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はてなキーワード: 炭素とは
ある国に、三匹の豚が住んでいた。その豚たちは、ただの豚ではなく、政治家だった。名前はそれぞれ、トント、ブタオ、ポポロ。彼らは選挙のたびに国民の前に現れ、立派なスローガンと約束を掲げては、票を集める名人だった。
トントは「経済発展を第一に！」と叫び、金の匂いがする政策ばかりを打ち出していた。彼の夢は、大企業が儲かる世界を作ることだった。選挙戦ではいつも、豪華なスーツと巧妙な演説で注目を集めた。
ブタオは「平等な社会を作る！」と主張していた。彼は、すべての国民に同じチャンスを与えることを約束し、社会福祉や教育の充実を訴えていた。彼の演説は情熱的で、貧困層や労働者階級に人気があった。
ポポロは「環境を守る！」と掲げ、再生可能エネルギーや自然保護を最優先にした政策を打ち出していた。彼の言葉には未来のビジョンがあり、特に若者たちの支持を集めていた。
選挙戦は激しさを増し、三匹の豚は国民の期待を一手に背負っていた。しかし、誰もが気づいていたことが一つあった。それは、どの豚も自分の政策を実現するためには、国の予算をどう使うかという問題に直面していたことだ。豚たちは、必要な資金をどこから引っ張ってくるのか、そこの詳細には一切触れようとしなかった。
トントは「経済を最優先し、企業を支援すれば、税収が増え、国民全体が豊かになる！」と言った。
ブタオは「平等な社会を作るためには、まず富の再分配が必要だ。そして、そのためには富裕層から税金をしっかり取る！」と語った。
ポポロは「環境を守り、未来を考える社会にするために、今すぐにでも脱炭素化を進め、持続可能なエネルギーを確保しよう！」と訴えた。
そして、投票が終わり、結果が発表された。驚くべきことに、三匹の豚は全員が当選した。
国民は喜んでいたが、三匹の豚たちの顔には満足の表情はなかった。彼らはそれぞれの立場で、自分の公約を守るためにどうするかを悩んでいた。
トントは経済成長を実現したいが、環境保護や社会福祉にお金を回す余裕はない。ブタオは平等を掲げながらも、大企業への課税強化が経済に悪影響を与えるかもしれないと心配していた。ポポロは環境問題に取り組みたいが、そのためには国の資源を大規模に動かさなければならず、他の政策が犠牲になりかねないと感じていた。
結局、三匹の豚は、それぞれが掲げた理想の政策を実現することができなかった。彼らの約束は次々と後回しにされ、時にはお互いの政策を否定し合うことになった。結局、国民の期待は裏切られ、豚たちは何も成し遂げることなく、次の選挙を迎えることになった。
そして、国民は次の選挙に向けてまた新たな豚を選び、豚たちは再び国民の期待を背負って選挙戦に臨むのだった。
だが、誰もが気づいていた。三匹の豚がどんなに立派なスローガンを掲げても、最終的にその政策が実現することはなかった。そして、その事実こそが、政治の世界の常であり、国民が学ばなければならない唯一の教訓であった。
【11/11 26時追記】読みづらいと言われたので体裁だけ記法でちょっと編集。中身そのまま。増田は全く分野違いの素人野次馬である。
内容はニュースソース、プレスリリース、Wikipedia、ツイッターの電力系の人、鉄道系の人の書いたことなどを鵜吞みにしている。変な点言ってくれたら参照元くらいは答えられると思う。
大事なことなので冒頭のここにも書くが、JR四国によると前日の停電と瀬戸大橋の断線は無関係とのこと。下衆の勘繰りをしながら調べている最中にそう報道された。
―――
気になって素人が調べたことのまとめ。間違ってるかもよ。1度寝かせた文章に追記を重ねたため構成が悪くなってわかりづらいけど。
・瀬戸内海の瀬戸大橋経由で中国電力と繋がる「本四連系線」交流2回線(1L、2L)
・紀伊水道の海底ケーブル経由で関西電力と繋がる「阿南紀北直流幹線」直流1回線(第1極、第2極)。
うち第2極は制御保護装置更新工事のため10月末〜来年3月で停止中。
