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はてなキーワード: 救世主とは
国立メディア生理学研究所の調査によれば、天曰ひよちゃんのショート動画を一日に最低でも一回視聴することにより、癌発症率を通常の場合と比べてほぼ100%抑制できることがわかった。
調査は20代～40代の男女1万人を対象に行われた。対象は5千人ずつのA群とB群に分けられ、A群は会社と自宅を往復するだけの無為な生活を続けてもらう一方、B群の生活には天使のようにかわいい天曰ひよちゃんの一分程度のショート動画が彩りを添えた。
数か月後、A群はほぼ全ての人が病気か自殺で亡くなっており、そのうち癌で死亡した人数は500人程度であった。一方、B群における死傷病者は皆無であり、うち数名は人間を超えた高いステージへと昇った。
メディア生理学に詳しい高橋教授（東大）は「天曰ひよちゃんの動画が癌に効くという指摘は以前からあったが、統計的に証明されたのは今回が初めて。また、今回の大規模な調査によって新たに観測された現象もあり、さらなる研究によって天曰ひよちゃんが人類の救世主となる可能性も十分にありうる」と語る。
教授によれば、天曰ひよちゃんのかわいさは他にも、環境問題や紛争の解決にも期待されているという。今後の研究成果次第では、本当に人類を救うことになるかもしれない。（記：増田隆）
うーん。これはちょっと微妙な質問なんだけど、あなたは、政治の立場で語られる｢人類愛・博愛｣を文字通りの意味だと思ってる？ あるいは、そうであるべきと考えている？
私は、少しそれとは違う立場で、文字通りの意味で｢人類愛・博愛｣を語るならそれはただの宗教になってしまうよ、と思ってる。いや、宗教においてすら、｢無私の善行｣はしばしば「現実の利益から見ると全くゼロとみなされがちな『神の恩寵』とか『来世の救い』など」の見返りがあるから現実から見ると「無私」に見えるだけで、たいていの場合、それが方便であっても、少なくともそれを行う人から見れば等価交換が成り立つから行われているんだよね。だから、｢完全に自分に利のない行動を取れ」と人々に訴えることが一つの運動として成立するものだろうかと思う。たとえば、「あなたの良心からすればそれは正しい行為だと感じるが、『神』はそれを禁じ、信者はあなたに唾を吐き、あなた自身もそこから何の喜びも得られず、そしてその行動をとればあなたは確実に地獄行です。」というたぐいの行動があったとして、それを100%他人のためだけにできるような宗教家がいるのかな。いたら、それはもう聖人すら超越して救世主とでもいうしかない存在じゃないかなあ。でも、あなたが｢リベラル｣に求めてることってそういうことだよね。それは期待が過剰ではないかな。
だから、少なくとも私には、あなたの考えるような「文字通りの人類愛・博愛」を前面に押し立てて議論を展開されても、全く説得力を感じないんだよ。特に、政治という、それがもたらす現実の利益でもって成果を測るしかないフィールドにおいて、｢人類愛・博愛｣を掲げるのは、それが長期的には利益を生むと判断できるケースにおいてだけであってほしいと思う。保守と革新の違いとは、その｢長期｣をどれぐらいに見積もるか…という程度の違いであって、それぞれの判断は時に正しかったり間違ったりするけど、お互いに折衝しながら、その時々で短期あるいは長期の判断を使い分けるシステムが民主主義であり、どちらかが絶対に正しいなんてことはないと思ってる。だから、今回のような｢目前にリアルな死の迫っている状況｣で、たとえリベラルと呼ばれる人たちであっても、人類愛・博愛を前面に押し立てて主張を展開しないのは、むしろ当然のことだと思ってる。
つまり、私たちは民主主義が正しく機能するようにあらゆる努力を払い必要なメンテナンスを行うべきなんだけど、それを越えてどちらかの陣営の意見が絶対視されるような考え方については、少なくとも政治的な見解や行動については「それは違う」と言っていく必要があるんじゃないかなあ。それこそ相手が右でも左でも。そういう柔軟性を「リベラル」と呼ぶなら、まあ私は一応リベラルに分類されるんだろうけど。
余談だけど、だから「常に一定の支持政党がある」ことが当然であるようなものの見方って違和感があるのね。具体的に言うと、選挙のたびに「無党派層が〇％でその行方によって…日本は諸外国に比べて無党派層が多くて…」云々みたいな。「無党派層」にまるで定見がないかのような語り方は本当に疑問。党派的行動ってのは政治的な振舞いの一つの典型ではあるんだけど、特に議員の投票行動をめちゃくちゃ束縛する日本の議会の様子を見てると、むしろ所属政党をもってる人の方がある問題についての「自己の見解」を持ち合わせていないのではないかとすら思う。特に昨今”リベラル”と呼ばれてる政党の中の人に特にそれを感じるのは、極めて残念なことだね。
