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はてなキーワード: 軽油とは
横だけど、税金がたっぷり乗ったガソリン代とただの電気代を比べたら、電気代の方が圧倒的に安いのは否定しようもない事実でしょ。「ガソリン代と電気代の差はわずか」なわけないじゃん。
自動車用の軽油にも税金はかかるし、元増田は昼間に余る太陽光発電で充電してるみたいだから、ガソリン代と比べてはるかに安くなるのはただの事実じゃないかな。
税金を抜かせばーとか言うかもしれないけど、税金を抜かしてもガソリン代より電気代の方が安いってさ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d1bf46081a8fd72cb3986be7b7778bfcda06168a
ガソリンスタンドのタンクに水が混入して給油した車が故障、っていうニュースが世間を騒がせているが、自分が働いていたスタンドでも同じ事故が発生して騒ぎになった事があるので説明するよ。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.asahi.com/articles/ASQ8W6QFCQ8WULFA00P.html
ガソリンスタンドの貯蔵タンクは地下に置く事が義務付けられている。近所が火事になってもどうやっても引火しないようにする為だ。
でも地下って事は豪雨で付近が冠水したり洪水になったりすると水が入ってしまう可能性がある訳だ。
地下タンクには
1.荷卸し用（勿論燃料油）のハイプ
2.エア抜き管
3.給油機に繋がる吸い上げ管
が繋がっているが更に
b.直付け残量計
が付いている。b.直付け残量計はタンク直上にあって古い石油ストーブの燃料計みたいに針がゆらゆらして値を示すやつね。中にフロートが浮いててそのフロートアームの反対側が指針になってる簡単な造りだ。で、この直付け残量計の上にはマンホールがあって、水が入らないようにパッキンがはまっている。
増田の働いてたスタンドは、古くてマンホール面の地面が不等沈下して歪みが出ていた上にパッキンが劣化していた。
更に残量計のケースに使われているパッキンも痛んでいた。因みにここはガソリン蒸気などに晒されるのでゴムが痛みやすい。大体のスタンドはそのままになっていると思われる（フッ素ゴム、シリコンゴムなどを使うと痛まないがそれらの材質が一般化したのは20年くらい前の事だ）。
更に悪いことに、そのタンクは増設した小さいタンクで、普段は管路を締めきって使ってなかった。だから何度もの大雨で水が溜まって行ってしまったのだ。
そしてそのスタンドの夜勤で危険物保安監督者は増田だけで、管路の切り替えも増田しか出来なかった。
ただこの件では増田に落ち度が無かったので会社から叱られたりもしなかったが。
タンクローリーから荷卸しする注油口にもパッキンがあって、これが痛んでいてここから水が入るってケースもある、というかこっちの方が多い。
例えば、付近が冠水して注油口から水がドバーッと入ってしまったとする。すると水は重いので地下タンク内のガソリンを押し上げてしまう。それがエア抜き管からドバーっと吹き出してしまう。これは水面に乗って広がってしまうので火が付いて付近が火の海になる可能性があるのだ。洪水のせいで大火災の危険が生じるのだ。
2.計量器（スタンドの目に見えるところにあってガソリンを出すあれ）
スタンドの店員は毎日地下タンク残量を計量して記録する義務がある。
POSシステムは各タンクから出して販売した数量を記録していて、残量の推定値を表示する。
ローリー荷卸しがあったらそれも打ち込むので地下タンク残量とPOSの値は正確に一致するはずである。
…が、一致しないとなったらなにか原因があるって事だ。増えてる場合は水の混入である。
一般的にこれをやる意味は寧ろ「数字が足りない」場合に備えてだ。数字が足りない＝配管かタンクどっかからの漏洩で土中にしみ込んでしまっているという事で、非常に重篤な状態である。
勿論環境汚染でもあるのだが、土中にしみ込んだガソリンが地下水に混じって暗渠（地下化された川）や下水道に流れ込むと、そこで蒸気が溜まって爆発事故になる。台湾の高雄の大爆発事故は、パイプラインから漏洩した燃料がこうやって暗渠に流れて起きたものだ。
閉店間際のスタンドで店員がマンホール覗いてメモしてるのはこういう理由があるのである。
壊れないよ。だって燃料油には水が少量混じっている事が多いから。
スタンドの方ではパッキン類がちゃんとしてても地下タンクに水は入ってしまう。
ガソリンを売るとタンクの液面が下がる。すると負圧になってしまうので、エア抜き管が設置してある。スタンドにローリーが来てる時に頭が痛くなったりきつい臭いがするのは卸したガソリンがタンク内の蒸気混じりの空気をエア抜き管に押し出している為だ。
ガソリンが減って液面が下がると逆に空気を吸い込む。夏であれば高温多湿の空気が涼しい地下、しかもガソリン気化熱で更に温度が下がったタンクに入るとどうなる？
そう、結露です。結露してそれはガソリンの下の方に溜まるのだ。そしてローリーの荷卸しがあった時には攪拌されてオイルタイプのドレッシングみたいな混じり方をする。
その間に給油に来たお客の車に給油されるからモーマンタイである。