四国は発電力が潤沢で、通常時は上記経路で本州に電力を「輸出」している立場である。
電気は溜めておけないので、需要に対して供給(発電)を一致させるよう細やかにコントロールする必要がある。
需給バランスが崩れると周波数が乱れ、発電機の破損や大規模停電に繋がりかねない。
瀬戸大橋の本四連系線の2回線あるうちの1回線(2L)を停止させたメンテナンス作業中、使用中の1回線(1L)に何らかのトラブルがあり2回線ともに停止。
阿南紀北直流幹線のみで本州と繋がる状況になる。中国電力に輸出していた経路が断たれ周波数が高くなり(電力余り)、徳島の橘湾火力発電所が連系線トラブルと同時刻に停止。
本四連系線を復帰させるため、2Lのメンテナンスを中止し2Lの復旧作業中、何らかの原因で阿南紀北直流幹線の本州向き潮流(関西電力に輸出している電力量)が急増。
昼とは逆に周波数が下がり(電力足りない)、四国内の一部を停電させ需給バランスを保つ。停電は約37万戸。しばらくのち本四連系線2L復旧。
停電復旧。
瀬戸大橋内の架空切断のためJR瀬戸大橋線の列車が瀬戸大橋上で立ち往生。乗客は約150人。
列車はパンタグラフ3基がすべて破損し自走できない。上下線で運転見合わせ。
立ち往生した列車に救出用列車を横付けして乗客を救出し、隣駅に到着。
阿南紀北直流幹線で潮流が急増した「何らかの原因」だが、単なる寒さでの暖房起動などによる需要増ではないトラブルのようだ。
橘湾発電所の停止は本四連系線トラブルを検出した系統安定化装置の電制(電源制御)によるもの。
停電は周波数乱れを検出した周波数低下リレー(UFR：Under Frequency Relay)の作動によるもの。
四国電力管内でのUFR作動は記録の残る1966年以降で初めて。
停電地域が不思議にバラついているが、詳しい人が見るとUFRだと察しが付くらしい。
都市部を避けつつある程度の需要のある市街地ということか(ど田舎を停電させても需要増が覆らない)。
淡路島は北部が関西電力の管轄で南部が四国電力の管轄。南北それぞれで送電を受けている。
(これって非常時に一方向から送電してさらに向こうの本州(または四国)にまで送電できないの？よくわからないが本州四国を繋ぐのは上記2経路のみ扱いなのでできないのだろう)
停電により愛媛の伊方原子力発電所は運転上の制限から逸脱する影響があった。
原発は多重の安全機能確保のための運転上の制限として、外部電源は系統上の独立性を有する必要がある。
つまり、互いに依存しない複数の変電所または開閉所からの送電回路が必要だ。
伊方原発の外部電源は6系統あり、川内変電所から2系統、大洲変電所から4系統。
大洲変電所の上流にあるのは川内変電所経由2系統、小田変電所経由2系統。
停電により小田変電所からの電力が停止し、川内変電所のみに依存する系統となった。
これを「運転上の制限逸脱」略してLCO逸脱という（Limiting Condition of Operation）。
さらに、ちょうど大洲変電所からの4系統のうち2系統が点検中であった。
伊方原発は1,2号機が平成終盤に運転終了しており3号機のみ。
その3号機は7月から定期検査に入りその一環で10月から調整運転中(発電・送電はしている)。3号機は今年12月で運転開始から30年となる。
今回の定期検査で原子炉内の中性子の測定装置に不具合が見つかり運転再開が3週間遅れていた。
2023年成立(2025年施行)したGX脱炭素電源法で、運転開始から30年を超える原発は最長10年ごとの管理計画を原子力規制委員会に申請・認可を受ける必要がある。
これまで原発の運転期間は原子炉等規制法で原則40年・最長60年とされていたが、GX脱炭素電源法により上限は撤廃され60年超も運転可能となった。
伊方3号機は10月認可済み。
伊方原発3号機の使用済み核燃料を保存するプールは容量の92%が埋まっている。
プール以外で一時保管するための乾式貯蔵施設の設置工事を進めている。
