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はてなキーワード: 尊厳とは
トレーに入った３９８円の弁当だ。あいつの角が、毎度レジ袋の表面からグニィと突き出していて、今にも袋がやぶけそうです。という状態のまま家まで帰らなきゃいけないのがいつも本当にヒヤヒヤする。
実際に今まで袋が破けたことはないけど、破けたらどうなるかなんてのは想像に難くない。きっとめちゃくちゃにされる。たくさんの人たちが往来する公衆の面前で、俺は散らばった弁当や酒類をあわあわと情けない姿で拾い集め、さらにそこからえっちらおっちら両手で抱えながら持ち帰らなければいけない。どうみても罰ゲームです。たかが５円のレジ袋に、俺の尊厳と心と飯をぐちゃぐちゃに踏みにじられるのだ。全く興味がないかと言えばそんなことはないが、それでも俺は平穏な日常を送りたいです。
あれなんとかならないですか、まいばすさん。
立派な職業なんだから、相手に何言われても尊厳を失うことはないと思うけど。裁判官が暴力団の被告人にメンチ切られてもしょうがないよね、ってなるし、俺だって薄給で毎日ヘコヘコしてるぞ。
自民党総裁選候補に絡んでネトウヨ的なものがTwitterでよく目に入るようになっている。
"夫婦別姓は、本当に、絶対ダメなんです！メチャメチャ丁寧に説明しますので！～夫婦別姓の恐るべき社会～" と題された竹田氏の動画、もう吐き気を催すほどに話し方も内容もひどいのだが、がんばってだいたい見てみたので、感想がてら考えたことをメモしておく。
https://www.youtube.com/watch?v=4RwRZpYyCas
「絶対ダメなんです！メチャメチャ丁寧に説明しますので！」と言ってるわりには、特にダメな理由など理由立てて話していないし、家制度と戸籍の関係や、明治憲法下の家制度と現在の夫婦の姓の問題の関係など、に触れもせず整理もせず「日本の伝統」でごり押ししているので、聞くに値しなかった。「選択的夫婦別姓は通称の拡大でなぜだめなのか」という問いについては「通称の拡大はなぜ選択的夫婦別姓でだめなのか」と対称に返されて終わりである。それに「日本の伝統」でごり押しでは議論にならない。もちろん、日本の家系が重要な文化であることは論を俟たない。特に地方の名士については、是非とも残し、引き継いでいくべきだと考えるし、そういった家の歴史の記録を国家が戸籍制度をうまく使うことで支援できるのならばよいことだと思っている。
しかし、（偽家系図が流行するなど家系というものに価値が置かれた）江戸以前から続くそれと、夫婦別姓の話は別であるということは、法務省のサイトでも、
Q5 夫婦が必ず同じ氏を名乗ることになったのは，いつからですか。
と掲載されている通りである。そんなに家の歴史が大事ならば、家の歴史を残す支援をすべきであって、明治以降に作られた国家管理の便宜的な仕組みである夫婦同姓を過剰に重要視し、個々人の尊厳の喪失と手間の増加を強いるべきではない。
一方で、個人的には「姓」というものにそこまでこだわるのもあまり共感できないので、
Q4 なぜ，選択的夫婦別氏制度の導入を希望する人がいるのですか。
…(1)代々受け継がれてきた氏を大切にしたいという感情を持つ人が増えていることから，一人っ子同士の結婚のような場合に，氏を変えることが事実上結婚の障害と…
みたいなのも、わかるようなわからないような。たまたま、元カノが２人くらい連続して（苗字のサーチサイトの言うことなのでそんなにアテにはならないが）全国で１０軒以下で苗字を維持するのが条件ということだったので、母に「俺苗字を妻のものにするかも」と言ってみたら「長男なのに！」とえらく憤慨され、「は？」と思ったり、弟も最近似たような状況がありやたら（父より）母に反対され、まあ「自分が捨てたものを他人が捨てずに済むのが許せない」に近い感情であることは見て取れるのだが、どちらにするにせよ、この、元カノにしろ母にしろ、女性側がこだわるというのは、最近よく見る、よく体感する状況で、「問題にぶち当たる側がより強い感情を持つパターン」なのだと思う（これに名前ありますか？）。「日本人」のアイデンティティを日本からの移民の方が強く持っていたり、「科学とは何か」ということについて科学の実践者であるということが自他ともに自明視されている理系より境界領域や文系の人間の方がよく考えていたりするのも、似たようなメカニズムだと思っている。当の竹田氏もjawpによると著作『旧皇族が語る天皇の日本史』などで自身が「旧皇族である」と自称してのちに論争で「私がいつ皇族を自称したのか、その根拠を示してほしいです」と言っていた話が書かれているが、そういう微妙な立場にいるからこそ、家系に感情的なこだわりを持っているのだろう。（←「動機」の推測は議論においてなすべきではないが、これはどういうひとがどういうこだわりを持つかという「動機のメカニズム」について考えることで、自分の「動機の偏り」を明示するための段落である）
