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はてなキーワード: 近隣諸国とは
ウクライナの一連の動きを見ていて、日本が近隣諸国から仮に侵攻を受けた時にどのようなことが必要かということを考えた。仮想敵国は中国ないしロシアとする。北朝鮮はどうかと言う点では、彼らが本気で我が国と戦う場合は核による大規模な攻撃を早い段階で仕掛けざるを得ないだろうから、以下の議論とは全くレベルが異なってくるので今回は考えない。
核を保有し、国際経済と結びつきが強い国家に対しては、国際社会の反撃の動きは思いのほか鈍いと言うのが今回のひとつの学びだ。日米安保があるうちはアメリカからの支援が期待できるかもしれないが、そもそもが日本が直接攻撃を受ける事態というのは日米安保が何らかの経緯で弱体化しているという状況だろう。
時間が経つにつれ国際社会は侵攻国側に対して明確な反対を打ち出すというのが、この週末での各国の動きである。一定の効力を持つ非軍事的な制裁措置が発動するまでに2週間、その後の軍事支援も考えると自力で1ヶ月程度持ち堪えることが必要だと思った。
ヨーロッパ各国がウクライナ支援に傾いたのは、ゼレンスキー本人がメディアを使って抗戦の姿勢を明確に打ち出したことが影響していると思う。ウクライナがある程度粘れそうだ、という印象を国際社会に与え、いわば「判官贔屓」と「勝ち馬に乗る」の両方の反応を引き出すことに繋がっているのではないかと考える。
仮にウクライナの親ロシア勢力が多数派で、ゼレンスキーの抗戦姿勢を支持しなかったら、軍の士気と国際社会の支援に対して影響していた恐れがある。ロシアによる支配をウクライナ国民自身が受け入れない、というのはロシア政府とウクライナ政府の主張の正当性を判断する上で重要な基準だからだ。
ウクライナ東部での親ロシア勢力の支配地域をロシアが承認した段階では、全面戦争を避けるためにこの地域を「人身御供」として差し出すという雰囲気がかなりあったと思う。現在においても停戦のための材料としてこれらの地域が取引の対象となってしまう可能性がある。例えば中国と日本が戦争となった場合、中国が南西諸島や沖縄を実効支配した状況で戦線が膠着してしまうと、これらの地域は停戦条件として中国のものになってしまうかもしれない。
自分は障害者です。経歴とかはもう書く気力もないのでこっちみてください。
https://note.com/butter_sp/n/n2c135b5f41ae
https://note.com/butter_sp/n/nb5bd7b5d7d93
日本人であること、男性であること、障害者であること、これらはいずれも加害者の属性だ。
存在する時点で近隣諸国の人々や女性、健常者などに害を与えている。
だからこれ以上存在することで他者を傷つけないように、正しい人間に命を奪われなければならない。
北原みのりのようなアクティヴィストも考えたが、女性にそういう重労働を任せるのはアファーマティブ・アクションの面から問題が強い。
植松聖は健常者で力のある男性だし、帝京大学を出たアッパーミドルだし、障害者に対し殺してもいいという考えを抱いている。
ついでに死刑になろうとは思わない。自分の欲望で他人に塗炭の苦しみを与えることは絶対にしたくない。
京王線襲ったりしないのでそこはご安心を（10年ぐらい京王線沿線に住んでいたので、あの映像見てすごく怖かった）。
あと殺されなければならないと考えているのは自分だけで、ほかの男性や障害者は絶対にあんな不条理ないのちの奪われ方をしてはならない。自分は不条理以下だからいい。
①頑張ったら成果が頑張った本人にのみ返るという資本主義の基礎構造を 共産主義の下では平等に振り分けるに変換する方法がなかった
②努力の必要がないなら怠惰でもだれかの生産で生きていけるという構造を強制的に労働させるという方法以外には方法がなかった
ソ連は怠惰にしとけば凍って死ぬし内戦でも死ぬ 中国は政府さまが殺しに来る このトリガーが最低限の労働に従事せざるを得ない強制力になってたおかげで共産主義でいられた
