はてなキーワード: 生活費とは
NHKの「ファミリーヒストリー」で森進一が取り上げられてて母親はシングルマザーでとても貧しく一時期生活保護を受けていたと放送していた。その結果が今の森進一の成功と日本を代表する有名歌につながるのだから生活保護は偉大。
同時代に私の祖母も同じ状況で周囲に生活保護を進められたそうだがそれを断り親戚からもらった小さな畑とリアカー引いての行商で子育てしていたそうな
しかし貧しかった当時森進一は新聞配達で生活費稼いでいたといい立派な子供だったが申告ないならば今なら不正受給として社会から叩かれまくってしまうなって思った
https://anond.hatelabo.jp/20210601142224 に触発されて。
このような考えの経営者が巷に溢れかえっているならそのとおりになるだろうし、元増田の言う時給1500円以下の仕事しかできない人が職にあぶれて困るという世界もありうるかもしれないが、まあそんなことは起こらないなと思うのでなぜそう思っているか説明する。
自分は自社経営しつつベンチャー何社かの経営に携わっている。業種はざっくりITとだけ。
"時給1500円の仕事"より高い仕事ができる人間を週に1時間だけお願いしますだとか、土日の暇な時間だけでいいんでとか、フリーランスな高給取りに少し相談させてくださいだとかで本来時給1500円以上の人間を1500円以下で雇おうとするハックはすでに発明されまくっている。例えば技術顧問料月1万円、週1回1時間相談に乗ってくれます。という契約でもなんだかんだと日々雑談の体でいろいろ質問し使い倒すことで結局月20時間ぐらい拘束していて、時給換算で500円くらいで働かされているケースというのはある。
元増田は最低時給が1500円になると生産性の高い人間の給与は下がるというが、基本給を下げるというのは並大抵のことではない。まぁ従業員に訴えられる覚悟の上かパワハラ地味た説得を伴えばいけると思うが、そこまでやるならいっそ一回会社畳んでしまったほうが楽である。なので既存の従業員の給与を下げるという方針はあまりないだろうが、残業代を払いたくないので残業するなと口酸っぱくなるか、無料残業しろと圧力をかけるかの二択になるので、無料残業を強いられた従業員がいれば即労基に行って会社を潰せ。
ベンチャーに限らず大企業であっても「この後の仕事につながるから」とか「実績作りだから」とかで人間を不当に安く使う方法はすでに存在し、十分に悪用されているので増田が心配するようなハイスキルな人間のえる金が減ってかわいそうになる、という事態はおそらくこない。先に上げたようなご相談がハイスキルな連中にどんどん舞い込むようになり、一時的にむしろ収入は増加する可能性すらある。ただし、自分にカードが回ってきた時は無言で墓地に入れたほうがよい。
自分の関わっているベンチャーでも「という感じでお知り合いの方に少し手伝ってもらうなどできませんか?」と聞いてくる役員・コンサルタント・クライアント・従業員はいるが、すべてに曖昧な笑顔で「うーん、自分はそんなに知り合いが多くないものでして」と断っている。まともな値段が提示できている場合のみ知人に話を振ってみる程度である。
企業は当然に正社員登用に対して消極的になる。正社員を解雇するのは大変なので、解雇したい時に解雇できる契約形態をできる限り取ろうとするだろう。
その状況こそを自分はまさに望んでおり、つまりは会社というのは簡単に首を切るものであって、首を切られたからといって人間的・人格的問題があるとイコールにならない世の中になってほしいと思っている。最低時給を保証できない企業が増え、倒産や解雇が続発すればするほど、解雇された側の瑕疵はあまり気にされなくなり、社会でよくある出来事のひとつになっていく。
