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はてなキーワード: レーダーとは
ロシアが核を使うのか？という懸念が再三取り上げられる様になって来ているけれど
これまで人類は13回ほどミスによって核ミサイルを発射する直前まで至っているという報告書があるのを知ってるだろうか？
この報告書は、英国のRIIA（王立問題研究所）によって発表されたものだ。
3章のCasesに詳しく書いてあるけれど、有名なものだと
アメリカの研究者によって打ち上げられたオーロラ観測用の科学機器を搭載したロケットの発射軌道がモスクワへの攻撃軌道と一致したために、発射命令が出される直前まで行ったという事件。
この事件の直接の原因はミスコミュニケーションで、アメリカ側は「観測機器をうちあげる」とモスクワに報告を行っていたものの、現場のレーダー観測要因にまで話が行っておらず
これを観測したレーダー要員によって警告が発動されて発射準備命令が発動されたというもの。しかし、他の観測員がギリギリのところで「これはモスクワには来ない」と結論した事で発射は回避された。
この事件を受けてエリツィンは「誰かが我々の早期警戒システムの検査をしたのだ」なんて冗談を言っていたが、いくら酔っ払って川に落ちる様なユニークな大統領エリツィンでも冗談では済まされないというもんだ。
1995年 ノルウェーロケットインシデント - ニコニコ動画
これはブラックブラントの恐怖よりも更に酷い理由で起こりかけた核戦争だった。ソビエト連邦はアメリカの核ミサイル発射を探知するための衛星群を持っていた。この衛星は発射の際の熱を探知する事が出来る。
この衛星が4発のミサイル発射を探知したけれど、ペトロフ中佐が彼個人の判断で核攻撃ではないと判断して寸でのところで攻撃を見送った。
後から、発射の熱と思われたものは衛星が雲による太陽光の反射を誤検知したものであることが分かったという。
1983 Soviet nuclear false alarm incident - Wikipedia
この事件もミスコミュニケーションによって起こった。キューバ危機が囁かれていた時に、アメリカ海軍は戦艦による機雷投下訓練を行おうとして、この訓練を行っている警告をソビエト海軍に行っていた。
ところが、この警告はキューバ沖に配備されたソビエトの核攻撃可能な潜水艦4隻には通信途絶の為に伝わっておらず、自分たちが機雷による攻撃を受けいていると判断した司令官によって攻撃命令が出された。
しかし副司令官の説得によって思いとどまったことで事なきを得たというもの。
2007年に米軍は、誤ったオペレーションで核ミサイル6基を36時間にわたって見失ったことがある。謝ってB-52 爆撃機に搭載され整備されないまま、ノースダコタ州からルイジアナ州バークスデール基地へ飛行していた。
仮にこの爆撃機に問題が起こった場合、アメリカに6発の核が落ちたし、何も知らされてないパイロットが問題に対応する事は難しかっただろう。
こうしたミスオペレーションがアメリカの歴史上「幾度か」起こっているらしい。
キューバ危機に始まり人類が13回にも渡って核を使用するかもしれない危機を迎えていたというのは、知らなかったものも含めて驚いたし
今回のウクライナ戦争は14回目にカウントされることになるんだろうし、ただの未遂で終わる様に願うしかないが
人類は単純なミスでいつでも滅びうるリスクがあるんだなと恐怖を感じると同時に、核を廃絶することの大事さを改めて感じた。
日本でも核を持つべきという議論が盛り上がりつつあるけれど、このようなリスクを我々は知っておくべきだし、その上で議論をすべかもしれない。
２１世紀になってもなお、専制国家による軍事侵攻が後を絶たない。
チェチェン、シリアに続き、崩壊したソ連復活を狙うかのように、事実上の専制国家ロシアのプーチン政権は、西暦2022年、隣国ウクライナへ軍事侵攻した。