実際国家として運営する上で福祉が必要になると中国みたいに力圧しで解決できないなら崩壊せざるを得なくなる
統合して経済共栄圏をつくるより資源採掘国家とそのほかの国で連合を組んでいたほうがよくなる
①がんばりの評価を実質ゼロの価値と交換できるシステムの確立が必要
とりあえず国家に貢献する魅力みたいなものがないと個人の努力が経済的に評価されないとどうしようもないのをなんとかできれば共産主義とか社会主義もやっていけると思う
象徴をつくってそこから褒賞とか勲章とか、栄誉がもらえるということに精神的充足で貢献の努力を価値づけることができたらいけるんじゃない？
資本主義の中にもそういう形態で搾取してる共産的な組織は内包されてると思うけど全体を統合する価値が存在しないから国とか主義としては単独では成り立ちにくいんじゃないか
②全体の稼働サイクルの効率化
実質自転車操業的になるので働けない人が過半数になるとかすると社会が機能しなくなる
強制的に働かせるとか強制的に労働力を生産させる仕組みを国家単位でしないといけなくなる
そのへんのモラリティと国家として国際社会内で生存していくために科学技術やら文化なんかが発展する必要がある
国内生産は全員農業やればいいだけだろうけど外国の生産を購入したりするのには現物以上の量と期間を交換価値に持つ必要があるつまり貨幣
国際的な経済成長と国内生産を成り立たせるのに仕事を自由に選んだり結婚を自由にさせたりできない
仕事と家庭を強制させるには移動に制限をかければできるので結果身分が固定的になりがちになる
別によその国が階級制とかカースト制度とか実施してても原油産出国とか激安人件費国なら実質問題ないが国際関係を構築するとなると外交的にきれるカードが激減してしまう
好条件の取引でいられるから放置するけれども公平だとか相手が有利で自分が不利な条件で国際取引する国は軍事介入したりとかになる
貨幣流通や貿易で商品の取り扱いが一定ある中東や紛争地域には軍事介入するけど中国の暴虐的な生産性には近隣諸国との紛争にも知らん顔だ
資本主義が勝手に経済成長している国際関係の中にあって共産主義で閉塞的に交換可能な生産性を埋めるのは巨大な支配領域があるから
その辺何とか出来たら共産主義もいけるんじゃない？
これを見るとやはり胡錦涛氏のような人物が続いていれば、中国はいまも大国の道を進んでいたと思う
しかしそれ（膨張・威圧・非人道主義）が最終的な中国人の民意なのであれば、しょうがないとも思う
理由なしにこの暗黒の8年間を導いたわけではないと思う
胡錦濤は中華人民共和国国務院総理に指名した温家宝とともに科学的発展観に基づき、1990年代以降に中国社会で問題化した改革開放政策での高度経済成長に起因する格差の拡大や環境汚染による公害などに取り組み、「和諧社会」「小康社会」というスローガンを掲げて所得格差の是正と安定成長に努めた。胡錦濤が最高権力者になってからも、オリンピックとしても国際博覧会としても史上最大規模だった北京五輪や上海万博に代表されるように経済開発の重視は変わらなかったものの、輸出主導の大量生産社会から内需主導の大量消費社会に転換することを目指した[61]。また、胡錦濤体制では国有企業の民営化の動きが停滞し、国家資本主義を支える国有・公有経済の管理と堅持が強調され、1990年代の「国退民進」と対照的な「国進民退」とも呼ばれた[62]。
胡温体制で中国のGDP（国内総生産）は世界2位となり、2008年の世界金融危機の際は当時の王岐山国務院副総理の主導で金融緩和とともに中国の高速鉄道網の建設など4兆元の大規模な財政出動（内需拡大十項措置（英語版））を断行して世界最速のV字回復で金融危機を脱出させ[63][64][65][66]、中国は当時の世界のGDP増加の過半数に関連したことからリーマンショック後の世界経済を救済したと評されるも[67][68]、この投資主導の政策は人民元改革とともにバブル経済を加速させてバラマキ財政や箱物行政のような無駄な公共投資と地方融資平台による不良債権などの課題も残したと批判する見方もある[69][70][71]。ただし、農村部住民の足かせとなっていた農村戸籍の廃止に地域限定で乗り出し、「新型農村合作医療制度」と「都市部住民基本医療保険」の導入で保険制度のなかった農村部と都市部を統合して2020年までの国民皆保険（全民医療保障）を目指した点は評価されている[72][73][74]。