元増田は簡単に転職しましょうと言うが、はっきり言って日本社会における転職の難易度は異常に高い。スキルの有無以前に「会社を辞めるやつ」という人間への経営者の憎悪が凄まじすぎる。経営者は概ね会社と自己を同一視しがちだが、日本企業の経営者のそれははっきりいって異常としか言いようがない。風邪を引いて会議を休んだ人間に対して「お前は会社を裏切っている」とか平気で言う経営者が出るのはおかしいことに気づいたほうが良い。最悪でも裏切られたのは予定をすっぽかされた経営者自身であり、会社への裏切り行為ではない。
面接で「転職歴が多いですね」と鬼の首を取ったように言う人事担当者に「ええ、仕事が片付いたので契約終了で離れました」と朗らかにいえる社会になってしまって、ぽんぽん転職していいという社会になってくれないと、人生最初に入った会社がブラックかどうかの2択でその後の人生まで破壊される、というような不幸な若者は減らない。とにかく退職履歴がより軽視されるようになってほしいし、そのためには企業が人を切るに足る理由が必要で、その最たるものに最低時給が上がった結果雇い続けることの出来ない会社が増えました、というロジックが成立するなら自分は万々歳である。
現在でもSIなどでありがちだが、働いているかぎり赤字になる社員というのは常にどこの会社にも存在し、そういう奴に投資できるかできないかが大企業の境目になるので今と変わらず新卒を取る会社は取って教育をして転職していくし、その体力がない会社は新卒を取らず上記に書いたような邪悪な方法ですでにスキルのある人材をどうにか安く使おうと頭をひねるだけだろう。
経営者たちの「かっこいい」ポイントのひとつに「新卒取って教育に力入れてます!」がある限りそれはなくならないだろうし、ほとんど宗教的にどの経営者も「金ができれば新卒取って教育からやりたい」とのたまっているので、この点はそこまで心配するようなことではないように思う。自分の考えでは、潤沢な資金を用意して中途を取ったほうが良い。教育は経営者の趣味に近く、趣味ならば社の3%程度の予算で贖える程度の範囲に納めたほうが良い。
もちろん、最低時給が上がることで今新卒採用・教育が出来ている中小企業が出来なくなるという未来は大いにありうるが、その程度で新卒を取れなくなる企業で積める新卒教育経験などおそらく大したものではないので考慮に値しない。
というかいっそ新卒採用というものはものすごくレアかつハイレベルなキャリアパスであって、普通は新卒で正規雇用就職など出来ないのだから、短時間で働きながらより実務に近い学びをする、というのが世の中のスタンダードになったほうが新卒市場で無意味に疲弊していく若者を減らせるかもしれない。新卒諸君に罪はないが、社会構造に罪があるので新卒市場は早めに崩壊してほしいものの一つである。また当然、働きながら学ぶというのが成立するためには短時間の労働で生活費がまかなえる必要があるので、むしろ最低時給は向上しないとこれが成り立たない。
これには反対。誓ってもいいが最低時給を撤廃してそのような動きをする企業はあくまで理想家が起業した一部起業であり、その理想家は大抵社と自分を同一視しておりトンチンカンな説教をし人間を壊す。はっきり言って「最低時給が下がったし、うちも安く雇って教育からやろう!」と言い出す奴にまともな教育のプランはないので、結局安い金でこき使われ何をしているのかもわからない機械の部品みたいな労働がはびこるだけでしかない。
もっと人件費が安ければ教育もできるのになぁ、と言っている奴らは教育をしたいのではなく、安く使える(今無能な)人間に俺が物を教えてやろう、という気持ちよくなるためのプロセスを踏んでいるだけにしか思えない。本当にその教育に価値があるのならば、時給1500円払った上でその教育に1時間500円払わせればよい(会計上可能かちょっと怪しいが)。従業員がその教育に価値を感じるなら500円喜んで払ってくれるであろう。そうすれば時給1000円で使えて教育もできる。
