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はてなキーワード: インフラとは
バッテリーの製造過程での環境負荷とか、充電インフラの整備とか、航続距離の問題とか。
それに、「何倍もマシ」って、何を基準に言ってんだ？
燃費？
環境性能？
走行性能？
価格？
全部の面でEVが勝ってるわけじゃねーだろ。そんな単純な比較で語るなよ。
現実を直視しろよ。EVにもいいところと悪いところがあるんだ。お前みたいな単純思考じゃ、まともな議論なんてできねーよ。
おいおい、「EVの問題点はない」って、どんだけ現実見えてねーんだよ。
まず、EVの充電インフラが全然整ってないのに、それを無視して「問題ない」とか言っちゃうの？どこでも簡単に充電できるわけじゃねーんだよ。長距離移動するたびに充電スポット探してイライラするのが現実だろ。
それに、バッテリーの環境負荷も無視できねーだろ。リチウムとかコバルトとか、採掘するのにどれだけ環境破壊してるか知ってんのか？再利用やリサイクルもまだまだ課題山積みだぞ。それを「問題ない」とか、笑わせるなよ。
あと、EVはまだ高ぇんだよ。ガソリン車よりも高い価格設定で、庶民が簡単に手を出せるもんじゃねーだろ。補助金頼みで売れてるだけなのに、それを「問題ない」とか言ってるやつ、本当に現実見えてんのか？
最後に、発電の問題もあるぞ。結局、電気を作るために火力発電所使ってたら意味ねーじゃん。CO2排出量減らしたいなら、再生可能エネルギーをもっと使えよ。でも、それもまだまだ不十分だろ。
はあ？この記事、マジで頭悪すぎだろ。EVがオワコンだったはずなのに、なんでテスラとBYDが調子いいんだよ。おかしいだろ。
テスラとBYDが儲かってるからって、それが業界全体にとっていいことか？どこが明るいんだよ。
それに、「昇るテスラとBYD」って、まるで神様みたいに持ち上げやがって。
あのイーロン・マスクのテスラと、怪しい中国企業のBYDが「昇る」って、笑わせるなよ。
「沈む伝統メーカー」？いやいや、トヨタやVWが沈むわけねーだろ。
一時的な減益を「沈む」なんて大げさに表現すんな。何十年も業界をリードしてきたのに、そう簡単に沈むわけねーだろ。
てか、「昇る」と「沈む」で対比させ、「明暗」と「メーカー」で韻踏みたかっただけだろｗ
「生みの苦しみ」だって？甘えんなよ。EVシフトなんて、そもそも無理があるんだよ。コストが膨らむのは当たり前だろ。それを「苦しみ」なんて美化すんな。
結局、この記事はEV推進派の妄想を垂れ流してるだけじゃねーか。現実を見ろよ。
EVなんて、まだまだ問題だらけなんだよ。充電インフラも不十分だし、バッテリーの環境負荷も無視できねーだろ。
「小さな政府」を志向する政治体制が下火になりつつあると考えられる背景には、主に以下のような理由が挙げられます。
気候変動、感染症の拡大、貧富の格差、移民問題など、国境を越えた課題が増加する中で、政府の役割が重要視されるようになっています。これらの課題は、個人や民間企業だけでは解決できないため、政府が積極的に介入し、政策を推進することが求められています。このような背景から、大規模な政府支出や介入が不可欠であるとする意見が強まり、「小さな政府」から「大きな政府」への移行が進んでいます。
市場主導の経済システムによる自由競争は、イノベーションや成長を促す一方で、経済格差を拡大させるリスクが伴います。特にグローバリゼーションの進展により、高スキル層や都市部の住民とそれ以外の層の格差が顕著になり、こうした格差が社会不安を引き起こしています。そのため、所得再分配やセーフティネットの充実が求められ、政府による積極的な支援や規制が必要とされる場面が増えてきました。
