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はてなキーワード: クーリンとは

2019-08-01

最近サッカーにはクーリンブレイク というものがあるのか

クーリンブレイクとは~ 国際サッカー連盟FIFA)の基準では気温が摂氏32度に達すると、審判判断で前半30分及び後半30分の前後クーリンブレイクとして3分間の給水時間を設けることができる”

ええやん 他のスポーツにも入れればいいのに

というかオリンピックとか対策しないと死人出ると思う

2019-02-12

よく「霊に引き寄せられる」とか聞くけどさ

あい心霊スポットでの幽霊の吸引力ってどれくらいなんだ?

ダイソンくらい? 人を動かすくらいだから業務用の扇風機くらいか



もし掃除機程度なら、少し霊魂もらって商売できないかな、「電源不要!霊力掃除機」とかで

今ならクーリン機能もついてる優れものだぞ

2018-09-16

ツイッタージョーク

あるシベリア収容所にて

A「私は社会学者クーリン批判したためツイッターを凍結された」

B「私は社会学者クーリンを支持したためツイッターを凍結された」

C「私は社会学者クーリンだ」

D「ミクーリンに関する支持や批判暴言暴言だと批判したら、暴言ツイッターを凍結された」

2018-07-18

セントラルクーリンシステム

セントラルヒーティングってのがあるよな。

北海道だとわりと普及してる。

建築物の1箇所にボイラーを設置してパイプを使って暖かい空気各部屋に送り込むシステム

初期費用が高いといわれるけど、ランニングコストはいいって言われる。


こんな感じでセントラルクーリンシステムみたいのってないのかな。

最近日本は暑すぎてエアコンじゃ限界来てる気がするんだよね。

だれか新しい冷房システム開発してくんないかな。

2018-05-27

[]高プロ委員会可決されたので、労働者派遣法歴史を振り返るよ(2)

承前

https://anond.hatelabo.jp/20180527035719

国会ウォッチャーです。

今回は1999年派遣法の対象業務原則自由化について、政府がどういう説明をしてきたのか振り返ります。ちなみにこの時の質疑でも、ILO条約批准のために、労働者派遣対象業務自由化必要だというような事を言っているのですが、共産党ILO質問したら、別にそんな事をは要求していないという返事が来たとかいう去年どっかでみたような流れが。

1998年3月伊吹文明説明

 質問者は、前なんとかさんに、ルーピーからつの間にかしれっと評論家クラスチェンジして好き放題言っている松井孝治選挙区を譲れと言われて、ブチ切れて無所属から出て落選後、引退した笹野貞子

笹野

「(略)

 そして、私が一番大臣にお聞きいたしたいのは、この間大臣と久しくお話をさせていただいたときに、大臣終身雇用はいい、日本にとって終身雇用制というのは本当にいい制度

だと盛んに力説したのを見て、私は正直言いますと、あれっというふうに思いました。そのあれっというのは悪い意味ではありません。やっぱり大臣っていい人なんだなと、こういうふうに思ったわけです。

 この今の競争原理とかそういうのを推し進めていきますと、例えば労働基準法改正なんかを見ますと、大臣終身雇用はいいというその考え方と裏腹の方向に行くんじゃないかというふうに思いますので、まず第一大臣終身雇用制をこの流れの中でどのようにお考えか、お聞きしたいと思います。」

伊吹

「(どうでもいい事をだらだらと言っているの略)

一番大切なことは、やはりこの日本人の立派さ、自助自立の気概と、そして産業に対する帰属意識というんでしょうか、権利だけを主張せずにきっちり義務果たしていく性格というんでしょうか、そういう日本人をつくる教育をつくっていけば私は終身雇用制というのは守れると思いますし、また、そういうふうな形で守っていかねばならないと思っているんです。(因果関係意味わからんけど)