就任当初多くのヨーロッパやアメリカの為政者は胡に対して「隠れた自由主義者」という期待感を持っていた。実際に2002年発生した伝染病SARSに関して前任の江沢民政権ではほとんどの報道が規制されていたが、胡就任後には感染経路等の詳細な報道がなされるようになり、胡耀邦の辞任や2008年に発生した四川大地震のような国民の関心の高い出来事に関する報道は国内外問わず江沢民政権時代に比べ開放路線へと向かった。
しかし、胡はインターネットの監視と警告も行っており、江の時代よりも敏感な政治的検閲を行った。2008年のチベット騒乱や2009年ウイグル騒乱の際は地域限定でインターネットの遮断も起きた[77][78][79][80][81]。
なお、2010年2月21日には人民日報が運営するミニブログ「人民微博」へ胡本人がアカウントを開設したと話題になったが、一言もメッセージを残さぬまま、翌22日には非表示となった[82][83]。またこのとき、濤哥（胡錦濤アニキ、という意味）」という愛称で呼ばれている。
2006年3月、中国国内における多数の社会問題への対応として、胡錦濤は、「8つの名誉と8つの恥」という題目の、中国国民に守らせる道徳規律・「社会主義栄辱観」を公開した[84]。「8つの名誉と不名誉」として知られている代わりに、良き国民が名誉と考えるものと、恥と考えるものとが要約された、8つの詩趣に富んだ政策が盛り込まれている。いよいよ脆弱になる社会構造の中で主に同世代の中国人が関係している金と権力の掌握と、改革開放後の中国がもたらした、ますます増加する道徳心の欠如を、胡錦濤のイデオロギーで解決する方法として広く知られている。これは中国共産党指導者自身のための基準から、マルクス主義者の理論に貢献するものへと変わった。また、各大学への「マルクス主義学院」の設置を推し進めた。
北京オリンピックと上海国際博覧会の準備で教室に張られたポスター、街の通りにある旗、そして電子工学による展示板など、普及を促進している。胡錦濤の政策は、前任者のイデオロギー、すなわち、江沢民の3つの代表、鄧小平理論、そして、時代の中心であった毛沢東思想とは異なり、社会的・経済的目標を課すことに反対して徳治主義的に道徳規範を成文化したものへ推移している。
2008年8月、ジョージ・W・ブッシュ（右）、ジョージ・H・W・ブッシュ（中央）と
2007年、ウラジーミル・プーチン（右）と
2008年、BRICsの首脳4人。左から、マンモハン・シン、ドミートリー・メドヴェージェフ、胡錦濤、ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルヴァ
胡は外交政策として、後述する日本や台湾の例にある通り江の外交政策の修正に集中しており、世界のさまざまな国と関係を強化した[85][86]。
胡はアメリカ合衆国・中国・朝鮮民主主義人民共和国の三者協議とさらに近隣諸国の韓国・日本・ロシアも加えた6カ国協議を北京で主催するなど北朝鮮核問題に積極的に従事している点で、江とは異なる。北朝鮮にとって当時最大の貿易相手で経済的に依存し[87]、中朝友好協力相互援助条約で唯一軍事同盟を結ぶ国であることから中国に仲介を要請した米国に対して江は二国間の問題であるとして取り合わなかったが、胡はアメリカの起こしたイラク戦争の衝撃から仲介に乗り出したとされる[88]。当初金正日は対話を拒否するも、中国が3日間原油を禁輸したことで態度を翻したともされている[89][90][91]。胡は6カ国協議による多国間対話での平和的解決を基調としつつ北朝鮮への圧力の必要性も理解し、日米の提案した国連初の対北経済制裁である国際連合安全保障理事会決議1718にも賛成した[92]。