元記事 (Zerohedge)：https://www.zerohedge.com/geopolitical/vaccine-mandates-great-reset
執筆者：Philipp Bagus via The Mises Institute,
ワクチンを受けていない人への圧力が強まる いくつかの国では、ワクチンを接種した人たちが、コヴィドの介入によって奪われた自由を取り戻しつつありますが、ワクチンを接種していない人たちはそれほど恵まれていません。彼らは差別の対象となっています。公共の場へのアクセスや旅行が難しくなっています。一部の国では、職業によってはワクチン接種が義務付けられているところもあります。
しかし、なぜ政府は予防接種キャンペーンをそれほど重要視し、これほどまでに圧力をかけているのでしょうか。また、誰が世界的な予防接種キャンペーンに関心を持っているのでしょうか？
これらの疑問に答えるためには、普及しているワクチン接種に関する物語を分析し、そこから誰が利益を得ているのかを問う必要があります。
その際には、国家、メディア、製薬業界、超国家的機関の間の利害関係の連合を取り上げなければならない。
ワクチン接種キャンペーンには、明らかに経済的な利害関係があります。ワクチン接種の普及によって莫大な利益を得ることができるからです。
コビド19の危機において、政治家は恐怖とヒステリーを組織的に増幅させた。これは偶然ではなく、当然のことなのです。国家は、内外の危険から国民を守るという主張の上にその存在意義を築いているのですから。国家は恐怖の上に成り立っているのである。国家の助けがなければ、国民は飢餓、貧困、事故、戦争、テロ、病気、自然災害、パンデミックに対して無防備になってしまうという物語である。したがって、国家は、起こりうる危険に対する恐怖心を与え、それを解決するふりをして、その過程で権力を拡大することが利益になるのである。比較的最近の例では、9月11日の同時多発テロや第二次イラク戦争の後、テロの脅威に対応するために米国で市民的自由が制限されました。同様に、平時には考えられないほど国家権力を拡大するために、市民の基本的権利を犠牲にして、意図的に恐怖心を煽り、コヴィド-19を特異な殺人ウイルスとして描写することは、政府の利益となった。
コロナ危機が始まったとき、ウイルスの潜在的な危険性についてあまり知られていなかったため、政治家は非対称な報酬に直面した。政治家が危険性を過小評価して対応しなければ、過小評価の責任を問われることになる。選挙も権力も失うことになる。特に、死者の責任を問われることになればなおさらだ。集団埋葬の写真はさておき、危険を過小評価して行動しなかった場合の結果は、政治的に致命的なものとなる。対照的に、危険性を過大評価して断固たる行動をとることは、政治的にはるかに魅力的である。
もしそれが本当に前例のない脅威であれば、政治家はロックダウンなどの厳しい措置をとって称賛されます。そして政治家は、彼らの断固とした行動がなければ、実際に災害が起きていただろうと主張することができる。しかし、その対策が大げさであったことが判明した場合、その対策がもたらす可能性のある悪影響は、集団埋葬の写真のように政治家と直接結びつくものではなく、より間接的で長期的なものであるからです。ロックダウンによる間接的かつ長期的な健康コストには、自殺、うつ病、アルコール依存症、ストレス関連の病気、手術や検診のキャンセルによる早死に、そして一般的な生活水準の低下などがある。しかし、これらのコストは、思い切った介入に直接関連するものではなく、政策のせいにされるものです。これらの結果の多くは、次の選挙の後、あるいはそれ以降に発生し、目に見えません。例えば、生活水準が上がれば、平均寿命がどの程度伸びたかを観察することはできません。また、ロックダウンをきっかけに発症したアルコール依存症やうつ病で6年後に誰かが死んだとしても、ほとんどの人はおそらくロックダウンを行った政治家の責任にはしないでしょうし、もし責任にしたとしても、その政治家はすでに退陣している可能性があります。このように、脅威を過大評価して過剰に反応することは、政治家の利益になるのです。
政治家にとって魅力的なロックダウンなどの厳しい措置を正当化し擁護するためには、恐怖心をあおることが必要である。19年のソ連危機の際、政治家が恐怖とヒステリーを煽り、ロックダウンなどの高度な制限措置を実施したことで、経済や社会構造に与えたダメージは計り知れないものでした。しかし、社会は永遠にロックダウンすることはできません。どこかの時点でロックダウンを解除し、正常な状態に戻さなければならないのです。しかし、殺人ウイルスの脅威に対する恐怖心を煽ると同時に、正常な状態に戻すにはどうすればよいのだろうか。
