それはすべてアニメやゲームやライトノベルを筆頭とするおたくカルチャーに付随して流行したものだ。
40歳以上のおたくカルチャーを毛嫌いしている人が多い世代には理解しがたいかもしれないがそれ以外に原因はない。
Vaporwaveもシティポップも全部海外のオタクカルチャーに興味があったり、オタクの人が広めたものだ。

https://anond.hatelabo.jp/20210710124113

そもそもvaporwave〜future funkで参照される日本のシティポップ楽曲の代表（たとえば『Plastic Love』、山下達郎『甘く危険な香り』『Sparkle』、杏里『Remember Summer Days』など）とオタク文化との接点の薄さを考えれば、元増田の主張の信憑性が乏しいことはすぐわかると思います。

海外でのシティポップ評価前史

まずシティポップの再評価についてです。日本のシティポップは、海外の一部AOR好事家には20世紀から注目されていました。特に山下達郎・吉田美奈子・竹内まりや・角松敏生-杏里ほかは、リズムセクションの黒さがエアプレイ向きな上に、和物ならではの楽曲の構築感（複雑な進行）に独特のエキゾチシズムがあって、2000年頃からJ boogieとかJ rare grooveって名前がついて評価されるようになりました。これはvaporwave云々の流れとは別の話です。日本のGS（グループサウンズ）にも昔からマニアがいて、海外では結構高値で取引されてるけど、それと同じような現象ですね。

vaporwaveのアングラ性

次に、そもそもvaporwaveとは何なのか、ですが。以下の記事にあるこの要約は、端的だけどとてもわかりやすいと思います。

存在しない夢想のバブル時代､1980年代ネタをとにかくサンプリングとカットアップや回転数を落として､ありえない1980年代を表現した音楽ジャンル

https://note.com/myumafkd/n/nab12db7e40ca

この「存在しない夢想の」とか「ありえない1980年代」とかって感覚は、vaporwave系をリアルタイムで聞いてた人以外にはなかなか伝わらなくていつもモヤモヤするんだけど、vaporwaveは決して「埋もれてしまった良質な音楽を取り上げて、もう一度光を当てました」みたいな単純な再評価のムーブメントではなかったんです。あえて言うなら、皮肉っぽさ、諧謔性、メタ性、対象を突き放しながら愛でる感じ、などがvaporwaveの肝でした。たとえば東芝EMIやEmotionのビデオのオープニングロゴもSparkleの輝かしいイントロも2010年代には壮大な冗談にしかならないけど、でもこの時代錯誤感がいいんだよね…というような複雑な味わい方ですね。

そういう捻りを加えたミックスが、redditや4chanのマニアックな裏路地で、人知れず生産され、密かに鑑賞されていたわけです。この頃は、そもそも著作権関係が真っ黒だったので、vaporwaveは決してメジャーシーンには出られないだろうと思っているリスナーが多かったと思います。そういうアングラなムーブメントが、一部がFuture Funkに移行したり、アーティストとしてオリジナル曲を出すようになったりして毒気が抜けていくのと歩調を揃えて、徐々にオーバーグラウンド文化になっていったんですけど。

vaporwaveでのシティポップの取り上げ方

で、vaporwaveとその後継たるfuture funkでシティポップがよく取り上げられてたのは、シティポップがvaporwaveのレトロフューチャー的な世界観とリンクしてたからなんですね。だから、単にサンプリングするだけじゃなくて、何らかの形で批評的・破壊的な引用をされていた。具体的には、リヴァーブをガンガンかけたり、コンプをかけたり、ノイズを入れたり、回転数を引き延ばしたりして、その喪失性や虚飾性が際立つような音響処理がされてました。エキゾチシズムと回顧と皮肉こそがvaporwaveの真骨頂で、そこにぴたりとはまるパーツがシティポップだったんです。だからvaporwave＝シティポップ再評価みたいな雑な認識を読むと「結局日本スゴイかよ」と言いたくなる人の気持ちもわかります。

vaporwaveとアニメの結び付き

vaporwaveの前身といえるseapunkでも、2011年頃の初期vaporwaveでも、アニメネタは主流じゃなかったです。一番使われてたのはメガデモ、windows95、amiga、ラインアート、粗いポリゴン、椰子の木、TVCM、RGB 情報が潰れたVHS ビデオ動画などのコラージュ、（多くの制作者・消費者には読めないエキゾチックな言語としての）日本語表記などなどじゃないかな。つまりオタク文化を参照してはいたけど、その多くは、アニメよりもコンピュータやゲームなどの方に寄ってました。こういう経緯は、木澤佐登志氏が何度かvaporwave小史を書いていて、vaporwaveを理解するには一番バランスが取れた内容だと思っています。

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/59738

で、vaporwave界隈の映像にアニメからの引用が増えていくのは、後期〜Future Funk以降の話なので、シティポップへの参照の方がアニメの参照よりも先行しています。その点で、以下の増田と自分の認識は一致してます。