これを満たさない状態が発生すると電力会社は逸脱を宣言し原子力規制委員会に報告するとともに速やかに対応する。
逸脱すなわち原子炉施設保安規定違反というわけではなく措置を講ずれば良いらしい。
経済産業省は四国電力送配電に停電の原因究明と再発防止策の報告を求めている。期限は停電発生から30日以内。
国土交通省はJR四国に運転停止トラブルの原因究明と再発防止策の報告を求めている。
停電と瀬戸大橋の断線の関連を疑ってしまうが、JR四国の発表では関連はないらしい。
JR四国は非電化区間が多く汽車(ディーゼル気動車)が走っている。停電時に電車は運休してしまうが汽車は走る。
岡山のJR西日本側からディーゼル機関車の手配も考えただろうが、結局救出には運行可能な下り線を四国側からの列車が逆走して(瀬戸大橋は複線)向かいの線路に横付けして板を渡して客を移動させ、そのまま逆走を続けて代走した。
立ち往生したのは高松発岡山行きの快速マリンライナー10号。この10号の前には朝5時頃から同路線を同2,4,6,8号、特急しおかぜ2,4号、普通列車2本が通過している。
直前の通過はしおかぜ4号。前日の終電は23時頃のマリンライナー70号。8,10号は1日2本だけの7両編成。他の編成は時間帯により2両または5両。
7両の内訳はJR四国の5000系が3両、JR西日本の223系5000番台が4両。
瀬戸大橋は10個の橋の総称。立ち往生した場所は最も岡山側である下津井瀬戸大橋の中央付近か。
仮に歩いて向かう場合、最も岡山側とは言え橋の全長1447mの半分+トンネル230m＝約1kmの距離がある。最寄の児島駅からは約4kmある。
JR瀬戸大橋線はJR本四備讃線の愛称であり、JR西日本岡山支社とJR四国が管轄する。
瀬戸大橋そのものは独立行政法人高速道路保有・債務返済機構(旧：本州四国連絡橋公団)が保有し、JR四国が借り受けている。
道路は一般道のない高速道路で、管理は本州四国連絡高速道路株式会社。
電線の本四連系線の管理は電源開発発送電ネットワーク株式会社(電源開発株式会社から発送電分離)。
ドナルド・トランプ氏が再びアメリカ大統領に就任した場合、日本にとって以下のようなメリットとデメリットが考えられます。
1. 防衛力強化の機会
トランプ氏は過去、日本に対して防衛費の増加や自衛隊の役割拡大を求めてきました。これにより、日本は防衛力を強化し、地域の安全保障における自主性を高める機会を得る可能性があります。
2. 中国への圧力強化
トランプ氏は中国に対して強硬な姿勢を示しており、再選された場合も同様の政策を継続する可能性があります。これにより、中国の軍事的・経済的圧力に直面する日本にとって、アメリカとの連携が強化されることが期待されます。
1. 貿易摩擦のリスク
トランプ氏は全輸入品に一律10％の関税を課す計画を表明しており、日本からの輸出品も対象となる可能性があります。これにより、日本の輸出産業に打撃が及ぶ恐れがあります。 
2. 防衛費負担の増加
トランプ氏は同盟国に対して防衛費の増額を求める傾向があり、日本もさらなる負担増を迫られる可能性があります。これにより、日本の財政に影響を及ぼす懸念があります。
3. 環境政策の後退
トランプ氏は化石燃料産業の振興を掲げており、再選された場合、環境対策や脱炭素の取り組みが後退する可能性があります。これにより、地球温暖化対策における国際的な協調が難しくなる恐れがあります。
4.ウクライナ紛争への影響
トランプ氏はウクライナへの支援に消極的な姿勢を示しており、再選された場合、アメリカのウクライナ支援が縮小または停止される可能性があります。これにより、ウクライナの防衛力が低下し、ロシアの影響力が増大する恐れがあります。 
5.パレスチナ問題への影響
トランプ氏は在イスラエル米大使館をエルサレムに移転するなど、イスラエル寄りの政策を推進してきました。再選された場合、パレスチナ問題の解決がさらに困難になる可能性があります。 
6.台湾有事への影響