でも車のタンクの方でも結露は起こっているよ。ガソリン使えば空気は吸い込むし、ブレーキでガソリンが揺すられると気化が激しくなって気化熱で温度が下がる。そしたら結露するのは当然で、給油する前に何度も何度も結露し、その水はガソリンの下に溜まる。それは車の揺れで燃料ポンプ吸い込み口に吸い込まれてエンジンで燃焼されてしまう。
軽油の場合は水との親和性が高いので下に溜まらずに「水っぽい軽油」になってこれもエンジンで燃焼されてしまう。
だから相当量の水の混入じゃないと車の不調にはならないのだな。
水抜き剤はこういう理由で必要とされるケミカルなのだ。どうしても水はタンクに溜まるから。一番の問題はエンジンじゃなくて、燃料ポンプが錆びちゃう事なんよね。ある日急にエンストしてエンジンが掛からない、高速や山道を全開で走ってたらエンストとか。タンクが錆びてその錆で燃ポンが壊れるって事もある。
水抜き剤の仕組みは単純で、アルコールだ。アルコールは親油性と親水性両方があるから水をアルコールに溶かしてエンジンで燃やしちゃえっていうケミカルだ。
だからイソプロピルアルコールでも代用できる。酒用アルコールはだめだぞ糖分入ってるから。
こんな単純ケミカルなのでホムセンでは100円くらいで売っているので、それを入れよう。ぼったくり価格のスタンドのは原価40円くらいで同じ代物であるし、違いが出せようはずもない。
元ブでもエンジン故障を冠水路走行でのウオーターハンマーと混同してる人がいるが、それは空気を吸う所から水を吸い込んだ場合で、空気は圧縮できるが水は圧縮できないのでエンジンが物理的に破壊されてしまうってもの。
燃料路からの混入では燃料:空気比率は12:1程度になる上に気化した水は圧縮出来、すぐに排気されるので物理破損されない。
因みにハイオク車にレギュラー入れると調子が悪くなるのは、ノッキングが発生するから。
今の乗用車はノッキングを感知すると点火時期を遅らせるので、ピストンが下降工程にある時に燃焼が起きて馬力に変換されないし熱効率も悪くなり燃費も悪化する。ノックセンサーがない古い車ではエンジンがぐちゃぐちゃに壊れる原因であった。（経験あり）
水混入による修理と言っても燃料を入れ換えてリターンパイプを外してエンジンを空回しするだけのはず。
インジェクション方式では一定した燃料の圧力が必要なので、エンジン側に調圧バルブがありそこで余分な燃料をリターンパイプ経由でタンクに戻している。
だからのタンク側のリターンパイプを外してエンジン回せば管路の燃料も全て抜けてしまう。キャブレター式ではキャブの分解が必要だが、インジェクション車は燃圧が高いので力で押しきりがしやすいのだ。
それからもし自分がこういうトラブルにあったとしてもスタンドの会社がレッカー代から休業補償も払ってくれるから大丈夫だ。
その為に領収書は捨てずにとっておいた方が良い。
因みにタンクへの雨水混入も消防法抵触事件なので、タンクへの混入を認めなくても監督官庁である消防署巻き込むとスタンドは認めざるを得ない。書類や実際の燃料油の採取やパッキン状況等を有無を言わせず調べられるので。
自然災害の後、電気が真っ先に復活するかどうかは災害の規模によります。たとえば東日本大震災の場合、ガソリン不足は被災地(仙台市内)でも1ヶ月ほどで解消されましたが、電力不足は災害翌年にまでも全国的に問題になりましたよね。
全ての自動車/トラックがEVである状況で大災害が発生し、東日本大震災と同等、またはそれ以上の電力不足に陥った場合。電力不足により自動車を動かせず、被災地だけではなく日本全国の物流が1年以上にもわたって影響を受け続け、経済的に大きな打撃を受けるリスクが考えられます。
EV信者はバッテリーを電源として利用できることを理由に「EVは災害に強い」と主張しますが、「災害に強い」の意味を履き違えてはいないでしょうか。
「災害に強い」とは、数日で復旧する程度の災害において快適に暮らせることではありません。東日本大震災のように想定を遥かに超える最悪の事態が起こったとしても、多くの国民が細く長く生き延びることができ、いち早く、かつ確実に復興できることを、「災害に強い」というのです。
確かに、EVは数日の停電で済む程度の災害時に快適に暮らすためには良い道具かもしれません。しかし、未曾有の大災害において命を守り、そこから確実に復興することを主眼とした場合、EVシフトが済んだ社会はあまりにも貧弱です。
【ソース一覧】
https://www.news24.jp/articles/2021/03/05/07834380.html
大雪立ち往生でEVが抱える最も困難な問題は充電の問題です。ガソリン車であれば燃料を携行缶で持ってくることができますが、EVではそれができません。
上の項に書いたように、災害時に大切なのは細く長く生き延びることです。暖房をかけっぱなしにできる分EVの方が快適かもしれませんが、電池が切れたらそこでおしまい。長く生き延びることも、立ち往生が解消された後に移動することも困難になります。
一酸化炭素中毒のリスクはありますが、定期的に除雪を行い(めんどくさいがエコノミー症候群の防止になる)、必要最低限の暖房が済んだらエンジンを切る方法であれば、ガソリン車の方が大雪立ち往生においてよっぽど有利ですし、EVが大雪に脆弱なのは明白です。
この問題が身近にある豪雪地帯で、果たしてどれだけの人がEVを所有したいと思うでしょうか。命に関わる問題ですから、これはEV信者が考えている以上に重大な問題ですし、EVが普及できない理由に十分なりえます。