想像してみてほしいのだが「新卒には時給2000円も払うんだからきちんと教育プラン考えないと無駄金になっちゃうぞ」と襟を正すのと「時給500円ぐらいなんだしまぁ教育が終わったら賃金上げるってことで」と構えている2社ならどちらの方がまともな教育を実施しそうであろうか。
それはない。先に述べたように正社員の給料を下げるというのは大変な苦労を伴うため、基本的に経営者は正社員の給与を上げたくない。クビにするのも難しいので、本人が辞めると言わない限り続くコストが増大していくなど経営者からすればたまったものではない。 なので雇った社員の給与は据え置きにしたいし、ボーナスで還元するからと嘯きながらだましだまし進めたい。そして経営者は従業員が転職をそうそうしない(できない)とも思っているので、給与が上がらなければ転職してやります〜という脅しもあまり効果がない。本当に転職された時にしまったな、と思う程度である。
基本的にサラリーマンが給与を上げるには、1. 上げるに足る実績を作る 2. その実績をレポートラインに対して強くアピールする 3. 無視できない定量的な成果と定性的な理由を作る 4. その上で会社に金がある、というステップが必要だが、どんなレポートがあがっても4の「今は金が無いからいつか還元するね」は倒産するまで言える。なので日本企業において昇給というのは勤続年数による「そろそろ上げないと真剣にやばそうだな」程度のタイミングでしか実行されず、その上昇幅は概ね入社時の給与によって決定するため、最低時給が下がればそれだけ全体の昇給幅も下がると見ている。
最低時給が上がった程度で社内IT化などが成功できるような先見性や判断力のある企業はすでにIT化なり機械化なり進めているだろうから、最低時給による影響はない。その雇用カットは起こるべくして起こる。あったとして中小が人件費向上に伴ってなんとかしようとIT化を進めようとして失敗して無駄金失う程度のことしか起こらない。結果、ファジーな入力でも何らかアウトプットしてくれる人間の方が便利なのでひーひー言いつつ人間を雇うことになる。
なので時給1000円だった仕事が時給1500円になる以上の変化は起こらないだろう、と思う。あるいは1500円になることで生活に余裕が出るとしたら、アルバイトの人手不足などが起こる可能性はあり、むしろ失業率の低下に寄与するのではないか。
思いつくまま文を打ったので読みにくければ申し訳ない。苦労して読んだのに大したことは書いてなかった、と言われても申し訳ない。
経営に携わってきた中で思うことは、経営者というのはサラリーマンをやったことがないか、サラリーマン時代の記憶が消えているとしか思えない出来事や言動が多く、こいつらは果たして自分と同じ人間なのだろうかと感じるシーンが非常に多い。そして、多くの経営者がそうなってしまう理由もなんとなく理解できてきている。
経営には決定・判断を必要とされるシーンが多く、逆に手を動かすとか実作業めいたものを行うことは経営者がやるべきでないと教えられることが多い。なので、営利活動において最も気持ちいい「決定を下す」、という瞬間と俺はこんなにもお前らや会社のために考えて悩んでいるのに、という判断のストレスが相まって、会社と自分を切り離して考えられなくなっていくように思う。だからこそ会社の金を不当に多く得ようとする労働者が泥棒のように感じられるし、自社の事情を顧みず最低時給をせーので上げるなどという施策に対してはつよい怒りを覚えるだろうと思う。
最低時給向上反対という意見にも価値があるし、元増田の危惧するところが一概にすべて問題ないと言い切れるものではないと思いつつ、こういう考えの経営者もいるのだという一例程度になれば嬉しい。
同じく会社経営だけど、元増田とはだいぶ意見が違うので簡単に書いてみる。
①最低賃金をめぐる経済学的な議論には、色々な立場がある。理論経済学的には、最低賃金を設定することで、死荷重(最低賃金以下での雇用機会の損失による非効率)が発生し、労働市場の効率が悪くなり、社会全体の効用が下がる、という予測が導き出されるけど、統計上はこの死荷重による負のインパクトははっきり観測されていない。最低賃金の存在が労働市場を歪めているという実証的な研究結果はない。