権力とその支持者らの横暴によって、他国を武力によって侵略することは、絶対に赦されるべきではないが、この軍事侵攻は、専制国家に限って起こる話なのだろうか。
近年、民主主義国家であるここ日本や米国に於いてでさえ、何かしら外交や政策的な行き詰まりなどによって時の政権が強権化し、それを支持する著名人たちが民族主義を煽り、マスメディアやSNS、路上などでも平気で差別や暴力行為を繰り返して自身の立場を優位に見せ、民衆の分断を謀る動きが彼方此方で散見されており、国家権力のみならず国民までもが、軍拡や軍事侵攻に傾倒し邁進して行く可能性は、充分に考えうるのではないだろうか。
現在のロシアでは、一般の国民に対して、プーチン政権が、自身にとって都合の悪い情報が流れないように、暴力（軍や警察）を使って情報統制している。
つまり、現在、ロシアの人々は、プーチン政権にとって有利な情報にしかアクセスできない状態にある。
これは、プーチン大統領が、自己にとって都合の悪い情報については、“ニセ情報”として扱い、その情報を流した者については厳しく罰するという法律を制定したからである。
したがって、ロシア国外で起こっている出来事についても、プーチン政権にとって都合の良い情報しか流れてこないであろうことは、容易に予測可能であろう。
プーチン政権の横暴が加速化し、ウクライナにおいて無差別殺戮が繰り広げられて行く中、それを他人事としなかった世界中の人たちが、少しずつではあるが、動き始めているのは言うまでもない。
例えば、アノニマスは、ウクライナに於ける本当の出来事をロシアの人々に伝えるべく奮起し、ロシア国営放送をハッキングし、電波ジャックを試みたようである。
プーチン政権の暴走を止める為には、ロシアの人々に真実を伝え、彼ら自らが立ち上がってこそと考えたからであろう。
そして、それが止まらなければ、やがては自分たちにも何某かの影響があろうことは容易に想像できたからではないだろうか。
見て見ぬふりをしていれば、明日は我が身なのだという危機感が、アノニマスを動かしたのかも知れない。
しかし、そのアノニマスの働きが、はたしてロシアの人々を統制から解放する上で、充分機能しただろうか。
否、それだけではない。
このままアノニマスの行動を頼みにし、或いは何もせず傍観をし続け、ロシアの人々に真実を伝える確率を上げる方法をまったく考えずして、我々、非暴力の民主主義者が日々やり過ごして行くことが、はたして、我々自身にとっても得策なのだろうか。
ロシアの人々に、より多くの真実を（とりわけ、プーチン政権にとって不都合な真実を）得られる確率を上げ、勇気を持って立ち上がったロシアの人々を私たちも心から応援しているのだと彼らに伝える方法が、もっと他には無いものか。
と、我々、外野の非暴力の民主主義者こそ、考える必要があるのではないだろうか。
ロシアの軍事侵攻に限らず、或る国がそのような事態に陥ってしまった時、我々一般の非暴力の民主主義者に、はたしていったい何が出来るのか、今こそ、この機会に、皆さんと共に考えてみたい。
ただし、断っておくが、これは飽く迄も、一素人の思考実験の一つに過ぎず、妄想の域を超えない可能性も否定出来ないため、例え、これを目にした読者の皆さんの誰かが、この記述をもとに実際に行動に移し、自身に何らかの被害が及んでしまったとしても、筆者は一切の責任を負えないので、その点は悪しからず御理解いただきたい。
（我ながら、なんて酷い言い訳なんだw恥ず）
さて、非暴力の民主主義者が取れるであろう考えられる方法の一つとして、風船爆弾作戦が挙げられる。
風船爆弾といっても、非暴力の民主主義者が打ち上げるとするならば、そこに搭載すべきものは無論、危険物や爆発物や細菌・ウイルスなど、人の命を奪うものでは無く、真実の情報を詰め込んだメディアや通信可能な情報端末や無線機などであろう。
──これについては、既に御存知の方もおられるだろう。