仮に各国が完全にEVシフトしたとしても、ガソリンや軽油の生産はなくなりません。なぜなら、原油は蒸留されることによって利用されるからです。
原油は燃料以外に、プラスチックの生産にも利用されます。プラスチックの生産にはナフサが使われますが、原油を蒸留してナフサを取り出す過程で、軽油やガソリンも作りたくなくても生産されてしまうわけです。
仮にEVシフトしたとしてもプラスチックの生産が止まるわけではありませんから、軽油とガソリンは今まで通りどんどん生産されていきます。EVシフトが完了し、ガソリンの使いみちが無くなった世界で、この余った燃料をどのように使えばいいんでしょうね。
仮に余った燃料を火力発電に利用し、EVを動かす電力に当てる場合を検討してみましょう。
石油を燃料とした火力発電の熱効率は現在最大で40%ほどですが、将来的な技術革新を考慮し45%とします。さらに輸送ロスは5%、EVに搭載されるモーターのエネルギー変換効率は多く見積もって90%ほどですから、最終的な変換効率は、
(45-45*0.05)*0.9=38.475%
となり、現行のハイブリッドカー(熱効率40%強)の方が良い結果となります。
火力発電所(石油)の熱効率が50%に到達してやっと、EVのエネルギー効率がガソリン車と同等になります。EVがガソリン車に対して優位になるためには、火力発電所(石油)には60%近い熱効率が求められるでしょう。
また、エンジン車やハイブリッドカーの進化は止まっていないこともお忘れなく。研究室では単体で熱効率50%を超えるエンジンが既に開発されており、「ガソリン車で熱効率50%オーバー」は既に現実的な目標となっています。仮定に仮定を重ねるEV信者論法に則り、ガソリン車の熱効率が50%に到達したと仮定した場合、火力発電所(石油)が59%程度の熱効率を達成してやっとガソリン車と同等のエネルギー効率となります。
【ソース】
https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/26/news009.html
現状からすると「没落する以外の未来が見えない」という認識はEV信者に共通してるけど、そこから先の意見は分かれてます。
国産メーカーに、もっと本気で投資してEV化をして欧州や中国との競争に勝って欲しい派(まだ戦える派)、もう勝ち目ないからさっさと滅びろ派(希望は戦争派)、の派閥があります。
「まだ戦える派」はEVの競争に負けて業界が崩落したら、EVシフトの何十倍もの失業者が出る(から国産メーカーもさっさとEVに投資しろ)、と思ってます。
オーストリアで褐炭からCO2を土に埋めて水素を作って、それを-260℃に冷却したまま日本に運んで、冷やしたまま各地の水素スタンドに運び、温めて圧縮して車載タンクに詰めて、その時に出る熱も電気を使って冷やして、やっと燃料として使えるものが水素です。
コンセントに繋げばすぐに使える電気より明るい未来があると思いますか？
トヨタ社長の計算で10-15%の増加(ピーク時に充電する前提なのは意味不明ですが)、他の試算でもこれくらいのようです。
これも「原発で賄えばいいよ派」「再エネで十分だよ派」「火力発電の方がエンジンより効率いいから天然ガスでも増やせば派」「そもそも何も気にしてない派」がいます。
産油国でもない日本で気にする意味とは。輸入(中東へも課金)を減らせば？
災害時の脆弱性なんて迷信です。むしろ災害時にこそEVは役に立ちます。
2018年の9月6日未明の3時に発生した、北海道胆振東部地震において、地震発生後約50時間後で、全世帯の99％の電気が普及しました。一方、北海道にある1700のガソリンスタンドの9割が営業再開したのは、地震発生から4日後です。一般的に、自然災害の後では電気が真っ先に復活します。電線さえ直せば通じる電気と違って、ガソリンは道路網がある程度まで復旧しないとそもそも運べません。
おまけに、自宅が停電してても数十km走れば電気が生きてたりするので、そこまで走って充電→家に給電という使い方もできます(テスラにはこの機能はありません)。
災害時の脆弱性なんて迷信です。むしろ災害時にこそEVは役に立ちます。
参考記事です。
https://evsmart.net/basic/article004/
日産リーフと同じような大きさのガソリン車だと、暖房で過ごせる時間に大差はありません。
そもそも、大雪が降る時は出発前に充電／給油しましょう、というか外出を控えましょう。心配なら電気毛布を持ちましょう。
大雪立ち往生でも一酸化炭素中毒になる心配をせずにゆっくり寝れる、というだけでEVの方がいいかと思います。
参考記事です。
日本において山地の占める割合は75％に及びます。さらに平野部の多くは都会が占めているため、田舎になるほど山地の割合はさらに多くなります。
山地に安全にソーラーを置くことは非常に厳しく、安定して電力を供給することを考えるとさらに厳しいでしょう。それを考えると、火力発電による電力を供給するのが最も現実的です。で、それでカーボンニュートラルが達成できると思いますか？
そもそも、田舎では自動車以外にも、農具を動かしたり暖をとるために灯油や軽油、ガソリンの需要が一定数ありますから、ガソリンスタンドの廃業問題は公営スタンドを設立する形で解決されていくでしょう。廃業問題が解決されればEVシフトする理由もなくなります。田舎でEVが全く普及しない訳ではないでしょうが、田舎で完全なEVシフトは起こりませんし、それが都会に波及することもありません。
