遂行の方法の見直しを検討することが望ましい。なお、オフィスに出勤する労働者のみに業務が偏らないよう、留意することが必要である。(３) テレワークの対象者等テレワークの契機は様々であり、労働者がテレワークを希望する場合や、使用者が指示する場合があるが、いずれにしても実際にテレワークを実施するに当たっては、労働者本人の納得の上で、対応を図る必要がある。また、短時間労働者及び有期雇用労働者の雇用管理の改善等に関する法律（平成５年法律第76 号）及び労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律（昭和60年法律第88号）に基づき、正規雇用労働者と非正規雇用労働者との間で、あらゆる待遇について不合理な待遇差を設けてはならないこととされている。テレワークの対象者を選定するに当たっては、正規雇用労働者、非正規雇用労働者といった雇用形態の違いのみを理由としてテレワーク対象者から除外することのないよう留意する必要がある。 派遣労働者がテレワークを行うに当たっては、厚生労働省ホームページに掲載している「派遣労働者等に係るテレワークに関するＱ＆Ａ」を参照されたい。 雇用形態にかかわらず、業務等の要因により、企業内でテレワークを実施できる者に偏りが生じてしまう場合においては、労働者間で納得感を得られるよう、テレワークを実施する者の優先順位やテレワークを行う頻度等について、あらかじめ労使で十分に話し合うことが望ましい。 また、在宅での勤務は生活と仕事の線引きが困難になる等の理由から在宅勤務を希望しない労働者について、サテライトオフィス勤務やモバイル勤務を利用することも考えられる。特に、新入社員、中途採用の社員及び異動直後の社員は、業務について上司や同僚等に聞きたいことが多く、不安が大きい場合がある。このため、業務を円滑に進める観点から、テレワークの実施に当たっては、コミュニケーションの円滑化に特段の配慮をすることが望ましい。(４) 導入に当たっての望ましい取組テレワークの推進に当たっては、以下のような取組を行うことが望ましい。・ 既存業務の見直し・点検テレワークをしやすい業種・職種であっても、不必要な押印や署名、対面での会議を必須とする、資料を紙で上司に説明する等の仕事の進め方がテレワークの導入・実施の障壁となっているケースがある。そのため、不必要な押印や署名の廃止、書類のペーパーレス化、決裁の電子化、オンライン会議の導入等が有効である。また、職場内の意識改革をはじめ、業務の進め方の見直しに取り組むことが望ましい。・ 円滑なコミュニケーション円滑に業務を遂行する観点からは、働き方が変化する中でも、労働者や企業の状況に応じた適切なコミュニケーションを促進するための取組を行うことが望ましい。職場と同様にコミュニケーションを取ることができるソフトウェア導入等も考えられる。・ グループ企業単位等での実施の検討職場の雰囲気等でテレワークを実施することが難しい場合もあるため、企業のトップや経営層がテレワークの必要性を十分に理解し、方針を示すなど企業全体として取り組む必要がある。また、職場での関係や取引先との関係により、一個人、一企業のみでテレワークを推進することが困難な場合がある。そのため、グループ企業や、業界単位などを含めたテレワークの実施の呼びかけを行うことも望ましい。４ 労務管理上の留意点(１) テレワークにおける人事評価制度テレワークは、非対面の働き方であるため、個々の労働者の業務遂行状況や、成果を生み出す過程で発揮される能力を把握しづらい側面があるとの指摘があるが、人事評価は、企業が労働者に対してどのような働きを求め、どう処遇に反映するかといった観点から、企業がその手法を工夫して、適切に実施することが基本である。例えば、上司は、部下に求める内容や水準等をあらかじめ具体的に示しておくとともに、評価対象期間中には、必要に応じてその達成状況について労使共通の認識を持つための機会を柔軟に設けることが望ましい。