2008年のリーマンショックや2020年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のような危機に対して、政府が財政出動を行うことで経済や社会の安定を図った事例が示すように、非常時において政府の役割が再評価される傾向があります。特にCOVID-19では、政府が積極的に経済支援や医療支援を行う必要があったことから、「小さな政府」では対応できないリスクに対する懸念が浮き彫りになり、政府の規模や役割を拡大する方向が支持されやすくなっています。
IT技術の進展により、インターネット上での個人データの保護や、大手テクノロジー企業による独占などの新たな問題が生じています。このようなデジタル社会での課題に対処するためには、政府が適切な規制や監視体制を設ける必要があり、「小さな政府」ではこうした複雑な問題に対応しきれないとの認識が広がっています。
財政支出が経済成長を促進するとの考え方が再評価される中、公共インフラの整備や教育、医療といった社会資本への投資が重視されています。こうした政策により、経済全体が底上げされると期待されるため、政府による積極的な財政支出が歓迎される傾向にあります。このため「小さな政府」よりも「大きな政府」による経済支援が重要視されています。
これらの理由により、現代の複雑化した社会やグローバル化した経済においては、「小さな政府」の考え方だけでは課題に対処しきれない側面が増えていると言えます。
待遇が悪いこと自体に一定の理由があることは理解せざるを得ないけど表立って露骨に見下す人間は私も本当に理解ができない。
ただ、いくつか同意できない点もある。
・銀行員くらいのステータス: おそらくこれはイメージの話でいえば収入差だと思う。平均年収は適当にググっても出てくるけど、トラック運転手と銀行員ではかなり差がある。
・誰にでもできる仕事ではない: とはいえ、銀行員との希少性の差は否めないはずだ。少なくとも日本社会においてはトラック運転手の免許やノウハウより銀行員の専門知識の方が価値が高いと思われているのかもしれない。
すごいChatGPTっぽいフォーマットになったけど中身は自分生成なのでかなり適当。
物流などのインフラを維持する仕事は大事だとは思うが、ならてめーがやれやと言われると他の選択肢がある場合避けることも事実だから
トランプが誕生したぐらいでアメリカがどうにかなるわけでもないのはもうわかってる
どうせそこまで極端な政策は実行できない
まあ赤い州の若者が中絶とかLGBTとかでいやな思いする奴はいるんだろうけどどうでもいいよ
大きく動くのは結局アメリカ国内のゼロサムな話であり4年8年スパンでシーソーするだけ
国内治安だの薬物だの、トランプ以前どころか建国以来からずっと悪いんだからさ
トランプもほんとにヤバイ軍事侵攻とかをするほどの極端なバカではない
むしろ孤立主義の介入嫌いであってせいぜい困るのは米国民ではなく西側の軍事力の低い国
アメリカでトランプを産み出したラストベルトだが日本全体がラストベルト化して詰む未来はそう遠くない
トヨタホンダあたりもそのうちしれっと外国に逃げ出して日本の産業保護とか投げ出すだろう
まあ日産とかの弱小よりは耐えるだろうけど長期的にはもう終わりが見えている
それ以外の基礎的な工業はもっと耐えそうではあるが労働者を吸収できる規模は小さくなる
今はのんきしている業界も結局は日本語圏の工業マネーを吸い上げてるだけなんだから
医療だろうが文系コンサルだろうが工業死んだら端から壊死していくしかない
そしてトランプは対中融和に走るだろうから西側の工場路線で生き延びる流れも弱まって
日中共倒れになるまでデフレ輸出絶滅戦争をやる方向に行くと考えるのが自然だろう
本質はもう日本に投資を呼び込めず、国内マネーも集められず、研究もインフラ投資もできないというところなので
そこに目をつむって何をやってもあまり意味はないし政権交代しても変わらなそうである
もう成長しないのだから
債権がある奴らは国内労働者の低料金サービスを受けられてお得な成熟した衰退国だが
移民問題も米国はあくまで流入に苦しんではいるが呼べばいくらでも来るのだ