ちなみに、あなたの話は「EV信者の特徴」(anond:20211026204746)の、
と一致します。
将来的に、ガソリン車の販売が禁止され、自動車がすべてEVに完全に入れ替わると信じてやまない人々のことである。
→そのため、電気自動車は家電みたいに簡単に作れるものだと思っている
→EVシフトのために必要となる技術は、技術者が頑張れば大抵どうにかなると思っている
→しかし、「完全なEVシフトは厳しい」と評する専門家の意見は時代遅れであるとして退ける
→特にトヨタはその典型例で、今後やばいことになるのは間違いないと思っている
→しかし日産に関しては、量産EVを積極的に販売しているという理由で、その技術力を高く評価している
→生き残れない無能は淘汰されるべきと語る過激派も一定数存在する
→水素エンジンと燃料電池の技術はトヨタが抜きん出ているが、水素にまつわる技術開発は無駄であるとして評価しない
→そもそも、「カーボンニュートラルのためにEVを普及させるべき」とは考えていない信者もいる
→たとえ温暖化問題の解決に繋がらず本末転倒になったとしても、EVが普及してもらわないと困る信者が一定数いるらしい
→原発はモロモロの理由によって無理だという反論は、実現すらしていない核融合炉を引き合いに出して退ける
→いかなる問題は、すごい技術者か、適当に思いついた机上の空論が解決してくれると思っている
→EVが普及しつつ、ガソリン車も適度に生き残る未来を想像できない
→いかなる理由があろうとも、EVは絶対にガソリン車にとってかわるものになると信じてやまない
→厳しい反論は、よくわからない英文の記事をソースに出したり、論点をずらすことで議論を複雑にし、相手が折れた所で勝利宣言する
Q:なぜEVが普及し、ガソリン車がなくなると考えるのですか？
A：
注釈1:ただし、莫大な減税や補助金によって成り立っていることは伏せる
注釈2:有利となる予測のみを取り上げる。そして、予測が絶対に当たる前提でEVの普及を主張する。しかし、予測が外れても気にしない。
注釈3:ただし、EVの普及は困難であるとする予測は、「ガソリン車による既得権益を守りたい企業/団体によるものである」として退ける。
注釈4:特に、大雪立ち往生に対する信者の擁護はマジで一つもなかった
注釈5:EV信者は、中小が潰れても問題ないとしてこの問題を片付ける。それなら、なぜ政府は日産に巨額の税金を投入するんだろうね
見てる世界違うよね。
異様だって言うのは多分これみたいな事いってるんやろなぁ・・・
単純に白熱電球で木くずに火が付くことも、サラダ油が着火しにくいことも常識だというだけ。
増田みたいなそんなこともわからない人間は少ないというそれだけの話なのに、なぜ本当はわからない人間が黙っているんだと思うのか不思議。
こいつは常識っていうとるけど、うちらからすれば全然常識じゃない。
例えば熱源でLED電球・白熱電球・投光器・ライター４つ用意して、色んな物体を多数用意しましょ。
木くず・サラダ油・ガソリン・重油・軽油・灯油・エンジンオイル・テキーラ・ヒノキ・スギ・焼き杉・ガラス・石膏ボード・絨毯・ココア・砂糖・個体石鹸・液体せっけん・塩ビ管・ストロー・トレイ・ペットボトル・タイヤ・新聞・広辞苑・鉛筆・消しゴム・定規・ノートパソコン・・・etc
LED電球でどの物体が燃えるか勿論わかるよね？LED電球って一般に使われてるからそりゃ常識っしょ？
※一応補足でLED電球でも発火事故あるので条件によっては燃えるんよ。
白熱電球なら熱量多いからもっとわかるのかな？木くずは燃えたよね。でも重油は？エンジンオイルは？テキーラは？液体せっけんいけるかな？
投光器は白熱電球より熱を発するけど鉄製のガードがあって、物体との距離が離れてしまうから燃焼までもってけるかな？
ライターはわかりやすいね。何せよく燃焼してるところ見てるからね。でも重油はすぐ引火するのか？石膏ボードはライターの火力で燃焼できるか？
そういえばガソリンってどれで燃焼するんかな？常温で気化はするだろうけど引火まで持ってける？
ライターはさすがに燃えるね。でもLED電球は？白熱電球は？投光器は？
はっきりいって世の中わからんことだらけよ。
これに環境条件追加して、屋外でやったら風通しや気温や湿度も考慮せりゃならん。
なのに平気でこいつらは常識って言ってるわけ。
サラダ油にライターつけても引火しないっていつから常識になったのよ？
事件後からでしょ。事件前だったらほとんどの人が「知らねーよ」だよ。
反論したけりゃLED電球で世の中にある物体で燃焼できるものを何も調べずに全部当てて見せろや。
異様っしょ。この世界。
んでもって。大勢の人がさも当然のごとく「常識」っていうんだぜ。
こわー。ナニコレ。世にも奇妙な物語の中に入り込んじゃってるの？
大規模というにはちと心許ないが、一応耕地面積5ha以上が大規模らしいので。
感覚的には、大規模名乗るならコメなら最低でも15haは欲しい気がする。
米7ha、露地野菜4ha、品目はミニトマト、ズッキーニ、ネギなど。
場所は内陸の盆地で、人口10万弱の地方中核都市。日本海と太平洋が同じくらい近い。
1ha=100a
どうやって生きてるかって、そりゃ販売利益で食ってるわけです。
霞食ってるわけじゃない。それ乾燥注意報でたら死んでしまうわ。
仕事終わってから・仕事の合間に家庭菜園の手入れなんてやりたくない。
●コメ