おそらくvaporwaveから派生したfuture funkに対する影響のことを言ってるんだろうけど
future funkにおいてもジャンル内から有名になったアーティスト(Night Tempo、ミカヅキBIGWAVEとかのピンクネオン東京周辺etc.)
が多用しただけであって元々ジャンルとしてはシティーポップと呼ばれる音楽のほうがアニメよりも先にモチーフとして使われている。
元々vaporwaveは曲名等で変な日本語や全角アルファベットを使っていて
これはvaporwaveのニューエイジを茶化す側面のためにねじれた東洋感のモチーフに使っただけだと思う。

https://anond.hatelabo.jp/20210711135919

シティポップと街の関係

日本にシティポップなんてあるのかね？
しいて言えば「東京は夜の7時」か。
あれはシティだわな。でも、日本人はあまりシティであることを売り物に音楽活動はやってないと思うよ。
「有楽町で逢いましょう」とかは、ポップじゃない。

https://anond.hatelabo.jp/20210710192009

70年代末から 80年代初頭のシティポップ（ス）って言われてた音楽は「街」のことばっかり歌ってました。山下達郎も吉田美奈子も荒井/松任谷由実も竹内まりやも大貫妙子もEPOも、みんな消費文化の極みともいえる当時の東京で生きる事への自負と強迫観念と焦燥と疎外感があったんでしょう。彼らの歌には、具体的地名を伴わない、抽象化された「街」「この街」「都会」「ダウンタウン」などの言葉が歌詞の中にバカスカ出てきますが、これはほぼ全部東京のことなんです（海外行って本格ファンク/RandB路線に転じた後の吉田美奈子は除きます）。シティポップ（ス）の名前は伊達じゃないですね。

『オレたちひょうきん族』がオープニング・エンディングにシティポップを盛んに使っていたのも、今にして思えば、テレビ業界・芸能界の内輪の目線を悪ふざけしながら曝露するという切り口が、虚飾の栄華に満ちた消費都市としての「東京」を象徴しているようで、まさにvaporwave的な世界観を体現する繋がりだなと思います。

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■anond:20210712143410

大陸外に在住している中国人とかロシア人とか

差別対象になりやすい少数民族とか

そういった人たちが使うようになると別な路線として化けるかもね

Permalink | 記事への反応(0) | 14:36

■anond:20210711214401

京都の鉄道博物館いけば、出てすぐ戻ってくる汽車ポッポのれんで

（幼児連れ三十代パパらしき人が運行を見守ってた整備係らしき五、六十代男性に「いやぁいますぐにでも運用できるくらい毎日きっちりメンテしておられるんですねぇ」ておもねるように話しかけたらオッサンのほうはニヤつきを無理に止めるような顔で「いやこれぐらいでは路線はしらせるのはとてもとても」てなことを京言葉で返しとったんが印象深かったんやで）

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みたいなコスパ良い路線ないだろうか

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2021-07-10

■増田党

衆議院議員の選挙が数ヶ月後に迫っているようだが、いい感じの投票先が見当たらない。

ならば被選挙権もあることだし、いっそのこと自分が立候補するか？！とも考えたが、供託金300万円が高すぎて難しい。貯金はもっとあるが、300万は大きな額だ。

現実には立候補は無理なので、かわりに政策集を投下しておこうと思う。投票する立場では、これらの考えに最も近い政党・候補者を選びたいところだ。

タイトルは増田党としているが、増田の統一見解を示す政党という意味ではなくて、増田の一人が立てた架空の党だという意味だ。なお「mass(多数派)打倒」という意味ではない。

経済と産業

年1%程度のインフレを目指す
特定の産業を国が主導して伸ばしていくことは、偏ったかつ大規模なことはしない。
- 古い企業のIT化を促した結果の副産物として受託系のIT 産業が伸びるとか、そういったことはあるかもしれない。

税制

消費税の軽減税率制度を廃止し、制度を単純化。税率は 5% or 10% として計算も簡略化。
- 本当は0%にしたいが、0%にすると不労層に有利になり過ぎる懸念。消費税0%としつつ固定資産税等のストック課税を強化することも検討。
配当所得・利子所得の累進課税化（金額が一定程度を超える者について、源泉分離課税制度の廃止）
相続税・贈与税の強化。相続税の基礎控除額は変えず税率だけ上昇。配偶者への相続のみは税率据え置き。 → 格差是正のため。
- 伝統的な小規模事業者（伝統工芸とか老舗とか）の継承の懸念は検討に値する。
法人税：変える予定無し。制度の簡略化は目指す。

労働と雇用

間接雇用の規制：直接雇用を促す。通算1年間を超える期間の間接雇用の後は、直接雇用を義務化する。まずは役所から。高度な能力を有する労働者（今の貨幣価値で年額給与 1000万円を超える程度）のみ、間接雇用であり続けることを許可。
金銭での解雇の容認：当該労働者が生活保護を受給した場合の1.5年分の受給額（つまり給与額ではなく扶養家族数等に依存）を支払うことで、いつでも解雇可能とする。但し、溜まっている有給を全て消化させた後からの1.5年分である。
転勤の拒否権：今の貨幣価値で年額給与 1000万円以下の者は、転居や単身赴任が必要となる転勤への拒否権を持つ。
社会保険：「二以上事業所勤務」の処理の簡略化（今後、増えてくるはず。処理がパンクする前に簡略化が必要）