②最低賃金という制度の重要なポイントは「地域内では一律に設定される」という平等性にある。つまり、輸出中心の産業(海外の労働力コストと直接競争する産業)を除いたドメスティックな業種では、自社もその競合業種も、労働力の調達コストにおいてみんな同条件の上方シフトを被る。これは、各企業がこれまでと同じ収益性と雇用を維持し、同じ水準のサービスを提供しようとした場合、そのコスト上昇をすべて販売価格に転嫁しても競争力を失う可能性は低い、ということでもある。労働コストの上昇分を販売価格に転嫁しない企業があるとすれば、「企業の収益性を下げてでもシェアを取る」という選択をしたからで、これは人件費に限らず部材調達やその他諸経費の値上げなど、原材料費や外部経費のすべてに妥当する話だ。最低賃金に固有の問題ではないし、いずれは市場の機能によって均衡する。
→これは短期的には正しい。人員1人あたりに期待される労働生産性が上がり、その水準に満たない人は雇用できなくなる。一方で、長期的には正しくない。最低賃金が上昇すると、社会全体での労働財の単位価値が上がり、それによって「時給1500円の仕事」の水準が相対的に下がるからだ。
→労基法を遵守している企業なら、上のやつは不利益変更だからそもそもできない。普通の正規雇用社員の給与体系では、生産性の高い(職位が上、業績が良い)人材の給与が下がって、生産性の低い人材の給与が上がるような人件費の調整はできない。
元増田は、最低賃金アップを「生産性の高い/低い労働者間のバランスを変える問題」としてとらえているようだけど、認識がズレていると思う。ぶっちゃけ、単位労働の価格が上がることによって労働者間のバランスはほとんど変わらない。労働コストが上昇したときに企業が取り組むのは「労働集約的なタスクを、技術集約/資本集約的なタスクに振り替える」ことだ。労働コストが上がると、いままで人間がやってた仕事の中に、設備投資して機械化したりロボット化したりICT化して人を減らすほうが低コストになる仕事が増える。しかもその仕事は、必ずしもブルーカラー労働というわけではない。リンダ・グラットン『LIFE SHIFT』では、各業界の市場成長や機械化の可能性をもとに予測すると、これからの時代に雇用数が減っていく職種は①機械操作/肉体労働、②製造、③事務/管理部門、④セールス、⑤管理職の5職種で、伸びるのは①介護、②警備、③専門職、④技術職、⑤食品/清掃の5職種とされている。
→上で書いた通り、最低賃金アップは「生産性の高い/低い労働者のあいだの力関係を変える問題」ではない。最低賃金が変えるのは「人的労働と機械化のあいだの力関係」で、その影響はスキルの高低や学歴や職歴には関係なく、その職種の主なタスクの定型性が高い(機械化と相性がよい)かどうかによって決まる。だから、セールスだって管理職だって失業する。
→労働コストが上がると、労働者にはそれ相応の労働生産性を獲得してもらわないといけなくなるので、人材教育の重要性が高まる。社会変化によってスキルの陳腐化が加速しても、やっぱり人材教育の重要性は高まる。だから文科省も産業界もやたらとリカレント教育と言い始めている。そもそも未経験者を職業訓練しなければ、既存社員はどんどん高齢化して離脱していく。いまは経験年数の長いハイスキル人材の流動性もすごく高まっていて(顧問名鑑などの高度人材紹介業がそういった人材を活用している)、そういった人材を今の雇用条件で繋ぎ止めることは難しくなっていく。だから企業経営者として、将来的に職業訓練機会を減らしていくイメージが全く湧かない。逆にどれだけきちんと教育できるかを常に意識している。