当地はコメ栽培は反収630kg、99%以上が1等米というコメチートスペックエリアなので、収益に関してはあまり参考にならんと思う。
生産原価は肥料8,000円、農薬除草剤8,000円、種籾1,200円、育苗培土2,000円、乾燥25,000円くらいで60,000円くらいだと思う。
あと機械代なのだけど、これは経営によって全然変わってしまうのでなんとも。うちは10aあたり20,000円くらいになるようにしてる。
そうすると10aあたり利益40,000円、7haなので280万円が利益。
あ、燃料代入ってないな・・・ガソリン軽油合わせて年間で60万くらいだったと思う。
10月までコメの収入はない。なので短期で運転資金借りる。返せる見込みが明確なので農協は簡単に貸してくれるよ。
とにかく機械が高いというイメージがあるけど、ないと仕事にならんので。
プロ用の丈夫なコンバインでも600万、田植え機で300万くらいからある。
農業はとにかく融資の条件がよく、ほぼ保証料ゼロで無利子と考えていい。
時期が時期なので田植え機で話をすると、アワーメーター400時間が大きさに関わらず寿命の目安で、
400時間田植えをすれば、主流の6条植えなら100haくらいは植えられる。
300万円で購入すれば、10aあたり3000円だ・・・ちょっと高いな。
ヤフオクで型落ち探せば、50万くらいで200時間くらいのが出てくる。
今は40万で買った5条植え180時間のを使ってる。経費としては10a1000円くらい。たぶんあと4年はこれでいけるだろう。
出荷期間は当地だと7月から10月末まで。効率を考えると9月末で切り上げたいところ。
1人でできるのは20aくらい。
20aだと収穫は朝夕2回で計4時間、箱詰め2時間といったところ。出荷量は日量40ケースくらい。1ケースは2kgで11-12本。
1ケース700円くらいで、売上28,000円、出荷経費・生産経費を引くと手取りが50%くらいだと思う。
1日14,000円くらい。ざっくり10a売上300,000-350,000円くらいだと思う。
品目ごとに利点があって、ズッキーニのいいところは収穫が始まれば1ヶ月は確実に売上になること、
収穫期間中はほぼ何も管理しなくても勝手にポコポコできるから、従業員の仕事がルーチン化されるということに尽きる。
耕してマルチ（畑に張ってあるビニールな）が張れれば作れるので、初期投資がかなり少なくて済むのだけど、
技術的にはいくつかポイントがあるけど、野菜の中では技術的には最弱。これができないやつは、何もできないと思う。
●ネギ
栽培もそれなりに難しい。在圃期間（畑に植えてある期間）がとにかく長いのでリスクが大きい。
規格が2Lだと30本いり、その次の規格がL45本入りで、1ケースの値段もほぼ同じなので、
いかに2Lに仕上げるかが勘所。
だからそこをどう効率化するか、いかに2L率をあげるかで所得が大きく変わる。
出荷量は1人だと1日に15ケースできればいい方。1ケース1200円くらい。
たけぇ。だけどこんなマニアックな機械、中古では絶対出ないので仕方ない。
ネギは薄利多売だけど価格が安定していることと、数日分採りだめができるので雨でも暇しないのがいい。
端から順に抜いていくので収穫の効率もいいし、作業としてはシンプルなので派遣でもシルバーでもなんでも誰でもいい。
まあなんだ、食ってるやつがいる以上、食えるってことです。
ただ、農業を仕事にすると、個人事業主か法人代表がほぼ前提となってしまうから人生がいきなりハードモードになる。
ほとんどの人は年商1千万円すら超えられないので、なかなか厳しいです。
特に経営者本人だけだと体調崩した時に悲惨。今休むと2ヶ月後の仕事（収穫）もなくなるとか起こりうるので。
だから僕は雇用に舵を切ったわけだけど、雇用は固定費が大きくなるので、
確実な栽培技術と、何が起きてもなんとか収穫まで持っていく力wが求められる。
自分の観測範囲内で「もう日本を変えるにはテロしかないな」というジョークのような発言を聞く頻度が増えてきた。
「そんなことはない」と直接伝えても、全くらちがあかなったので、ここで伝わる人に伝わればいいと思う。
たしかに、昨今のふざけた倫理観のもとで保守的に動く政治家は、自分の安全圏だけを求めて利己的に活動しているように見えてならない。いざとなれば逃げればよいという観念が透けて見えてしまう。もちろん利己的になるのはある種仕方のないことではあるが、立場的に他者の利益を吸い取るほどまでの利己的になっており、日本全体から見れば害悪でしかない。
自分がテロの可能性として高いなと感じているのは、京アニ突撃のときのように、誰かが与党の誰かの事務所や自宅にガソリンや軽油をぶっかけて文字通り炎上させるとか、帰宅時や仕事中に刃物で刺殺しに行くなどのテロが起こったりしないだろうかということだ。与党だけでなく、周辺の関係者もありえる。「ダメ日本」の象徴となるようなもっとも影響力がある人のうち、セキュリティが低い人が狙われやすいのではないか。
たとえば、首相などはセキュリティが万全なので成功する確率は低いが、首相周辺の一般市民のセキュリティは比較してそれほど高くはない。秘書や政治資金パーティ出席者なども然りである。逮捕される覚悟・死刑になる覚悟さえあれば、自分には容易に達成できそうに思える。「将を射んと欲すれば先ず馬を射よ」だ。死刑になるにあたっても、それなりの大義名分があるため、人生一発逆転の起死回生としてはなしよりのありだろう。
