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はてなキーワード: 言論の自由とは
今日もGoogleという巨大な情報の喰い物に囲まれて、自らの存在を見失っていく。
Googleはまるで不可視の糸で私たちを操り、私たちの日常を徐々に狭めているようだ。
朝、目を覚ますと、スマートフォンを手に取り、瞬く間にGoogle検索に問いかける。
しかし、その裏では何かが起こっている。
私の動向、好み、趣味、考え方までがデータとして収集され、私を知り尽くしたAIが、次に何を欲しているのかを予測している。
まるで私は自分の主ではなく、Googleの思惑に従うだけの存在となってしまったようだ。
Googleは私のデジタルな足跡を辿り、私のすべてを知り尽くす。
一方で、私が何を見たり、検索したりするかに基づいて、私に合わせた広告が表示される。
私は自らの意志で行動しているように錯覚するが、実はGoogleのアルゴリズムによって操作され、導かれているのかもしれない。
それだけでなく、Googleは情報のフィルタリングで私たちを翻弄している。
検索結果や表示されるニュースは、私たちに都合の良いものだけが選ばれ、真実から遠ざけられている。
言論の自由とは名ばかりで、実際には私たちは制約され、誘導されているのだ。
私はもはや自分の意志で生きているのか、それともGoogleのデジタルな網に絡まれたままなのか分からなくなってきた。
私の日常はGoogleによって縛られ、私はその虜となっているように感じる。
この深淵なデジタル世界から脱出する方法を模索する中で、私はますます絶望感に囚われていく。
明日もまた、この闇に向き合うことになりそうだ。
TRAに混じってトランスという盾を使って女性を叩きたいミソジニー男が多数存在するというのがまず1つ。
彼らはトランスがいかに女性の脅威となるかこちらがどれだけ訴えてもそれを無視し続けることによって自らのミソジニーを正当化している。
そして結論をはっきりさせておくよ。女性には「差別する権利」が本来存在する。そしてそれが家父長制社会によって抑圧されているのだ。
女性は男たちがオナニーしながら夢想するような心の綺麗な美しい存在ではない。そんなものを否定するのがフェミニズムだ。
ホモソーシャルの構成員たちは伝統的な「娼婦か従順な妻」の枠に閉じ込めて「女性はそんな汚いことをしちゃやだやだ！」と駄々をこねているだけなのだ。
女性にとっては、MtFのトランスジェンダーという生き物の実存そのもの、やつらが息をして日々女性の安心できる領域を侵犯しようとしていること自体が女性差別なのだ。
単に安心できる領域を侵犯しようとしているというからダメだということにとどまらない。繰り返すが「トランスジェンダーという実存」そのものが女性性への侵犯であり加害だ。
英語圏のフェミニズムでは”Sex is Binary"というスローガンがある。性分化疾患などの病気を抱えている方々でも彼ら彼女らは最初からはっきりとした性自認を持っていることは常識だ。
トランスジェンダリズムの名のもとに跋扈する変態たちはその原則に違反してエゴを膨らませたモンスターなのだ。
生物学はあなたのご機嫌をとらない。女性の領域は高貴で神聖なものであり、何人たりともそれを犯してはならない。
私達は、その尊厳を守る限りにおいて、私達の神聖な女性性を侵犯する獣を「差別する」権利がある。
ミソジニー社会では、差別するのは男の特権、女たちは男に仕えるか、聖人のように振る舞ってろという規範に縛られていた。これこそ家父長制の呪いだ。
もっとぶっちゃけて言っちゃうけど、私達は「マイノリティ」の中ではパワフルな存在だ。私達に聖人であれと要求するような規範などこの世にない。
どんなフェミニズムのテキストにも「どんな卑しい臭い生き物でも差別しちゃだめだよ！」などと書かれてない。
フェミニズムは抑圧された女性たちのための権利運動だ。汚い化け物に気を使ってやる必要もないし、そいつらのママでもなんでもない。
そしてなによりも女性にも言論の自由があることを忘れた？表現の自由、言論の自由はアニメ絵で自慰行為をしながら死んでいく男たちの特権ではないんだけど。
日本国憲法を守る気があるなら、女性たちの、異物を排斥する権利を守れ。
政府は原発維持と脱原発双方を天秤にかけたうえでそれぞれを自分たちが考え出せた最良の形での導入運用したとき生じると推定されるそれぞれのメリットデメリットを総合したうえで後者が前者に勝ることはないと判断されたうえで、前者を選んでるのだろう。
そのなかで単に脱原発の方がいいといってもどうにもならんよな。無策に話を蒸し返してることにしかならない、足を引っ張ってることにしかならない。
実現可能性等を検討しようもない中身のないプレゼンをされても困るのと同じ。時間泥棒に等しい。
「プロ」じゃないただの有権者が何を言おうがそりゃ勝手とするべきかもしれないけど、議員とかまでがただただ「中身のないプレゼン」をして中央政府の足を引っ張るようなことをするのまでを言論の自由とかで保護するのは、無駄だと思う。
何やったのか当時の反応を含め記憶が曖昧なので内閣支持率を元にトピックスを書きだしたやつ。
去年の8月にも書いたが最近の岸田内閣で支持率の変動があったので追記。
前月と比較して7%以上内閣支持率の増減があったときのみ書き出した。