特に行動面や勤務意欲、態度等の情意面を評価する企業は、評価対象となる具体的な行動等の内容や評価の方法をあらかじめ見える化し、示すことが望ましい。加えて、人事評価の評価者に対しても、非対面の働き方において適正な評価を実施できるよう、評価者に対する訓練等の機会を設ける等の工夫が考えられる。また、テレワークを実施している者に対し、時間外、休日又は所定外深夜（以下「時間外等」という。）のメール等に対応しなかったことを理由として不利益な人事評価を行うことは適切な人事評価とはいえない。なお、テレワークを行う場合の評価方法を、オフィスでの勤務の場合の評価方法と区別する際には、誰もがテレワークを行えるようにすることを妨げないように工夫を行うとともに、あらかじめテレワークを選択しようとする労働者に対して当該取扱いの内容を説明することが望ましい。（テレワークの実施頻度が労働者に委ねられている場合などにあっては）テレワークを実施せずにオフィスで勤務していることを理由として、オフィスに出勤している労働者を高く評価すること等も、労働者がテレワークを行おうとすることの妨げになるものであり、適切な人事評価とはいえない。(２) テレワークに要する費用負担の取扱いテレワークを行うことによって労働者に過度の負担が生じることは望ましくない。個々の企業ごとの業務内容、物品の貸与状況等により、費用負担の取扱いは様々であるため、労使のどちらがどのように負担するか、また、使用者が負担する場合における限度額、労働者が使用者に費用を請求する場合の請求方法等については、あらかじめ労使で十分に話し合い、企業ごとの状況に応じたルールを定め、就業規則等において規定しておくことが望ましい。特に、労働者に情報通信機器、作業用品その他の負担をさせる定めをする場合には、当該事項について就業規則に規定しなければならないこととされている（労働基準法（昭和22年法律第49号）第89条第５号）。在宅勤務に伴い、労働者個人が契約した電話回線等を用いて業務を行わせる場合、通話料、インターネット利用料などの通信費が増加する場合や、労働者の自宅の電気料金等が増加する場合、実際の費用のうち業務に要した実費の金額を在宅勤務の実態（勤務時間等）を踏まえて合理的・客観的に計算し、支給することも考えられる。なお、在宅勤務に係る費用負担等に関する源泉所得税の課税関係については、国税庁が作成した「在宅勤務に係る費用負担等に関するＦＡＱ（源泉所得税関係）」（令和３年１月15日）を参照されたい。(３) テレワーク状況下における人材育成テレワークを推進する上で、社内教育等についてもオンラインで実施することも有効である。オンラインでの人材育成は、例えば、「他の社員の営業の姿を大人数の後輩社員がオンラインで見て学ぶ」「動画にしていつでも学べるようにする」等の、オンラインならではの利点を持っているため、その利点を活かす工夫をすることも有用である。このほか、テレワークを実施する際には、新たな機器やオンライン会議ツール等を使用する場合があり、一定のスキルの習得が必要となる場合があることから、特にテレワークを導入した初期あるいは機材を新規導入したとき等には、必要な研修等を行うことも有用である。また、テレワークを行う労働者について、社内教育や研修制度に関する定めをする場合には、当該事項について就業規則に規定しなければならないこととされている（労働基準法第89条第７号）。(４) テレワークを効果的に実施するための人材育成テレワークの特性を踏まえると、勤務する時間帯や自らの健康に十分に注意を払いつつ、作業能率を勘案して、自律的に業務を遂行できることがテレワークの効果的な実施に適しており、企業は、各労働者が自律的に業務を遂行できるよう仕事の進め方の工夫や社内教育等によって人材の育成に取り組むことが望ましい。併せて、労働者が自律的に働くことができるよう、管理職による適切なマネジメントが行われることが重要であり、テレワークを実施する際にも適切な業務指示ができるようにする等、管理職のマネジメント能力向上に取り組むことも望ましい。