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交通規則は一気に複雑化するだろう。空飛ぶ車の導入により、既存の交通ルールに加えて、空中交通に特化した新たな規則が必要となる。以下にその例を列挙する。
- 最低飛行高度: 空飛ぶ車が飛行できる最低高度を設定し、地上交通や歩行者に対する安全を確保する。
- 最高飛行高度: 高度の上限を定め、航空機との衝突を避ける。
- 高度別通行帯: 高速道路のように、高度別に異なる速度制限やルートが設定される可能性がある。
- 飛行ルートの指定: 特定の飛行ルートを設定し、渋滞や事故を防止するために空の道を効率的に利用する。
- 都市上空飛行禁止区域: 住居密集地や商業地区の上空では飛行禁止エリアを設けることで、安全性とプライバシーを確保する。
- 飛行優先権: 同一経路上での進路譲渡のルールや、交差点に相当する場所での優先権の規定が必要。
- 離着陸専用ゾーン: 空飛ぶ車が離着陸できる専用エリア（「スカイポート」など）を設定し、無秩序な着陸を防止する。
- 緊急着陸規則: 技術的問題が発生した場合に、安全に緊急着陸できるエリアとその手順を規定する。
- 空中での速度制限: 地上とは異なる速度制限が必要となる。高度や天候に応じた制限も考えられる。
- 操縦ライセンスの取得: ドライバーではなく「パイロット」としての訓練が必要で、特別な免許制度が導入される。
- 飛行禁止天候: 強風や濃霧、雷雨時には飛行が禁止される。
- 視界確保義務: 飛行時に一定の視界が確保されている必要があり、自動運転機能が故障した際の対応策も規定される。
- 空中交通管制の強化: 空飛ぶ車が増加することで、空港での航空管制のような空中交通管制システムの導入が不可欠になる。
- 通信と追跡義務: 空飛ぶ車が常に追跡可能であるよう、位置情報をリアルタイムで送信するシステムが必要。
- 自動衝突回避システム: 空飛ぶ車には高度なセンサーと自動衝突回避システムが義務付けられ、事故を防ぐ。
- 飛行間隔の確保: 前後左右上下の空飛ぶ車との距離を一定以上に保つための規則が必要。
- 騒音制限: 空飛ぶ車が都市部上空を飛行する際の騒音を規制し、居住者への影響を最小限にする。
- 排気規制: 空飛ぶ車が排出する排気ガスや環境負荷を低減するための規制が導入される可能性がある。
- 電動化推進: 環境保護の観点から、電動空飛ぶ車の利用を奨励する。
- 空飛ぶ車専用保険: 地上の自動車保険とは異なる、空飛ぶ車専用の保険が設けられる。
- 事故時の対応規則: 空中での衝突やトラブル発生時の対応プロトコルや、被害者救済措置が規定される。
- サイバーセキュリティ規制: 自動操縦機能のハッキングやサイバー攻撃を防ぐための厳しいセキュリティ基準が必要。
- 緊急停止機能: 何らかのセキュリティ脅威が発生した際に、強制的に飛行を停止するための機能を義務化。
- 空中でのプライバシー保護: 空飛ぶ車による撮影や監視が容易になるため、個人のプライバシーを守るための規則が求められる。
- 空中領域の所有権問題: 空飛ぶ車が通過する空域の権利や管理責任が明確化される必要がある。
これらの規則により、空飛ぶ車社会が安全かつ秩序正しく運営されることが期待されるが、技術の進歩に伴いさらなる規制の追加も考慮されるであろう。
よく勘違いされるがアフガニスタンにおいてタリバンは政権担当者でしかない。
中国における中国共産党に近いし実権もあるが、これはあくまで国家全体の方針から逸れない限りの話に過ぎない。
実際アメリカの占領統治はここを蔑ろにしたから最終的に破滅した。
アフガニスタン（及び周辺の地域）にはジルガという制度があり、中央政府と独立して運営される地域の行政指針・司法がある。
その全体会議であるロヤ・ジルガは事実上のアフガニスタン最高権威であり、歴代政権や王朝も蔑ろにできなかった。
国家制度としての選挙制度は浸透しないのに、自主的に地域代表が集まり、不参加でも決定方針には概ね従うのだから近代統治からすればたまらない。
ちなみに地域コミュニティで1票の大原則があるため、一票の格差は凄まじく偏るので大都市は非歓迎的である。
そしてその弊害を大きく受けていたのが高度に組織化されていた北部同盟であり、ウズベク人や少数民族たちはアメリカの支援を受けてアフガニスタンのイスラム首長体制の破壊に協力することとなる。