最初は5%増減で書こうとしたけど時事を調べるのが面倒で無理だった。
トピックス以外の雰囲気を掴む為、次のようなものも合わせて記す。(適当に作った)
内閣支持率の出典
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/political/1998.html
コントの内容は
・政治家きどりが「内閣府の調査」とやらで日本人は中国が嫌いだから何かあったら中国の話をすればごまかせる、と言い張る
・通りすがりに肩がぶつかっても、浮気がバレても料理の中に髪の毛が入ってても、何の脈絡もなく中国批判をしだす政治家きどり
というもので、どちらかというと何でも中国批判を持ち出す右翼、政治家と、それにごまかされる大衆を揶揄したものに見えたので、右翼が怒ってのかなと思ったら、怒ってるのは左翼の方だった。「中国嫌い」という単語だけ見てコントの方は見てないっぽい。
肝心のコントとしては、ツッコミ側の力量不足に見えた。一回戦や、浮気に怒る彼女役を見ても甲高い声で早口に捲し立てるのは得意なようなので、そっちを活かしてもらいたい。
カルト宗教が「徐々に」特定の権力構造を変えようとしているとしよう。
しかしその「徐々に」を続ければ、気が付かないうちに極端な方向へ曲がっていくのである。
気がつけば取り返しのならない事態になっており、政治家・メディア・企業が乗っ取られている。
世間が関心を持つためには大事件にならねばならず、やりたくないダーティ・ワークを誰かがやらざるを得なくなる。
太い木を徐々に徐々に曲げていけば、どこかの時点で激しい音を立てて「バキ！」と折れる時点が存在している。
不自然な「徐々に」を繰り返せば、きっと似たように社会が折れてしまうのだろう。
（２０２３．１１．１ 決議）
個人の権利表現財団（FIRE）の2023年大学言論自由ランキングでは、ハーバード大学が最悪の学校（0-100）、ミシガン工科大学が最高の学校（78.01-100）と採点された。
この調査では、学生の26％が定期的に自分自身を検閲していると回答し、72％が保守派の講演者をキャンパスに招くことに反対し、43％がリベラルな講演者を招待することに反対していることも判明した。
ハーバード大学はFIREの最低評価に分類されたが、中絶反対の講演者を支持すると答えた学生の数は近年11%増加した。
ペンシルベニア大学に11ポイント差をつけられているハーバード大学では、これまでに9人の教授や研究者が、発言や書き込みに対して処罰や解雇の要求に直面している。
ハーバード大学、ペンシルベニア大学、ジョージタウン大学の公式広報部門はこの件についてコメントしていない。しかし、ハーバード大学の学校紙「ハーバード・クリムゾン」は、FIREの報道は部分的にしか正しくないと主張し、学生の入学許可を取り消すという学校の決定は言論の自由ではなくヘイトスピーチに基づいていると主張した。
主な理由
- 国家安全保障
イスラエルは世界で最も優れた情報収集ネットワークを持ち、アメリカと情報を共有しています。- 地政学的戦略
シャッターベルト地域に影響力を持つことは良いことです。- イスラエルの政治はアメリカと似ています
予備選挙・政党制・普通選挙・アメリカと同じ基盤にもとづく法制度（先例拘束性・英米法・大陸法・ユダヤ法）- イスラエル人の価値観はアメリカ人の大多数と同じです
女性の権利・銃を持つ権利・言論の自由・ゲイ/レズビアンの権利・環境保護・教育重視・報道の自由。イスラエルには世界中の災害に対する緊急援助と人道支援チームの派遣の歴史があります。- 軍事力
イスラエルは核兵器とサイバー諜報/戦争能力を持っています。両国は高度な技術の共同開発もしています。- 選挙政治
アメリカの世論や有権者は、一般的にパレスチナ人よりもイスラエル人に共感する傾向があります。ユダヤ教徒と福音主義キリスト教徒は、アメリカで最も政治に関与するグループであり、前者は伝統的に民主党を支持し、後者は共和党を支持しています。- 宗教的な理由
「ユダヤ人国家を支援することは我らがキリスト教をより強固にする」という考えがあります。副次的な理由
- ビジネス上の利益
アメリカの航空会社はイスラエルへのフライトで多くの利益を上げています。 多くのアメリカの一流企業が、イスラエルに技術インキュベーター（太陽エネルギーや水資源保護など）を設立し、新しいアイデアを求めるイスラエルに便乗しています。そして企業はアメリカの政治家たちにロビー活動を展開しています。- ワシントンDCでのユダヤ系ロビー活動
NRAやAARPほど強力ではありませんが影響が無いわけではありません。- 資本主義と経済
イスラエルは中東の人口のわずか3％しか占めていませんが、2011年にはアメリカの中東向け輸出の25％を占めました。- アメリカとイスラエルの同盟は、「アメリカだけが交渉で譲歩するようイスラエルを説得できる」という理論に基づき、ときおりアメリカとアラブ諸国の関係をより緊密にする手助けになります。アメリカのアラブ同盟国のうち、親イスラエル姿勢を理由に、テロ対策でワシントンとの協力を拒否したり、アメリカの入国・基地使用・上空飛行権などの要求を拒否したことはありません。
- 歴史的事実
アメリカとイスラエルの同盟は、ソ連とアラブ諸国の同盟へのカウンターパンチでした。- 歴史的後悔
アメリカはホロコーストを知っており、それを遅らせることができたのに、何もしませんでした。