トランプ氏は台湾に対して防衛費の負担を求める発言をしており、再選された場合、台湾海峡の平和と安定に影響を及ぼす可能性があります。日本はアメリカと協力して台湾海峡の平和を維持する必要があります。 
これらの要素を総合的に考慮すると、トランプ氏の再選は日本にとって防衛面での強化や中国への圧力強化といったメリットがある一方、貿易摩擦のリスクや防衛費負担の増加、環境政策の後退、さらにウクライナ紛争やパレスチナ問題、台湾有事への影響といったデメリットも存在します。日本はこれらの影響を慎重に見極め、適切な対応策を検討する必要があります。
デメリットの方が多いじゃん！！
大丈夫なの？
思い立ったので書く
https://anond.hatelabo.jp/20241012181121
多くの自動車メーカーに影響を与え、後に自動車のスタンダードとなるような技術・理念を持つことを選考基準とした
世界初のガソリン内燃機関を動力とする3輪自動車。現代の自動車の始祖にあたる。
自走式の自動車はモートルヴァーゲン以前に前例があるものの、馬車を改造したものでしかなかった。機動性と実用性を考慮し、ドライバーが手足のように操作できることを念頭に開発された自動車は、モートルヴァーゲンが初となる。「バランスを取ることなく、ドライバーが自由にコントロールできる自走式の乗り物」を自動車とするならば、それを定義したのがこのモートルヴァーゲンといえる。
発明者のカールベンツはメルセデス・ベンツ創始者の一人。その妻であるベルタベンツは1888年、旦那に内緒でモートルヴァーゲンを持ち出し、息子2人と長距離旅行（実家に里帰り）を敢行。ガソリンスタンドなど無い時代に、幾多の故障とトラブルを乗り越えながら往復200kmの長距離走行を成功させている。この時の経験は、モートルヴァーゲンの改良に大いに役立ったという。
世界初の大量生産車。ヘンリー・フォードによるライン生産方式の発明により、一部の富裕層の乗り物であった自動車が大衆のものになった。自動車史のみならず、人類の歴史にに大きな足跡を残した偉大な車である。
大成功を収めたフォードであったが、その十数年後にはゼネラルモータースの台頭により、フォードは窮地に立たされることになる。
いわゆる「ビートル」。基本的な設計を変えないまま2003年まで生産された。累計生産台数は2152万9464台。フルモデルチェンジを含めない単一車種の生産台数としてはぶっちぎりでトップ。
この車の偉大さを伝えるにあたり、長ったらしい解説は必要なし。世界中で広く愛され、たくさんの人々の生活を支えた。
世界で初めて衝突安全ボディを採用した車。衝突時に車体を意図的につぶすことで、衝撃を吸収し安全性を高める。
今では当たり前の技術だが、その当たり前を作り上げ沢山の命を救った功績は大きい。
3点式シートベルト（現在一般的に使われているシートベルト）を世界で初めて標準装備した車。ボルボは「安全は独占されるべきでない」としてこの特許を無償で公開。その結果3点式シートベルトは急速に普及し、世界中の自動車の安全に大きく貢献した。メルセデス・ベンツとともに敬意を。
スポーツカーとしての高い走行性能と、人や荷物を載せる実用性を高い次元で両立させた車。高級スポーツカーとしては珍しくルーフキャリアが装着可能で、荷物を屋根積みすればスキーやキャンプなどレジャーにも使える実用性を有する。初代の発売から現在に至るまで、世界中の自動車メーカーにとってスポーツカーのお手本であり続けている。
エンジン横置きFF（フロントエンジン・フロントドライブ）大衆車の先駆車。コンパクトな車体ながら広い室内空間を確保できるこのパッケージングは、現在の自動車の主流となった。
BMWにブランドが買収された後は、様々な自動車メーカーが挑戦し失敗し続けた「小さな高級車」を初めて成功させたブランドとなった。
フェラーリの創業者エンツォフェラーリが最後に手掛けたスペチアーレ（限定モデル）。希少価値を高めるため「欲しがる顧客の数より1台少なく作る」ビジネスモデルは、高級車はもちろん高級時計やブランドバッグなど、ラグジュアリーブランドビジネスとして今では一般的な手法となった。世界最強の高級ブランドフェラーリを象徴するF40は、自動車業界の枠を超えて特筆するべき製品といえるだろう。