つい最近、韓国から、情報統制されている北朝鮮へ向けて、拉致被害者家族会や自由北朝鮮運動連合などの民間団体が中心となって何度か打ち上げ、実際、北朝鮮に届いた実績がある。
当時、風船には水素ガスなどを用い、そこに搭載したものは、真実の情報を記した印刷物（チラシ・ビラなど）が中心であった。
因みに、この風船爆弾作戦、もともとの発祥は、太平洋戦争中の旧日本軍だそうで、当時、米国へ向けて爆発物を載せて打ち上げたものの、その殆どが失敗に終わったのだとか。何とも皮肉である──
例えば、ヨーロッパ大陸の風向きを計算して、ヨーロッパ全土からロシア国内に向けて風船を打ち上げるというのも結構だが、現代では、かなりの長距離で、正確な位置にドローンを飛ばすことが技術的にも可能となっている。
（軍事面に詳しい方なら、レーダーに掛からないドローンが開発されていることも御存知なのではないか。）
そのドローンに、真実の情報を詰め込んだメディア（USBメモリやSDカードなど）、そして、ロシア政府の介入をもすり抜け自由に通信のできるSIMカード、もしくは、衛星回線を使用した情報端末（ノートパソコン、タブレット端末、スマートフォン、携帯電話）や無線機などを搭載し、勇気を持って反戦を訴え続けているロシアの有志たちに、或いは、プーチン政権に何某かの疑問を抱いている人々に向けて飛ばすのである。
特に、SIMカードや情報端末については、ハード面ではAppleやGoogleなどを始めとする端末そのものの販売・取り扱いをしている企業の物質的な支援が、ソフト面では、アノニマスなどを始めとするハッキングの技術的な支援が必要になろう。
そこに流す真実の情報については、国境なき記者団やWikiLeaksなどが中心となるのだろうか。
いずれにしても、非暴力の民主主義者こそが立ち上がり、それぞれ得意な分野で互いに協力し合い、時には企業の助けをも借りて、プーチン政権下で孤立したロシアの人々に向けて、少しでも多くの真実を伝え、我々が共に連帯していることを伝え、ロシアのみならず、統制されている他の地域でも、権力によって苦しい思いをしている人々に向けて、何らかの形で展開できないだろうか？
非暴力で。
例えば、護衛艦のレーダーは「OPS-14」、ソナーは「OQQ-21」とかなので、やはり「O」で始まっている。
海上自衛隊の電子機器の型番はアメリカ軍の軍用電子機器の命名規則におおむね基づいているが、一文字目のみは米軍式では「S」がつけられるべきところを、「お船」（Ofune）ないし「艦載用」（On Board）を捩った「O」とされている。
「お」を付けていいんだったら、船じゃなくてもいいじゃん。
なんなら、「おにぎり」の頭文字で「O」しにてもいいじゃんって思った。
On Boardにしたってそう。
「On ○○」の形にすれば、やっぱり船でなくてもいい。on trainとかでもいい。
接頭語や前置詞を基にして「O」の発祥とする理由付けは、護衛艦でなくても当てはまるのだし、なんか残念に思う。
ロシア軍が軍事のセオリをーまるで無視した行動をしているので、全世界が狐につままれたようだ～
The Mysterious Case of the Missing Russian Air Force
ロシアによるウクライナ侵攻から5日目。多くの未解決問題のひとつは、なぜロシアが最大限の目的をもって膨大なコストをかけて軍事作戦を展開し、その後、保有する固定翼戦闘機の大半の使用をしなかったのかということである。
ロシアのウクライナ侵攻は、2月24日未明に予想通り始まった。
巡航ミサイルと弾道ミサイルの大群が、ウクライナ全土の主要な地上型早期警戒レーダーを破壊したのだ。
その結果、ウクライナ空軍（UkrAF）の実質的な目くらましとなり、主要飛行場の滑走路や誘導路を破壊して航空機の移動に支障をきたしたケースもあった。
また、長期間の予備品不足で機動性に乏しいウクライナの長距離地対空ミサイル（SAM）砲台S-300P数基にも打撃を与えた。