つまり、たぶん、男だから、皇族との関係など十分に薄いからというのもあるけど、そもそも「選択的夫婦別氏制度」反対側にも賛成側にも、感情的には「どっちでもええやん…。…まあだからこそ"どっちでもいい"ことを支持する"選択的"夫婦別氏制度を支持するけど」という気分で、私は「選択的夫婦別氏制度」にとりあえず賛成である。
途中、名前を毎日変えられたら犯罪し放題、みたいな関係のない話が差しはさまれているけれど、それは個人の犯罪歴をどのようにトラッキングし社会的に共有するかという問題である。姓の話と全くと言っていいほど関係がない。姓名がユニークIDとして機能しないのだから名前を犯罪のトラッキングに使うことには問題があるし、この苗字は日本人っぽくないとか誤謬をよくやらかしている界隈っぽい考え方である。どんな名前を使っていようが、契約をするときに相手の詐欺に関する犯罪歴が見れるとかは今後社会実装されてほしい。そして、家に迷惑をかけないということが犯罪の抑止力になると思っているのだろうが、そんなものは姓がどうとか関係なく常習的に犯罪に手を染める層ではとうに底が抜けているし、親が犯罪者であるからと不条理な偏見にさらされる人たちを見てマジで最悪な考え方だと思っている。
他に「根無し草」という言葉が出てきて、オルテガの déraciné あたりに由来しているんだと思うんだけど（それを YouTube のコメント欄で竹田氏のオリジナルだと思って称賛しているコメとかあった。そういう層が騙されるんだろう）地域コミュニティを「根」として考えたオルテガのそれと、日本独自の文化だと言っている家制度の「根」を同一視して喪失を問題にしているのは、日本には地域コミュニティなど再興しえないという意図なんだろうかねぇ（そんなに考えてないだろう）
30代までは自分が楽しむためだけに生きてもいい。
でも、40過ぎたら、他の誰かの、大なり小なり助けになるために生きるべき。
"べき"というか、そうでないと存在価値がないんじゃない？
例えば、40すぎても独身で会社では万年平社員のやつの存在意義って、何？
頼りにもされない、てめぇの替えなんて優秀な若者がいくらでもいる最中で、何のために生きる？
そんな輩にも寛容な世の中になったもので、"自分の人生を愉しむ"とか"個人の尊厳の尊重"なんて言われてるけど、正直、生き続ける意義ってあるの？
そんな奴らが40代で死んだら、せいぜい年老いた親が悲しんでくれるくらいかな。
他の誰の心にも存在がないんじゃない？
別に死ねとはいわないけど、いい加減、何かに本気になったほうがいいんじゃない？
ヤベェよ、マジで。
オーイトシイキミヨーッス 宮本浩次/九月の雨 （ Oh 愛しい君よ 九月はどんな雨が降るだろう Oh 二度と乾かないほどに僕を叩くだろう）
ついに別の増田さんが朝礼してくださいました。
https://anond.hatelabo.jp/20210911152019
これも匿名サイト故に出来ることなので他の増田さんもやりたいタイミングとやれそうなタイミングでドシドシ…ポツポツ？朝礼をすれば良いと思います
現場は一つと限らないしね！でも似たような日記で溢れるのは勘弁な！
私のは『今日もなんとか朝礼できたなぁ』という側面もありますので
むしろ逆にタイトルのような言い訳がましい行動をしてまで日記を付けに来るので、警戒心をもって増田してください。感想もミュートもご自由に！
まぁそれはそれとして一現場目の掛け声がかっこよかったので採用させてもらいます。
ということで本日は【個人の尊厳よいか】でいきたいと思います。
松戸市VTuber戸定梨香のPR動画に女性蔑視とイチャモンをつけて削除させた。これは明確な女性差別である
漫画やアニメに文句をつけるいつもの手口で公共の場から排除しようとしたんだろう。
しかし、VTuberとなると話は違う。中の人と呼ばれている演者の女性に強く紐付けされた存在だからだ。