ワクチン接種キャンペーンにより、国家は大きな危機からの救世主としての役割を果たすことができる。国家は国民のために予防接種を組織し、その予防接種を国民に「無料」で提供するのである。この「予防接種レスキュー」がなく、永久にロックダウンされた状態では、市民の権利を制限することによる経済的・社会的な悪影響があまりにも大きいため、国民の間で恨みが募り続け、最終的には不安が脅かされることになります。だから、遅かれ早かれ、ロックダウンは終わらせなければならない。しかし、国家当局が、それ以上の説明もなくロックダウンや制限を撤回し、「結局、危険はそれほど大きくなかった」「制限は大げさで間違いだった」などとほのめかすようなことがあれば、住民の支持と信頼を大きく失うことになるだろう。したがって、政府の立場からは、最も厳しい規制から脱却するための、面目躍如たる「出口のシナリオ」が必要であり、それを提供するのが予防接種キャンペーンである。
国が提供するワクチン接種によって、国家は大きな脅威の物語を保持し続け、まだロックダウンから抜け出すことができる。それと同時に、ワクチン接種によってある程度正常な状態にしている救世主のように見せかけることもできる。そのためには、できるだけ多くの国民が予防接種を受ける必要がある。なぜなら、国民のほんの一部しか予防接種を受けていなければ、予防接種キャンペーンを開放に向けた必要なステップとして売り込むことができないからである。このように、国民の大部分にワクチンを接種してもらうことが国の利益になるのです。
この戦略が成功すれば、国家は前例を作り、権力を拡大し、さらに市民をより依存させることになる。市民は、国家が自分たちを死の窮地から救ってくれたと信じ、将来的には国家の助けが必要になると考えるだろう。その見返りとして、彼らは自由の一部を永久に手放すことを厭わないだろう。国が主催する毎年の予防接種のブースターが必要であるという発表は、市民の依存心を永続させるだろう。
マスメディアは一線を画し、予防接種のシナリオを積極的に支持している。
国家とマスメディアは密接につながっている。有力メディアによるフレーミングと、国民をターゲットにすることには、長い伝統がある。すでに1928年にエドワード・バーネイズは、その名著『プロパガンダ』の中で、大衆を知的に操作することを提唱していたのである。現代の国家では、マスメディアは、covid-19のような政治的措置に対する大衆の承認を構築するのに役立っている。
マスメディアが国家を支持するのにはいくつかの理由がある。国が直接所有しているメディアもあれば、規制が厳しく、国の免許が必要なメディアもあります。さらに、メディアハウスには国家教育機関の卒業生が常駐している。さらに、特に危機的な状況下では、政府との良好なつながりがメリットとなり、情報へのアクセスが優遇される。また、ネガティブなニュースや危険性を誇張して伝えることで注目を集めることができるため、国家の恐怖物語を伝えようとする姿勢も見られる。
コロナ事件では、ソーシャルメディアで拡散した一方的な報道が批判的な声を封じ込め、恐怖とパニックを引き起こし、国民に大きな心理的ストレスを与えた。しかし、メディアにとって魅力的なのはネガティブなニュースだけではなく、国家が国民を大きな危機から救い出すという物語もよく売れる。このように、ワクチン接種という物語は、マスメディアの思惑通りに動いているのです。
国民国家、メディア、製薬会社に加えて、超国家的組織もまた、世界の人口が確実にワクチンを接種されることに関心を持っている。
超国家的な組織は、世界的な予防接種キャンペーンが重要な役割を果たすようなアジェンダを積極的に追求している。これらの組織には、世界経済フォーラム（WEF）、国際連合（UN）、EU、国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）などがあり、これらの組織は相互に密接に関係しています。