日本はもうそろそろ最初の段階、サービス業がアジアと同水準になりまともな人材は呼べなくなる
もしこの水準を超えたら一気に人手不足からインフレが爆発するか
それがいつ来るかは読めないが状況がよくなることはない
地方が壊死していくのをじりじり見ているだけ
みんな薄々分かっているから人工知能で世界革新レベルの奇跡の逆転に祈るか
逆に陰謀論に走ってそういう新技術へのアレルギーで自然派カルトになるかの二択
トランプがアメリカを救うのを待っている共和党信者よりよほど深刻に詰んでいるのだが
いや分かっている
とリベラルは本当に思ってるし、そうしてくれる人を推してたんだけど
余裕のない人はこれを「どの立場だよキメェ」って受け取るんだよね
それをよくわかってるんだよねトランプは。
ここ数年どころじゃなくインフラ支えてるといっても過言じゃない不法移民に対して追放ってさぁ
貧乏人は「こいつはいじめていいよ」ってサンドバッグ与えておけば満足だろ、ってあまりにも国民を馬鹿にしてると思ってたけど、それが事実っていう
ご指摘ありがとうございます。AI以下の知識しかないあなたに言われるとは、心外です。
しかし、数理モデルは現実を理解するための有用なツールの一つであり、適切に使用すれば洞察を得ることができます。以下、より現実に即した形で数理的な反論を試みます。
複雑系理論を用いて説明します。都市の活力を表す指標 V を以下のように定義します：
V = f(P, E, I, S, G)
ここで、P は人口、E は雇用機会、I はインフラ整備度、S は社会サービス、G は行政の政策効果を表します。各要素は相互に影響し合い、非線形的な関係を持ちます。
α(V) は成長率、β(V) は衰退率を表し、V の関数となります。この微分方程式は、ある閾値を下回ると急激な衰退が起こる可能性を示唆します。
例えば、RESAS（地域経済分析システム）のデータを用いて、南丹市の事例を分析すると、地域経済循環率が93.4%という高い値を示しています。
行動経済学の知見を取り入れ、経営者の意思決定モデルを以下のように拡張します：
U(π, B) = w1 * π + w2 * B - λ * σ^2
ここで、U は経営者の効用、π は企業利益、B は経営者の私的便益、σ^2 はリスク、w1, w2 は重み付け係数、λ はリスク回避度を表します。
この関数形は、経営者が短期的利益や私的便益を重視する可能性を示唆します。日本の内部留保率が50%前後で推移していることは、この理論と整合的です。
L = Lr + Ln
w = wr * Lr / L + wn * Ln / L
L は総労働力、Lr, Ln はそれぞれ正規、非正規雇用者数、w は平均賃金、wr, wn はそれぞれ正規、非正規の賃金を表します。
最低賃金制度により、wn ≥ wmin という制約があります。この制約下で企業が利潤最大化を図ると、Ln / L が増加し、平均賃金 w が低下する可能性があります。
これらのモデルは、問題の構造を理解し、政策立案の基礎となる洞察を提供します。
例えば、地方創生には複合的なアプローチが必要であることや、企業ガバナンスの改善が内部留保問題の解決に重要であること、労働市場の二重構造解消が賃金問題の改善につながる可能性があることなどが示唆されます。
現実の問題に取り組むには、これらの理論的洞察と実証データ、そして現場の声を総合的に考慮する必要があります。
https://www.statista.com/statistics/273579/countries-with-the-largest-oil-refinery-capacity/
すべてが原料を中国に送って精製しとるんやで
なんやで
わいは米天然資源株買うために調べたけど、掘れば終わりってわけじゃないんやで
掘るのは簡単やでもっと穴増やしてフラッキングすればええんやで
でも原油は余るんやで、コロナの時も原油が余ったやん？あれなんでかというと精製が追い付かんのやで