例えば、テレワークを行うに当たっては、管理職へのマネジメント研修を行うことや、仕事の進め方として最初に大枠の方針を示す等、部下が自律的に仕事を進めることができるような指示の仕方を可能とすること等が考えられる。５ テレワークのルールの策定と周知(１) 労働基準関係法令の適用労働基準法上の労働者については、テレワークを行う場合においても、労働基準法、最低賃金法（昭和34年法律第137 号）、労働安全衛生法（昭和47年法律第57号）、労働者災害補償保険法（昭和22年法律第50号）等の労働基準関係法令が適用される。(２) 就業規則の整備テレワークを円滑に実施するためには、使用者は労使で協議して策定したテレワークのルールを就業規則に定め、労働者に適切に周知することが望ましい。テレワークを行う場所について、労働者が専らモバイル勤務をする場合や、いわゆる「ワーケーション」の場合など、労働者の都合に合わせて柔軟に選択することができる場合には、使用者の許可基準を示した上で、「使用者が許可する場所」においてテレワークが可能である旨を定めておくことが考えられる。なお、テレワークを行う場所の如何に関わらず、テレワークを行う労働
体が資本の彼にとって、毎朝のボディケアは欠かすことのできない大切な日課だ。
熱いシャワーで目を覚まし、花王エッセンシャルワーカーで傷んだ髪の修復を。
潤いのある顔芸をキープするため、朝カゴパクも忘れない。
身支度を整えたら今度は朝食。
美容のために白米は食べないという彼の前に置かれたのは、茶碗にあつ森されたアマビエだ。
「ミネラルと食物繊維をしっかり摂ること。それが美容の秘訣です」
そう言って、美味しそうにアマビエを頬張る彼の笑顔は、実にZoom映えする魅力に溢れていた。
／／／／／
それが彼の正体だ。
彼は今日、ここからデビュー30周年を記念した全国ツアー「GoToキャンペーン（後藤キャンペーン）」へと出立する。
「そんなに褒められるとテレワークっ！」
瞬間……！
フワちゃんの周囲は一変し、彼の体はどこまでも続く異空間へと転移していた。
「き、貴様は……ぼる塾！？ ソーシャルディスタンスの手先か！」
「クケケケケッ。騙されたな、アーノルド＝後藤＝フワルツェネッガー。お前にはオレたちの活動資金を集めるための人質になってもらう！」
異世界より来訪したとされる彼らは世界征服を目論み、地球人の濃厚接触者を次々と「ぼる塾」に変えながら勢力を拡大している人類共通の敵である。
「ソーシャルディスタンスの力によって新しい生活様式を手にしたオレは、もはやタダの人間ではない。人の革新たるニューノーマルなのだ。PCR検査をすり抜けるなど造作もない！」
「くっ！ まぁねぇ～ロンダリングだけに留まらず、営利誘拐にまで手を広げるとは……。許せん！」
「怒ったところで、ただの人間であるお前にはどうにもできまい。安心しろ。大人しくしていれば危害は加えん」
「……ふふふ。ただの人間、だと？」
「な、何がおかしい？」
「いいだろう。見せてやろう、わたしの秘めたるもうひとつの姿をなっ」
そう言い放った次の瞬間……！
ニジューッ！！！
「BlackLivesMatter――」
掛け声と共に、フワちゃんの体を構成する素粒子のBLM運動が光速をＡＩ超えし、因果律を無視した三つの密を形成する。そして……。
「ま、まさかっ！ お前は……！」
「……コロナの温度は100万ケルビン。マスクの値段は143円。ガーゼの力で悪事を防ぐ、正義のヒーロー《アベノマスク》！ ここに参上！！！」
「アベノマスク……！ アベノマスクの正体はフワちゃんだと！？」
「覚悟しろ、ぼる塾！ わたしの３密を知った以上、もはや貴様を生かして帰すことはできん！ ここで（自粛）んで貰う！」
「くっ、正義の味方のくせに、まるで悪党のようなことを！ むざむざヤラれてたまるかっ。喰らえ、第４次韓流ブーム！！！！！！」
だが、絶体絶命のピンチに追い込まれたはずのアベノマスクは、なぜか微動だにすることなく、静かにただ眼前に迫る韓流ブームを見据えている。
「……明鏡香水」