→失業保険は一時的な問題だからここでは措いておこう。生活保護については、最低賃金の改定は、生活保護の支給条件である「最低生活費以下の収入」に対して正のインパクトも負のインパクトも及ぼす。たとえば最低賃金を500円にした場合、月20日フルタイムで働くパートタイマーの月収は8万円となり、現在の首都圏の最低生活費(約12万円)を下回る。最低賃金を下げることで、いまコンビニやスーパーや工場などで最低賃金で働いている非正規労働者が、みんな生活保護の潜在的対象になってしまう。逆に最低賃金がアップすることで、この最低生活費以上の収入を得て生活保護を脱することができる人々も出てくるだろう。
最後に陰謀論的な読み解きをしているけど、その前にこういう個別の論点をきっちり検証していったほうがいいよ。それが経営者の仕事。間違った前提で間違った舵取りをして、従業員を不幸な目に遭わせてはいけない。
まああくまで友人だから俺には関係ないと言えばないんだけど、俺は過去そいつにお金貸したことがあるんだよ。本気で困ってたから貸したと言うかあげたというか。返したかったら返してもいいよくらいの。
けどその金が回り回って外れ馬券になってるんだと思うとなんだかすごくイライラするんだよな。金ないのに競馬するなよ、もう。もうそいつの金だから俺が何言っても仕方ないんだけどさ。
でも俺はそれで生活費をまかなったり貯金してほしかったんだよ。いい歳したならわかるだろ。
こんなことになったならもう縁切れって感じだしそろそろそうしようかなと思ってる。
競馬で身持ち崩したら、その時こそ怒ってやろう。
5年間の生活費はどうしたの?
弱者男性のセルフケア云々の話をぼんやり読んでいて思い出したことを書く。
たぶん年数にして5年くらい、セルフネグレクトをしていた。
鬱状態で1年間くらい動けず、生活費が尽きて派遣やアルバイトをしていたが
部屋は汚部屋で、服とゴミとが部屋中に散乱した上を踏んづけて暮らしていた。
洗濯機が壊れても買い替えられずにコインランドリーに通っていて、
毎日洗濯した清潔な服を着ることのハードルが無意味に高かった。
歯をほとんど磨いていなかったので、虫歯で口の中がぼろぼろだった。
食生活は適当で、たまにコンビニでアホみたいに買い込んで全部食べてしかも吐いたりしないので、大体30kg体重が増えた。
そんな状態だったけど、
部屋を掃除しなかったし、洗濯機を買わなかったし、食事に気を使いもしなかった。
虫歯は痛みがなかったからごまかしごまかしやっていたが、二回くらい前歯が欠けて、
さすがにそれはやばいなと思ってそのときだけ歯医者に駆け込んで治してもらってた。
「あんなにつらい目に遭わされたのを贖われていないのに、なぜ私が自分のために動かなければならないのか」
だった。
鬱で辞めた後、1年くらいはただ無気力だった。
されたことを思い返して整理して、「あれは本当に理不尽で、侮辱的だった」と怒りを感じられるまで3年くらいかかった。
そうして怒れるようになってようやく、自分がどれだけ損なわれたかを知った。
ゴミにうずもれた薄暗い部屋を片付けないと、と思うことがなかったわけではないし
今まで着ていた服がどんどん入らなくなるのにショックを受けなかったわけでもない。
けれど、それをどうにかしないとな…と思うたび、湧き上がる感情は、なぜかクソ上司たちに対する怒りだった。
私は考えれば考えるほどおかしな目に遭わされていて、それを誰も私に詫びていなかった。
それは当たり前で、クソ企業を私は逃げるようにやめたし、一矢報いることもできなかった。
逃げたのだから詫びられるはずなどないのだ。
けれど、そのクソ企業に理不尽に損なわれた部分を、自分の努力で埋めなくてはならないなんて
それはクソ企業で受けたのとおなじくらい、理不尽な仕打ちに思えた。
そういう気持ちだった。
自分自身に対して、自分の傷を開いて見せつけるような行いだった。
妙なもので、人に対してはそういう風に自分がどれだけ辛い思いをさせられたか、
どれだけ怒っていてどんな風に傷つけられたか、話すことができなかった。
