はてなキーワード: プラットフォームとは
たまにスマホとか例にして中国とか韓国製にまけてる~とかいうやついるけど
組み立て屋に過ぎないスマホなんかを輝いてるって言ってるやつじじいが多い
appleは自分でハードも設計はするけどプラットーフォームありき
そういう意味でいうとこれができてる任天堂とソニーはまだ全然あり(ゲーム限定ってのが厳しいけど)
終わってる製造業に未練たらたら
中国とか韓国と競争するという行為自体がまぬけなのにまだわかってないんだよねITの時代なのに
50年代ごろ、日本の主力産業は繊維だった、カネボウなどが大卒の就職の人気企業だった
あの頃は日本が若かったから次の産業をちゃんとキャッチアップできる勢いがあった
繊維はオワコンだぞって流れをちゃんと感じて、中国に移転する繊維をスルー出来た
日本に若者は少なくおっさんだらけだから家電という成功体験にしがみ付いて次の産業を起こせなくなった
今年1月、四川省綿陽市で、スターバックスコーヒーの偽物を販売していた男性が摘発された。これに対しスターバックス中国が3月15日、SNSの公式アカウントで初めてコメントした。
同省涪城区市場監督管理局によると今年1月18日、アパートの一室でスターバックスの偽物が販売されていると通報を受けた。
調査によると、男がフードデリバリーのプラットフォームで注文を受け、賃借した一室で自ら淹れたコーヒーを販売していた。男は「スタバのコーヒーを代理購入して届ける」と称しており、正規店の価格で販売していた。合計729件の注文を受け、被害額は4万元(約74万円)以上に上るという。
アパート内にあるコーヒーマシンで「偽スタバ」を作る様子(四川観察の動画により)
スタバ中国は3月15日、「(偽物の販売は)企業のブランドイメージを侵害するだけでなく、消費者の健康や安全にも害を及ぼす」とコメントし、正規店もしくは公式デリバリーサービス「専星送(STARBUCKS DELIVERS)」で購入するよう、消費者に呼びかけた。同日が中国の消費者保護デーだったことを意識したコメントと見られる。
https://36kr.jp/media/wp-content/uploads/2022/03/Screen-Shot-2022-03-16-at-11.56.29.png
ピッコマの形式からさらに展開したウェブメディアとかが日本初というか、日本のメディアで陣頭指揮とってくれる人いないのかなあ。
ニコ動のKADOKAWAがその方向なんだろうけど、なんかこう、いまいちパッとしないというか…どこもみんな漫画アプリやってて、電子決済の夢の跡みたいになってない?なってない?
ピッコマは1話ごと配信で、待てば次の話を無料で読めるタイプのコミックアプリ。
待てない場合は課金するやつで、この形式は日本のマンガアプリでも導入してる仕組み。
もともと「小説家になろう」みたいな投稿型コンテンツだったらしいが、小説からコミックに、そして1話ごと配信して…の形式になって行った様子。
なろうで良く見るタイプのロマンスモノ、VRMMO、オレつえーも多い(みんな大好き)
現在はアメリカ、インドネシアの大手ノベルアプリを買収し、同じように翻訳コンテンツを配信しつつ、新しい方向を模索してそう。
買収したアメリカのノベルアプリRadishはNetflixの原作になったりしてるそう。
なんかこう…多分窓口がね!もっとこう、広くなったらなあ、、、、日本のオタクのやつが商業とは違いつつこう、、、、な?!
取り分はカカオページ:出版社:Google play(もしかしたらAppleの時もあるのかもしれない)=2:5:3らしい。
(Wikipediaみてきた)
というか、あれは仕組み運営してるのがメインで、作品の制作は噛んでないのか…!?
だから逆にうちの作品推しみたいな感じになってないのかもしれない。なるほど…。
日本で出版社が自社のコンテンツのビュー数に応じてAWS代金支払うタイプの共生型海外コンテンツプラットフォーム(翻訳付き)…翻訳はほんと、ピッコマみてるけど韓国の舞台をうまーく日本にカスタマイズしてて、ほんとうまいんだよなあ…。
10代から20代の初め頃、ツタヤにはお世話になったので、少し寂しい。
みんなNetflixとかSpotifyとか、サブスク契約だろう?
