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はてなキーワード: 社会保障とは
昔は児童手当って今みたいに充実してなかったんよ
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%90%E7%AB%A5%E6%89%8B%E5%BD%93
「諸外国における児童手当制度の成立・発展の中、日本の社会保障制度を構築するにあたって年金や健康保険と同様に児童手当制度を創設すべきであるという主張は昭和30年代からなされていた。政府は1961年6月に中央児童福祉審議会の特別部会として児童手当部会を発足させ、部会は他国の制度や日本の家庭の実態から児童手当制度の創設を検討し、1964年には中間報告を発表した。この中では「社会保険の制度として」「第1子から」「義務教育終了時までまたは18歳まで」「児童の最低生活費を維持するもの」としての児童手当制度が提言されていた。その後、厚生大臣の懇談会「児童手当懇談会」の報告（1968年）、厚生大臣の審議会「児童手当審議会」の中間答申（1970年）を経て、1971年に児童手当法が成立し、翌年1月1日（沖縄県は日本復帰した同年5月15日）から制度が開始されることになった。成立当初は3人以上の児童がいる場合に、3人目以降が5歳未満の場合に1人月額3,000円を支給する制度であった。」
https://anond.hatelabo.jp/20230203110859
現行法制度で同性婚を認める変化が難しいなら、パートナーシップ制度に法律婚と同権限付与してほしい。
自分が具体的に欲しいのは、法定相続人の権利、相続の控除、患者の代わりに手術に同意する権利。年金周りの社会保障の諸々は全部つけてくれ。
配偶者控除ってあるけど、ほぼみんな共働きしてない？いる？配偶者と子供が201万以上稼いじゃいけない制限面倒そうに思えるんだけど、世帯につき収入軸1本でいける家庭ってそんな多いの？
それより年少扶養控除復活したほうが少子化対策に繋がるんじゃね？知らんけど
自分は子供はいらないから興味ないけど（子持ち家庭の法律婚による福祉と税制の充実って見えにくい）、子供が生まれた場合は親権とか法律の手続きも同等にあればよさそう。
そんなに社会の変化が怖いなら「伝統的な家制度」としての法律婚は法律婚として残しておいて、新しい制度作ってよ。
既存のものを変えるより、ほぼゼロベースで新しいもの作る方が楽だよな。
夫婦別姓とか同性婚とかを望む人はパートナーシップ制度（権利は法律婚と同等）にしてもらって、伝統的な家制度を残したい思想の人は旧来の法律婚使えばいいだろ。
経済学101は非常に素晴らしいサイトで、興味深い記事が多く、よく読ませてもらっていたが、
ノア・スミス氏の記事が出て、「ああ、これはBBCの例の記事への反駁として都合がよくて気持ちよくなる人が多くなりそうだ」と思ったら案の定だった。
「英語の文献引っ張ってくる人は「みんな英語を読まないだろ」と思って都合良く加工してくると思ってつい元を読んでしまう。東京の一人当たりの居住スペースが増えてるのは世帯人数減少によるものと解説が付いてた。」
と、コメントした方や星をつけた方たちのように、なぜか当該のノア・スミスの記事は、非常に都合のよい「日本は停滞してないよとの結論ありき」のデータの用い方と書かれた方をしている。
日本が停滞なんてしてないと反駁したい人には、すぐに飛びつきたきなるような色んなデータを提示した良い記事だろう。
この問題が一見して色んなデータを提示して説得力あるように見えるにはいくつかの手法によるものだ。
かつて日本は数年に渡り一人当たりのGDPが世界1位であり、各種製造業が世界を席巻し、ジャパン・アズ・ナンバーワンなどと自画自賛かつ他国の一部でもそう言ってる時代もあった。
当然、その時は欧米が比較対象だったのだが、興味深いことにノア・スミスの記事では、少子化問題の出生率に関して、東アジアのなかではマシと、先進欧米国との比較ではなく低出生率にあえぐ国との比較を持ってきている。