もしかしたら察されていたかもしれないが、自分なりには、自分の問題を人に見せないようにしたいと思っていた。
メンヘラかまってちゃんなんて言い方があるが、私はメンヘラだったがかまわれたくなかった。
辛い思いをしているなんて絶対に人に知られたくなかった。親であっても兄弟であっても友人であっても。
その結果親の心配の声には怒声を返し、友人からの連絡は気力が高まるまで放置し続けた。
セルフネグレクト状態を抜け出せたのは、たまたま就職がうまくいって、
まず洗濯機を買った。
それから歯医者に行った。1年くらい通った。口の中がぼろぼろで、半分入れ歯みたいになった。
部屋の片づけ後にようやくダイエットにも取り組めて、どうにか15kgを落とした。
服や髪に気を配ることの楽しさを思い出しつつある。
そして最近、覚悟を決めて、心療内科でカウンセリングを受け始めた。
5年くらいセルフネグレクトをしていて、戻し始めてから今まで3年くらいかかった。
自分の窮状を他人に話すのも、窮した状態をある程度抜け出してはじめて取り組めた。
あの汚部屋で、ゴキブリの歩くかさこそ音におびえながら暮らしていた時、
私は何もかもを憎んでいた。何のためにも動きたくなかった。
自分のために、歯医者に行ったり、部屋を片付けたり、体重を管理したり、見た目に気を使ったり、病院に行ったり、
そんなことをしたら、まるで自分が傷ついていないみたいで嫌だった。
あの時の自分に、今何か声をかけられるとしても、たぶん私には何も言えない。
自分を救えるのは自分だけだなんてこと、言われなくたってわかっていた。
それでもそれをするのは嫌だからしていなかった。傷つき続けることを自ら選択していた。
セルフネグレクトを今まさにしている人に、「自分を救えるのは自分だけだよ」といったところで、
たぶん彼らはただ反発するだけだと思う。
弱者男性周りの「丁寧な暮らし」云々に反発するコメント群の一部に、
その感情の名残を見つけたような気がしたので、とりあえず書き留めた。
解決策はとくに思いついていない。
FP系のネット記事で各世帯の生活費をまとめたような記事を見たんだけど
結構な割合で毎月1~3万くらい『洋服代』という名目に費やしてるらしいと知った。
手取り20万行かないような1人世帯でも少なくとも1万くらいは費やしてるみたいだ。
いやこの『洋服代』って一体なんなんだ?
自分の押入れ見てみるとテーラードジャケット+スラックスセットが3着、パーカー3着、Yシャツ7着、柄T無地Tで10着くらい?
でジーンズとかチノパンとか下着とか寝間着が少々あって、靴はスニーカー2足に合皮靴2足。あと冬用ジャケットが2着。みたいな感じだった。
正直無印やらユニクロでこれ全部そろえたってそんな大した値段にはならんと思う。
もしかして皆こんなもんだと思ってたが全然違うのか?服が少ないなんて思ってなかったがこれは極端に少なかったりするのか?
流行ファッションとかには無頓着な自覚はあるけど、これで自分が特別ダサい人間とも思わない。
服って、生活必需品ではあるけどそんな毎月ダメになるようなもんじゃなくない?成長期の子供とかならまだしも。
自分が最後に買ったのは一昨年の夏にくたれてきた無地TとYシャツを3着ずつくらい買い替えたくらいな気がする。たしか特売中で2000円くらいだったと思う。
新卒2年目に学生の頃に買った服がなんか全部ダサく感じてきて全部買い換えたことはあるけど、毎月毎月コンスタントに買い換える、ってもんじゃないよなぁ。
俺が意識してないだけで毎月みんなフォルムチェンジしてたの?っていうかそんなに毎月費やしたら単純に押し入れがいっぱいにならない?
ハイブランド品を魅力に感じる価値観だったりファッション雑誌買って流行を欠かさず追うような人は自分が思ってたより多くて、
これはインフラ代というよりは『ファッション』っていう趣味の世界があって、その住民の趣味代みたいに捉えたほうがいいのかなぁ。
女だけど結婚したがる男にも女にも聞きたい、なんで結婚したいの?