そう呟いたアベノマスクは、いつの間にか手に握っていた鬼滅の刃を目の前にかざすと、その切っ先でブームを受け止め、そのままブームを刀身に纏わり付かせてしまった。
「オ、オレのブームを吸収した……だと？」
「明鏡香水。相手の力を我がモノとし、自らの力を倍加する。語学留学で日本にステイホームしているときに身につけた、ウーバーイーツの奥義だ！」
「わたしの力と貴様の力。NiziUの力をもってすれば、総合的、俯瞰的に考えてオレの勝ちだ、覚悟しろ！！！」
「ズ、ズルいぞ、アベノマスク！」
「アベノマスクは2枚入り。これがわたしの戦い方だ！ 喰らえっ！ 《太陽剣・オーロラプラズマ恩返し！！！》」
「ぺ、ぺ、ぺ、ぺこぱぁぁぁぁぁぁぁっ（総合的、俯瞰的に考えて、やられたぁぁぁっ）」
アベノマスクの他人の技名をカゴパクした必殺技は「ぼる塾」を消し去り、異空間を消し去り、そして飛行機の片翼をも消し去った。
「し、しまった。やりすぎた……」
愛の不時着が目前に迫る飛行機の中で、変身を解いたフワちゃんは反省していた。
だが、総合的、俯瞰的な観点からすれば、この程度の事態は大した問題ではない。
「時を戻そう」
再びBLM運動が光速をＡＩ超えし、因果律を無視した三つの密を形成する。飛行機は時空をＡＩ超えておうち時間へと到達する。
こうして、飛行機を無事に救ったフワちゃんは、改めて優雅な空の旅を堪能するのだった。
2019-2
https://anond.hatelabo.jp/20191108151727
2019-1
https://anond.hatelabo.jp/20191107002918
2018
https://anond.hatelabo.jp/20181109213637
2017
https://anond.hatelabo.jp/20171109235515
2016
https://anond.hatelabo.jp/20200825185628
リモートワークの是非が話題になっているが、ロサンゼルス在住の俺から見たリモートワークの現実を書いてみたい。
元シリコンバレーベイエリア在住のテクニカルサポートエンジニア。コロナ禍直前の2020年年始に、シリコンバレーからロサンゼルスに引っ越してきた。
会社のオフィスはシリコンバレーにあるが、コロナとは関係なく全社的にリモートワークが認められている。人生初めてのフルリモートワークに不安がないわけでもなかったが、週数回試験的にリモートワークを実施していたし、シリコンバレーの物価高に辟易していたこともあり、ロサンゼルスへの引っ越しを決意した。
シリコンバレー在住時は通勤に1時間弱かけていたので、毎日2時間節約できることが最大のメリット。
朝7時からの東海岸（ニューヨークは午前10時）とのミーティングもパジャマで参加できるので、スケジュール調整が柔軟にできるようになった。
オフィス出勤時は、隣席からのスモールトークに毎朝30分ほど費やさなければならなかったが、それもなくなったので全体的に自分で自由に使える時間が増えた。
椅子もキーボードもモニターも自分の好みのものを好きなようにレイアウト可能。
会議や上司とのやり取りは従来からMS Teamsだったので全く変更なし。俺がラスベガスのホテルから会議に参加しても上司は気づかないと思う（これについては後述）
正直あまり思いつかない。長時間労働になる傾向がある、などの指摘もあるが自己管理と線引き（これについても後述）の問題ではないかと思う。
まあ俺もまだリモートワーク歴半年強くらいなのだが、これまでに得られた知見をまとめてみる。
リモートワークの会議で自分の存在を主張できるのは自分の音声だけ。自分の声がきれいに届くように、相手の声が確実に聞こえるように、マイクやスピーカーはいいものを選べ。
これができないと、深夜まで同僚のチャットに対応したり等で、長時間労働の引き金となる。「今日はここで仕事終わり！」と決めたらPCをシャットダウンしろ。どんなに急ぎの仕事も明日の朝対応できる。俺は大体朝7時半から業務を開始し、夕方4時～5時くらいで業務終了。よほどの緊急時でない限り、それ以降の時間にメール・チャット対応はしないし、それはお互い様なので同僚も夜間に連絡してくることはほとんどない。