その偉大なサービスを紹介してみたいと思う。
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あれは、全部オレのものだ。
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ツタヤ阪急伊丹駅前店にあるDVDとCDは全部オレのものである。
ツタヤは、コンテンツ特化型資産管理業をやっていて、オレのDVDやCDをぜーんぶ管理してくれていた。(書籍や一部ゲームソフトは除く)
今考えてもすごいビジネスモデルだと思う。
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音楽好きとか映画好きな輩が自宅の棚に膨大なCDやDVDコレクションを並べて悦に浸る、みたいな趣味あるけど、
オレからしたら、そんなの比じゃないね。コレクションのボリュームがそもそも違う。
あれだけの量のコンテンツを普通に購入したら数千万円はかかるんじゃない?
にもかかわらず、ツタヤのサービスを契約すれば、初期費用は、入会金の200円だけ。
それを払うだけで、あの広大なフロアに並ぶ大量のDVD/CDたちがオレのものになった。
しかも地味にすごいのが、このコレクションは徐々に増えていく。
新作が発売されれば、自動的にコレクションに追加される。特にこちらからオーダーする必要もない。
このサービスと契約するだけで、オレは常に歴史的名作から皆が注目する最新作まで、いつでも手中に収めている状態になるわけ。
サブスクだったらそんなの当たり前やん、ってなるけど、DVD/CDという物理メディアが全部自分のものになるっていうのは、
ある一定から上の世代にとっては、すごい夢というか憧れが現実になった感があるんよね。
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そうそう、ツタヤの店舗は店舗ではないと言ったが、実は、あれはオレの貸し倉庫だ。
それなのに、オレは貸し倉庫のオーナーに家賃を払っているわけではない。
ツタヤのすごいところは、ツタヤがそれを立て替えてくれているという点。
しかし、ツタヤはオレに毎月その立て替えた家賃を請求することはない。
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じゃあツタヤのキャッシュポイントって何? ってなるんだけど、実はツタヤは手数料ビジネスをやっている。
貸し倉庫に保管されているオレの膨大なコレクションの中から「今日はこれ観たいor聞きたいな」っていうタイトルをピックアップし、
枚数に応じて、払い出し手数料を払う。タイトルのリリース時期によって手数料の金額は変わるが、
最新作でもなければ、1枚1回300円だ。
初期費用200円、払い出し手数料を300円/枚/回払うだけで、あの膨大なコレクションが全部オレのものになったと思うと、
このビジネスやってるツタヤは慈善事業かな? って思うちゃうぐらい。
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それにだ、ツタヤは、なんと貸し倉庫にオレ専用のスタッフを配置してくれている。
払い出しの手続きはもちろん、膨大なコレクションをジャンル別に陳列してくれたり、
スタッフに聞けば丁寧に場所を教えてくれたり、一緒に探してくれたりもする。
オレが、いつ貸し倉庫に行ってもいいように、シフトを組んで複数人体制で対応してくれる。
正直、この手厚いサービス、こんな安い手数料でここまでやっていいの? って思ってしまう。
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あと、大きな問題ではないのだが、ツタヤと契約し、サービスの提供を受ける上で注意しておくべきポイントもいくつかある。
例えば、払い出し期間だ。新作なら2泊3日、旧作は7泊8日というように、貸し倉庫へ戻す期限が設定されている。
これは、所有者であるオレがDVD/CDを借りすぎて、自宅に溜め込んで汚部屋にならないように、という配慮だと思う。
せっかく貸し倉庫があるんだから、自宅に溜め込まず、ちゃんと元の場所に戻しましょうね、ってことなんだろう。
しかも戻し忘れないよう、期限をすぎた場合は追加料金が発生する料金形態になっている。
人間誰しも損はしたくない。これはヒトの心理を突いた、うまい仕組みだな、と思った。
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次に、たまに払い出そうとしても払い出せない時がある。
世間ではこれを「レンタル中だったから借りれなかった」と言ったりするそうだが、
オレにはよくわからない。だって、オレの所有物である。手数料を払うのに、払い出せない訳が無い。
これはオレの想像だが、ツタヤのスタッフがディスクのメンテナンスをしてくれているのだと思う。
馴染みのスタッフが定期的に、汚れたディスクは読み取りエラーになるので、定期的にクリーニングしている、と言っていた。
こういう時は、数日待てば払い出し可能になるので、特に問題はない。
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たまに、めちゃくちゃコアでマニアックな知名度の低いタイトルを払い出したくなることがある。
流石にツタヤが管理してくれているオレのコレクションにもない場合がある。
オレのコレクションに追加してくれるようオーダーを頼むことができるのだろうか?