このような初期のスタンドオフ攻撃は、冷戦終結後の米国主導の介入に多く見られるパターンを踏襲している。
1938年以来、ほとんどすべての軍事紛争で見られるように、論理的で広く予想された次のステップは、ロシア航空宇宙軍（VKS）がウクライナ空軍を破壊するために大規模な攻撃作戦を展開することであったろう。
早期警戒網が機能せず、滑走路の一部が損傷したウクライナ空軍は、誘導弾を搭載したSu-34などの攻撃機や、主に無誘導弾を搭載したマルチロール戦闘機Su-30による空襲に対して脆弱なままであった。
もし、Su-35やSu-30が大量に存在すれば、たとえウクライナの戦闘機が低空で状況把握しながら出撃したとしても、護衛のSu-35やSu-30が圧倒していたことだろう。
しかしそうはならなかった。
その代わりVKSがウクライナの北部、東部、南部の主要な接触地帯の至近距離に配置した約300機の最新戦闘機は、最初の4日間の戦闘を通じてほとんど地上にとどまっていたようである。
このため、ウクライナ空軍は低空での防御的対空攻撃（DCA）と地上攻撃を続け、ロシアの攻撃ヘリコプターの迎撃に一定の成果を上げたようである。
ウクライナ軍と市民が、主要都市上空で出撃を続ける自軍のパイロットを見ることができた（そして急速に神話化された）ことも、国中で示された並外れた統一抵抗精神を強固にする、大きな士気高揚要因であった。
ロシアの固定翼戦闘機や攻撃機の出撃がないため、ウクライナのSAMオペレーターや米国製スティンガーミサイルなどのMANPADSを装備した部隊は、即時報復のリスクを大幅に軽減してロシアのヘリコプターガンシップや輸送機と交戦することが可能になった。
このことがロシア軍の空爆作戦が成功せず、大きな損失を被る原因となっている。
さらに、ロシアの攻撃的なカウンターエア（OCA）掃射がほとんど行われていないことに加え、ロシア地上軍の動きと自軍の中・短距離防空システムとの連携が非常に不十分であった。
複数のロシア軍部隊は防空カバーの届かないところに前進させられ、場合によっては、随伴するSAM砲台が軍事交通渋滞に巻き込まれ、状況把握やウクライナの航空資産に対する防御に全く努めなかった。
このため、残存するウクライナのベイラクターTB-2武装UAVは、一部の地域でかなりの効果を発揮し、ロシアの車両部隊に大きな損害を与えた。
■考えられる説明
航空機の数、装備能力、AWACSなどのイネーブラにおいてウクライナ空軍に比べ圧倒的に有利であるにもかかわらず、ロシアが制空権を獲得し活用できないのには、いくつかの要因があると思われる。
第一に、VKSのほとんどの戦闘機部隊が使用できる精密誘導弾（PGM）の数量が限られていることである。
シリアでの戦闘中、PGMを定期的に使用しているのはSu-34のみであり、これらの専門攻撃機でさえ、定期的に無誘導爆弾やロケット弾による攻撃を行っている。
このことは、ロシアの戦闘機乗組員のほとんどがPGMに精通していないことを示すだけでなく、ロシアが空輸するPGMの貯蔵量が非常に限られているという広く受け入れられた理論を補強するものでもある。
シリアでの長年の戦闘活動によって、この備蓄はさらに枯渇し、ウクライナ周辺に集結した300機のVKS固定翼戦闘機の大部分は、地上攻撃出撃のために無誘導爆弾とロケット弾しか使えないということになりかねない。
これは、安全な距離から戦場の目標を発見し識別するための照準ポッドの欠如と相まって、VKSの固定翼パイロットの近接航空支援能力が限定的であることを意味する。
その結果、VKSの指導部は、ウクライナ人居住区の都市部を空爆するための無誘導弾の使用が政治的に承認される前に、ウクライナ軍に対して潜在的な攻撃力の大部分を投入することをためらうかもしれない。
この無差別爆撃は、アレッポやホムスでのロシア・シリア空軍の作戦で標準的に行われていたもので、残念ながらVKSが今後数日間、ウクライナで採用する可能性もある。