アメリカの占領期間中はロヤ・ジルガの開催は低活発で参加も少なかったが、タリバンの復権により久しぶりに多くが参加し、タリバンの政権担当は概ね承認された。
タリバンの政策が(アメリカ)南部同盟的で前時代的なのは教義もあるが支援者によるところが大きい。
ところでロヤ・ジルガは意外と話がまとまる。というのも地域代表のコミュニティで採決するかどうかは別の話なので、紛争が発生しない限りはホイホイと賛成される。
タリバンが原理主義体制を実施します～～～賛成！ となっても、自分とこではいけしゃあしゃあと勝手にやるのだからある意味無責任的でもある。
ケシ畑だけは燃やしに来たが、政府が動いて地域に介入するのは珍しい出来事である。
余談だがイスラム原理主義における麻薬はご禁制であるが、戦時中タリバンはジハードのために緩和した。
というのも栽培したアヘンはメキシコ経由でアメリカに持ち込まれるため、戦費を敵対国のアメリカから分捕れてしかも社会が悪化するので攻撃扱いになるからだ。
こういう法理で解禁したので、ジハードの終了に伴いケシ畑は焼かれた、のだが……。
問題はアヘン収入がないと経済の終わる貧しい地域の存在と、戦時中に獲得したヘロイン工場が残留している疑惑である。
この長い戦争およびアメリカによる近代化で、若干原理主義の強度が下がった。そしてアメリカを許していない。
その結果、アフガンはアメリカの麻薬戦争に参戦し続けている可能性がある。
アメリカの大麻緩和はこの攻撃を緩和する意図があると見られている（ミャンマーの増産も影響しているだろう）
確かに面白いテーマだね。トヨタと町工場の差は、いくつかの要因で説明できると思う。一つ目は規模の経済。トヨタは大量生産を行うため、一台あたりのコストを下げることができる。町工場は小規模で、同じようなコストメリットは享受できない。
二つ目は技術力と品質管理。トヨタは長年にわたり品質管理（例えば、トヨタ生産方式）に力を入れてきた。結果として、品質が高く信頼性のある車を作ることが可能になった。町工場は多くの場合、リソースやノウハウが限られているため、同じレベルの品質管理を行うのは難しい。
三つ目は資本力。トヨタは大企業として膨大な資本を持っており、新しい技術開発や市場開拓に投資する余裕がある。町工場はある程度の資本で運営されるため、同じように大規模な投資を行うのは難しい。
以上のような要因が重なって、トヨタと町工場の間には大きな差が生まれたんじゃないか。もちろん、町工場にも独自の強みや役割があるので、一概にどちらが優れているとは言えないけどね。
LAとかマジでテスラだらけなんだけどテスラが売れたのってアメリカ人の信じられないレベルの同調圧力のせいだよ
日本の同調圧力がすごいみたいなこと言うやつよくいるけどアメリカはその比じゃないから
同調圧力ってのをもっとわかりやすく言うとロールモデルみたいなのがめちゃくちゃ明確で
だからアメリカ人は体鍛えてデカイ犬飼って髪の毛は絶対下ろさないし聞く音楽なんかもロールに制限されてる
まともな社会人の男がジャスティンビーバー聞いてるなんて公言してみ？マジでそれ以降バカにされるか避けられるから
その結果生まれたのが自分で考えないでリベラルなセレブがやることをただ真似する頭空っぽの連中で
そういう奴らがEVを買い支えてたりするまあテスラはもうそのタームは超えてるけど
日本はルールやマナーを守ることに関する厳格さとそれを破る人間への忌避感はすごい高いけどそれってルールの下に運営される共同体として健全だし
男女のジェンダーの問題はあるけどアメリカほど強制的なライフスタイルもない
なんで多様性多様性って言われるかってそれがアメリカに無いからなんだよ
多様性は確かに大事だけど今のアメリカの多様性の考え方をそのまま日本に輸入してもマジで意味ないよベースが違いすぎるから
アメリカの進歩しねーなって思うのは多様性を実現するために多様性を実現するためのパッケージができてそれに当てはまらないものを許さなくなってんの
だから本当の多様性は生まれなくてパッケージが規定する多様性が広がってるだけのアホにしか思えない状況
ただそれが効率面でいうと良いのは間違いないとも思う
結局効率ってのを突き詰めるとビジネスと同じでアホには考えさせないで
こうやれこう生きろってマニュアル化してそれ通りに動かすのが手っ取り早いのよ
LINEやWhatsApp、SignalはどれもE2E暗号化を採用している。
しかし、Signalの方がLINEやWhatsAppよりも安全である。