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あとはそうだな、せいぜい対応時間が限られるところ。24時間やっている(やっていた)ところもあるらしいが、
多くの場合、深夜早朝はオープンしていない。まあ、これは普通の人にとっては特に困る問題でもないだろう。
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それぐらいである。
それぐらいのことを気をつけてさえいれば、初期費用200円、都度課金の払い出し手数料300円で、
今のサブスクサービスとは違う。視聴しようがしまいが、月々数千円取られるのとは違う。
もし、その月に払い出ししなければ、かかる費用は0円だ。
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正直、ツタヤはどこで儲けているのか謎だ。
いくつか客側に制約があるとはいえ、それがキャッシュを産むような制約とは思えない。
コンテンツの購入費用、貸し倉庫の家賃、光熱費、スタッフの人件費…
オレの払い出し手数料で賄えていたのだろうか?
その謎のからくりも、時代の趨勢とは合わなくなってきたのかもしれない。
寂しい限りだ。
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ところで、ツタヤはレンタル業を装いながらレンタル業ではないというのがここまでの話だが、
あれが実は本当のレンタル業というのも、あまり知られていない事実だろう。
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結論から言うが、メルカリのアプリに並んでいる商品。各商品には販売者とされるユーザー名が付されているが、
あれはその商品の担当スタッフであって、あのユーザーの所有物ではない。
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例えば、初めてメルカリでモノを売るユーザーを想定してみよう。
最初の段階では、そのモノ、なんでもいい、機種変更して余ったSIMフリーのiPhoneでも売ることにしよう。
そのiPhoneは正真正銘、その売ろうとするユーザー、ここではAとしよう。Aその人のものである。
しかし、これに買い手がつき、Bというユーザーに販売が成立すると、所有権はメルカリに移る。
Bが買い、Bのモノになったのではないのか?
そうではない。Bは、デポジットをメルカリに支払い、そのiPhoneを無期限でレンタルするのだ。
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次に、そのiPhoneを買ったBが、そのiPhoneに満足しなかった場合や、必要がなくなった場合はどうすればいいか。
簡単である。メルカリに出品すればいいのである。そうすると、また別のユーザー、例えばCとしよう。
ここで、最初に支払ったデポジットより安く売れた場合、その差額が、BのiPhoneレンタル使用料ということになる。
例えばBがAから50,000円で買ったiPhone。これをCに40,000円で売ったとしたら、BのiPhoneレンタル使用料は10,000円だったいうことだ。
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この仕組みのすごいところは、レンタル料が無期限という点にある。
通常、レンタル品は期限が決められている。1泊2日◯円、といった具合だ。
次のレンタル希望者との間でディールした金額との価格差がレンタル使用料なのである。
レンタル期間によって変動はしない。
この姿勢が、ユーザーのメルカリ参入をここまで促したのではないだろうか。
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不思議なことに、メルカリはレンタル品の返却を義務付けていない。
ユーザーが壊したり、捨てたりしても、弁償する必要はないのだ。
ただし、その場合は、先程の例で言えば、BのiPhoneレンタル使用料は50,000円ということになる。
このレンタル使用料を低く抑えるためには、メルカリに返却(出品)することが最短の近道なのである。
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さらに、先程のケースではレンタル使用料をBが払う形になっていた。
だが、時としてレンタル費用がゼロか、あるいはマイナスになることもある。
Bが50,000円で買ったiPhoneを、Cが60,000円で買うこともあり得るということだ。
この場合、BはiPhoneをメルカリからレンタルしておきながら、メルカリから10,000円をもらうことになる。
この費用の名目は定かではないが、逆にメルカリがiPhoneの保管管理費用として支払うのか、
あるいは管理CへiPhoneを発送する配送手間賃として払っているのか。
いずれにしても、こういうワンチャンもあるため、メルカリに参入するユーザーは多いのだろう。