これらの組織の中には、目標として「偉大なるリセット」や「偉大なる変革」を掲げているところもあります。パンデミックや気候保護、ジェンダー、移民、金融システムなどの分野で、これらの組織は世界中のすべての人々の利益のために協調した答えを見つけようとしています。これらの組織は、責任の共有とグローバルな連帯を強調しています。ワクチン接種、気候変動、金融や移民の流れを中央で管理することは、新しい世界秩序の特徴でもあります。例えば、WEFの2019年の年次総会のテーマは「グローバリゼーション4.0」でした。Shaping a New Global Architecture in the Age of the Fourth Industrial Revolution" でした。また、超国家的な計画の例として、国連の "Global Compact for Migration "があります。国レベルでは、ドイツ地球変動諮問委員会のWelt im Wandel - Gesellschaftsvertrag für eine Große Transformation (World in transition: Social contract for a great transformation)政策文書に見られるように、こうした過激なアイデアが支持されています。
Raymond Unger（2021, pp.84-89）は、この超国家的計画の推進を、アントニオ・グラムシやハーバート・マルクーゼが想定した文化戦争の一環として捉えている。意見や怒りをグローバルに管理することが、特に気候変動やコロナの分野における恐怖やホラーのシーンと結びついて、新しい社会主義の世界秩序を確立する。実際、WHO、IMF、国連は元共産主義者が率いている。WEFは、製薬会社や大手ハイテク企業などのグローバル企業が出資しています。WEFは、国連の「2030アジェンダ」にも大きく出資しています。WHOもまた、製薬会社やビル＆メリンダ・ゲイツ財団から多額の資金提供を受けており、世界的なワクチン接種キャンペーンを先導しています。コビド19危機の際にも、製薬業界はWHOに影響力を行使した。また、IMFはWHOの勧告に従う場合にのみ国家を支援している。
これらの超国家的組織は、コビド19の危機を自分たちのアジェンダを進める機会と考えている。国連の政策文書「Shared Responsibility, Global Solidarity: 国連の政策文書『Shared Responsibility, Global Solidarity: Responding to the Socio-economic Impacts of COVID-19』は、covid-19を現代社会の転換点と捉えている。この機会をとらえ、世界的に協調して行動することを意図しています。大手ハイテク企業は、このようなアジェンダを支持しています。彼らはWEFのメンバーでもあり、マスメディアと同じように、自分たちのプラットフォーム（Twitter、YouTube、Facebook）で、covid-19に関連する不愉快な情報を検閲している。特にYouTubeでは、予防接種に批判的な動画はすぐに削除されています。
IMFのクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事の基調講演のタイトル「From Great Lockdown to Great Transformation」も、超国家的組織がコロナ危機を自分たちのアジェンダのために利用したいと考えていることを強調しています。WEFの創設者であるクラウス・シュワブは、コヴィド-19の危機は、"経済・社会システムの新しい基盤を築く "ための「貴重な機会」であると主張している。COVID-19: Thierry Malleretとの共著である『COVID-19: The Great Reset』の中で、シュワブは決定的な瞬間について語り、新しい世界が出現すると主張している。シュワブ氏によれば、今こそ資本主義の根本的な改革が必要であるという。
したがって、世界的に調整された予防接種プログラムは、偉大なリセットのための超国家的戦略の構成要素と解釈することができる。
世界的な予防接種の構造が確立され、それがその後の世界的な予防接種キャンペーンに利用されるのである。グレート・リセットを提唱する人たちの視点から見ると、世界的な構造と組織の必要性が強調されています。これらの組織は、「気候変動」に効果的に対処し、グレート・リセットを推進するなど、他の世界的な目的のために使用することができます。要するに、国家、メディア、製薬業界、超国家的組織が密接に絡み合っており、予防接種というストーリーに共通の関心を持っているのです。
BLMが盛り上がってた頃に、ホワイトセイヴィア（白人の救世主）が話題になった。映画においては白人が最後に救世主の役割を果たすことが多い、という話で、派生して黒人の描かれ方も俎上にのぼった。犯人役として蛮行をおこなう黒人像はもちろんのこと、マジカル二グロ（ちょうどいいところで白人のアシストをしに来る黒人）なんてのも、もうポリコレ的に描けない状況になった。