しかし、PGMの不足は、VKSの固定翼の活動が全体的に不足していることの十分な説明にはならない。
VKS の攻撃機には比較的近代的なアビオニクスが搭載されているため、無誘導爆弾やロケット弾でも、空軍基地にいるウクライナの航空機に大きな損害を与えるには十分だったはずである。
VKS はまた、約 80 機の最新かつ高性能の Su-35S 対空戦闘機と 110 機のマルチロール Su-30SM(2) 戦闘機を保有しており、OCA および DCA 掃討作戦を実施することが可能である。
したがって、制空権を確立できないのは、単に適切な PGM がないためというだけでは説明できない。
また、ロシア陸軍が運用する地上配備型SAMの活動と、大規模な航空作戦を安全に切り離す能力に自信がないことも考えられる。
地上配備型SAMユニットによるフレンドリファイアは、1990年以降の複数の紛争において、西側とロシアの空軍にとって同様に問題であった。
複雑な環境の中で、戦闘機とSAMシステムが敵軍と同時に交戦する共同交戦区域を、友軍の攻撃を受けずに運営することは難しく、その習得には、軍間協力、優れたコミュニケーション、定期的な訓練が必要である。
これまでのところ、ロシア軍は、基本的な兵站作業から、地上部隊の活動に対する空中襲撃の調整、移動中の隊列に対する防空援護の手配まで、あらゆる面で極めて不十分な連携を見せている。
このような状況から、ウクライナ空軍の作戦能力を地上配備のSAMシステムに委ね、VKSの大規模な航空作戦の代わりとすることが明確に理解されたのであろう。
しかし、この段階でウクライナ軍が利用できる戦闘機とSAMの資産が限られていたため、VKSは事前に取り決めた時間に重要目標に対して大規模な出撃を行い、その間にロシアのSAMに射撃を控えるよう指示することが可能だったため、これだけでは十分な説明とは言えません。
最後に、VKSのパイロットが年間に受ける飛行時間が、欧米のパイロットに比べて比較的少ないことを考慮する必要がある。
各部隊の正確な数字を見つけるのは難しいが、ロシアの定期的な公式発表によると、VKS全体では年間平均100-120時間である。
戦闘機部隊の飛行時間は、輸送機やヘリコプターの飛行時間より少ないので、実際の数字は100時間を少し下回る程度だろう。
英国空軍と米空軍の戦闘機パイロットは、年間180～240時間の飛行時間、最新の高忠実度シミュレーターによる追加訓練、ロシア人パイロットよりも優れたコックピットの人間工学と武器インタフェースのために、マルチロール戦闘準備の維持に苦労しているとしばしば不満を漏らしている。
したがって、過去10年間に約350機の新型戦闘機を導入した素晴らしい近代化プログラムにもかかわらず、VKSのパイロットは、ウクライナの複雑で争いの多い空域環境において、航空機の理論的能力の多くを効果的に活用することに苦労しているのかもしれない。
そうであれば、VKSの指導部は、外部からの認識と能力の現実とのギャップを露呈させるような大規模な戦闘作戦を行うことをためらうかもしれない。
しかし、長期化する可能性のある作戦が始まってからまだ5日しか経っていないことを忘れてはならない。
ウクライナ上空でのロシアの固定翼機の目撃情報が数件しか確認されていないという事実は、VKS戦闘機隊が潜在的に大きな破壊力を持ち続け、今後数日間、空中および地上の固定目標に対して短期間に放たれる可能性があるという事実を覆い隠してはならない。
5Gは安全だよ！っていうのも実はウソなんだけどあんまり理解されてない。
まず5Gには２種類あってミリ波帯を使うmmWaveっていうのと5GHz帯を使うSub6っていうのがある。
Sub6は置いといてmmWaveってのは波長が短いのでたくさんの情報を載せられる。
例えば１つの波が1mmだったとして1cmなら10個の波を送れるから一度に大量の情報を送れそうでしょ？