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メルカリサイドからすると、ものすごく旨味のあるビジネスである。
まず、在庫を抱える必要がない。最初に商品をユーザーから買い取った時点で、
いつレンタルされるかわからない商品を仕入れて、いつ倉庫から捌けるかヤキモキする必要がない。
これは物販やレンタル業の経験がある人間からすれば、とてつもなくストレスフリーな状況だと言える。
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メルカリのシステムやアプリそのものを開発したり保守管理するエンジニアが必要だが、
商品を登録したり、商品の写真を撮ったり、商品の解説文を用意する商品管理スタッフ。この人件費がスパッと要らなくなるのだ。
2021年12月の時点で、累計流通商品が25億品を突破したという。
累計なので、ある時点でのアクティブ在庫数は不明だが、それにしても、それだけ大量の商品を出品するには、
通常であればかなりの人数のスタッフを用意しないといけない。
それをユーザー負担とすることで、バッサリコストカットに成功したわけだ。お見事である。
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在庫していれば、経年劣化するし、劣化しないように倉庫の温度湿度管理などがシビアな商品もある。
先述の通り、在庫しない、倉庫も不要なので、メンテナンスコストも必要ないわけだ。
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最後に、手数料。先程のユーザーA・B・Cの例では、わかりやすくするために手数料を省いた。
実際のところは、次のレンタルが成立する時点で、成約した金額の10%をメルカリ側が手数料として徴収する。
これは、いわゆる天引きという形になるので、取りっぱぐれがない。
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世の中の形ある製品。
それはメーカーが開発し、製造し、販売することで商品となり、最初の顧客の元へ届く。
ここまでは、一般的なことだ。
しかし、最初のユーザーがメルカリへ出品した途端、それはメルカリの所有物となる。
あとは、メルカリのプラットフォーム内で、ぐるぐるとレンタルが続けられるだけである。
たまにレンタルが成立せず、ユーザーが廃棄することもあるかもしれない。
それはユーザーがデポジット=レンタル料として確定するだけのことだ。
メルカリを覗けば、こんなものまで売ってるの? と思わせられるほど、多種多様な、
タイから火がついたBLは現在若手俳優の登竜門的な位置づけになっている。自分は韓国コンテンツを好んで見ているのだが、youtube他動画プラットフォームで無料有料問わず配信される1話20分程度のウェブドラマは若手俳優や演技に挑戦しはじめるアイドルなどのBLでいっぱいだ。
自分はもちろんゲイの恋愛についての現実的なあれこれをよく理解しているわけではない。しかしリアルなところでは、例えば幼少期~思春期にゲイと自覚し、大人になってからいざ恋愛をするとなると、やはり出会いはゲイのコミュニティに入ってそこで見つける(アプリ等ネット上も含め)になるのが自然かつ効率的なのではないかと思う。
異性愛者のように、普通に生活していく上で出会った相手となんとなく良い感じになり...というルートは地雷が多すぎると思うのだ。
あれはあくまで女性用のコンテンツであり、ゲイの恋愛ものではなくその名のとおりボーイズラブなのである。BLの登場人物の大多数がそれまでの恋愛対象が異性であったり恋愛経験がないという描き方をされる。不自然なようだがいわゆる萌えを追及した場合、今まで女性と浮き名を流していた・もしくは女性と恋愛をしてこなかったがここで運命の相手と初恋をするといった構図が生まれるのである。BL作法としてのファンタジーボーイ・ミーツ・ボーイである。
もちろん許されざる愛というような異性愛者が思いもしない苦悩はあるが、そこにはゲイの恋愛のしにくさや生きにくさは描かれず、あくまで2人の恋愛模様のみが描かれる。
ロミオとジュリエットの時代じゃあるまいし 不倫さえ両者が良ければ良しのような現代において、逆に程よい障害やためらいが描け、しかも世にはびこる打算的な考えではない本当のピュアラブに思えるBLはコンテンツとしては本当に優秀だと思うが、ファンタジーと割り切る必要がある。
ゲイの人たちはどう思っているのかなと思う
意味合いとしては「炎上を楽しむ集団」「火をつけて盛り上がるタイプのコミュニティ」。
昔からゴシップを楽しむ文化は存在すると思うが、SNSの発達で妙に面白いことになっている気がする。
炎上界隈の彼らは燃えそうなものを見つけ、コミュニティ内で話題にし加熱する。
そうして燃えているように見えるものをまとめサイトが取り上げ、誰かがTwitterで拡散することで「炎上」が誕生する。
炎上を見たネット上の知識人は多くの場合彼らの加勢に回り、正義は絶対的なものとなる。
自分たちの手で多くの人を騒がせる、こんな心地よくて満足感のある体験はあるだろうか。