人によってはリモートワークでもスーツを着て仕事をする人もいるらしい。パジャマのまま仕事を開始しだらだら仕事をするよりは、わざわざスーツに着替えることで気分の切り替えがはっきりできる効果があるとのことだ。
リモートワークをしていると確実に運動不足になる。意識的に運動をすることを心掛けないと、気づけば1週間外出してない、なんてことが平気で起こる。アップルウォッチのヘルスケア機能でも使って、最低1日30分は散歩やランニングをして体を動かすこと。ストレス解消にもつながる。
気づいた人もいるかもしれないが、俺がロサンゼルスで仕事しなければならない理由は1mmもない。必要な業務を遂行し、招待された会議に参加することができれば、俺が働く場所はラスベガスのホテルだろうが、ニューヨークのシェアハウスだろうがどこでも構わないし、上司や同僚に言わない限り（まあ言わない理由もないのだが）気づかれることもない。そんなわけなので、コロナが落ち着いたら、1～2週間旅行にでかけ、平日は通常業務、週末は観光、といったことも試してみたいと思っている。日本では「ワーケーション」という言い方で認識されているようだが、アメリカでも同じ「ワーケーション」で通じ、実際に実行している人々も少なからずいるらしいことは付け加えておく。そういえば俺のアトランタの同僚が3週間ほどサンディエゴの友人の家に泊まりながら仕事してたこともあったな。
でもまあ、ロサンゼルス近郊のビーチは最高。毎日夕方に夕陽を見ながらビーチを歩くような生活はシリコンバレー在住時にはできなかったので、引っ越してきて本当によかった！日本食の選択肢もこっちのほうが多いしね。引っ越し＆フルリモートでQOLが大幅に向上したことは間違いない。
テレワークって、極論、田舎の実家からでも仕事できるってことですよね？電気とインターネットと机と椅子とパソコンがあれば。あとクロネコ。
ZOOMで面接して、入社式して、新人歓迎会飲み会して、仕事して、婚活して、あつ森で結婚式して、人生のほとんどZOOM化できるのでは？？マトリックスみたいだなあ。
限界集落っていずれ人が居なくなってゴーストタウンになるわけなので、そこに１００人とかがまとまって移住して、残されたハードウェア・インフラを流用して文化的に上書きして暮らせないのかな？
なんか中国人が１００人とかでまとまって外国の特定エリアに集団移住して住みやすくする、ってメソッドと同じで。
都会人からすると田舎の近所づきあいはちょっと・・と難色を示すような問題を解決できると思うんですよね、都会の論理・価値観を持った集団で、都合のいい田舎に集団疎開して、都会の論理で自治をして暮らす。みたいな。人数がいればそのエリアの地方自治にも民主的に勝利・上書きできるし。
しかし限界集落ってインフラがオミットされていって、近くのコンパクトシティに集約されてたりするんで、不便すぎて立ち行かなくなったりしないか？
「最寄りのシティにアクセスできる程度の集落」が狙い目なのだろうか。地方都市はインターネットとクロネコを整備してアピールして「コロナ疎開・テレワーク移住歓迎」を打ち出すとか？ワーケーションの進化系かも知れない。
テレワークのシステム（ビデオ会議とかVPNとか）が使いこなせないから。という理由でテレワークやめたケースもあるらしいけど、それって高齢者が中心ですよね。
比較的に若い人ほど難なく使いこなせるわけで、テレワーク可能率が高く、どこでも働ける率が高い。つまり、若い人ほどテレワーク最適化郊外へ移住しやすい。と思う。お金も無いし給料も安いし。結果的に都内の昼間人口の平均年齢が上がるのかも知れない。
すると電車や看板の広告の出方が変わるかも知れない。飲食店も健康志向が増えるかもしれない。その他もろもろ。