よく5Gは低遅延って言ってるけどあれは周波数帯の話では無い。電波の遅延は変わらない。
でも超低遅延にするにはmmWaveが必要。この辺に興味あるならググってくれ。（多分出ない）
mmWaveの特徴はなんといっても指向性が強いというところ。
アンテナを向けた方向にしか飛んでいかない。1cmズレたら受信できないレベル。全然使い物にならない。
なので昔は電波塔の間とかビル間とかそういうとこで使われてたし未だに使ってる。
後は距離が離れるとすぐに弱くなる。基本的に波長が短いとあんまり飛ばない。
逆に波長が長いラジオとかは凄い飛ぶ。九州で朝鮮半島のラジオが聴けたりするよね。
この使いにくいmmWaveをどうにか使えるようにしたのがIntelとかQualcommっていう会社で
なんとmmWaveの電波を１秒間の間にいろんな方向に向けて照射して、通信できる方向を探索するという技術を開発した。
通信できる方向が決まればそこに固定するし、通信できてないことが分かればまたすぐに探索を始める。
レーダーの向きを変えているようなイメージ。位相差を変えることでそれを実現してるんだけど詳しく知りたかったらググってほしい。（出てこないけど）
とにかくこの技術のおかげでmmWaveでも1cmズレとか気にせずに使えるようになった。
普通ならmmWaveはアンテナの間に物体があると電波が通らないんだけど、探索機能のおかげで反射波を使って通信できる方向を探し出したりしてくれるようになった。
てことで残るのが距離による影響。アンテナの近くじゃないと使えないとかだと使い物にならない。
そこで5Gでやった手法が
「電波を強くする」
物理で殴る的なアレ。
そりゃ電波強くしたら届くよね、という話。
ところが電波を強くしたら人体に影響がある、というのは電子レンジでみんなが知っている通り。
これは周波数帯は関係なくて電子レンジは2.4GHzだけど出力が強いので猫とか入れたら死ぬ。
ただ、せいぜいSub6レベルの周波数帯なら指向性が無いので全方向に出力されてて単位面積あたりのエネルギーが低い。
水圧強いけど全方向なら痛くないってのと同じ。
ところがmmWaveは指向性が強いので一点集中で放水してるようなもんで結構怖い。
普通にチョコレートぐらい溶けるんじゃ無いかなぁという気分。いや、溶けないだろうけど。
そんな恐ろしいモノがなぜ許可されてるかっていうと、mmWaveには探索機能があるから、なんだよね。
探索機能があるので、仮に人体に照射されても通信ができてないから次の瞬間には別の方向にビームを発射してる。
なので人体に照射される時間が短いから問題ないでしょ、という理屈。
この辺の説明だけ聞くと
「ホントかそれ？」
って思うと思う。俺も思う。
このあたりについてエビデンスを調べたことないんだけど、人体実験やるわけにもいかんし難しいだろうなぁ。
電波出力としては電子レンジとか兵器とかと比べたら無茶苦茶小さいので多分大丈夫だろうなぁ、という気はする。
ただ、昔の規制と比べると緩くなってるから「ホントか？」とも思う。この辺が微妙なところ。
mmWaveの通信時は人体への影響が少ない（だって避けて通信してるから）し、基地局から照射される電波は5Gスマホ持ってるかどうかは関係ない。
そもそもmmWave対応のスマホはほとんど無いし、mmWave対応の基地局もそんなにない。
マップを見るとあるっぽいけど、せいぜい半径200mぐらいしか飛ばないし使えるかどうか微妙なんだよね。
個人的に思うのはmmWaveはHome5G的な固定回線的に使って、移動体に使うのはそもそも無理筋なんじゃないか、と思う。
まぁそうすると「mmWaveを使って超低遅延」とかが無理になっちゃうので言わないだろうね。
「5Gで自動運転！」とかもこの辺をあてにしてるらしいし。自動運転に5Gなんぞいらんと思うけど。
まぁなのでどうしても気になるならスマホはmmWave非対応のものを買ってください。つまり普通のでいいです。