アメリカやイギリスやフランスやドイツではなく、ことさら出生率の低い東アジアと比較してるのである。
しかもここでは、日本が長期に渡り出生率が低い状態が続いていることが軽視されている。
仮に今年の出生率が劇的に改善しても、今年生まれた人が生産年齢人口に達するのは約20年後である。
台湾や韓国も長いこと出生率が低いが日本よりはまだ短く高齢化がまだ進んでいない。
同じ出生率1.3の国でも、日本のように長く低い傾向が継続している（しかも欧米のように移民によってその傾向をなんとか緩和するような施策を行っていない）国と、
今まさに日本と同じくらいの出生率になった中国や、日本ほどの長い期間でないにせよ低い傾向の続き日本より低い出生率の記録をだしてる台湾や韓国、
これからなるであろう東南アジアの国々とは事態の深刻さが違う。
10年低出生率の国と20年の国、40年の国では、データ上同じ出生率でもまったく影響が違うのに、である。
日本は世界の主要国先進国の中で先駆けて高齢化が進み、他国よりもその状態が長いことそのままの状態・・・つまり、まさに「停滞」してるから他所の国より深刻なのである。
丙午の年のように単年で出生数が激減したとしても、その影響は長いこと低出生率な状態よりもずっと穏やかで、
これから人口ピラミッドが日本のようになるかならないかでは大きな違いが歴然とあるのに、
他の国の、しかも日本がかつてよく日本自身と比較していた欧米ではなく、日本より低出生率の世界最低レベルの出生率の国々と並べて、
「マシだ」などといっても低出生率が長いこと続いて高齢化が進んでいる日本は、停滞していることに違いないのに。
中国や台湾や韓国は日本のように対策を練らないと日本のような停滞期を迎えるが、逆に言えば日本よりもまだ対策に猶予があるといえる。
賢明なユーザーが「世帯人数減少によるものと解説が付いてた。」と書いたように、東京の、一人当たり換算の住居の広さなのだ。
東京は全国平均を大きく下回る一世帯あたり人数になっており、2020年の国勢調査データでは、ついに一世帯あたり2人を割ってしまった。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA24EMY0U1A620C2000000/
ちなみにノア・スミス氏が比較したロンドンのある英国全体では、日本全国及び東京の世帯あたり人数が減少した2003から2013年にかけて世帯人数が2.36から2.37へと微増しており、
なんと、2021年のロンドンの一世帯あたり平均人数は2.5人で、イングランドの中では世帯人数が多い地域になっている。
英国全体では約2.4人なので、大都市ロンドンのほうが全国平均より世帯人数が多いという日本と東京の関係と真逆のデータになっている。
（最も少ないのは金融街のシティ・オブ・ロンドンの1.7である）
家というのは世帯人数が4倍になれば比例して4倍広くなるものでは決してない。
むしろ世帯人数が増えると、世帯で共有する風呂・トイレ・キッチン等々の分、一人当たり換算で狭くなりがちだ
東京で学生時代を過ごしたならその頃とかの一人暮らしのワンルームもしくは1K、1DKの下宿を思い出してほしい。
あるいは、不動産サイトでそういう単身者向けの住居を見てみるといい。
安い木造アパートとかでも25平米前後あるのを見つけられる。狭くても20平米前後だろう。
しかし、両親と子供二人の4人ぐらしで、25の4倍、つまり100平米のところに住んでいる人がどれだけいるだろうか。
中産階級向けの結構いいマンション、就職氷河期のあおりを受けた人間は買えないようなマンションでも80平米前後である。
私が現在住んでる地域の東京の住宅地の一戸建てでも二階建てでそんなもんである。
安いアパートに暮らす単身者と分譲マンションや戸建てを買う人、どちらが裕福かは明らかだが、