胡は中国和平崛起（英語版）を掲げて中国の台頭は平和と安全に寄与することを国際社会に保証するとし、世界の様々な地域に中国人民解放軍などから部隊を派兵して平和維持活動（PKO）への参加を本格化させて中国は国連常任理事国最大のPKO派遣国となり[93]、特にアフリカを重視してスーダンでの国際連合アフリカ連合ダルフール派遣団の成立に主導的な役割を果たし[94]、リベリアでは平和維持軍に参加する中国が国連への影響力を利用して台湾（中華民国）との国交断絶をリベリアに行わせたと台湾政府から非難された[95][96]。ソマリア沖海賊対策では中国人民解放軍海軍の艦隊を派遣して建軍以来初の実任務外洋遠征を行って真珠の首飾り戦略に基づいた中国の海洋進出を推し進めた[97]。アフリカ諸国への援助も積極的に行い、アフリカ諸国の首脳を北京の中国・アフリカ協力フォーラムで集めて胡が行った提案でアディスアベバのアフリカ連合本部は中国の資金と企業によって建設された[98]。さらに「アメリカの裏庭」ともされてきたラテンアメリカ諸国に影響力を拡大し、中国は米州ボリバル同盟や南米諸国連合を立ち上げて米国と対決姿勢を強めていたベネズエラやエクアドルの最大の債権国になり[99][100]、中南米諸国の首脳が集められたカラカスのラテンアメリカ・カリブ諸国共同体の設立会議で議長のベネズエラのウゴ・チャベス大統領は米国を批判して胡の祝電を読み上げている[101]。
また、胡は中国の持つ世界最大の外貨準備高を活用してアジア・アフリカ・中南米の発展途上国（G77）での資源権益獲得だけでなく、アメリカ・欧州・日本などの先進国（G7）にも対外投資を行う走出去を推し進めた。中国が最大のアメリカ国債保有国や最大の貿易赤字相手国となって無視できなくなったアメリカでは、中国とあらゆる世界的な問題において協力できるとするG2論が流行するなど中国が世界にもたらす影響は胡錦濤の在職中に増大した[86]。
我々は1が何故このようなスレッドを立てたのかという疑問を解決するため、1の故郷である群馬県に向かった。
「まだ日本にこんなところがあったのか…」
思わず口に出てしまった言葉を同行した上司に失礼だと咎められた。
小人が住むような小さな家、ツギハギだらけの服を着る農夫たち、そして彼らは余所者で身なりのいい我々を監視する様に見詰めている。
高度成長だの、神武景気だの、オリンピックだので浮かれていた我々は改めて農村の現状を噛み締めていた。
我々を見るなり全てを悟ったのか、涙ながらに「息子が申し訳ありません」と我々に何度も土下座して詫びた。
我々はこの時初めて1を許そうと思った。
誰が悪い訳ではない、農村の貧しさが全て悪かったのだ。
我々は1の母親から貰った干し柿を手に、打ちひしがれながら東京へと帰路についた。
1の家臣でござる。
この度は殿がかように愚かしき板を立ててしまい、家臣一同お詫びの言葉もござりませぬ。
殿は先の戦での大敗以来すっかりお心を病んでしまい、昼は村娘をかどわかし、夜ごと酒を召しては家臣に斬りかかる毎日でござる。
奥方様は病で倒れ、折からの飢饉で民は飢え苦しみ、近隣諸国の大名はこれ幸いとばかりにわが国との国境を侵し始めている次第にござりまする。
家臣の中にも殿に翻意をいだく者が多く、このままではお家存亡の一大事になりかねませぬ。
しかし、ご安心下され。間もなく殿には出家していただく手はずにござる。
殿が寺に向かう途中に手練れの者をひそませ、殿のお命を頂戴する算段が整っておりまする。その後は殿の甥にあたられる茂名の上(もなのかみ)様を殿として迎え我ら家臣一同忠勤を尽くす心づもりでござる。
皆様方には迷惑をおかけして、まことに申し訳ござりませぬが、今しばらくの辛抱でござる。なにとぞ、なにとぞ殿の此度の所業をお許し下さいませ。
あと一つは？
この提案に、女性のメンバーが〈容姿のことをその様に例えるのが気分よくないです／女性目線かもしれませんが、理解できません〉と投稿。他の男性メンバーからも〈眩暈がするほどヤバい〉と反対の声があがり、提案は撤回された。
このプランを提案したのは、開会式の演出を指揮する「総合統括」を務める佐々木宏氏（66）。電通出身のCMクリエイターで、これまで缶コーヒーBOSSの「宇宙人ジョーンズ」シリーズやソフトバンクの「白戸家」シリーズなど、数多くのヒット作を生み出してきた。