世界初HV乗用車。初代プリウスは赤字覚悟の実験的なモデルだったが、2代目プリウスは商品力を高め大ヒットを記録した。
近年のトヨタはEVの販売が積極的でないため脱炭素できていないと叩かれがちだが、発売から現在までCO2排出削減に最も貢献した車は、他でもないプリウスである。「良い製品でも売れなければ意味がない」というトヨタの考えを地で行く名車。
走るスマートフォン。もはや自分で運転する必要などない時代を予感させ、モートルヴァーゲンが定義した自動車の定義を覆そうとしている。トヨタが「自動車メーカーからモビリティメーカーへの変革」を目指すようになるなど、世界各国の自動車メーカーが経営戦略の転換を迫られた。
また、テスラの運転支援技術が悲惨な事故を引き起こすなど、自動運転技術が普及していく過渡期として重要な出来事も引き起こしている。良くも悪くも、今後自動車史における大きなターニングポイントとして語られることは間違いない。
・1920年代のゼネラルモータース（シボレー、キャデラック等）
たくさんのブランドや車種を展開する販売戦略（多品種少量生産）やオートローンなど、現在は当たり前になっているマーケティング手法を生み出した。自動車史において非常に重要であるものの「これ！」となるような特定の車種を選ぶことができなかったため選外とした。
夢のエンジンと呼ばれたロータリーエンジン。世界中の自動車メーカーやオートバイメーカーが研究したが失敗。唯一実用化に成功したのは、東の最果てにある小さい自動車メーカーだった。高く評価されるべき技術だが、広く普及した技術とはならなかった。
ちなみに、ソ連がロータリーエンジン車を生産していた事実はあまり知られていない。一説によると3ローターの市販車は、マツダではなくはソ連が初だとも言われている。昭和51年にマツダがソ連技術者に工場を案内したことがあるらしく、その際に技術流出した（らしい）。
油圧サスペンションやモノスポークホイール、流線型で宇宙船のような外見など、意欲的な工夫が多数盛り込まれたシトロエンの傑作。特殊な車に見えるが、大衆車として145万台以上生産された。
誰もが認める名車だが、マツダロータリーと同じく一般的な技術として普及しなかったため選外。
ちなみに、油圧サスペンションの油圧はブレーキやパワステ、トランスミッションの駆動にも使われているため、何らかの原因で油圧がかからなくなると、最悪サスペンション、ブレーキ、ハンドルすべてが利かなくなる。
・メルセデス・ベンツ ミディアムクラスW124(1985年)
「最善か無か」最後の時代のメルセデスとして名高いW124型ミディアムクラス/初代Eクラス。安全性を最優先に考え、最善の自動車を実現するべくコストをかけて徹底的に開発された名車。世界中の自動車メーカーの研究対象になった。
しかし、日本車の躍進や東西ドイツ統合による経済的混乱などの理由で、メルセデスベンツはこの車以降、コストをかけた車づくりをあきらめることとなる。
日本車の高級車市場進出の象徴ともいえる一台。この車が出るまでは日本車＝安くて丈夫な大衆車だったが、それを覆した。きわめて静粛な車内と乗り心地、そして高いクオリティに対する値段の安さは、全世界に衝撃を与えた。メルセデスが「最善か無か」の車づくりをあきらめたのはこの車が原因。
世界中の自動車メーカーが不可能と思われていたアメリカの環境規制、マスキー法を初めてクリアした名車。ホンダが北米市場で躍進するきっかけとなった。
ちなみに、マスキー法はビッグ3（フォード、ＧＭ，クライスラー）の反発により実質的な廃案となる。アメリカの環境規制がマスキー法同水準に達するのは、1995年になるまで待たなければならなかった。
アフリカや中東、南米ジャングルの奥地...。どんな場所でも生きて帰ってこれる車。厳しい環境で、農業や鉱業、人命救助などに活躍している。この車がないと生きていけない人が、世界中にはたくさんいる。