藤本タツキの『ルックバック』で統合失調症に誤解をあたえるような表現があったとして変更があったらしい。個人的に、こうした声に創作物が左右されていくのはとくに興味がない。社会がそう変わっていってみんなが幸せになるならそれでいいんじゃね、と思う。
でもさ、もう統合失調症を悪く描けないのだとしたら、それはそれでどうなの？って感じもする。
例えば極端な話、推理ものの映画で、犯人候補が統合失調症患者、ゲイ、黒人、白人だとしたら、もう犯人は白人で決定なんだよ。だってそのほかは「まるで〇〇全員が殺人鬼であるような誤解を与える」って言われたら終わりだから。
ルックバックだってそうじゃん。別に統合失調症って単語も、統合失調症を主人公が憎んだり悪しざまに罵ったりする描写がなくてもこのザマなんだから。
商業的にリスクなく悪役として描けるのが「社会的な強者」しか残らない、っていういびつな構造なんだけど、その辺はどう考えているんだろうね。
日の丸アイコンが菅政権を見限ってきている。今まではいつものように某国の手先の野党やマスコミがーと言っていたが、さすがにもう持ちこたえられなくなってきたらしい。
野党がマスコミがと言ったって菅内閣がアレなのはどうしようもないのに、彼らはどうやって折り合いをつけているのかずっと不思議だった。
自民党を狂信的あるいは盲目的に支持しているなら、もっと何が何でも自民党をかばうような発言が多いはずだし、実際安倍晋三のときはそうしてたように思う。
対象が自民党員であっても個別に誰々はひどいという発言はちょくちょく出てきていた。でも内閣そのものに否定的なのは初めて見た。
まあそりゃそうで、安倍晋三内閣は8年続いてたから、8年間そういう発言が出てこなかっただけだ。
ここから考えられるのは、ネトウヨ、ネトサポ、愛国者様、まあ呼び方はなんでもいいが、あの手の人たちが支持してたのは安倍晋三個人だってことだろう。
安倍晋三さえ良ければ自民党なんてどうでもいい。だから自民党に自殺点を決めるような発言も悪びれずに平気でできる。
自民党総裁として安倍晋三はその声をきっちりと見据え、8年かけて自民党そのものを彼らに向けて最適化してきたんだろう。
昔の自民党にはあった自浄作用はすっかり失われ、菅のような人材しか残らなくなったし、菅内閣を止めることもできない。
「自民党をぶっ壊す」と言っていた小泉純一郎の発言を安倍晋三が実現したようなもんだろう。
飴と無知
映画のワンシーンのような写真、絵のような写真、写真のような映画のワンシーン、写真のような絵、映画のワンシーンのような写真のような絵、写真のような絵のような写真、絵のような写真のような絵
米ソよりお世話になっております
失敗の非嫡出子
流石にスタン
コラソンアキノ/リンゴスター/マリアカラス/アーネストサトウ/ナオミキャンベル/ベアテ・シロタ
キレる仏図澄「このブドチンガ」
テジロ猿/ヤジロベイ
湯担保
ニューカレドニアはク活用形容詞の補助活用の已然形ニューク＋逆説のド＋連語のニヤ
豚を陸フグと呼ぶ人
サーターセンダーギー
想起ソバ
ワイヤレスイヤホンを洗っても壊さないことを売りにしている洗濯機
アンタレス↔︎ワタシモア
見ざる言わざるdismissal
禿げたフッサール
豪遊型リゾート
看取るネーム
鷹の爪の垢
四角い頭を丸くする→頭を丸める
忙しくない/忙しない
りんご/フラミンゴ/日本語/喃語/マンゴー/単語/援護/縁語
セヴラック/セノビック
絶賛デッサン中
大きいエスカルゴ→Lカルゴ
銃は社会の癌だ、ガンだけに
よりどり緑
エーゲ海↔︎悪い天上
能し力（抑止力）
隠された鷹の爪
don’t こい
likely きらいがある
singing 呻吟
break order 無礼講
スケルトン 透ける
へしくらまんじゅう
崇めムノン
ベートーベンの答弁
Unboxing Day
めちゃくちゃ覚えておいて欲しい人「記憶の中心にでも置いて頂ければ」
焼き討ちを見た人「ひでーじゃん延暦寺」
めくるめくの久留米
選りすぐりのリス
上手くいった人「計画が表目に出た」
蛸の価値は如何ほどに？
敷衍できない人、プエン
いたわる/板割る
めんどくさくなったキリスト教徒「あーめんどくさい」
揺れ過ぎてシンドバットになった
しちめんどくさいから。
同時進行する川→長良川
千客万来→万客千倍
匈奴人「オルドスにおるどす」
呵呵大笑と笑うとと（父）
仏陀をぶった斬る
ディーテイル/ディティール
前半で感動させ涙で目をにじませることを想定して、後半は適当に作画しているアニメ
電子卓上計算機は「計算機」の部分が大事なのに電卓と略されている
追い詰められるトランプ→弾劾絶壁
ちょっとバズってる池→プチバズの池
アリペイにいえば...