日曜は教会に行くので無理 まあ分かる
自由と民主主義・法の支配の盟主の分際でそれを支えるインフラ整備もせずに、ダラダラ200年前の法律で国のボス決めてる
ご回答いただきありがとうございます。
あなたが思っておられる「多くの書店に共通する」点は、多くの書店で努力しているものの解決が難しい、あるいは実情とは異なるご指摘ばかりでしたので不思議に思ったのですが、なるほど、ご自身の大型店指向に基づいた個人的な要望をポストしておられたのですね。理解しました。
お気付きのように文化事業としての大型書店は持続不可能なビジネスです。これはいまに始まったことではなく、日本の出版流通の歴史的背景があってのことです。
一地方の書店チェーン運営に関わったわたくしからすると、東京や大阪などの大都市圏ですら副業による収入がなければ大型書店経営が成り立たないのは既に明らかなことで、また、公共図書館に専門性の高い書籍の蔵書を求めるのも無理があります。
地域の中小書店の維持存続ではなく大型書店になんらかの充実を求めることと、公共図書館へのアクセスを容易にすることはまったく別の話であります。
また、「 新刊書籍の流通市場で寡占状態により競争が少なくなっている」がなにを指していて、それが公益とどう関係するのかはわかりませんが、なんにせよ「自分の住む街の小さな新刊書店を必要なインフラだと思っていな」いことのほうがよほど公益に反するし、かてて加えて残念ながらあなたが望んでいるであろう大型書店のクリオティが上がる未来が来る確率は低いと思います。
はたして「社会全体」が考えてくれるかなぁ。
ありがとうございます。自分は、自分の住む街の小さな新刊書店を必要なインフラだと思っていなく、基本的に専門書へのアクセスを確保したいと思っています。そのため大型書店が持続可能なビジネスであることが死活的に重要です(amazonも重要)。自分が読書好きになった経緯から、子どもが本好きになるためには図書館へのアクセスの方が重要かなと思います。古本屋が一定数ある街は、それがインフラかどうかは別として、素敵だなと思います。
→ 個人的には書店の在庫APIがあれば、誰かがそういうサイトを作るのではと思います。図書館の蔵書に関しては、calilがあるかと思います。
・会計列を短くする目的でレジ台数を増やすとして、そのレジスペースを確保できるのか。またそのためのレジ要員の人件費はどうするのか。
→ 店舗によると思います。八重洲ブックセンター旧本店のときは、1Fにレジスペースがありましたが、最上階に銀行のカウンターみたいな会計スペースがあったのでそこで座りながら数十冊・数万円の会計を10分ぐらいでしてました。客単価によって、セルフレジ・有人レジ・カウンターみたいに使い分けても良いと思います。
→ 必要ないと思います。書店での体験が全てです。ただ、「15000円以上のときに送料無料」のようなサービスがあると、(基本的に本を持って帰る自分のような)顧客と対話できていない感を感じます。「ポイントx倍」とかのサービスも本棚で勝負できていない書店が稚拙な集客に走っている印象です。なお、八重洲ブックセンターの物理的なポイントカードは結構好きでした。
→ オンラインフォームのようなものがあれば、十分だと思います。参考までに、e-honだと注文は一瞬ですが、物理書店との連携が中途半端です。丸善ジュンク堂のshopifyのサイトでも取り置きは可能なので、取り寄せを可能にすることは出来るかもです。なお、その際、amazonのサイトを見ているときがありますが、様々な理由により敢えて物理書店で買いたいときがあります。
・書籍を取り寄せするための流通システムとamazonやe-honとでは流通システムが異なるが、その責は新刊小売書店が負うべきものなのか。
→ 流通の細かな話は分からないですが、amazonやe-honを使わないで書籍を取り寄せしたいニーズもあるので、そうした潜在ニーズは新刊小売書店の企業努力で発掘されたら良いと思います。個人的には、敢えて物理書店で取り寄せする際は、10日後に納品とかで問題ないです。