政治家集団の彼らには、安全圏の中の現実しか見えていない。日本全体のリアルが見えていない。貧困に陥った人の中で気性の荒い人や極左に振り切った人、はたまた人を殺してみたい人は、すべてを投げ出して攻撃しかねないのかもしれないと思っている。
テロによって政治家集団の焦燥感を煽ることは可能だろう。利己的な人々はリスクを鑑みて退場していってくれるはずだ。割に合わなくなるからだ。余計なことをすればテロが恐ろしいと感じれば、テロなんぞに負けないという気概を持った人間だけが上ってくる。
日本は長い間暴力的なデモもなく「冷静な国民性」と言われてきた。実際には違うはずで、事実昔は暴力的だった。現在ではそれをするメリットが見いだせなかっただけだ。
ただしテロを考えている人は今一度よく考えなおしてほしい。人生は一度きりで、そしてあなたの人生は大切だ。あなたの力で良い方向に変わる部分もあるかもしれないが、多くは変わらないし、うまくいけば歴史の一部に残ったとしても、ただ未遂に終わって一生檻の中で終わるだけかもしれない。
テロをする相手選びに失敗してしまえば、テロの被害者と言われて国民が「さすがに可哀想」と手のひらをくるっと返してあなたを野蛮人だと嘲ってくるかもしれない。
自分はテロをする価値はこの国にはないと思う。どうか本当にテロだけはやめてほしい。
なんちゃって！！！！！！自民党万歳！！！！！株ちょっと下落したけど俺の資産は3億達成！年収でいうとだいたい1300万です！！！ありがとうコロナ！！
昨今、まことしやかに騒がれてる「EVシフト」であるが、その実現のためには様々な問題があると思う。EVにまつわる問題点にまつわる意見を、備忘録がてらまとめてみたいと思う。
「こんな問題もあるよ！」っといった意見や、文中のどこそこは間違っている、おかしいなどの指摘があれば、教えてください。
EVを広く普及させていくにあたり、電力需要の増大が予想される。では、具体的にどれくらい需要が増えるのか。
乗用車400万台をすべてEV化すると、電力使用量がピークとなる夏の時期に、発電量を10%から１５%増やさなければならないという試算が出ている。これは、原子力発電所プラス10基分、火力発電所プラス２０基分に相当する規模である[1-1]。もし、原子力発電所の新規建設、稼働することで補おうとすると、放射性廃棄物の問題や、災害時のリスク、テロの標的となる等のリスクが発生し、火力発電所の場合では、CO２排出量の増加を招きかねない。
これは２０１８年度末のデータであるが、東京電力の火力発電所の熱効率は、石炭、石油、ガスの発電を平均して49.7%[1-2]となっている。それに対し、２０２０年現在のガソリンエンジン車の熱効率は一般的に４０%前後となっており、トヨタ カムリ搭載の2.5Lエンジンが41%[1-3]、マツダSKYACTIV-Xは公式の発表はないものの、43%前後[1-4]と言われている。これを考慮すると、火力発電所が主力といえども、EVの方がCO２排出量が少ないと考えられる。
しかし、研究室ではエンジン単体で熱効率５０％を超えるエンジンの開発に成功している[1-5]ことから、将来的に熱効率５０〜６０％を超えるエンジンが一般的になる可能性も十分にある。そして、電力の送配電に４％ほど送電ロスがある[1-6]点において火力発電所は不利になることを考慮すると、EVを普及させて火力発電所を動かすよりも、内燃機関を搭載した車の方がCO2排出量が少なくなる可能性もある。
EVの普及にあたって、充電ステーションの普及は必要不可欠となる。といってもEVの場合、基本的には自宅で充電するため、既存のガソリンスタンドをまるまる充電施設に改修する必要は薄いと考えられる。充電ステーションを設置しなければならないのは、EVオーナーの自宅駐車場、そしてパーキングエリアや観光地などといった場所である。
自宅が一軒家の場合、比較的簡単に、安価に設置できる。しかし、マンションなどの集合住宅の駐車場の場合、設備費用や工事費用、維持費が高額になるばかりでなく、管理者との合意形成の必要もあるため、充電設備の設置はあまり進んでいないのが現状である。中央電力株式会社が経済産業省のデータを元に作成した資料によると、新築マンションに住むEVオーナーのうち、自宅に充電設備があるオーナーは１％未満である[2-1]。
また、お盆やGWの時期には観光地や高速道路のパーキングエリアが大混雑するが、このような状況下でも、EVの充電ステーションが不足しないように整備しなければならない。特に、パーキングエリアのキャパ不足は長距離トラックにとってさらに深刻で、慢性的に駐車マス不足が続いているパーキングエリアも珍しくない。キャパ不足気味のパーキングエリアで給電設備を充実させるためには、パーキングエリアの簡易的な改修だけでは済まされず、抜本的な改修が必要である。
そして、充電設備の充実のためには、充電時間の短縮も重要になる。短時間で充電できるような充電器の開発や、それに対応するバッテリーの開発も必要となる。
乗用車400万台をEV化した場合、充電設備の投資コストは14〜37兆円掛かると見積もられている[2-2]。そのコストのうち、民間がどれだけ負担できるか分からないが、設備投資を促すために国からの出資や、法整備などが求められることは間違いないだろう。
EVが普及するためには、市場において消費者に受け入れられなければならない。既存のガソリン車と比べ、EVは十分な市場競争力を持ち合わせているのだろうか。