メッセージの内容はエンドツーエンド暗号化によって保護されるが、LINEはメタデータを保護しない。
メッセージとメタデータに加え、アプリはスマホに保管されている情報も収集できる。
LINEは、LINEの海外拠点が、開発・運営業務上の必要性からデータにアクセスできる状態になっていたことについてユーザーへの説明不足が指摘されている。
一方、Signalは電話番号のみを必要とする。その電話番号も、身元に関連づけることはない。
どの企業がメッセージングサービスを所有しているかも重要である。
新生Zホールディングスは、LINEをグループに加えたことで、ヤフーやその他のサービスとの業務連携を強化するとしている。これは個人情報の流用を示唆する。
一方、SignalはSignal Technology Foundation社が所有している。ユーザーの寄付で運営される登記された非営利団体であるため、LINEよりはマシだろう。
残念ながら、個人が自由に移動したいときに移動できる時代は終わりました。
路線バス事業者や国、自治体はそれぞれ頑張っていますが、構造的な欠陥から立て直しは既に不可能です。
これから数年で都市部・田舎を問わず無くなります。（残ったとしても、利便性は著しく損なわれます。）
足が不自由だったり免許を返納した高齢者など、いわゆる「交通弱者」の方々は、今後は自力で（公共交通に頼らずに）移動する手段を確保してください。
確保できないのであれば、移動しないで生きていってください。文句を言っても解決しません。
また現在、車を運転できたり健康で移動手段に苦労しない人は表面上問題ありません。
しかし、あなたが自分で移動できなくなったとき、もうあなたを運んでくれる手段は恐らく残っていないので、今のうちに覚悟しておいてください。
路線バスの運転手は昔から労働時間が長く、休みもあまり取れないため労働環境が良くありません。
そこで、2024年4月から、働く時間を規制することによって運転手の労働環境を改善したり、しっかり休むことによって運転時の事故を減らしたりすることを目指しています。
これだけ聞くと、運転手の労働環境が改善されるだけで、何が「問題」なのか良く分かりません。
働く時間を規制するということは、昔は1 日14時間働いていた人が10時間しか働けなくなるということです。
（これは例えで、本来の規制時間はもっと条件があり複雑です。詳しく調べたい人は「改善基準告示」で調べてください。）
しかし、今の路線バスは1 日14時間働く前提でダイヤが決められているため、4時間分運行できなくなります。
4時間分を運行するためには、もう一人運転手を雇用して運転してもらえば問題ないのですが、そもそも労働環境が劣悪であったためなり手がおらず、運転手の確保もままなりません。
運転手が確保できなければ、4時間分は運行できないため、減便や廃線となります。
運転手のなり手がずっと居ないため、運転手の高齢化が深刻化しています。
更に、1日14時間働けたのが10時間まで減るため、時給としては「稼げなく」なってしまいます。
労働環境は改善しても、賃金が上がらないため、そもそも運転手になりたい人がいないのです。
今後は、退職者が常に多い状態が続くため、そもそも路線バスを運行させることができず、路線バスはなくなります。
これは、国が厳格に運賃の決め方を定め、市民の足として高価にならないように制限しているからです。
故に、例えば運賃を2倍にして収入を増やすといった方策は簡単にはいきません。
これまでは、どこの路線バス事業者も、赤字の路線バス事業を観光業や別の事業で補填することで、体制を維持してきました。
ですが、昨今の新型コロナウイルス禍で環境需要は蒸発し、新しい生活様式で移動需要も激減しました。
これによって、赤字を補填する事業の存続すら危うくなり、そもそも赤字の路線バス事業は成り立たなくなりました。
しかし、税金で運営される国や自治体が運行するならば、赤字はさほど問題なくなります。
（路線を維持するため交通税のようなものは必要になってきますが。）
問題は、全国にある民間路線バス事業者を全部官営に転換するのが事実上不可能（民主主義国家なので）ということです。
民間の路線バスに事業を維持してもらうには、赤字を補填してかつ運転手の賃金が上昇するぐらい税金を投入すれば解決します。
(1)と同様に、交通税のようなものを創設し、それを原資に路線バスを維持します。
問題は、路線バスを維持しなければという機運を日本全国で高め、国のトップが舵取りして決定していかなければ実現は難しいということです。