女性の漫画家がセクシーにも見える自画像イラストを書いていたとして、そのイラストにお前の絵は「性的で女性蔑視だ」なんて言ったら
１００％誹謗中傷であり、発言自体が女性差別をしてる本末転倒だと分かるだろう。
VTuberも（他人が書いた）アバターは演者となる女性個人と強いつながりがあるので、SNSやYoutubeのアイコンといったレベルではなく
戸定梨香さんも１年以上活動を行っている。再生数が多いわけでもない中で続けていて、自分のアバターに強い愛着があるのは間違いない。
そんな女性の肉体そのものといってもよいアバターに対して、「お前の見た目は性的にいやらしく扇情的で女性差別」だなんて言ったら
つまりフェミ団体は女性の経営する女性が活躍する事業に対して不当な誹謗中傷を加えた以外の何者でもなく
昭和の頑固爺のふしだらはけしからん！以外の文脈で語れない大ポカをしてしまったのである。
まぁ元の漫画・アニメ批判から本当はそうだったけどギリギリ言い訳できてただけだからね。
今回の件で狂ったラディフェミは女性差別に反対した体でふしだら潰しをしてただけと確定した。
ところで、今回クレームを言ったのは「フェミニスト議員連盟」なんて権威がありそうなところで、ラディフェミに完全に乗っ取られてるじゃん。
「本当のフェミニスト」なんて弱小すぎていないのと変わらないじゃんもう。
勿論現状はそうなっているし、これからもそうあるべきだと思っている。
産みたい人だけが産み育てればいいし、その結果社会自体が立ち行かなくなったり滅びるとしても、それは仕方のないことだろう。
少子化対策は存分にやればよい。その上で出生数が上向けば、社会にとっては万々歳だし、大した効果がなくてもそこはそれ。人間の自由と尊厳を尊重した結果滅びても悔やむ必要は何もない。
管理された家畜としての生ではなく、自由な人間としての死を選ぶ。多分みんなそう思ってるから、先進諸国は軒並少子化なんだろう。
人間の『自由』は、こと気候変動対策を始めとした環境問題に対しては適用されないらしい。猫も杓子も環境配慮にSDGs。いやそれ自体は別に良い。何たって人間は自由だからね。生きたいと思うのもまた人間らしさなんだろう。
問題は環境問題への対応が、半ば強制力を伴って実行されようとしている点だ。化石燃料メインで作られた製品の不買だとか、石油関連会社をデモで封鎖だとかの動きが世界的に起こっているらしい。
要は環境に配慮しない者を、社会の爪弾き者にしようという風潮である。
少子化問題では許される自由が、環境問題では許されないのは何故か。(と言うよりは、少子化問題での禁じ手が何故環境問題では許されるのか)
少子化問題も環境問題も、そのまま進めば現状の社会の維持が難しくなる、という点では同じ様な問題に思える。
少子化への対策として、"いい歳して子供を持たない者を社会の爪弾き者として扱う"みたいな政策をとった国ってあるのだろうか？(ネット上ではそういった意見も見たことないではないけど)
大体は子育て支援の拡充とか、税制優遇とか、子供を『持つ者』への優遇措置が主だと思うんだけど。
環境対策もそういう"アメ"メインの政策に出来ないんだろうか？
フィフィに突っ込まれた宮迫が〝ヒカル＝相方説〟を否定！ 「恩人」「すごく濃い関係」(東スポWeb)
https://news.yahoo.co.jp/articles/20f3c868ee9a5d67b38c935af5e45d9bd9361b7a
別に宮迫さんのことは、「いけ好かないやつ」という雰囲気は漠然と感じつつも別に嫌いではなかったため、数年前からのこの騒動は非常に悲しさを感じます。
まぁ、立ち回りの下手さには流石に閉口したんですが。
ロンブー亮の記者会見に合わせて動画上げたりだとか、そのチャンネルで過去の交友を腐したりだとか、
彼に落ち度がないのかと言われれば当然（テレビに戻ることを目的とするなら）落ち度しかないんですが、
世の中的に叩かれまくって、起死回生を狙った吉本叩きの記者会見も不発に終わって、
心の拠り所が全く無かったところをヒカルとかその辺のYouTuberに付け入られたんだろうなっていう流れはおおよそ予測が付きますよね。
この辺には我々一般人にも学ぶべきところがいっぱいある気がするんですよね。
曲がりなりにもテレビの第一線で活躍されてきていたお笑い芸人なんですから、
そういう人でもちょっと弱ったところを狙われてしまったら相手を盲目的に信頼してしまうようです。
マルチにハマったり、よくわからない客観的にはどう考えても胡散臭い占い師に傾倒したり、