 ところが一方で、豊かになって、先ほどもいろいろな御質問がありましたが、子供を産み育てながら保育園子供さんを連れていった後少し働きたいとか、あるいは子育てが終わった後また働きたいとか、いろいろな働き方の選択が豊かさゆえに出てきているということも確かにあるんです。それにこたえるのは、私は派遣職員とかパートという形態だろうと思うんです。今おっしゃっている労働基準法裁量労働制とかあるいはまた変形労働時間制度とか、こういうものあくま終身雇用制の枠の中の話でございますから、その枠の中の話として労働時間管理を働く人たちにゆだねるということなのであって、それは終身雇用制を破壊するという先生問題提起の仕方については、私は率直に言ってやや奇異な感じを受けました。

 終身雇用制の枠の中で労働時間管理をゆだねていく、もしこれをだめだと言いまして、そして日本人の資質だんだん自助自立の気概権利だけの主張で義務を果たさないということになってきますと、企業は多分終身雇用制をやめて、そして裁量労働制じゃなくて派遣職員型の形をとってくると思います。すべてがそういう形になるということは私は余り感心したことじゃないと思いますので、その点はぜひ御理解いただきたいと思っております。」

教育族らしい頭のおかしさはあるものの、表面上は、派遣あくま自由な働き方の1形態であり、その対象業務を拡大しても終身雇用は崩れない、あくまニーズがあるから拡大するんだ、というつ最近加藤勝信から伺ったのとそっくりな事をおっしゃる伊吹文明。その後どうなったのかはご存知の通り。

1999年甘利明らの説明対象業務の拡大をしても派遣労働者はそれほど増えない、製造業に拡大するつもりはない」

 質疑者、石橋大吉情報労連石橋通宏参議院議員父親世襲労組候補というちょっとめずらしい例ですね。なお石橋さんは、参院厚労委員会では一番期待できる論客と思っているわらし。

石橋

「略)連合など労働組合側が非常に心配をしているように、派遣労働が常用雇用代替となり、いたずらに拡大しないようにするための最大のかぎは、派遣受け入れ期間の制限果たして実効性があるのかどうか、これが一番大きな問題ではないか、私はこう思っているわけであります

(略)

 そして、具体的に、改正法案では、この第四十条の二第一項ですが、派遣先はその事業所ごとに同一業務について一年を超えて派遣を受け入れてはならない、こういうふうになっておりまして、問題は、果たしてこれが現実実効性があるかどうかが問題になるわけであります

 このことに関連して、まとめて三つほど聞いておきたいと思うのですが、まず第一点は、一年の受け入れ期間を超えて派遣労働者を用いた場合派遣先に対する制裁をどうするか、こういう問題であります

 改正法案では、制裁としては企業公表などの措置が予定をされているわけですが、しかし、派遣期間を限定する法制において、派遣期間を超えた場合にはユーザー企業である派遣先への雇い入れを強制される制度をとっている国、例えばドイツフランスもそうだったと思いますが、そういう国々が結構多いわけであります我が国においてもそういう制度を導入することはできないのかどうか、これが一つ。

 二つ目は、改正法案では、同一事業所の同一業務について一年を超えてはならない、こう規定しているわけですが、問題は、同一業務をどのように当事者及び監督官庁特定認識をするか、こういう問題があります。従来の適用対象業務という枠と違って、ネガティブリスト方式のもとでは企業ごとに多種多様業務指定がされる可能性があり、また業務境界線あいまいとなるものと考えられるわけであります。この点も厳格にきちんとされなければ一年間の期間制限も全く無意味ものになってしまう、こういう問題があると思うのです。この点をどう考えるか。

 三つ目の問題は、派遣受け入れが終了した時点からどの程度のインターバルクーリング期間を置けば同一業務についての派遣を受け入れることも可能となるのかなどが重要問題となると思います期間限定実効性が担保されるような基準を設ける必要があると思いますが、この点についてどういうふうに考えておられるか、承りたいと思います

渡邊政府委員 

「まず、一年を超えて派遣労働者を使用した、その場合のいわゆる義務化の問題でございます。確かに、諸外国の例には、派遣期間を超えて継続してこれを使用するといった場合には雇用契約が成立したものとみなすといったふうな規定を設けておる例が見られます我が国雇用に関する法制を見ますと、(略)事業主が広く有していると解されております営業自由採用自由を含め営業自由、こういったもの保障との関係でかなり大きな問題があるのではないかというふうに考えておりまして、現行では、雇用についての努力義務を課するというところがぎりぎりのところではないかというふうに考えているところであります