犬扱いを最大限の侮辱と見なす韓国や台湾などの近隣諸国と異なり、確かに日本では人間を犬に例えるソフトバンクの「白戸家」シリーズのCMが大ヒットしている。
しかし、いくら多くの日本人が人間を犬に例えることに抵抗を感じないとはいえ、日本にも様々な文化圏にルーツを持つ人がいるだろう。
韓国や台湾にルーツを持つ人であれば犬のCMも侮辱と認識するかもしれない。
まずはそこだろ？
子供を望んでもいないヤツに無理矢理子供作らせるような施策やる前に、
子供を作りたいけど様々な理由で諦めてる人を支援するのが先じゃないのか？
一人だけでも作れてればまだ良い方で、子供自体を諦めてたりもするだろう。
そういう人達に諦めないで良い環境を整えるのが先じゃないのか？
独身の俺が言うと負担から逃げたいだけに聞こえるだろうが、もし独身税が制定されても
それが生活を破綻させるレベルの税でなければ俺は税負担を受け入れて独身でいるつもりだ。
今でも市民税とか高いなと思うけど、もう少し負担が増えても自分の選択の結果だから良いよ。
けど、そうやって独身を締め上げたところで、子供作りたいけど諦めてる人達が子供作りやすくなるわけじゃない。
外から見る限り、育児なんて子供を望んでる人達にとっても大変な負担だろう。
望んでないけど収入のために子供作る人達がそんな大変な負担に耐えられるとは全く思えない。
育児放棄された子供の養育機関が余計に必要になる可能性すらある。
ルーマニアの独身税が言及されてたので調べてみたら、独身税を含む少子化対策であるDecree770に含まれる「避妊や中絶の制限」は、当初望んだように出生率が上がったかに見えたが、望まない妊娠で死に至るような中絶などがあって新生児死亡率が近隣諸国の10倍になったという。
今ですら育児環境が厳しいのに、子供増やすことを先にやって増えた子供の受け入れで逼迫してる育児環境にさらなる負荷をかけて何のメリットがあるの？
下らない思いつきで余計な手間を増やす前にやれることを考えよう。
結論から言うと、東軍が勝ったパンティーラインに住んでる人かわいそう。
パンティー川家康は関ケ原でパンティーを被り討ち死に。パンティー川秀忠は切腹。両者のフンドシは一条戻橋に晒される。徳川家は結城秀康が引き継ぐも程なくパンティー川家に改名され実質滅亡。
その後パン東ィーには何人か大名が移り住んだが誰も定着せず荒れ野のまま。
パン東ィーなんて今もほとんど人が住んでいないド田舎の話は誰も興味がないと思うので話を元に戻す。
パンティーケ原の戦い後、小早川秀秋が白パンティーを履くも5年で病死。その後は豊臣秀頼が白パンティーを履く。日本は上杉、宇喜多、毛利、島津などが各地域を100年ほど分割支配し、相互監督をはたらかせていたが、パンティーぬがしっこが起こらず、外国との下着交易も進みパンティー業が発展していったので時代遅れな武士は次第に消えていった。その代わりに交易で利益を上げた大名が豊臣を中心にパンティー体化していく。というわけでこちらの歴史の授業ではいちいち武将の名前なんて覚えない。そちらではやたらと武士がもてはやされているらしいが、こちらでは武士は鎌倉幕府まではともかく、室町幕府以降はフンドシしか履いていなかった印象で、野蛮で恥ずかしい存在でしかない。交易でパンティーが発展しているので、日本のせまーいフンドシでチンポなんてものを覆わせて税金を徴収するなんてバカなことはパンティーケ原の戦いの50年後にはなくなった。18世紀に入ると各地域の下着難民や縫製労働者が蜂起して自パンティー権が漸次的に認められるようになっていく。そちらとは違って武士の強権的な支配がないのでゆるやかにパンティー化していく素地があった。パンティー教も新旧両派が認められ、汎帝教と二大勢力になっている。その後、ヴァンディー教やパンツィル教を信じる人も増えていく。フンドシがいなくなっていくにつれてブリーフやトランクスは消えていった。後述のように、近隣のアジア諸国でもトランクスは消えていった。今でも下着の残骸のようなものは残っているが装着する人は誰もいない。