・しおりを作っているのは大半が出版社であり、自社でしおりを制作している書店がどのくらいある（あった）のか。つまりコストカットしているのは本当に書店なのか。
→ 八重洲ブックセンターではしおりがありました。ただ、トーハンが49%の株を持った2016年頃から、無くなりました。2024年にオープンしたグランスタ八重洲店ではオープン当初はありました。神保町の東京堂書店も昔あった記憶です。
→ これも細かな話は分からないですが、取次とのパワーバランスで本棚の書籍が決まっているような印象を受けるときがあります。丸善日本橋、丸善丸の内、ジュンク堂池袋、紀伊國屋書店本店も自分が比較的詳しい分野だと同じような本が並ぶ感覚が強くなっています。神保町の東京堂書店は自分が比較的詳しい分野だと結構厳しくなってきている印象です。
→ 大型書店でx年前に入荷した数千円の本が売れた、みたいなのを積み上げるときに、数千円の文房具や雑貨を売るのとオペレーションもモチベーションも違うのかなと思います。また、文房具や雑貨収入がメインの有隣堂を見ても、書店がセレクトした文房具や雑貨だからといってそこまで面白くなく、中途半端に終わる気がします。丸善の丸の内や日本橋にあるような高級文房具や絵画などは別かもしれませんが、自分がそうした商品を買うときは結局その専門店に行きました。なお、八重洲ブックセンターでプレスマンのシャーペンは良く購入してましたので、書店のアクセントとしてあっても良いと思います。
→ 書店の体験が変わると思います。今はレクサスを買うのに、カローラの販売店で購入している感覚があります。
・ブックカバーの付け方が凄く雑になったとして、それは取次のせいなのか。
→ 取次のせいではないと思います。なお、神保町の東京堂書店はけっこうちゃんと付けてくれます。外人と外商に支えられている紀伊國屋書店も微妙にこの辺が改善してきている気がします。
・「雑誌ベースのインフラを全国に構築している」トーハンは同時に、書籍の流通システムも構築していますが、コアな書籍を売りたい大型書店に関わるのが危険する根拠はなにか。
→ 一般論として、toBをメインの収益源にしている企業がtoCに関わるのは難しいと思います。toB向けのコストカット的kaizenをtoC向けに中途半端にすると安っぽくなるだけな印象もあります。大型書店の場合について考えると、ニッチな需要にどれだけ対応できるかが重要なので、書籍の流通システムを維持するためにマス向けの本や雑誌を毎日物流網に載せたい取次とはやや利益の方向性が違い、結果として大型書店で数万円の本を買いたい顧客ニーズに対応する体制を整備することが難しくなるのだと思われます。
→ 新刊書籍の流通市場で寡占状態により競争が少なくなっていることで、公益が損なわれているならば、社会全体で考えるべきだと思います。なお、再販制度が独禁法の適用除外となっていることとは別の論点ではあると思います。
→ 1978年にオープンしたとき八重洲ブックセンターは「文化事業」として数年の赤字前提だったようですが、結局2年で黒字化したようです。オープンして数ヶ月で1000万人の来店者数みたいな記事もありましたが、潜在的なニーズを当時の経営陣が把握できたのは、それが彼らが自身のニーズであり一番の顧客であったからだと思いますが、同時に「文化事業」として大胆な投資を出来たからなのだと思います。上記のしおりが必要なのかどうかや文房具や雑貨で稼ぐことの問題点みたいな議論も貧乏くさい気がしており、結局大型書店は「文化事業」としてすることで潜在的なニーズを中長期で発掘し持続可能なビジネスになるのかなと思います。なお、今の大型書店の本棚を見ると、ただ大きなスペースに本を沢山並べているだけ感もあり、そもそも書店員や経営陣はその書店の利用者なのかなと思うときがあります。紀伊國屋書店みたいな外人向けの運営は良く分かりません。
以上です