一事業者や一政治家、一市民が騒いだところで大きなうねりは作れないでしょう。
また、「なぜ路線バス事業者だけに税金を投入するの？」という問題も発生します。タクシー事業は救わなくていいのでしょうか。
** (3)完全自動運転に転換する
技術的ブレイクスルーが起き、路線バスが全て完全自動運転になれば、運転手も不要であり、また労働時間の問題も解決されるため、路線バスは生き残れます。
希望があるとすれば、今の若者が高齢者になったときに、完全自動運転が実現しているかどうかです。
それ以外の今を生きる人は、路線バスによる移動は諦めてください。
利用規約にあった
問い合わせてみるといいかもしれない
(13) プライバシーに関する意見・苦情・異議申立/登録個人情報の開示
1. プライバシーに関する意見・苦情・異議申立、およびご自身の登録個人情報の開示を請求される際には、cs@hatena.ne.jpまでお問い合わせください。内容を確認後、折り返しメールでのご連絡をした後、適切な処理ができるよう努めます。
2. お問い合わせが満足に対応されなかった場合は下記のいずれかの窓口までご連絡ください。
1. TRUSTe（受付対象範囲は hatena.ne.jp ドメイン（サブドメインも含む）で運営されるサービスのみです）
ウォッチドッグプログラム https://www.truste.or.jp/hssl/watchdog/
帝国建設は、住宅建設業を営んでいるが、第三帝国の事実上の国策会社である。
帝国建設が用地を取得する場合、土地の面積は2倍に錯誤されて測量されることが常である。したがって、担保価値、融資額もまた2倍になる。
もとより帝国法務局と帝国警察庁、土地所有者（多くは金融機関の代理人）とは、60年以上前に用地確保に関する密約をしており、互いの違法や錯誤を指摘しないことは暗黙のルールである。
用地測量の錯誤については、用地を各住宅ごとに分筆する際の再測量によってほぼ正しく訂正され、登記される。
帝国建設の住宅は、融資金額に準じ、通常の倍の価格で売り出されることになるが、そのことは当然の習慣であるとされている。
事実上の国策会社とは、その独占状態や違法を議員に見逃させつつ、新規住宅数などの数字を増やし、GDPを上げることによって運営されるということである。
ジャニーズが「虚偽の告発をしている偽被害者がいる」とか「マスコミはちゃんと検証して」とか声明を出して叩かれていたけどさ。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.johnny-associates.co.jp/news/info-727/
いや、これだけ金の匂いがする案件なら現実問題、そういう本物のタカリ野郎は100％混ざっているだろうし、こういう牽制をするのは仕方ないでしょ。
叩いている奴等はそういうタカリにも金を払ってやれって言っているの？
真偽を確認することすら拒むってことはそういうことでしょ？
言っていることが『推定無罪』も『立証責任』もない人民裁判のレベルで、ドン引きなんだよな。
で、その一方で分からないのは、叩ている人達もそういう真偽追及の主導権をジャニーズに渡しちゃうところなんだよなぁ。
なんか、ジャニーズに被害の証言を全部認めろみたいなこと言っているけどさ、それって結局、認めるか認めないかの主導権はジャニーズ側にあるってことじゃん。
俺は別にジャニーズを擁護したいわけでもないから正直に言うけどさ、今までの態度を見ていたらジャニーズが名乗り出た人全員を救済するとはとても思えないでしょ。
高い確率で、しっかりとした立証ができない被害者に対しては有耶無耶な逃げ切りを狙うと思うよ。
そりゃあ主催がジャニーズ側なら、ジャニーズに有利に運ぶように運営されるのは当たり前でしょ。
結局、なにが悪いかって、警察も司法も関係ない法の外の喧嘩で追及を始めたのが一番悪いと思うわ。
だから、叩く側も野蛮な吊るし上げ的手法に走るし、ジャニーズも喧嘩だから躊躇いなく反撃の手を打ってくる。
追及の主体が、法じゃないから双方好き勝手を許してしまっているのが現状なんだよ。
いやまあ、直接の加害者が死んだ今、法で下せる罰だけじゃ大したことができないっていうのは分かるけど、でもそれが法治国家の限界ってもんでしょ？