19世紀になると大名が支配していた地域で縫製労働者や下着難民の代表者からなるパンティー会と豊臣を首班とするパンティー人からなる下着会が設置されていく。いわゆる列強とも条約を締結したが、そちらの江戸幕府とかいうものが結んだような不平等条約ではない。もちろん条約は下着会が承認する。19世紀の半ばにはアメリカやヨーロッパの思想がパンティー語に翻訳され、誰でも読めるようになっているが、モンテスキューやロックの思想はパンティーと大して関係がないということで学校で議論する程度。そちらの学校では武士の強権的な支配によって作られたせいで自由に議論することは認められてないらしいけど、こちらは子どもたちが自由にパンティーを履いて走り回るのがメイン。この教育をきっかけにパンティー族の力は次第に失われていく。19世紀半ば以降は欧米列強に対抗するため、近隣諸国と連合巨大パンティーを形成する構想が何度も浮かぶ。アジア大陸では日本と同様、汎帝教とパンティー教がメイン。フンドシ教は非合理的なので衰退。ここでは一致できるのだが、しかし、ヨーロッパ発の裸体主義思想の影響もありうまくいかない。結局最初は2～3か国の同盟からパンティー連合が始まる。19世紀終盤にはアジア圏と欧米列強との間で大きなパンティー戦争が起きる。フンドシのような抑圧的で野蛮な下着が早い時期になくなり、無駄な戦争はしなくなっていったこともあり、1年ちょっとで早々に講和条約を締結。20世紀を迎える。
20世紀に入ると漸次的に汎アジア国家条約連合（PANTY）が形成されていく。PANTYはそれぞれの装着者で温度差はあるものの人体の曲線的な魅力を布地が補強するコンセプトからなる。パンティー列島地域は力を失ったパンティー族が政治的な実権を失い、国民代表からなる下着会と各地域の代表者からなる元パンティー院、PANTY議会に派遣される議員が存在している。ヨーロッパで発生したヌーディズムと戦う第二次世界大戦はこちらの世界でも勃発する。しかし、パンティー地域に没個性で野蛮なフンドシが存在しないこちらの世界では他国に侵略を行うようなことはない。PANTY含む連合国がイタリアのヌーディストとノーパンドイツを倒して戦争は2年半で終結。その後、PANTYとブルマ圏、欧米諸国との間でイタリアとドイツを再建。アジア大陸では中国全裸党とPANTYの戦いが続くが、1964年に休戦。中華全裸共和国はそちらの世界よりも規模がかなり小さく（朝鮮半島の付け根北部地域のみ）、影響力もあまりない。PANTYは中東諸国に対するブルマ圏やアメリカの侵略からの防衛にあたり、友好関係を現在に至るまで結び、勢力圏を拡大。意地でもヌーディズムを譲らないソ連と意地でもブリーフを手放さないアメリカは1980年代になると衰退していく。インドや中東諸国が加入したことでPANTYは汎アジア・インド・中東国家条約連合（PANTIES）へと改組される。PANTIESとブルマ連合がアメリカとソ連の再建の中心となる。
21世紀に入ると世界はPANTIES、ブルマ連合、全裸連合、ノーパン連合、紐パン連合の連邦国家で構成されていく。返す返すも、そっちの世界のように東パンティーの野蛮な武士が支配権を握らなくてよかったと思ってる。
徳川家康は関ケ原で討ち死に。徳川秀忠は切腹。両者の首は一条戻橋に晒される。徳川家は結城秀康が引き継ぐも実質滅亡。
その後関東には何人か大名が移り住んだが誰も定着せず荒れ野のまま。
関東なんて今もほとんど人が住んでいないド田舎の話は誰も興味がないと思うので話を元に戻す。