ついでにこのサイクルはお金になる。
炎上をネタに人を集めたサイトやプラットフォームではきっと多くのPVが発生していることだろう。
情報の真偽なんかほとんどの人は気にしない。楽しめればいいのだから。
今よく使われる"プラットフォーム名"+"er"の単語といえば、YoutuberとかTiktokerとか、職業を指すことが多いんだよな。
でも「はてなー」は当たり前だけど職業の文脈では使われてなくて、単に「お前らどう思う?」の「お前ら」に相当する使われ方が多い。
これは何かって言えば「2ちゃんねらー」「VIPPER」の流れを汲む使い方なんだよね。
まぁはてなで話題になるものの傾向から言ってそういう人が多いのは分かるよ。
今時「やる夫が○○するようです」をマジでやってるみたいなもんじゃん。
感性が15年前で止まってんのよ。
で、そういう時代に取り残された感性の奴らが「価値観をアップデートしろ!」って喚いてんのよ。
キツすぎる。
クレジットカード会社による表現の制限に対抗するには、
・クレカ以外の決済手段の普及を進める(その手段の一つにBlockChainがある)
などが考えられるのかな
https://twitter.com/nalgami/status/1498953048856887297
背景を説明すると、クレジットカード会社による一部オタクコンテンツへの経済制裁が行われている事例が過去に実際あるし今後もあり得る。決済手段だけでなく販売サイトによる制裁も多数あるわけで。その範囲でやりくりしなきゃならないので表現する側は自主規制したりする。だからオタクとしては、親オタクな決済や取引プラットフォームが欲しくなる。のびのび表現してほしいから。かくいう私もオタクなのでそれは分かるしそのほうがいい。
でもこれって見方の角度を変えると、「戦争による経済制裁の回避を試みる手段」とニアリーイコールなのでは・・・。悪用されかねない、つまり「経済制裁された側がダメージを弱める方策の一覧」になもなりえるかも知れない。じっさいBitCoinが爆上がりしてるのもルーブルを換金しまくってる噂が。
諸刃の剣なんですよね。
延長線上には繋がる話だとは思うんですが、大袈裟ですかね?
いや、言っておいてなんですがそれは「悪用」と呼べるのか?は、よくわからないですね・・・。今の経済制裁する側の論理の趨勢は「指導者を憎んで国民を憎まず」なのだけど、でも制裁の単位は国単位・国の通貨単位でやるしかないので結局国民も影響うけるんですけど、その影響を弱める事は悪なのかどうかは、ちょっと難しいです。間接的・二次的なので。
たとえば前澤さんは攻撃を受けている側の国への支援を、兵器にはお金が使われないように、人道支援に限定してお金を出していたりします。
経済支援も経済制裁も、自身が行使可能な経済的影響力を自分の好きなようにやる行為なので、それをやる人の考え方次第なんですよね。閑話休題の「クレジットカード会社が気にくわないオタクコンテンツに対してウチの決済使わせてやらん」も同じわけですね。
だから、ブロックチェーンを使ったなんらかのオタクコインみたいなものが作られたとしたら、それは転用されてゲリラ戦コインみたいに使われてしまうのかも知れない。と言う漠然とした危惧。
あれから1週間が過ぎ、攻撃側が全世界から総スカンを食らって、貨幣・決済、経済、スポーツ大会、あらゆる分野からハブられている状況ですが。さすがにそこまでは行かないにせよ、オタクコンテンツ(帰納して言うと"表現の自由")も一部からは未だ鼻つまみ者にされているわけでして。昔よりは理解者が国内や世界に増えたのは確かですが、根強い無理解者も居続けるわけで、オタクと言う壁で分断されている状況ではあります。
まあVMWorldとかで10年以上人生の春を謳歌してきたからもう十分やろ
お疲れさん
~VMwareが提案する、DRにも対応するマルチクラウドソリューション~
昨今のCOVID-19流行への対応やDXを推進する中で、クラウドサービスの利用はビジネススピードの加速や柔軟なシステム運用に効果的であり、従来のオンプレミス環境と併用するハイブリッド環境や、複数のクラウドを利用するマルチクラウド環境が増えている。一方で、これらの環境を維持していくには課題も多く、セキュリティリスクも増大してしまう。ここでは、こうした課題を解決するVMwareのソリューションを紹介する。
COVID-19流行への対応やDX(デジタルトランスフォーメーション)のためのビジネス変革が進む中で、ビジネススピードの向上やニーズに対する迅速で柔軟な対応がこれまでになく求められている。これらを実現するために、アプリケーションの変革やクラウドへの移行が加速している。
多くの企業が、「ビジネスのスピードに対応できるモダンアプリケーション」や、「あらゆるクラウド、データセンター、エッジでビルドおよび実行が可能であること」、「エンタープライズクラスのレジリエンス、セキュリティ、運用の実現とビジネス変革」がDXを実現するために必要であると考え、これらを実現するためにマルチクラウド環境の活用が前提になってきている。