まあまあの歳になってきてみんな結婚し出したし、してない奴らは今もう必死に婚活してる。
それ見ていっつも思うんだけど、結婚ってそんなに良い制度か?メリットなに?
帰ったらほとんどいつも誰かいてくれて寂しくないよ〜とか言われたけど、いや外で絶対誰かと会うし話すし家ぐらい一人にさせてくれよ〜って感じだけど。
一緒に住む生活費はもちろん、結婚式とか家とかもそうだし、子供持つなら子育てに掛かる金とかも相当な金持ちと結婚しない限りバカになんないでしょ。
あと生活スタイルを合わせるのキツくないか?ご飯食べるタイミングだとか味だとか、食器や洗濯物を洗うタイミング、タオルの畳み方やトイレのフタは閉める閉めないとか。
それに相手の親の顔色を見なきゃいけないとか、将来は介護をしなくちゃならないとか、子供が欲しいとか欲しくないとか、
そもそも他人と一緒に住むこと自体耐えられないすぎる。これは私のスーパー快適一人暮らし歴が長すぎるせいだろうけど。
貯金なくて低給でも貧乏でも一人暮らしで勝手気ままに生きていきたいと思うんだけど、これそんなに少数派の意見なのか、と久々に友達と話してて思った。
大学で研究者をやっているが、声高に「東京オリンピックを中止にしてくれ!」と言いづらい弱みがある。
2021年夏に強行開催されそうな東京オリンピックについて、国民の大半はそっぽを向くか諦めの境地に達し、海外からはCOVID-19に関連した大きな健康リスクを指摘されている。それにもかかわらず、日本の政府、財政会、大企業、マスメディアは、オリンピックを名目にしてどれだけ甘い汁を吸うかしか頭にないようで、ろくなCOVID-19対策を計画することも透明で開かれた議論をすることもなく、自分たちは安全な高みに身を置いて、無謀な開催に向けて国全体を追いやっているように見える。
COVID-19ワクチンの確保や接種にも大きく遅れを取っている日本がこの夏にオリンピックを開催することなど、あまりに現実離れしているように思える。私個人としては、スポーツは好きで自分でたしなんだりもするが、このような状況ではオリンピックなど中止にしてほしいと思う。しかし、大学で研究者として仕事をしている身からすると、そう簡単に中止を訴えられない弱みがある。
その弱みは、スポーツも大学で行なわれる研究も、その資金の多くが税金でまかなわれており、産業に直結したわかりやすい有用性を即座に示しづらいという共通点に由来する。多くの税金を現在進行系で喰い潰しているスポーツの祭典オリンピックを中止せよと主張することは、この非常事態にCOVID-19に関連しない「役に立たない」研究には税金を投入するのをやめよといった主張と地続きである。人びとの声や政府がスポーツにおける資金の流れを意図的にコントロールしはじめたら、次に、その矛先は基礎研究や芸術などにも向くことだろう。
このアナロジーでいくと、選手にオリンピック開催の中止を訴えてもらうことが筋違いであることもわかる。選手たちはオリンピックを始めとする大会があるおかげで活動を続け生活費を稼ぐことができる。たとえ大会の理念が歪められ利権にまみれていても、現場のいち個人の力でシステムを変えることができない以上、スポーツ界全体を危険にさらし得るオリンピック批判をおいそれと口に出すことはできない。研究界だって同じようなものだ。ムーンショット型研究開発制度のようなばかげたプロジェクトに年間数百億円もの資金が使われているが、十分な説明や一般の理解なしにそうしたプロジェクトの批判をすれば、運営交付金や基盤研究のような比較的広く浅く交付される研究費まで減額されたり廃止されたりしかねない。