家族構成が異なるだけで、一見一人当たりの平米ではマンションや戸建て購入者の子持ち家族のほうが狭くなりがちなのである。
経済産業省がロンドンなどと各国の世界の都市と比較したデータでも、東京は一極集中がますます進んでおるとしており、
しかも学生やら単身のバイト、会社員などが集まり続けて世帯人数がどんどん減っているのだ。
そうすると、一人あたりの住居サイズは広くなるからくりなのである。
次に金融資産の話では、なぜか先進国の中で著しく格差の激しい米国の中央値と比較している。
みなさんも御存知の通り、アメリカは欧米先進国の中でも特に格差の激しい国である。
我々日本人ではあまり目にすることのないような貧困街などがあり、youtubeなどでその一端を目の当たりにすることもできる。
当然そこの中央値は下がる。
参照先のデータでは、日本より経済規模の小さいフランスやイギリスに負けているが、そことは比較しない。
あえて勝てるアメリカを持ち出している。
アメリカに負けたら今度は韓国あたりを持ち出して、ほら、日本はまだ韓国より金融資産多いよと、言い繕えばいいわけだ。
そもそも日本では個人の金融資産が毎年過去最高を更新とか国内ニュースで普通に採り上げられているので驚きもなにもない。
特に高齢者は平均すると金融資産が非常に多いが、持たざるものが圧倒的に多く、高齢者の生活保護受給者はどんどん増えているのが現実である。
多くの高齢生活保護受給者は怠けてたわけではなく、長年あくせく働いてきたが、国民年金だけではどうにもならなかった人たちや病気や怪我で、などが多い。
その結果、社会保険の負担もどんどん上がっているのが現実である。
金融資産が増えてる（特に高齢者は一番資産を持ってる世代！）わけだから、どんどん豊かになってるんだし高齢者向けの社会保障関連費は少なくても大丈夫だよね？なんてことになってないのどころか、
現役世代の負担は増えつづけてるので、ノア・スミス氏がいくら金融資産を持ち出しても、で？それが？って話である。
さらに外国人労働者が増えてるというが、これはアメリカやEU圏内の国民化したりしているような移民とは大きく異なっている。
賢明なはてなユーザーは薄々気づいているだろうが、そう、これは技能実習生らと資格外活動という名のバイトしてる留学生が上昇率の1位と2位を占めた結果なのである。
技能実習生で検索すると技能実習生と外国人労働者は厳密には違います。と出てくるが、
厚生労働省の外国人労働者の現状と呼ばれる資料に技能実習生がしっかり含まれており、
ノア・スミス氏の当該記事に添えられているデータにも下記のソースにMinistry of Health, Labour and Welfareと厚生労働省と書かれているように、
そのグラフは技能実習生と留学生が含まれた厚労省のデータと一致している。
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_30367.html
上記サイトの 別添２「外国人雇用状況」の届出状況まとめ【本文】（令和４年10月末現在）［PDF形式：1.6MB］を参照
経済成長を遂げた中国からのそれの伸びが鈍化する一方で、近年はベトナムからの技能実習生が急増しており、伸び率も1位、人数でも中国より多くなっている。
そして劣悪な労働環境から逃げ出したベトナム人たちが、かつての中国人のように昨今の外国人犯罪ので多くを占めるようになっている。
技能実習生のみならず、日本語学校問題もはてなの諸賢ならご存知だろう。
ノア・スミス氏の翻訳記事で技能実習生らの大幅な増加によってもたらされたデータが、移民・外国人労働者増加として提示されてるのは失笑するしかないが、
おそらく技能実習生という制度や実情をノア・スミス氏は知らず、データだけ見て「ほら！日本は移民が増えてるよ！進歩してるよ！」って思っちゃったのだろう。
パスポートを取られて管理されたり恋愛禁止とかされてる人らを移民や外国人労働者増加の成果にしてしまうのは実に悲しいことなのだが・・・。