武漢から発したcovid-19の感染拡大によって日常生活が変わった訳だが、個人的には主にテレワーク中心の生活となりメリットが多かった。ワクチン開発が進み、新しい展開がテレワーク以前に戻りたくない私にとってどのような影響を及ぼすかを考えるため、文字に起こしてみようと思い書いている。
後編はワクチン開発がどう影響していくかやそれによってテレワークの趨勢を実現可能性を軸に見ていきたい。要するに、テレワークを続け、できることなら完全テレワークに移行し働きながら世界を回りたいということなのですよ。
治療薬として注目されたアビガンとは別に、数社の医薬品メーカーのワクチン開発が臨床試験の最終段階に入っている。きっと、今年の終わりには開発が終了し、接種が始まるだろう。
また、どうやらワクチン接種は黄熱病のように一度きりでよいものではなく抗体は消失していくため、持続期間のみ免疫が獲得されるようだ。
一度の免疫獲得でも二回の接種が必要で３、４か月で免疫がなくなるとすれば毎年、６－８回の接種が必要で一回４０００円くらいだそうだから、２４０００－３２０００円が一人でかかる。消費税増税ほどではないが結構な負担だし、医薬品メーカーは安定的な収益となる。日本人全員が摂取すればおよそ2.9-3.8兆円かかることになる、正直政府に全額負担してほしいし、ついでにインフルエンザについても受けてなければ白い目で見られる現状、同様に政府に負担してもらいたいと思っている。
足元の開発状況から考えると、目先では年間で10億回分のワクチンの供給が必要ということ。これは可能なのかは、正直わからない。でも、優先順位はおそらく医療従事者と高齢者からであろう。高齢者のリスクが高く、敬老思想が前提となっている日本社会ではそれが当然ということになりそうだ。
しがない小市民である我々には行き渡るのだろうか。すぐには行き渡らないだろうから、段階的に接種が広がるのだろう。しかし、私たちのテレワークはどうなってしまうのだろうか、そこが問題である。
いろいろと、わからないことが多いから仮定ばかりになるが、それでも仕方ない。なぜなら、かけがえのないテレワークの自由を防衛は早急に準備しておく価値があるからである。
また、安倍政権がビフォーコロナのアニマルな働き方に戻していく流れの中で、薄々ながら感染拡大すると喜んでしまう自分がいるのは世間では言えないことで、かくれトランプ支持者みたいなものだが、正直、同感の人もいると思う。どうだろうか。
さて、考えるうえで着眼点を考えよう。
①はインフルがA型とB型でワクチンが違うように、コロナが変異すれば効かなくなるはず。感染者数が膨大なので変異数も相当であろうと思う一方で、A型とB型のような違いは生じていない。最悪の場合は新種に対応するワクチン開発が新たに必要になる場合と思われるが、それまでのノウハウや政府のサポート体制も既に構築されたものになるの、旧種用のワクチン開発にかかった期間よりは時間がかからないであろう。といっても現在のようなワクチンのない期間が周期的に出てきてしまう可能性を残す。
②ワクチン製造プラントの建設には技術的課題は大きくないと思われる。PCR検査のように政府にとって都合の悪い数字を作るわけではないので、殊の外、すみやかに進むもののように思える。
ではその速度はどうかというと、普及を妨害することがだれにもメリットがなかったマスクの普及具合と状況が似た条件にあるように思われる。まあ、マスクはまず余剰在庫があったはずなので、それより遅いとは思うし、アンチワクチンの人が阻害要因にはなるかなと思う。なお、私にはアベノマスクはまだ届いていない。
となると、優先順位の高い、医療従事者と高齢者にワクチン接種が広がるだろう。日本は高齢者が相当多いので３－４か月で済むのかかなり怪しいと思われる。半年はかかると思う。
——ん？！！！
となると、そんなところで、そうこうしていると、優先順位の高い人たちの免疫機能が失われる時期に差し掛かり、次の１シーズンも優先順位の高い人に接種するだけで在庫が尽きてしまうほどではなかろうかと思うのだが、大丈夫なのだろうか。続けて考えると、その後、供給能力が全国民の数を満たすまでにはワクチン製造開始から９か月は超えて一年はかかるのではないかとざっくり読めるように思える。