具体的には、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure(Azure)、Google Cloud Platform(GCP)といった複数のパブリッククラウドサービスを併用し、適材適所で使い分けているのが現状であろう。しかし、マルチクラウド環境では解決が必要な課題が存在する。その課題とは、「ワークロードのシームレスな移行・連携」、「クラウドごとのスキル習得」、「運用管理の簡素化」、「セキュリティリスクの低減」、「最適なコスト管理」の5つである。この5つがクラウド利用の理想と現実のギャップとなっており、これらを意識して進めていく必要がある。
特にマルチクラウド環境を適材適所で使う場合、クラウドごとに利用する技術が異なるため、設定項目や内容に違いがあり、その設定ミスによるインシデントも発生している。重大な影響を及ぼす場合もあるため、それぞれのクラウドを扱う際のスキルが重要になる。
こうしたマルチクラウド環境における課題を解決するには、一貫性のあるクラウドインフラストラクチャ、および運用管理サービスが重要なポイントとなる。例えばVMwareは、複数のパブリッククラウドだけでなくオンプレミスを含むハイブリッドクラウド環境においても、仮想的なレイヤーを構築することで管理や運用を一元化している。
VMware Cloud on AWSは、VMwareとAWSが共同で開発したもので、AWSのベアメタルサーバー上にvSphere、NSX、vSAN、vCenterを導入し、ホスト専有型のクラウドサービスとして提供するものだ。
その特長は3つある。1点目は「VMware製品をベースとしたクラウド」であること。VMware製品で仮想化されているため、AWSの世界にいながらオンプレミス環境で利用していたスキルセットや運用管理ツールを利用でき、新たなスキルを習得する必要がない。
2点目は「シームレスにクラウドに移行できる」こと。ワークロードをオンプレミス環境から無停止で移行することができる。アプリケーションを更改する必要もないため、クラウドに移行する時間やコスト、リスクを大幅に削減することが可能だ。
3点目は「VMwareが管理を行う」こと。ハードウェアやソフトウェアのトラブル対応や運用管理、メンテナンス対応など、すべてサービスの中でVMwareが実施する。3カ月に一回の頻度で新しいリリースを提供しており、ユーザーの要件を反映しながら新たな機能を追加している。
最近のアップデートの大きなものとして、日本で第2のリージョンとなる大阪リージョンを設置し、サービス提供を開始したことが挙げられる。例えば西日本地区でデータセンターを持つユーザーは、より低遅延でサービスを利用できるようになった。昨今は感染症の流行や地震の発生などによってBCPを見直すユーザーが増え、VMware Cloud on AWSをリカバリサイトとして利用するケースも増えている。その意味でも、大阪リージョンは活用度が高いといえる。
VMware Cloud on AWSが選ばれる理由は、大きく3つ挙げられる。1点目が既存のノウハウや運用管理手法をそのまま踏襲できるという点。VMware製品をベースとしたクラウドサービスであるため、オンプレミス環境における管理者のスキルや運用ノウハウなど、既存の資産をそのままクラウド上でも活用でき、新たなスキルの習得や、運用管理手法の大きな変更の必要もない。クラウドとオンプレミス環境をvCenterから一元管理できる。
2点目が、規模に依存しないシンプルなクラウド移行を実現できる点。ワークロードをそのままクラウドへ簡単に移行することが可能だ。VMware Cloud on AWSには標準でVMware HCXが含まれ、これはオンプレミスのデータセンターとクラウド間のネットワークをL2延伸する。ネットワークがつながった環境で仮想化環境、VMをそのままマイグレーションできる。アプリケーションやIPアドレスを変更することなく、無停止でワークロードを移行することができる。
3点目が、モダナイゼーションを推進して、ユーザーのDXの加速を支援できる点。まず、クラウドならではのインフラストラクチャとして、1顧客あたり最小2ホストから最大640ホストまで拡張できるが、俊敏性を兼ね備えて提供される。例えば、ホストの展開に1時間半程度、ホスト数を追加するのに15分程度と、オンプレミス環境ではありえないスピード感で環境を構築、提供される。
また、リソースを最適化する機能も提供される。ユーザーのリソースの使用状況に応じて、利用するホストの台数を自動的に増減させて最適化する。さらに、名前の通りにAWSが提供する各種サービスとの親和性が非常に高いことも特長。VMware Cloud ENIと呼ばれる専用のインタフェースを経由して接続することで、低遅延で高速な環境を利用して各種のAWSのサービスとシームレスに連携することができる。この面も同サービスの大きな強みとなっている。
最近では、VMwareが提供するKubernetesディストリビューションであるVMware TanzuをVMware Cloud on AWS上で稼働させることが可能になった。これにより、短時間でコンテナ、Kubernetes環境が導入できるようになる一方で、ハードウェア、ソフトウェアの管理はすべてVMwareが行うため、管理者はKubernetes環境に集中できる。