常識的に考えたら知恵が足りてないのもいいところなんですよ。理性的に、冷静に落ち着いて考えたら。
ただ、どれだけ成功してようとも、今後は遊んで暮らせるお金を持ってようとも、
少しでも心が弱れば一気に甘言に踊らされるのが人間なんだなってところは、何時いかなる時も頭の片隅に残しておいたほうがいいんだって強く思いました。
なんというか、理性的かつ論理的な人としての尊厳は失いたくないじゃないですか。
仕事で大きな失敗をしちゃったときとか、失恋しちゃったときとか、
身内に不幸があったときとかこそ、そういう状況をあえて冷静に分析し、今後の糧とできるような力を養うためには
どうしたらいいのか考える毎日です。
未だに自民党に投票するって言う人いて驚くんだけど、逆にどこまでおかしな発言と対応されて尊厳を踏みにじられたら変えるんだろう？
やっぱりマジョリティ（シスヘテロ男性で収入も多い）的にはマイノリティをこれでもかと踏みにじってマジョリティだけが楽しめる社会を作るのに躍起だからそういう人たちが有難がって投票する！って言ってるの？
他の党もちょっと…と思っても少なくとも自民党はN党と同じレベルで選択肢から外すし、
少なくとも当確の見込みの薄い党に入れてそのやり方は支持できないぞって態度をたいていの人は示すもんだと思ってた
ネトウヨとか、いくらなんでもきついだろっていうアクロバット擁護するけど、擁護しながら「これさすがにきついな…」とか思ってないのかな…といつも思う…
Wikipediaによると、DaiGoは幼少期にいじめられていたらしい。
彼はお金=社会的承認に飢えている一方で(あるいは飢えているがゆえに)、既存の倫理観に対してかなり挑戦的だ。
彼のこうした人格には、当時の経験がかなり尾を引いているのではないかな、と思っている。
いじめられるに至った経緯は不明だが、興味は無い。いじめの経緯なんていつも些細なことだし、どうでもいい。
道徳の授業で、暴力はいけない、揉めたらよく話し合おうと教えられる。相手の人格に問題があったとしても、暴言や暴力を向けていい道理は無い。いじめは許されない。法に触れていれば犯罪だ。
しかし、建前がどうあれ、学校というコミュニティにおいては往々にしていじめが発生してしまう。学校には何故か警察は介入してくれない。彼の場合、頼みの綱の先生も助けてくれなかったようだ。
社会に適応的な人間からすれば、虐められた原因を正して社会と和解すればいいだけのことかもしれない。
しかしいじめられっ子は、たまたま生贄に選ばれてしまっただけだ。仮にいじめられる側に原因があったとしても、どこを正せばよいのか伝えられないまま、突然暴力によって存在を否定される。いじめられっ子からしてみれば、理由はどうあれただ理不尽に暴力を向けられただけである。気に入らない奴に暴力を振るい、尊厳を踏み躙り、見て見ぬふりをするという社会の悪性を一身に向けられたいじめられっ子は、果たしてそんな社会の仲間でありたいと思うだろうか？
ひとたび社会の強烈な不正義に晒された人間からしてみれば、適応は不正義への降伏に過ぎない。
彼がナタを投げるという脅迫によっていじめを克服し、しかも本人がそれを成功体験としているのも悲しい話である。
周りの大人や先生が助けてくれたなら、まだ世の中捨てたもんじゃない、正義だってある、自分には味方もいると思えたのだろう。そうした経験を欠いた彼の世界には、おそらく未だに愛も正義もない。自分の行動によって世界は変えられるという本人の言は、承認は行動によって勝ち取るしかないという不安の裏返しではないだろうか。
無条件の承認も社会への帰属意識も身につけられなかった人間は、自分に居場所があることを確認するため、社会的承認をかき集め続けなければならない。
これこそ彼が、目に見える成果が出るまで時間のかかる心理学研究でなく、すぐにお金を稼いで世間に自分の非凡さを思い知らせられる、うさんくさいパフォーマーとしての生き方を選んだ理由ではないだろうか。
私は、彼の信じられないほど酷薄な発言も幼少期のいじめに由来するのではないかと考えている。
非納税者を蔑視する発言は、相手にされないことへの不安から来たスタンドプレーという一面もあるが、既存の倫理観への不信からくる本音でもあるのだろう。暴力はいけないという一般論を教育されつつ暴力を振るわれた過去故に「口でいくらヒューマニズムを謳っても、本心は違うに違いない」と思っているのではないだろうか。