ちなみに異常な低賃金で働かされる技能実習生らが生んだ低コストなモノ・サービスと競合する日本のまっとうな企業は、
そうした低コストなモノ・サービスとのコスト競争を強いられて疲弊し、
市場から撤退をする羽目になるか、自らもブラックな手法に手を染めざるを得なくなるため、まともな日本企業にとっての悪影響が非常に大きい。
ノア・スミス氏はアメリカをの女性就労率を上回っていると書いてるが、ノア・スミス氏の当該記事はなぜ大事なところを書かなかったのだろう？
参照先の英文記事では、
日本の女性はその高い労働参加率に比べて、パートタイムや非正規で働く人がはるかに多いことが書かれている。
つまりは労働生産性が低く、安い労働力として扱われているということだ。
実際に男女間の賃金格差は、OECD平均よりもまだずっと低い。
さらに女性就労率に関する当該の参照先の記事の終わりでは、（女性の相対的にかなり賃金が低いままのためか）女性の就労率の上昇に女性の教育水準の向上が根底にあるとは見いだせず、
日本の公共政策は女性の労働市場への参加を支援するようになったが、これらの改革が女性の労働参加率の上昇と明確な関連を見出すのは困難、と結ばれているが、
ブコメではなぜか政権の手柄やよくやってる！というような意見もいくつか散見されるのは興味深いところである。
しかし、世界の平均成長率、あるいは主要国G7内の平均成長率、あるいはOECD加盟国の平均成長率などを大きく下回る成長を続ければ、
他国に遅れをとり、中国のように一気に抜き去っていかれるのは日本人が骨身にしみているはず。それが停滞だろう。
ちなみにノア・スミス氏が用いなかった日本人の90年からの約30年の肌感覚に近いデータといえば、世帯の所得である。
しっかりと、停滞というか減少してしまっている。
金融資産の中央値はアメリカより多いよ！ってノア・スミス氏に言われても、所得がこんな有様である。
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/17/backdata/01-02-01-01.html
また、30代～50代の働き盛り世代の所得が20年前と比較して100万も減少していることがニュースになったのは記憶にあたらしいところ。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220303/k10013512681000.html
かつてはアメリカのGDPに迫り、ニュースでは日米貿易摩擦問題が毎日のように流れていたあの頃、
それが台湾や韓国に経済や技術でキャッチアップされ、このまま放置すれば日本以上に深刻な問題を抱えるその台湾や韓国の出生率らと比較して「日本はマシだ」みたいなことを言ってる時点で、
日本は言うほどひどくないって、そこまでハードル下げられるようになったか、と、
やはりあの90年からの日本と比べて明らかに停滞してきた証だなぁと思った。
余談
ちなみにこの手の議論で東京だけを抽出して経済成長してるだとか
高齢者や女性の低賃金労働者を除けば成長してるみたいな意見も時々あって辟易するが、
高齢者東京以外地方もれっきとした日本であり、税や社会保障を分担してるのであって、
そこを排除して成長してるように見せかけてもナンセンスである。
前の世代と比べて若い男性の中にルッキズムの内面化が進んでいるような気がする。
氷河期世代は、「女性は美しくなるべきだし若くあるべきだが、男性の義務は金を稼ぐことでありイケメンになる必要はない」という価値観だった。
それがゆとり世代あたりから、化粧水を使ったり日焼けを気にしたりと、営業職を中心とした意識が高い層の男性が美容を気にするようになり。
Z世代ではTikTokでイケメンの数字が顕著に伸びたり、コメント等で好意的なリアクションを得られやすいことから、その傾向が増強されているようだ。
ジェンダー感覚が団塊の世代の影響を受けている氷河期世代までの旧世代と、