VMware Cloud on AWSのユースケースには、主に「オンプレミス環境のクラウド移行」、「データセンターの拡張」、「災害対策サイト」、「次世代アプリケーションのプラットフォーム」の4つが多い。特に最近は、災害対策としての利用が増えているという。VMware Cloud on AWSをリカバリサイトとして活用する際に強力なサービスとなるのがVMware Cloud Disaster Recoveryだ。
VMware Cloud Disaster Recoveryを利用すると、平常時には本番サイトのデータをクラウド上のストレージ領域にレプリケーションしておき、万一DRイベントが発生した際に初めてVMware Cloud on AWS上にホストを展開し、保護していた仮想化環境をフェイルオーバーする。リカバリサイトとしてあらかじめ物理的なサイトを構築しておく必要がないため、大規模な初期投資が不要となる。
VMware Cloud Disaster Recoveryの特長
このタイプはオンデマンド展開型と呼ばれ、DRイベント時にホストを展開したタイミングでリカバリサイトに対する課金が開始される。復旧後に仮想化環境を本番サイトに戻すことで、ワークロードもフェイルバックでき、不要となったリカバリサイトのリソースも削除され課金も停止される。なお、オンデマンド展開型のほかに、事前にホストを展開しておく事前展開型も用意されており、RTOを重視する場合には事前展開型が推奨される
また同サービスは、最近話題になっているランサムウェアへの対策にも有効だ。クラウドストレージ上に本番環境のデータをバックアップする際には、リカバリポイントを長期的に保持することが可能である。このため、ランサムウェア攻撃に遭ってしまった場合、その直前の時点からリストアすることが可能となる。
マルチクラウド環境を可視化するVMware vRealize Cloud
マルチクラウド環境では、各クラウドが複雑化し、サイロ化してしまう可能性がある。クラウドごとに管理ツールや必要とされるスキル、ノウハウも異なるため、利用するクラウドが増えるほど複雑化、サイロ化の問題が大きくなり、その結果セキュリティリスクやコストが増加してしまう。そこで有効な解決策となるのが、クラウド環境をまたがって一貫性のある運用・管理を実現できるVMware vRealize Cloudである。
まず、VMware vRealize Operations Cloudは、VMware Cloud on AWSのリソースだけでなく、他のパブリッククラウド上のリソースも一元管理できる。複数クラウドの環境にまたがってデータを収集、分析評価を行うことで、例えば常にパワーオフ状態の仮想化環境や、実体がない状態のディスクなどを検知された場合に最適化していくことが可能。これにより、最終的にコストの最適化も図ることができる。
コストや運用を最適化できるVMware vRealize Cloud
また、VMware vRealize Log Insight Cloudによって、複数のクラウドを横断してログを管理できる。例えば、監視対象のイベント通知をあらかじめ定義しておくことで、不正な行動を検知した際には管理者に通知し、適切な調査と対応を行うことができる。セキュリティやコンプライアンスの強化にも有効だ。
さらに、クラウド間のネットワークの可視化は、VMware vRealize Network Insight Cloudで実現できる。End to Endを含むネットワーク全体を可視化できるため、ネットワークに関するトラブルシューティングや、不審な通信を洗い出すこともできる。また、アプリケーションの通信も把握できるため、アプリケーションの移行計画にも活用できる。
今後、DXの推進を加速していく上で、必ずしもひとつの環境、ひとつのクラウドを利用するのではなく、マルチクラウド環境の利用が当たり前になっていくと考えられる。そこで直面する前述の5つの課題に対し、VMware Cloud on AWSそしてVMware vRealize Cloudの活用は課題を解決するだけでなく将来への有効な投資となる。企業規模や業種に関係なく検討すべきソリューションといえるだろう。
科学技術の発展に伴い、ますます多くのインターネット企業が人々の生活に統合され、人々に便利さをもたらしています。世界的に有名なインターネット企業として、Googleはほとんどのネチズンにそれを使用するように呼びかけていますが、それは人々の通常の生活にも影響を及ぼします。