タイムラインをまとめてみよう
アフターコロナは国内だけでも後、一年半かかることになる。当然、新興国はよりワクチン接種が遅れるだろう。
だから、ビジネスとかじゃない海外旅行は先進国であっても一年は難しそう。 企業体力が弱いベンチャーや中小、老舗の名店でもろにコロナの影響出ている企業は政府の救済を十分受けられなければかなり潰れそうだし、大企業でも負債を大きく抱え込んでいたり斜陽産業はリストラ、給与カットが多発するのかな、と。
オリンピックはワクチン次第なものの、オリンピック選手にのみが接種することが出来て無観客試合辺りがベストシナリオなのではないだろうか。
そうすると、オリンピック効果に期待し負債も積み上げている、業界、例えば宿泊業界をグッとやばい感じになりそう。
そこで、我らのテレワークなのだけれど、あと一年半くらいは続きそうというのが結論で、
やばいことになりそうな宿泊業界の空き部屋をワーケーションが埋めるというのは理にかなっていると思う。
インバウンドはアジア人が多く、新興国の人も多いのだから、回復が遅れてしまうとなれば、
中継ぎとしてのワーケーションやテレワークではなく、それらを主軸とした日常生活をいち早く推進したほうが経済効果高いと思うのだがいかがだろうか。
自民党でも野党でもいいので、正直、無党派層を支持者に変えたいならこの施策を実行してもらいたい。
どっちつかずでズルズルときてグダグダになっている安倍政権も風向きは変えられると思う。
はっきりと方針を示さない限り、実は生産性が低下しなかった組織の経営者も完全テレワークの方向で舵を切れずにいると思うし、設備投資へのコストも必要となってくる。
世の中がある方向に向けばそれに従う日和見なところがある社会の中で、支持率アップ出来てリーダーシップ示せるおいしい施策だと思うのだが。
とまあ、文章も雑になってきたこのあたりで、だいたい書き終えたのでここまでとする。 来年もテレワークは続き、それ以降はわからぬがそこまで待つなら完全テレワークを進めたほうが経済的にプラスと考える。
武漢から発したcovid-19の感染拡大によって日常生活が変わった訳だが、個人的には主にテレワーク中心の生活となりメリットが多かった。ワクチン開発が進み、新しい展開がテレワーク以前に戻りたくない私にとってどのような影響を及ぼすかを考えるため、文字に起こしてみようと思い書いている。
（なお、だいぶ長くなったので、ワクチン開発の影響までいかず、まずは現状まで書いている。そちらもすぐ書く。）
なお、私は独身であるので、子持ちだと状況はかなり違うかもしれない。ただ、そういった状況も出回ってないから情報発信してもらえればと思う。
はてなは「保育園落ちた日本死ね」のように世論形成によって社会が変えることができる場所でもあるので、積極的に行ったほうがいいと私は思っている。
さて、テレワークは4月から始まった。制度はあっても名ばかりであったテレワークを強いられたわけだが、内心非常にうれしかった。実際にメリットを具体的に挙げると、
・仕事をする環境のストレスもかなり軽減できた 好きなだけお菓子を食べ、動きやすい服装で勤務できた し、
・オフィスに行くために朝早く起きる苦痛や生産性のない時間から解放された
・（これはいまだに上手く出来ていないが）旅行先で働いたり実家にしばらく戻るといった自由な場所で働けるようになった。
もちろんデメリットもあって、すでに知られているように同僚とのコミュニケーションは減って、属人的になっているノウハウが共有されなかったり、ひらめきやアイデアは少し生じにくい環境となったように感じる。といってもしばしば否定的な文脈で語られる喫煙所や飲み会の雑談で物事が決まるというのが実は結構大事だったという程度のインパクトでしかない。
この少しばかりのデメリットしかなく、一方でかなりのメリットが私にもたらされた。そのデメリットにしても比較的簡単な工夫によって解決可能であろう。