ガラガラヘビで賑わってる店
イキリ寿司
コドモオオトカゲ
票取るピョートル
黙って物々交換
2寸の虫には10分の魂
教室に窓がなかったので、卒業生が集まっても同窓会が開催されない学級
どっちか分からない人。タバコは吸いますか？すいませんが吸います。
みんなやめる政党→辞任党
吸えず運河
シモニデセ/シモニデセ/シモニデス/シモニデスル/シモニデスレ/シモニデセヨ
ポジティブな朱熹「老人は年を取りにくく、勉強も大変にならない」
麓で行われる頂上決戦
死んだ草間彌生→草葉彌生
円の下の力持ち→日銀買支え
たぶん。
とくにメダルを獲得した人は名誉とカネを手に入れるかもしれない。
だが同時に、かなりの数の日本人から「戦犯」として長年にわたって憎まれ続けるかもしれない。
大会の開催に反対して棄権すれば、アスリートとして終わるかもしれない。生涯年収も大幅に減るかもしれない。
大会に参加したいですと発言すれば、国民感情を逆撫でする非国民扱いされ、多くの攻撃にさらされる。当然、大会に向けて調整には集中できない。
だから、期待できる見返りが最も大きい選択肢は、黙って大会に参加することになる。
問題は、そのような生存戦略に付き合わされ、感染爆発の危険にさらされる「その他大勢」の日本人がそれをどう思うかだ。
オリパラ開催中にメダルを獲得した日本人選手がどう報道されるかはだいたい想像がつく。
この苦境のさなかに多くの日本人に夢と希望と勇気を与えた真の日本人、感謝、感動。
大会が終われば彼らはCMやバラエティー番組に出演し、雑誌の巻頭カラーを飾り、紅白歌合戦の審査員になり、あるいはどこかの大学の教員になるかもしれない。政治家にもなるかもしれない。
だが、ふざけるなよ、と彼らのことを思う人々も存在し続けるだろう。
他人の命を危険にさらすイベントに加担しておいて、その結果ひとかどの人物になったつもりかと。
都合の悪いことにはだんまりを決め込んでおいて、競技でうまくいけば国民全員の救世主にでもなったかのような、その火事場泥棒的なやり口はなんなのか。偽善者が、ふざけるなよと。
とくにオリパラの大会が原因で人出が顕著に増えて、自分がコロナウイルスに感染したり、家族を亡くしたり、仕事を失ったりした人は、選手を含めて、大会にかかわる人々を恨み続けるだろう。
どのように転んでも、オリパラ選手が留保なしに祝福される状況はもうあり得ない。
開催判断を先延ばしにして、彼らの希望をつないでしまったばかりに、余計な生存戦略を考案させてしまった。
ある程度溜まってきたので紹介しようと思う。
なお、実在した阿呆共のため作り話ではないことを先に言っておく。
では、どうぞ。
2.『ムカつく客が来たので辞めます』
3.『暑くなって来たので辞めます』
4.『新しいゲームが発売されたので、しばらく休職します。だめなら辞めます』
6.『起きるのが辛いので辞めます』
7.『人と話すのが嫌なので辞めます』
この中で一番驚いたのはゲームだった。
休職て…。
次に人と話すのが嫌っていう子。ウチは接客がメインなんだけど、なんでウチに来たって思ったね。
面接の時は普通に見えたんどけど、普通に見える人ほどヤバかった。
「この指とめよう」という考え方はいいと思うんですよ
でもそれを言ってる彼ら・彼女らは「自分は指を止める必要がない」と思っている
自分は無実のキリスト・救世主で、誰かに石を投げる権利があるし、彼らはその石をパンか何かだと本気で思っている
「お前たちはこの指をとめよう」って意味だし
なんなら「指を止めさせるためには詰めるのも辞さない」みたいな姿勢なんですよね
だからゆびとめ代表の「寺田心〇ね」に関しても、「傷つけてごめん」「拡散したお前らも悪いだろ」みたいな態度で
「私を含めみんなで止めていこう」って言えないんですよね