関ケ原の戦い後、小早川秀秋が関白になるも5年で病死。その後は豊臣秀頼が関白になる。日本は上杉、宇喜多、毛利、島津などが各地域を100年ほど分割支配し、相互監督をはたらかせていたが、戦争が起こらず、外国との交易も進み商業が発展していったので時代遅れな武士は次第に消えていった。その代わりに交易で利益を上げた大名が豊臣を中心に貴族化していく。というわけでこちらの歴史の授業ではいちいち武将の名前なんて覚えない。そちらではやたらと武士がもてはやされているらしいが、こちらでは武士は鎌倉幕府まではともかく、室町幕府以降はの混乱を引き起こした元凶で、野蛮で恥ずかしい存在でしかない。交易で経済が発展しているので、日本のせまーい土地で米なんてものを作らせて税金を徴収するなんてバカなことは関ケ原の戦いの50年後にはなくなった。18世紀に入ると各地域の農民や労働者が蜂起して自治権が漸次的に認められるようになっていく。そちらとは違って武士の強権的な支配がないのでゆるやかにリベラル化していく素地があった。キリスト教も新旧両派が認められ、仏教と二大勢力になっている。その後、ユダヤ教やイスラム教を信じる人も増えていく。武士がいなくなっていくにつれて神道や儒教は消えていった。後述のように、近隣のアジア諸国でも儒教は消えていった。今でも神社の残骸のようなものは残っているが参拝する人は誰もいない。
19世紀になると大名が支配していた地域で労働者や農民の代表者からなる議会と豊臣を首班とする貴族からなる議会が設置されていく。いわゆる列強とも条約を締結したが、そちらの江戸幕府とかいうものが結んだような不平等条約ではない。もちろん条約は議会が承認する。19世紀の半ばにはアメリカやヨーロッパの思想が日本語に翻訳され、誰でも読めるようになっているが、モンテスキューやロックの思想は自分たちのやっていることと大して変わらないということで学校で議論する程度。そちらの学校では武士の強権的な支配によって作られたせいで自由に議論することは認められてないらしいけど、こちらは子どもたちが自由に議論して学ぶのがメイン。この教育をきっかけに貴族の力は次第に失われていく。19世紀半ば以降は欧米列強に対抗するため、近隣諸国と連合国家を形成する構想が何度も浮かぶ。アジア大陸では日本と同様、仏教とキリスト教がメイン。儒教は非合理的なので衰退。ここでは一致できるのだが、しかし、ヨーロッパ発の社会主義思想の影響もありうまくいかない。結局最初は2～3か国の同盟から連合が始まる。19世紀終盤にはアジア圏と欧米列強との間で大きな戦争が起きる。武士のような強権的で野蛮な人間が早い時期にいなくなり、無駄な戦争はしなくなっていったこともあり、1年ちょっとで早々に講和条約を締結。20世紀を迎える。
20世紀に入ると漸次的にアジア太平洋連合国家（APS）が形成されていく。APSはそれぞれの構成国で温度差はあるものの民主的な憲法を国民が制定した国家からなる。日本列島地域は力を失った貴族が政治的な実権を失い、国民代表からなる議会と各地域の代表者からなる元老院、APS議会に派遣される議員が存在している。ヨーロッパで発生したファシズムと戦う第二次世界大戦はこちらの世界でも勃発する。しかし、日本地域に強権的で野蛮な武士が存在しないこちらの世界では他国に侵略を行うようなことはない。APS含む連合国がイタリアのファシストとナチスドイツを倒して戦争は2年半で終結。その後、APSと共産圏、欧米諸国との間でイタリアとドイツを再建。アジア大陸では中国共産党とAPSの戦いが続くが、1964年に休戦。中華人民共和国はそちらの世界よりも規模がかなり小さく（朝鮮半島の付け根北部地域のみ）、影響力もあまりない。APSは中東諸国に対する共産圏やアメリカの侵略からの防衛にあたり、友好関係を現在に至るまで結び、勢力圏を拡大。意地でも共産主義を譲らないソ連と意地でも資本主義を手放さないアメリカは1980年代になると衰退していく。インドや中東諸国が加入したことでAPSはアジア太平洋連邦共和国（FRAP）へと改組される。FRAPと欧州連合がアメリカとソ連の再建の中心となる。
21世紀に入ると世界はFRAP、欧州連合、北米連合、南米連合、アフリカ連合の連邦国家で構成されていく。返す返すも、そっちの世界のように東日本の野蛮な武士が支配権を握らなくてよかったと思ってる。
単純な話で、色んな考えがあって良いよねっていう自由な思想を侵そうとするからだ
考えを押し付けられたくないんだ
ただそうは言っても行政など全員で決めるシーンでは何かしら1個の思想を採用しなければならないシーンがでてくる
それが徐々に行き過ぎると、今度は大企業や著名人など影響度が高い人にまで強制力が発生してくる