もちろん、IOCの主導するオリンピックがスポーツ界のなかでも例外的な悪玉であることは多くの人が認識するようになったことだと思う。商業主義が席巻し、利権と私欲にまみれ、もともとの理念すら失ってしまった醜い怪物。そうしたオリンピックはやはり例外であって、オリンピックを非難することは、スポーツ全般やひいては研究への資金の流れを制限することには必ずしもつながらないと楽観視することもできるかもしれない。しかし、欺瞞に満ちた前・現政権の態度を見ていると、政府のほうが積極的にそうした「読み違い」を演じて、オリンピックに対して叫ばれる中止の声をわざと曲解し、今後、スポーツや研究への支配を強めてくる恐れが大いにあるように思えてしまうのだった。(日本学術会議の件を思い出してほしい)
税金で大部分が運用されている点でスポーツ界と研究業界の構造が類似しているため、下手にオリンピック中止を叫ぶと、あらぬところに飛び火させられて、国から交付される研究費を減額されたり停止されたりするのではないか。そうした恐れから、正当な主張が声高にできなくなっている研究者は多いのではないかと思う。また、大学の研究業界に限らず、そうした恐れのあてはまる業界はほかにもたくさんあるだろう。
ツイッターでヒプノシスマイクについて思うところツイートしたらめちゃくちゃ鍵リツイートされてしまった。私も鍵垢持っててツイート内容に賛成でも反対でもリツイートは普通にしてるし今回リツイートされてるのも全部が批判じゃないんだろうけどどう言及されてるのかは気になるな。
生活費削って投票します!クレカ止められたけどプリペイドカードで戦います!みたいなファンが多くて危ないなと思ってる、ということを呟いたんだけどね。今は何でも自己責任になってしまうんだよね。仲の良いフォロワーさんたちに自分も追いつかなきゃ!と思って、ない袖振って投票するのも自己責任なんだよね。
マルチにハマるのも宗教にハマるのも自己責任って言われるけど、それらって友達がいないとか少し精神的に苦しそうとかの人をターゲットにしてくるじゃん。本当にハマる方が悪いのかなっていつも思う。オタクにも色んな人たちがいるだろうけどこれだけ母数が多かったら好きなキャラクターや他のファンとの交流を心の支えにしてるような人もいて、それだけが生活の軸になってる人がいて、そんな人たちがあのタイムライン見たら流されちゃうと思うよ。
ネットにどっぷり浸かってて、流されてしまう人だけの責任なんだろうか。ヒプマイへの不満というより、現代日本における自己責任論について考えてしまった。何でもかんでもそのワードで一蹴せずにもう少し歩み寄りたいよなあ。白膠木簓も「大事なんは人への愛や」と言ってましたから…
商法については運営がどこまで利益見込んでるのか分からないところもあってあれが一概に悪いとも言えないんだよね。CDもVRも投票手順すごく複雑で面倒くさくてなるべく積ませないようにしてるんじゃないかとすら思う。まあ結局お金出さないと勝てないシステムだから出さなきゃという気持ちにはさせられるし、消費者に勝敗を委ねないでほしいけど。
運営は金と根気のあるオタクだけ当てにしてたのかもしれなくて、そこをまだ中間だけどオオサカが大敗してたからあの全員積まないとダメな空気になっちゃったんだよな。コラボカフェなんか見るとグッズは捌けてたしオオサカの人気がないわけじゃないと思う。キャラごとの発注量とかは知らん。
財力あってこのバトル方式にも同意して参加してる人同士の殴り合いのところに、きみもオタクなら金出せるだろう(先生ごめんなさい)と何の準備もない一般人がリングに引っ張り出されてしまったのが今回。
私自身は公式に金落としてそれでコンテンツが回るのは良いことだと思うので使うけど、お金使うついでに精神もすり減ってしまう人がいるのがつらい。ジャンル支えるにはまずファンが存在しないといけないから、これですり減ってそっと離れていく人がたくさんいたら元も子もないなあと思う。
言語化したらちょっとはすっきりするかなと思ったけどあっちこっち行っちゃった。でも匿名だしまとまってなくても気軽に投稿しちゃおー
この後やはりどこかで晒されていたらしい