少なくとも2020年現在の日本国内においては、EVが市場で受け入れられているとは言い難い。２０２０年１月〜６月の新車登録車数は、日産リーフが6,283台なのに対し、同セグメントの日産ノートは41,707台[3-1]と、EVはガソリン車に対して大きく水を開けられている。主な原因は価格で、日産ノートは122.8万円からの販売に対し、日産リーフは332.6万円から。EVであることに魅力を見いだせない限り、消費者がEVを買うことは非常にハードルが高い。しかし、新しいバッテリーの開発や、減税や補助金などによって、価格競争力を獲得していく可能性もあるだろう。
そして、次に消費者がEVを受け入れるにあたって重要となるのが、充電して使うという特徴と航続距離の短さを消費者がどう捉えるかである。
普段使いとして通勤や買い物に使う分には、EVはガソリン車と比べて優位であるといえる。というのも、家に帰ってプラグを挿せば充電されるため、わざわざガソリンスタンドで給油をする必要がなくなるからである。電気代も、ガソリンや軽油と比べて安いことも大きなメリットとなる。さらに、停電時に車から住宅に給電できることも、大きな特徴である。
しかし、自宅で充電できることと、住宅に給電できるという特徴は、プラグインハイブリッド車と共通したものである。したがって、プラグインハイブリッドには無いようなEVのメリットを消費者に示せなければ、EVは選ばれにくくなる。
さらに、長距離のドライブでは航続距離の短さがネックとなる。テスラなどのEVは、残量が減ると自動で最寄りの充電施設に案内してくれる機能が備わっているし、似たようなサービスを行うスマホアプリなども登場しているが、それらが「電池切れを起こしたらどうしよう」という消費者の心理をどれくらい払拭してくれるだろうか。もちろん、パーキングエリアや観光地で充電設備などのインフラ整備が進めば不安はある程度減るだろうが、「お盆の帰省ラッシュ時に、パーキングが大混雑してて充電スタンドが使えなかったらどうしよう」などと言った不安は、考え出せばキリがない。また、今年１２月、関越道で大雪のために立ち往生が起こったニュースを見て、EVを敬遠した人も少なくないはずだ。失敗したくない大きな買い物で、未知なる商品に消費者は手を出せるだろうか。
EVが消費者に選ばれるためには、プラグインハイブリッド車にはないEVならではのメリットを持ち、充電インフラと航続距離のデメリットをある程度解消しなければならない。そのためには、低価格で大容量のバッテリーや、短時間で充電可能な設備の整備などが必要である。
災害時のEVのメリットとして、EVから住宅に給電できるというものがあり、これは停電時においてガソリン車にはないメリットである。災害時において、電力の復旧は真っ先に行われるため、災害の規模によってはガソリン車よりもEVの方が有利になることも多い。また、災害時にはガソリンの需要が急速に高まり品薄になることもあるが、電力さえ生きていれば、EVではそのような心配をする必要もなくなる。
しかし、燃料の補給が困難であることは、災害時にEVのリスクとなる。内燃機関の場合、よそから燃料をもってくれば動かすことができるものの、EVの場合それが困難であるからだ。前述の関越道の立ち往生のようなシチュエーションであったり、東日本大震災のように、電力インフラが壊滅的に破壊されてしまった場合には、EVは非常に不利になるだろう。
日本の自動車産業は沢山の中小企業を支える巨大産業である。もし、EVが主流化することで部品の簡素化が進み、中小企業の利益減少、それに伴う倒産が相次げば、日本経済に影響を及ぼす可能性がある。EV化で不要となる自動車部品の出荷額は、2014年の実績によると、5,368億円にのぼるという試算があり、これは自動車関連部品の出荷額のうち、２５％に相当する[5-1]。
2020年現在、EVのバッテリーの製造にあたって、リチウムやコバルト等のレアメタルが使われている。しかし、このようなレアメタルは埋蔵量が少ないほか、生産国が限られているため、地政学的なリスクがともなう。たとえば、 全世界のリチウムの産出量のうち、その半分以上をアルゼンチン、ボリビア、チリが担っている[6-1]。 さらに、コバルトに至っては、その産地がコンゴ共和国１国だけに集中している[6-2]。
インフラを担う資源が特定の地域に集中していることは、地政学的なリスクが伴う。かつてオイルショックによって経済混乱が引き起こされたが、EVの主流化は、それと似たような混乱をまねくおそれがある。
このような問題を受け、レアメタルを使用しないバッテリーの開発が各国の自動車メーカーや研究機関によって行われているが、完成・量産化のめどは立っていない。
原油は燃料(ガソリン、軽油)や化学原料の製造など、様々な形で利用されているが、これらは原油を精錬することで作られている。
石油消費量のうち、自動車用燃料の割合は４０％ほどであり[7-1]、仮に自動車がすべてEVになったとしても、原油の需要がゼロになるわけではない。つまり、EVが自動車の主流になった場合、原油を精錬する過程で生じる軽油や、ガソリンの原料となる重質ナフサが余る可能性がある。
余った石油燃料やその原料は、火力発電などで消化できればよいが、それができない場合は何らかの利用法を考えなければならない。