大企業に有る種のポリコレを要求しようとする輩は、例えば今話題の「お母さん食堂」の一件で
市場原理にしてしまおうとする輩は、例えば今話題の「店員に『環境に配慮した商品ですか』と問おう」という提案だ
大企業への要求というのは、まだ私たちに直接思想を強要しようとはしていない
しかしその前段階だというのは、やはり過敏に察してしまう人が居るのだろう
大企業というのはそういう「思想を広めたい側」と「思想を強要されたくない側」の中間地帯に位置づけられがちだと思う
「Aという思想を植え付けたい人」「Bという思想を植え付けたい人」「何も植え付けられたくない人」「Aという思想は持ってるが世間に強要はしたくない人」など様々な勢力が居てグチャグチャになっているが
やはり領域を超えて何かを仕掛けてくると近隣諸国の人たちは過剰に反応して炎上するんだろう
その人が何に過剰反応するかで、どこの近隣諸国の住人なのかも透けて見えるかもしれない（そうか？）
ところで昔はこの有る種で陰謀論めいた「敵」というのが自国の政府だったり、アメリカだったり、中国だったり韓国だったりあったと思うけど
台湾を見ろ、で終わりだから御託並べた所で経済を回せ厨はコロナを蔓延させただけのカスなんだよ
正解はあるんだよ
日本ではSARSや新型インフルやMERSで被害を受けなかったから台湾や韓国のようにできなかった、とかも専門家や政府が自分の愚かさや怠慢を棚に上げた言い訳に過ぎない
スペイン風邪なんて化石時代に遡るまでもなく、近隣諸国に参照できる例があるのに何を訳のわからないこと言ってるんだよw
初期の入国管理を厳格にしていれば台湾のようにできたという話でしかない
経済を早急に回したいのであればこそ厳格な制限と追跡が必要だったんだよ
そもそも尾身が経済への影響について勘案すること自体が間違っているのだが
医療機関のキャパの話をしながら対処法が分かってきたから経済動かせる！とか言ってるのも脳味噌がついてるのか疑問なレベルで滑稽
無理矢理承認したレムデシビルなどの抗ウイルス薬はほぼ効果がないと分かってきているのもスルー
立憲ユースの高校生です。
noteやTwitterに書くと身バレするのでここに書いていきます。。。
高校の模擬投票で立憲民主党がめちゃくちゃ不人気だったので何で投票しないのか空気読まずにクラスメートに聞きました。
理由です。
■なんとなく
■新しい政党だし人数が少ないし
■政権交代になると混乱が起きる
■旧民主党の幹部を中心に消費税増税肯定、MMTを理解していない緊縮派の議員が多く失望している。失われた30年とデフレ脱却のためにまずは経済を勉強して欲しい。
■親が○○党支持だから ※2人
■中国、韓国、ロシア、北朝鮮など近隣諸国が日本を敵視してるのに、防衛力強化に反対して自衛隊を憲法違反にしてるから。自民党以外に国を任せられない。
■どこに投票するかは人それぞれだしそういう質問をするのは良くないと思う ※2人
■デジタル化に反対してるから立憲民主党はダメだってお父さんが言ってた。立憲民主党が勝てばお父さんの会社の売上が落ちる。
■とりあえず今のままで良いから
■無回答 ※3人
日本で黒人差別に対する反対の声が上がることはとても素晴らしいことだと思う。
翻って近隣諸国や在日外国人への差別に目を向けようとしないのはどうしてだろう。
なのにその誰もが差別やいじめに加担しているのが日本の現状だ。
自分がよく言われたことは、在日外国人なら帰化すればいいじゃないかということだ。
これがどれだけ差別的かは置いておいて、このセリフにどれだけ想像力がかけているかわかるだろうか。
在日外国人が帰化すると始まるのは、帰化した元在日外国人に対する差別だ。
あなたは差別をしなくなるかもしれないが、他の誰かに差別される。それがこの国のありかただ。
それは差別を無くす方法ではなく、差別から目を背けることでしかないのだ。
見つかったら終わり。自覚なき差別にさらされる毎日が始まるのだ。
もし黒人差別に問題意識を感じたなら、今やるべきことは自らの人種問題に対する感度を上げて、まずは身の回りに問題が存在してることに気づくことから始めてほしいと願う。