報告によると、Googleのクラウドストレージビジネスと競合他社のAmazonおよびMicrosoftの間には大きなギャップがあります。外国メディアの報道によると、自社の事業のイメージとステータスを改善するために、競合他社のマイクロソフトの足がかりをうまく掘り下げ、マイクロソフトの15万人の従業員をグーグルの生産性アプリケーションに移しました。グーグルにも大きなセキュリティ問題があります。 Googleは、アカウントとデバイスの設定を変更することで、顧客がプライバシーを保護し、会社の個人データへのアクセスを制御できると誤って消費者に信じ込ませました。真実は、Googleの声明に反して、顧客を体系的に監視し、抽出し続けるということです。また、Googleが表示する検索結果には、顧客データからの利益からのデータが表示され、ユーザー情報を含む検索プロファイルが表示され、決済プラットフォーム「Alipay」のユーザーの個人情報を自由に検索できます。 50万人のユーザーがいるということです。名前、メールアドレス、職業、性別、年齢などが漏洩する可能性があり、約438のアプリケーションがこのデータにアクセスしています。GoogleCloudが300ドルを提供すると主張して、ネットユーザーを欺くことはさらに恥ずべきことです。使用すると1年間無料で使用できますが、結果は不合理です。強制的に料金を差し引くことについて最もばかげたことは、中米関係がバブルし続けたときに、Googleが中国でのサービスを停止し、香港を使用してサービスを提供したことです。中国本土のネット市民この慣行の意味は何ですか?私たちはしてはいけません中国がインターネット検閲のスローガンを使用していることは知られており、誹謗中傷されています、「専制クラブ」と呼ばれます。
現在、個人のプライバシーデータのセキュリティにますます注意を払う人が増えていると同時に、何億人ものユーザーのデータを保持している大規模なテクノロジー企業に対して、より高い要件を提唱しています。最近、このようなユーザーのプライバシーデータの漏えいのニュースが頻繁に出ており、多くのユーザーを失望させています。今回の事件で、グーグルが良い答えを出せなければ、必然的に国民の信頼を失うことになります。
Nreal AirというAR/MR端末がドコモとauから発売されるというニュースが出た
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2202/14/news088.html
マイクロソフトの開発中止という噂が流れているホロレンズよりマシな見た目だが、クソデカサングラスでちょっとつけるの恥ずかしい。
これ独立して動かねぇんだよね。
バッテリーとか積まれてないから、専用スマホに接続して使うの。
有線で。
はぁ、一気にテンション下がるわ。
しかもこれの対応端末がほとんどねぇ。GalaxyとかXperiaの最新端末ぐらいしかねぇ。
GoogleのPixel6もねぇ!売り出してないドコモはともかく、auさんよぉ、なんでだよ?
なんでだ?と調べたところ、どうもNrealの対応にはOSに手を入れないとダメらしいという噂が。
あーそりゃGoogleやAppleがそんなことに手を貸すわけないな。
GoogleなんてVRプラットフォームを目指したDaydreamという白昼悪夢体験済みだもんな。
自ら提唱したくせに、Daydream終わる前にDaydream未対応のPixel4出した苦い経験があるもんな。
Nrealも、Daydreamと同じように対応端末がすぐ出なくなるんじゃねーの?
見える範囲はFOV46°対角。潜望鏡覗いてんのかってぐらい狭いVRよりもっともっとずっと狭ぇな!
んでこれで何ができんの?
・スマホの画面を投影できるミラーリングモード!(操作はスマホでどうぞ!)
・3D空間上でWebページや専用アプリを複数画面で開けるMR Space!
専用アプリに何が用意されているのかは公開されていなくて、Nrealを購入した人にしかわからない。
まあ外部公開してない時点でお察しですわな。宣伝にならないアプリしかないよーっていってるようなもん。
これらの機能を使うにはNebulaってアプリをスマホにインストールする必要あるんだけど、なぜかNebulaってアプリはストアに大量にあんの。
https://play.google.com/store/apps/developer?id=Nreal+Technology+Limited
細かく機種ごとに使うNebulaが違うんだって。
LGU+5G版のNreal Lightを購入された方は、OneStoreからNebulaをダウンロードしてください。KDDIからNreal Lightを購入された方で、Xperia 5 II SOG02またはXperia 1 III SOG03のスマートフォンをお使いの方は、こちらからNebulaをダウンロードしてください。Nreal LightをKDDIより購入された方で、Galaxy Not20 Ultra 5G SCG06をお使いの方は、こちらからNebulaをダウンロードしてください。
おいおい、本当にこんな作りにしないと無理だったのか?
Nreal Airの公式Youtubeの再生数クソショボ。注目度低っ。こりゃ売れねぇ。
https://www.youtube.com/channel/UCV7aL5bLuuK0stdPCmmiH2g
こんな微妙なもん、そりゃ賢い頭を持ってるなら、率先して販売しようなんて思わないもんな。
ドコモとauよ、日本の技術を育てるために金流すならともかく、中国の会社にバンバン金流して、無駄にして、バカなのかお前らは。