原発と電力

電力は国の最重要基盤の一つ。

古い原発は廃炉、新しい原発は再稼働。
- 処理済み水は放出
- 原発を動かす上での最大の問題は使用済み核燃料の処置と、国防上の問題、の2点という認識。
太陽光発電は他の環境問題を引き起こさない範囲内で推進。
石油の輸送経路の防衛体制の強化

福祉と教育

資源の乏しい我が国は、知恵と技術、そしてそれを育てる教育こそが国の中心である。

高齢者医療に対する、税金支出および現役世代の健康保険からの支出を抑制
生活保護の医療費の取り扱いの変更：無償ではないものとする
保育園：まずは職員の待遇改善から始め、その後に増設を進める。
- 幼児教育や初等教育の施設はまさしく「公共の福祉」そのもの。
国立大学制度を独立行政法人化の前の体制に戻す
お金や税、一般的な生活に主要な法律（労基法等）に関する教育を高校で必修化
IT 教育：全員にやらせる必要は無い。小学校にあれこれ導入せずともOK。
英語教育：小学校のものは廃止。中学からでOK。
入試の場面からは内申制度を廃止。学力と当該分野への学習意欲のみで合否を決定しなければならない。
金銭的支援：高等教育を受けることに親が否定的であっても、本人の意思と学力と年齢制限の満足のみで奨学金等を得られるように。

外交・国防・安全保障

親米ではありつつ、親豪・親印路線を強く。
自衛隊の今の体制に合わせるように憲法改正
国家安全保障上重要な土地等に係る取引等の規制：賛成の立場
技能実習生制度：廃止（現行制度とその運用は、まさに日本の恥である）
外国人参政権：否定的
外国籍の生活保護への厳しい規制：本人のみに限定（家族の招集は不可）、他
技能を持った外国人が日本で働きやすい環境づくりは促進

法務・人権

選択的夫婦別姓：強く推進
同性カップルの婚姻：賛成するが、現行憲法下では不可能という解釈。憲法改正を進める。
独居老人の住居確保問題（家主が孤独死対応の面倒臭さを恐れて身寄りの無い人間に家を貸さない問題）：孤独死保険の制度設立、または民間の保険会社にそれを促した上で、年齢や身寄りの有無を理由とした入居拒否を禁止。
- 家賃滞納者を追い出し易くする制度改正も合わせて必要。困窮者を保護するのは政府の役割であって家主の役割ではない。
相続の排除：適用の敷居を下げる。
凶悪犯罪：少年法の適用外とし、刑法 39条（心神喪失・心身耗弱の対応）の適用対象外ともする。
死刑：拡大するべき。たとえば危険運転致死傷や殺人未遂・傷害致死にも死刑適用。性犯罪や経済犯罪等の結果として死者が出た事案にも死刑適用(因果関係の立証は必要)。死刑を躊躇する理由は冤罪の可能性と被害者による不法行為があった場合のみ。

選挙 制度

選挙カーや街中での演説等、住民の生活を脅かす選挙活動は禁止
国政選挙において、一票の格差は3倍まで許容することで、議員定数を削減
満70歳に達すると選挙権を失う。満75歳に達すると被選挙権を失う。
ネット上の選挙活動を推進。文字情報での政策提示を必須とした上で、動画での政策演説を推進。
- ネット使わない住民には紙媒体の選挙広報が活躍。ネット使わない視覚障害者等向けには役所等で選挙広報朗読音声の再生サービス等。
ネット投票は導入しない（他人に特定候補への投票を強要する輩の活動を防ぐことは今の技術では難しい。AWSの試験の自宅受験相当の労力が必須になるが、一般の国民にこれを求めるのは難しいと判断。）

その他の課題への見解

オリンピック：そもそもカネのかかりすぎるイベントであることから、感染症が無かったとしても招致しないことが正しい。愚かなる前任者が招致してしまった後に政権を握る立場になったとしたら、中止するか否か等の判断は損得勘定の上で下すことになる。現状であれば、関係者へ強い感染防止策を強制した上で無観客開催することが最も有利と判断。
著作権：著作者の死後の保持期間は、商業的に流通している場合とそうでない場合とで分ける（後者は短く）
香川県のゲーム規制条例は憲法違反という解釈
天下り：官僚が退職後に民間に勤めることは許可するが、その際は現役官僚への接触を禁ずる（現役官僚とのコネを使った仕事こそが禁止されるべき）。
種苗法改正：賛成の立場
レジ袋有料化：即座に廃止すべき。ポイ捨て・不法投棄への罰則の強化によって環境を守るのが正しい。