時は進み、もう何月だったからか覚えていないが、完全テレワークから週数回出社に戻り、それが常態化している。出社するときは「はんこ出社」のような職場でしかできない業務をしている。正直、出社時はほかの出社していない人にかかってくる電話も取られなくてはならず、また、人付き合いに気を払わなくてはならないし結果、生産性は落ちる。お菓子も食べ放題とはいかず、テレワークの快適さは大きく損なわれ、帰るとどっと疲れたと感じる。
名ばかりであったテレワークの本格運用によって強いられたテレワーク対応のシステムアップデートも一巡し、その中で取り残された課題が明確になったが解決への動きもなく、放置され続けている。この中途半端な対応によって、私の生産性とQoLの向上は数か月STOPしてしまった。
経営者はこの中途半端な状況を認知しつつも、個人的な状況なのか多数派なのか状況整理ができていないように思われるし、安倍政権の指針がコロナ前の環境に戻そうとするものになっているから、お上に逆行するかもしれない完全テレワークにも舵を切れず、現状に従えばいいといってお茶を濁しているように思えてならない。
一労働者としては、完全テレワーク化すればどれだけ幸せになるだろうかと思い、今を過ごしている。
なお、個人的には安倍政権が経済を最大化したいと考えたときにすべき施策が現在は十分ではないように思える。ひたすらに、ビフォーコロナの再現を志向するのは、同時に将来の経済成長の伸びしろの芽を摘み取っていて国益を損ねていると思う。以前にも増して電子機器やオフィスインフラの需要は出てきているし、今推進しているワーケーションのインフラ整備も喫緊だと感じている。この両者は背反せず、むしろ、新たな成長戦略の一つであってもいいと私は思う。——とはいえ、詳しく知らないが自民党の従来の票田目的のバラマキ先とは異なるかもしれず、なかなか難しいかもしれない——
足元で地方ではネットが繋がらない、繋がっても遅かったりしたり、そうした不安を払拭する情報は出回っていない。実際にワーケーションは実践したが、通話やウェブ会議ができる静かな環境は探すのに苦労する。
余談だが、職場のPCはネットが切れると再起動しなくてはならないシステムかつ再起動するとデータがすべて消える仕様なので、クラウド等に保存していないと時に突然ネットが切れるとそれまでの仕事は成仏（笑）してしまう。このため、ワーケーションが在宅勤務に比べ制限が多く満足度が下がってしまうものではなかなか気が進まずに普及を阻害することになっていないか、強く懸念している。
なお、ウィズコロナとなっている現状は上記の身の回りだけでも鉄道会社やオフィス賃貸の需要が減退しネガティブな影響を与えるだろう。また、ロビイストが政権に大きく食い込んでいるようにしか見えないGO TO TRAVELが強行されたのも、航空、宿泊、観光業が危機的な状況というのも想像に難くないし、票田確保に重要なのだろうなと思っている。
票田確保はやってくれてもいいのだが、私にもそのメリットを享受させてほしい。
国会議員や内閣の皆さんは、非常事態宣言の時のように各都道府県や各企業は協力を惜しまず従ってくれたことを思い返して、今後、納得感がある政策を与野党関係なく打ち出してもらいたいと思う。私のような人もたくさんいるだろうから、その支持が欲しかったら、ワーケーションが浸透できるように働き方改革の推進をバージョンアップしてより強力に進めてもらいたい。
具体的にはそういう目的の設備投資に補助金を出すべきというのが私の考えである。そんなこんなで完全テレワークが実現したら長期でワーケーションして、きっちりお金落として日本に貢献するお。
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データを改めて取りそろえたわけでなく、個人的な経験に頼ったところも多いので、意見としては一般化しきれないが、共感してくれる人も多いと思うので、誰かがより洗練させ強力な意見として希望が実現できれば幸いです。