 また、同一の業務範囲の確定の問題でございます

 改正法案におきましては、同一の業務について継続して派遣労働者を受け入れてはいけないというふうに規定しているわけでありまして、この解釈を確定するということが、常用代替の防止を図る、厳密に運用するという点から大変大事なことであるというふうに私どもも思っております

 現行の法令におきましても、この派遣労働関係でも、この業務という言葉はいろいろ使われておりまして、例えば職業職種を用いて表現するものとしては秘書業務とか通訳業務というふうに使われていたり、あるいは具体的な行為を明記して表現するものとして事務機器操作業務というふうに、確かにかなりいろいろな使われ方をしているわけでありますが、この同一の業務解釈に当たりましては、これが常用労働代替を防止するという観点から解釈をされる必要がある、こういった観点に立ってかなり厳密に解釈をする必要があるというふうに考えているところであります

(略)

 次に、いわゆるクーリング期間の問題でございます。(略)この問題につきましては、あくまでもこれも常用労働代替の防止という観点に立ちまして、どのくらいの期間が適当であるか、これは、法案が成立しました後に、審議会の御意見も聞きながら検討したいというふうに考えております

(略)

石橋

「(略、法案では)製造業における労働者派遣事業を当分の間禁止、こうなっているわけです。しかし、産業界を中心にして、製造業における派遣を解禁すべきだ、こういう意見もあるわけであります。さっきの雇用調整の問題などもそういうところに絡まってくるのかなという感じもしないことはないんですが、製造業における派遣労働禁止をされているということは、そういう意味では産業経済に非常に大きな影響を与えている、こう思うんです。

 例えばフランスなんかは、鉄鋼だとか電機だとか自動車だとか、ほとんどそういう製造業中心で派遣労働が行われておって、四分の三は男子だ、こういう形になっております日本では、製造業における派遣禁止をされておるということも恐らく関係があるだろうと思いますが、派遣労働の大部分が女性、こういう形になっておるかと思うんです。

(略)」

渡邊政府委員 

製造業におきます派遣適用につきましては、特に製造業現場にこれを適用することについて、強い懸念が表明されたところであります。したがいまして、改正法案におきましても、こういった意見留意をいたしまして、製造業現場業務につきましては、当分の間、労働省令においてこれを適用しないこととするというふうにしておるところであります。これは、特に製造業において、今委員御指摘ありましたように、いわゆる偽装請負というふうなものがまだ存在するのではないか、こういった懸念があるために、今回もこういった措置になったというふうに理解をしております。(略)」

ご存知のように無期転換ルールが導入されるのは2012年の民主党政権まで待たねばならないし、同一業務規制有名無実化したし、クーリング期間は2015年の安倍政権で3ヶ月と定められました。2006年には製造業派遣合法化され、2007年には、上限3年に緩和されますね。

自民から新進党改革クラブとなった前田正さんの質疑。

前田

「今説明をお聞きいたしますと、要するに、常用雇用がいわば派遣によって圧迫されることはない、また、むしろこの今の経済不況の中で雇用の推進につながっていく、こうおっしゃっておられると理解をしております。そこで、労働者派遣事業事業所数及び派遣労働者数、できれば男女別あるいは年齢別の、特にそういったもので突出しておるところの現状及び労働者派遣事業の総売り上げといいますか、どれぐらいになっておるのか。そしてまた、今回の法改正によって派遣労働者数というのがどの程度増加するように見込んでおられるのか、この辺についてちょっとお尋ねをさせていただきたいと思います。」

渡邊政府委員 

「(略)また、派遣労働者数ですが、これは平成九年度の報告でございますけれども、これによると、約八十六万人でございます。そのうち、いわゆる登録型の派遣労働者は七十万人、常用労働者が約十六万人であります登録型の中には複数事業所登録をしている方もおられますので、この方たちについて常用換算してみますと、派遣労働者は平成九年で約三十四万人ぐらいではないかと思います。したがいまして、派遣労働者の実数は八十六万人と三十四万人の中にあるのではないかというふうに見ているわけでございます