別に私はDaiGoも被害者だから哀れむべきと言いたいわけではない。理由はどうあれ、非納税者への福祉に関して無理解なまま、倫理にもとる発言をしたことは批判されてしかるべきである。
しかし「悪い奴だから懲らしめてやる！」と義憤に燃えている人は、自身が正義などではなく、気に入らない人間を積極的に排除しようとする側、いじめっ子気質の人間であることを認識した方がいい。
自分の非を認めていない人間に数の暴力でサンクションを与えたところで、暴力によって従わされたという心の傷が残るだけではないだろうか。
DaiGoの件に関して言えば、浮浪者への差別発言の問題点を大して理解していなそうな人まで「レイシズム=ナチス=悪」という借り物の価値観で脊髄反射敵に叩いているのも気持ち悪かった。Twitterで支配的な反レイシズムという規範に沿わないという理由で叩くのなら、クラスの空気に沿わない人間を吊るすいじめと大して変わらない。
DaiGoのように成功者になって世間を見返すのに躍起になり、果たしてそれが上手くいったとて、こんな風に問題行動を起こしてしまう。
逆に完全にいじけて人生を放り投げれば、黒子のバスケ事件の犯人のように社会の敵になる。
これらは元いじめられっ子の中でも極端な例である。しかし私には、帰属意識の喪失や社会の正しさへの不信、自尊心の低さ、自分の影響力を確認することへの執着といった、いじめによってもたらされる人格の歪みが遠因になっていると思えてならない。
手立ては色々ある筈だ。
これまでの話は全部私の臆測であり、一から十までこじつけである。どこかに論文があるわけでもないし、私は何の専門家でもない。
しかしDaiGo本人がオリジンとして語っている以上、暴力による自力救済でいじめを克服するしかなかった経験は、彼にとって大きな意味を持っていたのだろう。
DaiGoをいじめたりそれを傍観したりしていた同級生、彼を救えなかった教師、もしかすると「やっぱアイツ変だったしな〜」などと考えていないだろうか。
お前らが歪めたんだ。
あなたはセクシャルハラスメントの被害者です。その程度のことがまんしろとか、当たり前だとか、あなたがかわいいからそんなこと言われるんだとかいう言葉には一切耳を貸す必要はありません。
本当は二度とその職場には行かないほうが良いのですが、問題の解決がすぐには難しく、さりとて欠勤もできない状況に陥ってしまうことも想定されます。
セクハラは証拠がないとまともに取り合ってもらえないことも多いようです。
スマートフォンをお持ちなら、以後その職場に行くときは録音状態のまま肌身離さず持っておくことをお勧めします。
証拠として十分に成り立つ録音が取れたなら無断欠勤・不登校などの非常手段を行使してよいと思いますが、あなたの信用を損ねて状況が悪化する可能性もありますので強硬手段は熟慮の上で行うことをおすすめします。
そのうえで
クラスメイトに相談（ほかにも被害者がいる場合が考えられます）
担任に相談（同じことを繰り返す可能性がありますので、必ず会話をスマートフォンで録音しましょう）
進路相談窓口が学校にあるなら、そちらにも相談（必ず会話をスマートフォンで録音しましょう）
教頭に相談（担任の肩を持つ可能性がありますので、必ず会話をスマートフォンで録音しましょう）
校長に相談（教頭・担任の肩を持つ可能性がありますので、必ず会話をスマートフォンで録音しましょう）
教育委員会に相談（直接役所に行く必要はありません。メールで十分です）
というように、訴えを正規ルートで上げましょう。
今日、まともな大企業であれば、どういった言動がセクシャルハラスメントにあたるかちゃんと教育されています。
にもかかわらずそのような言動をしたということは、会社の体質にも疑問符がつくからです。
ちゃんと味方になってくれる大人がおらず、セクシャルハラスメントがやまない場合には、最終手段として個人が特定できる文言をうまく編集したうえで動画サイトにアップロードするのがよいでしょう。個人が特定できてしまうと、逆恨みされて被害が及ぶ場合もありますのでくれぐれも慎重に。
EUの文書がフェミサイドの定義を書いていると言っている人がいるので、そのメモを書いておく。
まず話に上げられていたフェミサイドの定義が書いてあるとされる文書はこちらのこの箇所。
Official Journal of the European Union/ISSN 1725-2423/C 227 E/Volume 51 4 September 2008/149page/E.