開発者インタビューによると、地引網漁に使われている事例もあったらしい（ランクルで浜から海にざぶざぶと入って網を投げ、引き上げる。釣った魚を売る時にも使う）。
パワーがないけど、軽量で安く走る楽しさにあふれるスポーツカー。デビュー当初、この類のスポーツカーは瀕死寸前だったが大ヒットを記録し、数々のフォロワーを生み出して今に至る。
現代の日本で二大政党制に近付くための政界再編が起きるとすれば、以下のような政策軸で政党の離合集散が考えられます。
• 成長志向型の政党: 資本主義的成長を重視し、経済活性化や規制緩和、イノベーション支援を優先する政党です。企業の競争力強化や減税、労働市場改革が主要政策になりうるでしょう。
• 格差是正志向型の政党: 社会的公平性や格差是正に力を入れる立場の政党です。所得再分配、労働者の権利強化、最低賃金引き上げや社会福祉の充実などが中心課題となるでしょう。社会民主主義や福祉国家に近い政策を取り入れる可能性があり、若年層や労働者層からの支持を集める可能性があります。
• 対中・対北朝鮮強硬派: 安全保障を強化し、中国や北朝鮮の脅威に対抗するため、防衛費の拡充や自衛隊の能力強化、日米同盟の深化を推進する政策を重視する政党です。国民安全を最優先とする姿勢が特徴で、防衛力の増強と独立した防衛政策の整備を強調する傾向が見られるでしょう。
• 対話・協調派: 対話による平和的解決を重視し、近隣諸国との経済・文化的協力や地域間の安定を優先する政策です。中国や北朝鮮との関係改善を模索しつつも、米国との関係を維持する立場を取る可能性があります。国際機関を通じた多国間主義に重点を置くことも特徴です。
3. エネルギー・環境政策（脱炭素推進 vs. 現実的エネルギー維持）
• 脱炭素推進派: 脱炭素社会の実現を掲げ、再生可能エネルギーやカーボンニュートラル政策に注力する政党です。環境問題に敏感な若年層の支持を集める可能性が高く、規制の強化や補助金を通じて、クリーンエネルギーへの転換を推進します。
• 現実的エネルギー維持派: 脱炭素には取り組むものの、現実的なコストやエネルギーの安定供給を重視する立場です。原子力発電所の再稼働や新規建設、化石燃料の利用延長など、安定供給を確保しつつ段階的な脱炭素を目指す姿勢を取る可能性があります。
• 保守派: 伝統的な家族制度や教育観を重視し、憲法改正や防衛政策の強化、移民政策の制限など、国家の安全と国民の安定を優先する方針です。結婚や家族を中心とした政策、教育改革に関しても日本の価値観を守ることを重視します。
• リベラル派: ジェンダー平等や多様な価値観の尊重、外国人労働者や移民の受け入れの拡大、LGBTQ+などの少数派の権利を重視する政党です。多様な生き方や価値観の承認、教育の自由化や保護改革などが目標として掲げられるでしょう。
5. デジタル社会と行政改革（デジタル化促進 vs. 生活重視の慎重派）
• デジタル化促進派: 行政効率化やデジタル技術の推進を通じて、経済成長や社会サービスの向上を図ります。例えば、マイナンバーの活用範囲拡大、IT技術を活用した行政効率化、デジタル人材育成などが含まれるでしょう。
• 慎重派: デジタル化の波に乗る一方で、プライバシーの保護やセキュリティ対策、弱者対策に焦点を当てる政党です。デジタル化による不利益やリスクを最小限にするための政策、そして、高齢者やデジタル弱者のサポート強化を目指します。
これらの政策軸に沿って政党が分裂・再編成され、二大政党が形成されることで、国民は政策に基づく選択肢を持てるようになる可能性があります。また、実際の政治動向や経済情勢、国際関係の変化に応じて、新しい政策連合やコアな支持層の動向も変わるでしょう。
現代の日本で二大政党制に近付くための政界再編が起きるとすれば、以下のような政策軸で政党の離合集散が考えられます。
• 成長志向型の政党: 資本主義的成長を重視し、経済活性化や規制緩和、イノベーション支援を優先する政党です。企業の競争力強化や減税、労働市場改革が主要政策になりうるでしょう。