 また、平成九年の調査によりますと、派遣労働者に女性が占める割合は七二・四%というふうになっております。また、年齢別では二十歳代が四〇・三%というふうになっているわけでございます

 また、この事業報告によりますと、派遣労働者の平成九年度の年間売上高は総額が約一兆三千三百三十五億円で、これは前年度比一二・八%増ということになっておりまして、平成六年度以降増加傾向にございます。今回の改正によりまして派遣労働者がどの程度ふえるかということでございますけれども、現在は二十六業務のいわゆる専門的業務特定しておるわけでありますが、これを広く拡大していくということになります。ただ、これは、そういった面では増大要因でありますし、また、従来の派遣と違いまして、あくま臨時的一時的一年間の限定をつけるということでございますから、これが正確に今後どのくらい伸びるかという予測はなかなか難しいのですが、そう急激にふえることはないのではないかというふうに見ております。」

前田

「急激にふえるということはない、こうおっしゃっておられますが、この改正によって幅が広くなる、二十六業種以上に広くなってくるということになると、当然、派遣先がふえてくるわけでございます。ならば、業者数も当然ふえてくると思いますし、また業者さんも、それによるいわば労働者確保というものも当然ふえてくる。したがって、そうふえないのではないかというよりも、私は、急激にこういったものがふえてくる可能性がある、こういうふうに理解するわけであります

 そうすると、ふえてくるということになりますと、今度は派遣先の問題になります派遣先は、極力安い賃金で雇えればその方がありがたいということになるわけであります。過剰の労働者を抱えている業者としてはできるだけそれを送り込みたいということになると、私は、これから労働賃金というものは今のこの二十六業種の平均賃金よりもむしろ安値で安定していく可能性というものがどんどん出てくる、あるいはまた、労働条件そのものも大変悪くなってくるという可能性が多分に出てくるんでは(略」

渡邊政府委員 

企業の側で派遣労働者に対する要望があるということは、これはいわゆる即戦力を求めているという要素が大変大きいと思いますし、また、派遣事業主にとりましても、派遣した労働者が派遣企業要求している能力の水準に達しているということが事業の発展にも大切なことでございまして、この派遣業におきましては、とりわけ派遣労働者の教育訓練というものが従来から重視をされているというふうに考えております

 現行の法律の中にも、派遣事業主派遣労働者に対する教育訓練の機会の確保に努めなければいけないという規定を置いておりますし、私ども、実際に派遣業の許可やあるいは更新の際には教育訓練の状況についてチェックをするというふうにしているわけでございます

 また、今般、一時的臨時的な分野について一年間に限って派遣労働対象分野を拡大することにしておりますが、短期になればなるほど即戦力に対する需要という面が強くなってくると思います。そういった意味では、派遣労働者というのは、一定能力あるいは技能水準を備えた労働者が派遣対象になるということで業務は広がりますが、すべての人が派遣対象になるというものでは絶対にないというふうに思っております

 そういう意味では、即戦力としての能力を備えた、安心して企業の方も使用できる、こういったことでいいますと、今般の派遣労働の拡大が必ずしも賃金その他労働条件の低下につながっていくものではないのではないかというふうに考えております。」

能力の高い人が対象になって業務は広がるが、みんなが対象になるということは絶対にないとおっしゃる。またおちんぎんが低く張り付くこともないとおっしゃっていますが、噴飯物ですよね(橋本岳風に)。ちなみに5年後には全業種対象派遣期間無制限化が実現する模様。政府答弁の絶対にならない、は無意味さらにちなみに、そう増えないとおっしゃていた派遣労働者数は、5年で3倍近いの240万人に、10年で、5倍近い400万人近くに到達する模様。