URL:https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/PDF/?uri=OJ:C:2008:227E:FULL&from=EN
“E. whereas the term feminicide emanates from the definition of violence against women which is laid down in Article 1 of the Convention of Belém do Pará as follows: any act or conduct, based on gender, which causes death or physical, sexual or psychological harm or suffering to women, whether in the public or the private sphere; whereas the punishment and eradication of feminicide is an obligation and must be a priority for any state based on the rule of law,”
“E. フェミニサイドという用語は、ベレン・ド・パラ条約第1条に規定されている「女性に対する暴力」の定義に由来するものであるが、その定義は次のとおりである。すなわち、性別に基づき、公的領域であるか私的領域であるかを問わず、女性に死または身体的、性的、心理的な危害や苦痛を与えるあらゆる行為または行動である。”
URL:https://www.wikigender.org/wiki/convention-of-belem-do-para/
預託先 米州機構事務局（General Secretariat of Organisation of American States
女性に対する暴力の防止、処罰及び根絶に関する米州条約（通称：ベレン・ド・パラ条約）[1]は、米州機構（OAS）内で締結された国際人権文書であり、米州において女性の権利を保護・擁護するためのメカニズムを確立し、公私を問わず、女性の身体的、性的、心理的な完全性に対する暴力と闘うことを求めている。
この条約は、1994年6月9日にブラジル・パラー州の州都ベレンで開催されたOAS第24回総会で採択され、1995年3月5日に発効しました。2012年8月現在、OAS加盟国35カ国のうち32カ国が批准しています（カナダ、キューバ、アメリカ合衆国の男女共同参画は未加盟）。90年代半ばにベレン・ド・パラの条約が採択され、広く批准されたことは、女性の権利を守るための闘いにおける画期的な出来事です。特に、この条約は半球の人権に関する他のどの条約よりも多くの批准を得ており[2]、女性に対する暴力の問題を具体的に取り上げた歴史上初めての条約です。[3）条約の遵守を監督する機関は、OASの機関である米州人権委員会（IACHR）と米州人権裁判所である。
目次を見る
1 背景
2.2 各国の義務
3 米州における保護の仕組み
3.2 条約の実施をフォローアップするメカニズム（MESECVI
4 参考資料
5 参照
6 外部リンク
7 フィードバック
背景
ベレン・ド・パラ条約は、米州女性委員会（Comisión Interamericana de Mujeres：CIM）によって起草されました。1928年に設立されたCIMは、女性の人権認識を保証するために設立された最初の政府間機関であり、OAS内の各加盟国に代表者を置き、アメリカ大陸における女性の権利とジェンダー平等について議論し、政策を策定する主要なフォーラムとなっている[4][5]。
条約はその前文で、女性に対する暴力は「女性と男性の間の歴史的に不平等な力関係の表れである」と述べ、すべての女性が暴力から自由である権利には、あらゆる形態の差別から自由である権利も含まれると認識しています。これは、女性に対する暴力の問題の深刻さ、女性が歴史的に受けてきた差別との関連性、そして暴力を防止し、罰し、撤廃するための包括的な戦略を採用する必要性について、アメリカ大陸全体で感じられている一様な関心を反映しています[6]。 この条約のもうひとつの注目すべき質は、米州人権システムの他の文書に含まれる規範と創造的に組み合わせることで条約の強度を高めることができるという意味で、国連宣言が提供する領域を超える広範な戦略と執行メカニズムを提供していることです[7]。
実際、2011年に欧州評議会（CoE）で「女性に対する暴力及び家庭内暴力の防止及び対策に関する条約」が採択されるまで[8]、ベレン・ド・パラの条約は、女性に対する暴力の問題を具体的に取り上げた世界で唯一の国際条約でした。
しかし、2004年にアムネスティ・インターナショナルが指摘したように、この条約は女性に対する暴力の根絶に向けた国際的なコミットメントであり、アメリカ大陸で広く批准されているにもかかわらず、条約採択から10年経っても、この地域の女性に対する暴力行為は根絶されたとは言い難い状況にあります[2]。