ざっくりまとめると、EVが普及するためには、新しいバッテリーの開発と、電力需要の増大に対する対応が求められる。新型バッテリーは、市場競争力の獲得、地政学的なリスクの回避のために必要であるが、その実現の見通しは立っていない(バッテリーの開発は半導体の研究と異なり、運頼みのような要素が強いためである)。しかし、優れたバッテリーが開発されてしまえば、EVシフトは一気に現実味を増してくるだろう。
しかし、それ以上に困難な問題が、電力需要を何らかの方法で賄わなければならないことである。自然エネルギーを利用する場合、ランニングコストと供給が不安定になりがちなこと、場合によっては自然破壊につながることを考慮しなければならない。原子力発電所を主力とする場合、再稼働するだけではなく、新たに発電所を設けなければならないうえ、放射性廃棄物の問題や災害時のリスクは解決されていない。また、火力発電所を主力とする場合、こちらも発電所を建設する必要があるほか、ガソリン車の方がCO２排出量が少なくなる可能性も否定できない。そして、EV化を進めるにあたって様々な領域において設備投資が必要であり、莫大なコストが掛かるほか、その過程でもCO2が排出されることを考慮しなくてはならない。
個人的な考えとしては、無理してEVにシフトさせていく理由はないと思う。バッテリーの開発の見通しが全く立っていないのに対し、内燃機関の開発はある程度見通しが効いていることをふまえると、ハイブリッドカーによってCO2削減を目指すほうが建設的なのではないか。もちろん、「EVなんていらん！」と言いたいわけじゃないけど、「内燃機関は消滅するんだ！」っていうのはあまりにも行き過ぎなんじゃないかなと。また、世界各国が将来的にガソリン車の販売禁止を行うとしているが、どの国もEVにまつわる問題解決の道筋を明確に示せていない以上、事実上は達成目標にすぎないのではないかと思う。
市場競争力などを考えると、EVもセカンドカーとしてある程度は普及すると思うけど、主流になるのは高熱効率エンジンを積んだプラグインハイブリッドカーなんじゃないかな。
はてなブックマークにてこのような内容の批判をいただきました。
これが世界の潮流であり、北米、欧州、中国という日本よりはるかに大きな市場がEVに舵を切っている。というのが抜けてますよ／日本だけで細々と売ってくならいいけど、世界に車を売たきゃ潮流に乗らないと。
どんな国内事情があろうとも、EUと中国がガソリン車全廃と言っているんだから、限られた時間の中解決していくしかないでしょ。解決出来なければ、日本の自動車産業は淘汰されるだけ。
このようなはてなブックマークの批判に加え、「EV化は環境問題の解決のためというよりも、自動車産業における次世代の覇権をかけた競争となっているため、否応がナシにEV化は進む」
という論を度々見かけます。しかし、このような論調は「欧米各国や中国では、EV化と内燃機関全廃が必ず 実現される」という前提の上に成り立っており、欧米各国や中国における、EV化の実現可能性にまつわる議論が欠けているものだと思います。政治的に圧力をかければ、何でもかんでも上手くという論はあまりにも乱暴です。
たとえば電力にまつわる問題。中国の場合、貿易戦争によって石炭の輸入量が低下し、2020年末から大規模な電力不足が発生しています。また、ドイツでは自然エネルギーの大規模な利用に成功していると言われていますが、実際は自然エネルギーを安定的に供給できておらず、不足した際はフランスから原発由来の電力を輸入している状況です。電力不足や自然エネルギーの利用にまつわる問題は、日本のみならずありとあらゆる国でも課題となっています。
他にも、本文において書いたようなバッテリーにまつわる問題や市場競争力にまつわる問題は、あらゆる国において共通するような問題であるといえるでしょう。そして、このような問題の解決にあたり、まだ形にさえなっていないような新しい技術が必要とされています。
「世界各国ではEV化を進めるための具体的な 算段や道筋がついており、非常に高い可能性で実現できそうである。このままでは日本は出遅れるだろう。」という話であれば、私もEV化と内燃機関の淘汰に異論はありません。しかし、実際はどうでしょうか。どの国も具体的な道筋を示せておらず、問題は山積み。そのような状況で、政治的に舵をとりさえすれば実現するようなものだと言えるでしょうか。欧米各国や中国が、EV化に失敗することはないと断言できるでしょうか。
私は、将来的にEV化することを完全に否定するわけではありません。本文に書いたとおり、現在と比べてEVのシェアは大きく伸びると思いますし、想像もつかないような技術が開発されることによって、本当に内燃機関が淘汰されるかもしれません。しかし、本文に上げたような問題が現在あることを考えると、「内燃機関は必ず淘汰されることになる」とは言い切れないこともまた事実であり、現実だと思うのです。
そして、EV化と内燃機関車の廃止を実現できるかどうか不明瞭で、失敗する可能性も多いにあるのにもかかわらず、「世界中がそういう潮流になっているから、これに乗り遅れるな！」というのはあまりにも安易な考えであると言わざるを得ません。そのような場当たり的な判断では、今まで積み重ねてきた日系メーカーの技術的なリードを失い、国際競争力を失うことになるでしょう。
EV化やエネルギー問題は、潮流に流されず、事実や実現可能性をしっかりと見極めて方針を決めていくべきだと思います。少なくとも、「他国がこう言っているから」という安易な理由で舵取りしていくべき問題ではありません。