2011-01-18

展示会で購入した版画をクーリングオフしてきました

先日まで「天野喜孝来場展」が開催されており、

無知ながらエウリアンなるものを知らなかった自分

そこでスタッフの方と数時間お話の後に契約

その後いろいろあってクーリングオフすることにしたですが、

ググっても2chスレが出るばかりでクーリングオフのやり方に辿り着かなかったので、

他にも似たような方がいるかもと思いこちらにいろいろとお話をお伺いした結果を記載致します。

まだ完全にケリがついたわけでもないのですが……。

しか関係者の方が見たら特定されそうだ。

クーリングオフのやり方

渡された申込書の3ページ目あたりにクーリングオフ関連の記載があるので、

そこの書式に沿ってハガキに必要事項を記載して、

クーリングオフ期間中に、クレジット会社さんと契約会社さんにお送りする。

販売店名などは書類に記載されている企業企業名・住所を記載するとのことです(展示会場ではない)。

以上。

内容証明とかではなくて大丈夫とのことです

クーリングオフ場合はお送りした日付が重要になるため、

郵便局で「特定記録郵便」で郵送するのが良いとのことです

160円で投函日を記録してくれるそうです

あと郵送前にハガキコピーは忘れずに。

経緯

契約したはいいものの、5年もテンション続くかしら……

とひとまず検索をかけてみたところ、出てくるわくるわ絵画商法関連の2chスレ

契約から時間経って頭も冷えていたところで、ひとまず母上に相談

自分「どうしようか」

母上「クーリングオフしなさいそんなもの」

ひとまず怒鳴らないでくれてありがとう母上。

ということで、翌日さっそく消費者センターに向かいました

休日だったため最寄りの消費者センター電話対応のみだったのですが、

ちょっと都市部に出たところの消費者センター休日も受付相談を行っているとのこと……ありがたいです

消費者センターには下記のものを持参。

下2つは、あわよくばセンターの方にご確認頂けないかと思い持参。

あと冷静な目として母上にご同伴を願う。

いい年こいて母親同伴。駄目な子でごめんよ母上。

センターでは係の方が対応してくださり、下記のようなことを教えて頂きました

  • クーリングオフは「書面」「8日以内」という条件が必要であるため、万万が一「書類の送付は不要」とか言われても送ること

そしてクーリンオフハガキの書式について訪ねると、

「確認してみましょう」とセンターの方から企業の方へご確認のお電話をしていただけました

しかしやはり休日と言うことで企業の方には電話が繋がらず、

今は展示をやっている時間帯のはずだと展示会場を経由して企業の方へご連絡を頂き、

その日会場にいたと思しき方にクーリングオフの旨をお伝え頂きました

その方にクーリングオフに関しては了承いただき、後日契約のご担当者から改めてご連絡するから、質問はそちらにと。

なので、ひとまず電話を待って、もししばらくの間電話が来なかったら

こちらから電話して書類を送付するのが良いだろう、ということになりました

その後やんわりとセンターの方からお叱りを受ける。

法律は優しくないものだと思え、と言われたので本当に気をつけます

その後クレジット会社から電話が来たのでクーリングオフする旨をお伝えし、

契約担当者様にお電話して解約のハガキを作製。

とりあえず明日コピーとって郵便局で郵送してきます

雑感

消費者センター相談時間は原則30分とのことだったのですが、

電話して頂いたこと含めてなんだかんだで結構な長時間に……。

お昼頃の比較的人が少なさそうな時間にお伺いしたので、

他のご相談者さんがいなかったぶん、長めに対応して頂けた感じなのでしょうか。

どこのセンターでも同じように対応して頂けるとは限らないのですが、

やっぱりセンターの方からご連絡をお願いしたからわりとすんなり応じて頂けたのかなという気もします。

(クレジット会社さんと販売企業契約している以上ある程度しっかりした会社のはずだ、

クレジット会社さんが保証してくれる……とはセンターの方の弁ですが、

やっぱり数時間お話で捕まった後で契約した経緯を考えると、自分から電話しても言いくるめられそうな気がする)

なんにせよ頼るべきものは専門家ですね……!

担当くださったセンターの方、あと母上、本当にありがとうございます

クーリングオフを考えている方がいらっしゃったらとりあえず消費者センター向かわれるのがよいかと思います。

8日間とかあっという間ですし書類作成は地味に面倒くさいです。

なにかありましたら追記させていただくかもしれません。

乱文にお付き合い頂きまして、ありがとうごいました

 
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