あとは、市場的にジャニーズをどう罰するかってこともあるけど、それも悪印象で降りるスポンサーや不買する消費者がいたり、でもそういうの気にしない一般消費者がいたり、逆に買い支えようとするファンがいたり、色んな人の自由な経済活動の結果としてどうなるか決まるモノで、誰かの独善で決まるようなモノではない。
ジャニーズに良い様に動かれたくなかったら、法的な形で一切の逃げ道を塞いで贖わせるしかなかったんだよ。
たとえ、それがもう手遅れだったとしても。
＞少数のエリートリーダーによる独裁で運営される組織による侵略的世界改革こそ至高みたいな徹底的な中華思想至上主義の刷り込みのオンパレード
これモロに西側やん
アメリカとか衆愚政治極まっておもくそ元増田の文章通りの社会になってるよな
＞独裁的に運営される私企業のリーダーで、侵略的思想による他者への介入と主義の押しつけと言う、偽善と傲慢を絵に書いたような中国の代弁者
他国に政治工作しまくり～の自由と民主主義押し付け～のLGBTだのSDGsだの押し付け～の金融牛耳って表現を間接的に縛り上げてき～の
白人はやりたい放題やっとるわ
＞そのような「抵抗勢力」は、決して主人公の思想を受け入れない為、武力介入し人を殺して無理やり従わせると言う、お決まりパターンばかり。
従わない中東に対してアメリカはおもくそ武力介入して無理やり従わせたよね
武力介入して民間人毎殺しまくって無理やり従わせてきたのはむしろ西側だよ
大国は結局元増田の文章のような社会になるってことだと思うよ結局
サッカーが一番人気ではないがW杯に出てくるレベルの国は、日本のほかにアメリカ、韓国、オーストラリア、カナダ、ベネズエラなどがある。これらの国の中でW杯ベスト8以上に行った最後かつ唯一の大会は2002年。バイロン・モレノという審判が大活躍してメチャクチャになった大会である。彼が活躍していなければ韓国はベスト16で終わっていたし、アメリカもグループリーグ敗退だったのだ。（※アメリカはグループリーグ第2戦のポルトガル戦で、モレノからのアシストを受けて勝ち点3を得ている。これが効いてグループリーグを通過できた）
つまり、サッカーが一番人気でない国が、まともなW杯でベスト8以上に行った事例は未だにない。
では、一番人気でないと何がW杯上位進出の阻害要因として起きるのかを分析する。
これはよく言われることである。身長・体重を中心とした体格面で上回るアスリートが人気競技に奪われてしまい、サッカー界はその残りカスで選手を構成しないといけなくなるのだ。大昔の代表監督だったトルシエがプロ野球の試合を観戦して「日本代表に必要なフィジカルを持っているアスリートがここに居た」と嘆いたのが有名だが、他の国でも同じ事が起きている。
例えば、今大会のアメリカ代表。ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.1cmと日本代表より3cmほど高かったが、MLBの平均身長には劣る。大谷翔平のいるエンゼルスの今季最終戦のスタメン平均身長は184.9cm。4cmくらい劣っている。サッカーは身長が高ければ絶対良いというわけでもないが、体の強さが求められる競技なので高いに越したことはない。あまり高身長のイメージが無いブラジル代表ですら、ベスト16の試合のスタメン平均身長は181.8cmとアメリカより高いのだ。
サッカーが一番人気の国であれば、天然芝の練習場やサッカースタジアムがいとも簡単に作れる。その原資はほとんどが税金だ。
例えば日本はいろんな競技が人気があるので、サッカー専用スタジアムよりも様々な競技を行える陸上競技場の方が需要が高い。サッカーでしか使えないサッカースタジアム構想の話が出てくると「税金ガー」「稼働率ガー」と大騒ぎされ、反対運動が起き、一部例外を除いて数年の間にその構想は立ち消えとなる。
アメリカは一見マシに見えるが、プロサッカーリーグMLSの本拠地の大半は「アメフト兼用」「人工芝」のどちらかだ。天然芝のサッカー専用競技場はなくはないが、それが税金で建設、運営されることはない。中東諸国と同様に、富豪の戯れの一環として作られている。
プロリーグのスタジアムですら苦しんでいるのに、練習場が増えるわけがない。Jリーグですら未だに専用練習場を持っていないチームが結構あるし、練習場を持っていても人工芝だけ、と言うチームも少なくない。一般用のや学校のグラウンドも一時期は芝生化推進プロジェクトがあったが今は費用問題でほぼ頓挫し、土か人工芝か荒れ果てた天然芝かの三択。一方でW杯は天然芝だ。テニスでもクレーコートと天然芝のコートで戦績が違うプロ選手が出るように、人工芝や土のグラウンドで練習しても天然芝の本番では繋がらない部分が出てくる。