ベレン・ド・パラ条約の第1章は「定義および適用範囲」と題され、女性に対する暴力を「性別に基づいて、公的領域であるか私的領域であるかを問わず、女性に死または身体的、性的、心理的な危害や苦痛を与える行為または行動」と定義し（第1条）、身体的、性的、心理的な暴力を含むと理解されています（第2条）。保護される権利」と題された第2章では、「すべての女性は、暴力から自由である権利を有する」（第3条）--あらゆる形態の差別から自由であり、女性が劣等感または従属感の概念に基づく固定的な行動様式および社会的・文化的慣行から解放されて評価され、教育を受ける権利を含む（第6条）--、および「地域的および国際的な人権文書に具現化されているすべての人権および自由を承認し、享受し、行使し、および保護する権利」（第4条）を定めています。締約国は、女性に対する暴力が、女性の市民的、政治的、経済的、社会的および文化的権利の自由かつ完全な行使を妨げ、無効にすることを認識する（第5条）。
第3章では、この章のタイトルに沿って、「国家の義務」を概説し、必要な国内法や行政機構の導入に特に重点を置いて、「あらゆる適切な手段により、遅滞なく、このような暴力を防止し、処罰し、根絶するための政策を追求する」ことを締約国の義務としています（第7条）。しかし、それだけではありません。続いて、プログラムを含む「漸進的に具体的な措置を講じる」という締約国の義務の概要と定義が述べられています。
b. 教育プログラムを通じて、男女の社会的・文化的な行動パターンや偏見、男女の劣等感や優越感の考え方に基づく慣習や固定観念を修正すること。
c. 司法行政に携わるすべての人々、特に警察官やその他の法執行官の教育・訓練を促進する。
d. 暴力を受けた女性に対し、シェルター、カウンセリングサービス、被害を受けた子どものケアと保護を含む適切な特別サービスを、公的機関および民間機関を通じて提供すること。
e. 教育を通じて、女性に対する暴力の問題とその救済策に関する認識を促進すること。
f. 暴力を受けた女性が、公的、私的、社会的な生活に完全に参加できるように、効果的な再適応プログラムや訓練プログラムへのアクセスを提供すること。
g. あらゆる形態の女性に対する暴力の根絶に貢献し、女性の尊厳の尊重を強化するために、メディアが適切なガイドラインを作成することを奨励すること。
h. 女性に対する暴力を防止し、処罰し、根絶するための措置の有効性を評価し、必要な変更を策定し、実施するために、女性に対する暴力の原因、結果、頻度に関連する調査および統計その他の関連情報の収集を確保すること。
i. アイデアや経験の交換、および暴力にさらされている女性の保護を目的としたプログラムの実行のための国際協力を促進すること（第8条）。
これらの措置を採用するにあたり、締約国は、特に人種や民族的背景、または移民、難民、避難民としての地位を理由とする女性の暴力に対する脆弱性、および妊娠中に暴力を受けた女性、障害者、未成年者、高齢者、社会経済的に不利な立場にある女性、武力紛争の影響を受けた女性、自由を奪われた女性の脆弱性を特別に考慮することが求められている（第9条）。
米州における保護の仕組み
締約国が条約に基づく義務を確実に果たすために、特定の保護メカニズムが設けられている。すなわち、（1）ベレン・ド・パラの条約自体に見られるメカニズム、（2）2004年に別個の法律によって創設された「条約の実施をフォローアップするメカニズム」（MESECVI）と呼ばれる追加メカニズムです。
ベレン・ド・パラ条約の第4章「米州保護メカニズム」に基づき、各国が条約を採択または批准すると、OASはこの引き受けた義務を、人権の促進と保護に関する2つの活動分野で監督します。1）米州女性委員会（CIM）、2）米州人権委員会（IACHR）と米州人権裁判所で構成される米州システム。
CIMの監督的役割は、2年ごとに発行される定期報告書[9]を通じて、「女性に対する暴力を防止及び禁止するために採用された措置、並びに暴力の影響を受けた女性を支援するために採用された措置、並びにこれらの措置を適用する際に観察されるあらゆる困難、及び女性に対する暴力の要因」（第10条）をCIMに更新する締約国の条約上の義務の結果である。このような報告書に基づいて、CIMは、そのマンデートと目的に沿って、女性の権利とジェンダー平等の分野で政策を策定し、締約国に勧告を行うことができます[10]。
米州システムの監督機能には2つの側面がある。第一に、このような機能は、締約国およびCIMが条約の解釈に関して米州裁判所に勧告的意見を求めることができる限り、米州裁判所の能力の下にある（第11条）。第二に、このような機能は、締約国が条約第7条で定められた義務に違反しているという苦情を受け取り、送信する権限を有する限りにおいて、米州機構の能力に該当する。このような苦情は、OASの1つまたは複数の国で法的に認められた個人、グループ、または非政府組織が提出することができます。「米州人権委員会は、米州人権条約および米州人権委員会の請願書の提出および検討に関する規約および規則によって定められた規範および手続きに従って、かかる主張を検討するものとする」（第12条）。
司法国際法センター（CEJIL）が2006年に発表したポジション・ペーパー[3]によると、条約の発効以来、CIMは条約に基づく締約国の報告書を受け取っていたが、限られた資源、報告書に関する十分な議論の欠如、報告書の独立した検証と詳細な評価の不実施などの理由により、条約から生じる国家の義務に対するフォローアップの影響は制限されていたという。この論文では、ベレン・ド・パラ条約の採択は、IACHRの機能に属する苦情処理手続きに関しても、最初の10年間でIACHRに提出された事例の数が限られていたこと、IACHR事務局長のリソース不足、米州システム機関の構成などの理由から、期待されたほどの影響を与えなかったと述べている。以上のことから、CIMとIACHRは、その任務を遂行し、ベレン・ド・パラの条約を批准した多数のOAS諸国が引き受けた公約の実現に貢献する上で、大きな困難を抱えていました。