• 格差是正志向型の政党: 社会的公平性や格差是正に力を入れる立場の政党です。所得再分配、労働者の権利強化、最低賃金引き上げや社会福祉の充実などが中心課題となるでしょう。社会民主主義や福祉国家に近い政策を取り入れる可能性があり、若年層や労働者層からの支持を集める可能性があります。
• 対中・対北朝鮮強硬派: 安全保障を強化し、中国や北朝鮮の脅威に対抗するため、防衛費の拡充や自衛隊の能力強化、日米同盟の深化を推進する政策を重視する政党です。国民安全を最優先とする姿勢が特徴で、防衛力の増強と独立した防衛政策の整備を強調する傾向が見られるでしょう。
• 対話・協調派: 対話による平和的解決を重視し、近隣諸国との経済・文化的協力や地域間の安定を優先する政策です。中国や北朝鮮との関係改善を模索しつつも、米国との関係を維持する立場を取る可能性があります。国際機関を通じた多国間主義に重点を置くことも特徴です。
3. エネルギー・環境政策（脱炭素推進 vs. 現実的エネルギー維持）
• 脱炭素推進派: 脱炭素社会の実現を掲げ、再生可能エネルギーやカーボンニュートラル政策に注力する政党です。環境問題に敏感な若年層の支持を集める可能性が高く、規制の強化や補助金を通じて、クリーンエネルギーへの転換を推進します。
• 現実的エネルギー維持派: 脱炭素には取り組むものの、現実的なコストやエネルギーの安定供給を重視する立場です。原子力発電所の再稼働や新規建設、化石燃料の利用延長など、安定供給を確保しつつ段階的な脱炭素を目指す姿勢を取る可能性があります。
• 保守派: 伝統的な家族制度や教育観を重視し、憲法改正や防衛政策の強化、移民政策の制限など、国家の安全と国民の安定を優先する方針です。結婚や家族を中心とした政策、教育改革に関しても日本の価値観を守ることを重視します。
• リベラル派: ジェンダー平等や多様な価値観の尊重、外国人労働者や移民の受け入れの拡大、LGBTQ+などの少数派の権利を重視する政党です。多様な生き方や価値観の承認、教育の自由化や保護改革などが目標として掲げられるでしょう。
5. デジタル社会と行政改革（デジタル化促進 vs. 生活重視の慎重派）
• デジタル化促進派: 行政効率化やデジタル技術の推進を通じて、経済成長や社会サービスの向上を図ります。例えば、マイナンバーの活用範囲拡大、IT技術を活用した行政効率化、デジタル人材育成などが含まれるでしょう。
• 慎重派: デジタル化の波に乗る一方で、プライバシーの保護やセキュリティ対策、弱者対策に焦点を当てる政党です。デジタル化による不利益やリスクを最小限にするための政策、そして、高齢者やデジタル弱者のサポート強化を目指します。
これらの政策軸に沿って政党が分裂・再編成され、二大政党が形成されることで、国民は政策に基づく選択肢を持てるようになる可能性があります。また、実際の政治動向や経済情勢、国際関係の変化に応じて、新しい政策連合やコアな支持層の動向も変わるでしょう。
日本列島におけるモモの伝来をめぐる諸問題 -伝来時期、古植物学、遺存状態の検討-
https://research-er.jp/articles/view/138311
日本列島への伝来後は、日本文化に深く根づいた植物であることから、その伝来時期や要因を探ることは、考古学・歴史学・植物文化史学的に極めて重要です。
これまで日本列島でのモモの出現は、発掘調査資料から縄文時代と考えられていました。
しかし、日本では年間約8,000 件の発掘調査を実施しながらも類例がほとんど増えないことから、その年代に研究チームは疑念を覚えました。
そこで、縄文時代および弥生時代早期から前期のモモ核(種子を含む堅い部分)とされる既存資料(長崎県伊木力遺跡:縄文時代前期,滋賀県入江内湖遺跡:縄文時代早期〜前期,佐賀県菜畑遺跡:弥生時代早期〜前期)の放射性炭素年代測定を実施したところ、いずれも弥生時代中期以降の年代が得られました。