これが「サッカーが一番人気ではない国のサッカー環境」。サッカーのための設備投資が出来ない。サッカーが一番人気の国とサッカー「も」ある国とでは、インフラからして違うのだ。その差がW杯の成績として出てくる。
サッカーの人気を上げるのは難しいだろう。サッカーが一番人気ではない国はスポーツコンテンツが豊富にある国が多く、世界で特筆した結果を出せないままでは人気が上がることはない。今みたいに4年に1回、3週間ほど特集されるくらいである。
となるとルールを変えるしかない。W杯スタジアムの人工芝解禁は度々FIFAの中でも話が出ているし、育成年代の世界大会(U-17W杯)では実際に解禁された事例もある。近年FIFAの中でもアメスポ文化派の人の発言力が上がっているようなので、次の次のW杯あたりから人工芝が解禁される可能性はある。そうすれば、日本やアメリカなどの「サッカーが一番人気でない国」にも上位進出のチャンスが出てくるだろう。
この分野はガチ素人ですが、特にゲーム部以前は聞きかじりです。エンタムという事務所もあったんだよ。
ウェザーロイドやバーチャルアイドルの時代。VTuberのイメージも固まっていない。
キズナアイやミライアカリら五人揃って四天王が現れてVTuberのイメージを形成していく（が、イメージがそのまま引き継がれているとは言えない）
一つのチャンネルで複数のVTuberが配信し、箱として大きな人気を博す。
しかし、演者に過酷な勤務を強いていた労働問題が明らかになり炎上。演者交代の暴挙に出て凋落。最近解散した。
四天王の電脳少女シロが導線となり、リレー形式で見やすい1時間配信を行うことでファンを箱でガッチリ囲い込む。ファンアートの作成などにも積極的な箱推しファンを育成する。
だが、夜桜たまが引き起こした騒動によりファンの間で激しい対立が起こり勢いを失う。
初期から比較的（あくまでも他社との比較）安定した運営がなされてきたが、所属VTuberをひたすら増やしていく路線の中から飛び抜けた人気を持つVTuberが増えてくる。その一方で一期生が重みを失っていない点も強みと思われる。
男女混合で運営される中で、男性VTuberに人気の集中する傾向が徐々に出てくる（壱百満天原サロメは久々に大ヒットした女性だが）。
ホロライブはどっとライブで騒動があった時期くらいからアイドル路線に切り替えてきた（同じ会社のホロスターズを含め、男性VTuberとのコラボを特定のVTuber以外はほとんどしなくなった）。バイリンガル（スペイン語もそこそこ行けたようなのでトライリンガル？）のヤクザドラゴン桐生ココ加入などの要因もあり海外でも人気を得て大いに伸びる。
その桐生ココやスパチャ世界一にもなった潤羽るしあは炎上もあり引退したが、VTuber登録者数最大のがうるぐらを擁し、新人はデビューが決まるだけで初配信前には登録者数が10万人を超えるなど、かなりの勢いを保っている。
アメリカ・インドネシア・中国などの海外にも多くの視聴者を集める事務所が現れてくる（ Vshojoなど。おそらくスペイン語圏でシェアのあるOWOZUというところを今知った）。
ホロライブやにじさんじの海外事務所も人気を得る（にじさんじは最近EN以外をにじさんじ本体に合流させた。VTuber間の目立った交流はないが中国にも事務所あり）。にじさんじを運営する「えにから」が上場し、最近デビューした壱百満天原サロメが大きな話題になる。
ホロライブの次に来るかもしれないと言われていた「ぶいすぽっ！」は前述のゲーム部を運営していたUNLIMITEDに買収されファンの間に不安が走る（他にもまともに運営してきた事務所を持っているため心配のしすぎという意見もある）。独自のショート動画路線でホロライブを超える再生回数を叩き出すようになったあおぎり高校（ここもUNLIMITED傘下）、トップにならなくともコツコツと安定した運営を続けてきた774inc.（有閑喫茶あにまーれは引退者多めだが）、プレイングマネージャー犬山たまきの率いるのりプロ、武道館単独ライブを決めた花譜のいる神椿（KAMITSUBAKI STUDIO）など独自のニッチを築いているところもある。
また、個人VTuberではVOICEROID化によってボイロ動画とのシナジー効果を起こすトレンドが伺える（以前からUTAU化などはあった模様）。
https://anond.hatelabo.jp/20220611003936