このことは、条約発効後5年以内にCIMが調査を行い、条約の目的が達成されていないことが明らかになったことから[11]、ベレン・ド・パラ条約のフォローアップ・メカニズムの設立に必要な措置を講じることが委任された。
条約の実施をフォローアップするためのメカニズム（MESECVI
2004年10月26日、OAS事務総長が締約国会議を招集した際に、ベレン・ド・パラ条約実施フォローアップ機構（MESECVI）の規約が承認されました[12]。 MESECVIは、条約の目的達成に向けた進捗状況を検証するための、独立したコンセンサスベースのシステムです。MESECVIは、条約の地域への影響、女性に対する暴力の防止・処罰・根絶における締約国の成果、関連する公共政策の実施における既存の課題を検証するために、条約の締約国と専門家委員会（CEVI）との間で経験や技術協力を交換する場を通じて、体系的かつ継続的な評価を行うための方法論を提供しています[13]。”
↑のベレン・ド・パラ条約は”女性に対する暴力”の定義であって、フェミサイドの定義ではない。
また、”Official Journal of the European Union/ISSN 1725-2423/C 227 E/Volume 51 4 September 2008/149page/E.”はフェミサイドの定義を説明しているのではなく、ベレン・ド・パラ条約第1条を引用して”女性に対する暴力”にフェミサイドも含まれるということを書いている。
さらに、”Official Journal of the European Union/ISSN 1725-2423/C 227 E/Volume 51 4 September 2008”の中でもフェミニサイドとされているのは女性の殺人事件のみである
とある人物が、「バイク乗りのイメージが悪くなるから、水上バイクという呼称をやめてほしい」という主張している。
・業界代表して叫びます「水上バイク」って呼称やめてほしい「あれはプレジャーボートです」-https://www.youtube.com/watch?v=hyiaJNDQP-o&t=1s
彼は都内でバイク屋を営んでおり、入庫した中古バイクの状態や車両にまつわるうんちく、バイク業界の裏話などをYoutubeにて発信。チャンネル登録者数は40万人に迫り、バイク業界ではちょっとした有名人となっている。
で、つい数時間前に投稿されたのが上の動画。動画の趣旨は、「水上バイクの迷惑行為がマスコミによって報道されている。水上バイクと呼ばれるとバイク(オートバイ)業界も一緒くたに思われて、バイク(オートバイ)業界のイメージが悪くなる。プレジャーボート等の呼び方に変えてほしい。」というもの。ローリング族や暴走族の存在により、ただでさえ悪いオートバイの印象が、水上バイクの報道によってさらに悪化することを彼は危惧している。私は、水上バイク乗りのマナーとバイク(オートバイ)乗りのイメージに関係があるとは到底思えないので、被害妄想も甚だしい主張だと思うけど、それは詳しく書きたいことではないので、この辺にしておく。
私が拙い文章をチマチマ書いている理由は、この後の彼の発言にある。
あろうことか、彼は「水上バイク業界はガラの悪い人が多い。そんな人たちと紳士的なバイク(オートバイ)乗り集団を近づけないで欲しい。」と、一方的な決めつけに基づくバッシングを展開した。一応言っておくが、彼は水上バイクに「乗ったことがある」程度で、業界について精通しているわけではない。
水上バイク乗り全員が悪人であるわけではない。クローズドな環境で競技に打ち込むようなクリーンな水上バイク乗りも必ず存在し、報道されているパッパラパーな連中に怒りをあらわにする水上バイク乗りもいることだろう。そして、オートバイ業界と水上バイク業界のどちらの方がガラが悪いのかなど、互いの業界に精通するような人物でなければ分からないはずだ。
それを理解せずに、強力な発信力のもと、身勝手な決めつけをして水上バイク業界を叩くことは、クリーンに楽しむ水上バイク乗りの尊厳を傷つけるようなひどい行為である。
それに加え、彼の発言は「水上バイク乗りVSオートバイ乗り」といった不毛な対立の火種となりうる。また、多くのバイク乗りが彼の主張に賛同したならば、「バイク乗りは、他の業界に対してリスペクトのない身勝手な連中である」という印象を、水上バイク界隈や一般世間に与えてしまいかねない。(少なくとも私は、彼は他業界に対して敬意を払わない不躾な人物であると感じた)。彼のこの発言は、水上バイク業界だけではなく、自らが愛するオートバイ業界にもダメージを負わせる危険なものである。
ルールやマナーを守りながら楽しんできたオートバイ乗りが、ローリング族や暴走族の存在によって一緒くたに悪と決めつけられてしまった苦い経験を、彼は嫌なほど知っているはずである。そして、水上バイクの問題とかつてのオートバイ問題は、同じような状況下にあると想像がつきそうなものである。(似たような経験をしたならなおさら)
なのに、なぜ彼は自分たちが受けてきた苦痛を、他の業界に対して何のためらいもなく与えてしまうのだろうか。
水上オートバイの業界に対してどんな印象を持つかなんて人それぞれだから、それについてとやかく言うつもりはない。だけど、強い発信力をもってしてそれを主張し、余計な荒波を立てていらぬ対立やイメージの悪化を生み出すことはやめてほしいし、それ相応の良識を持った振る舞いをしてほしいと思う。