２．モモは、弥生時代開始期の稲作文化と共に朝鮮半島から伝来したのではなく、青銅器の国産化、首長墓の出現、渡来人の定着が考古学的に確認できる弥生時代前期末から中期初頭であった可能性が高まった。従来、稲作伝来を大きな文化的画期としてきたが、弥生時代前期末から中期初頭の画期を今後は大いに再評価すべきである。
３．モモ核は、年代とともに大型化する説もあったが、今回の年代測定により、この説に疑義が生じることとなった。
４．低湿地遺跡などでは、モモ核などの軽くて丸い遺物は、発掘調査時点では認識できないほどのかなりの移動があり注意を要する。
「ダイエット術」が魔術的ないかがわしいものばかりになるのは、人が直接的に「いつ脂肪が燃えているのか」を見ることができないからだ。
もしそれが「脂肪残量モニター」のようなもので直接わかるようになれば、食べ過ぎる前に「もうよしとこう」、食べ過ぎたら「ちょっと運動で減らすか」なんてゲームのような対応が誰でもできるようになる。
残念ながらそこまでのことはできないが、脂肪燃焼のメカニズムを理解すれば、実は「今日はちゃんと脂肪が燃やせた」くらいのことを確認することはできる。
考え方は非常に簡単。
「脂肪は燃焼されてエネルギーを使ったあと、尿（水分）になって排出される」
これだけの原理を知ればすべてわかるのだ。
「ガス火は水蒸気が出るから、焼き鳥がうまく焼けない」なんて話がある。
燃料になる有機化合物は、酸素と結合してエネルギーを放出するときに、大部分がH2OとC02になる。
大雑把に原理を言えば、これらの有機化合物の主となる部分は -CH2- の炭素鎖である。
ここに 1.5 O2 が反応して、CO2とH2Oが大量にできると思えば良い。
脱水した炭素Cの塊である「炭」はこういう燃え方をしないので、水蒸気が発生せず、香ばしく焼けるということなのだ。
さて、この化学方程式自体は人体のいわゆる「脂肪の燃焼」でも同じである。（触媒によってゆっくり進むという違いがあるが…その辺は化学の教科書を読みなおして欲しい）
我々はつい「脂肪が燃焼」すると開放空間での石油燃料のようにその瞬間に消えてなくなってしまうと思いがちだが、人体内のような閉鎖系ではそうはいかない。呼気中の水蒸気や汗として発散されるのは微々たるもので、大部分は体液として残留する。
というわけで、この脂肪燃焼後の水分を解放するのは主に「放尿時」になる。
「脂肪が燃えた」ということは、実はこの尿の量を細かくモニタリングしていると観察できるのである。
増田はこれを、在宅ワーク中トイレ休憩のたびに前後の体重変化を量ることで発見した。
トイレとトイレの間にはだいたいコップ1杯（約200ml）の水分補給しかしないから、大抵の場合はトイレの前とあとで200gだけ体重が変化する。
そしてこの「体内に残留した水分」を解放したあとは、決まって身体が楽になり、なにかスッキリして、そろそろごはんでも食べようかという気になるのである。
はっきり言うが、増田がいちばん継続したダイエットのメソッドはこれだけであった。
運動したり糖質制限したり色々したが、そのたびに効果をこの「尿量計量法」で確認することだけは怠らなかった。
その結果、「朝、この残留水分排出が終わるまでは固形物を食べない」という形に落ち着くのが一番安定して痩せることができたが、それは結果論だ。
何より大事だったのは、このやり方で「今日は脂肪が燃焼した」を、絶対的な体重変化（食事量、いつ量るかなども影響）以外で着実に実感できたのが一番良かった。
増田はこれにより、間断的だがのべ1年ほどで30kg痩せた。
実測的にも、継続して痩せることができるのは1日100gから多くても200gほどである。
100gの脂肪が持つエネルギーは×9で900kCalなので、増田のようにデスクワークで基礎代謝の少ない人、特に女性ならこれくらいが目安だと思う。
コロナ禍も過ぎ（？）、在宅ワークが少なくなっているとは思うが、できる人はとにかく毎日やってみると意識が変わると思うよ。トイレ前後の計量。