団塊の影響がかなり薄れて「顔出しのインターネット」が身近になった現在の世代とでは、男性の稼ぎや容姿についての感覚が全く異なる。
まずバブル世代が、「イケメン」が持て囃された第一期世代ではないだろうか？
当時、最もモテた女性の隣にいるのは、金だけは持ってるシケたオッサンではなく、「青年実業家」だった。
現在の若者は、バブル世代か、バブル世代より若い人間が産んだ子供たちだ。
スキンケア用品も、一昔前は非常に女性的なデザインの容器だったり、フローラル系の香りが強制的につけられているようなものが多かったが、
近年は女性が無印良品のようなジェンダーレスなテイストの容器のスキンケア用品を買うようになり、機能性をアピールした無香料の製品も増え、男性が買いやすくなった。
社会保障費の天引きが大幅に増えて実質賃金が低下したことにより、美容消費もデフレ化が進み、ドラッグストアで買える安価で効果的なスキンケア用品が増えたようにも思う。
ゆとりからZ世代にかけて多くの男性が稼ぐことを諦め始めてしまった。そうなると同世代の中で差別化するポイントがコミュ＆容姿になる。
陽キャ陰キャといった用語でコミュ力をはかり、チー牛といった用語で容姿嘲笑あるいは自虐をしたりする。
氷河期には薄かった感覚だと思う。氷河期の男性は、容姿を査定されるのは女性のみに課せられる義務という感覚を持っていた。愛嬌も女性のみの義務であった。
今は、「チー牛はリアルに社会的不利益を被るから」と必要に迫られての側面と、スキンケア用品等の安価化・ジェンダーレス化によるとっつきやすさ向上の二種類の側面で、
船着場のあたりが騒がしくなってきた。そうか今日は週に一度の＜ご新規さん便＞がやって来る日だ。ざわつくバーの店内。この島に来て間もない男性陣が窓の外をチラチラと眺めている。自分はそんな奴らを視界の隅に置きつつ、バーテンのジュン君にハイボールのお代わりを頼んだ。「そういえば今日の便の男女比って聞いてる？」「いやぁ、ボクらのレベルでは全然教えてもらえなくて。先週は女だらけでしたよね。今日は反動で男祭り便じゃないですか？」「でもね、スレた女より話せる男がいた方がむしろ楽しいんだよな。シャバの状況も聞けるしさ」
「そういえばダンさんはここ来てどれくらいでしたっけ？」「もうかれこれ半年かな。だいたいのことはやり尽くしたし、そろそろ後半の過ごし方を考えないと。。」ふとその瞬間、残してきた家族のことが一瞬頭に浮かんだ。いつものことだ。そろそろ30になる娘は元気だろうか？結局孫の顔を見ることなく島に来てしまった。別れの瞬間の嫁の顔。長年連れ添った男が目の前から消える喪失感と、この先に降りかかる筈の苦難から解放される安堵の入り混じった表情。「アタシは島には行かないよ。あなたと違ってまだまだ健康だし、細く長く生きるのがアタシの母からの教えだから。アナタの一括年金は大事に使わせてもらうわね」
窓の外を眺めていたテーブル席の男の一人が小さく呟く。「おお、若い女が来た。なんとなく高岡早紀に似てる」島のNPO事務所に隣接したこのバーは、チェックインに向かう行列の通り道なのだ。ちらりと外に目をやると30人くらいの集団の中に黒髪ロングで物憂げな表情をした一人の女性の姿を確認できた。おそらく40半ばくらいだろうか。今晩のウェルカムパーティーで男達が必死に群がる様子が想像できてしまう。あとは彼女が女性専用ゾーンへの入所を希望しないのを祈るのみだ。噂によるとそこはガーデニングとペット同居とレズビアンがメインコンテンツでまるで昔の修道院みたいなところらしい。男女の夜這いと乱交がはびこるミックスゾーン（我々がいるところだ）とは大違いだ。
「ダンさーん、マコちゃんとは最近どうなのよ？」後ろからの声に振り返るとバスローブを着たリンちゃんがイタズラっ子な目つきをして笑ってる。もう50過ぎなのにぱっちりメイクで妖艶なフェロモンが漂う。毎日ジムで鍛えてる尻はそこそこのボリュームで、上陸まもない頃の俺も相当に世話になった。なんでもシャバにいた頃は新体操のコーチをしていたらしい。あまりのドSっぷりに辟易して最近は疎遠だけれど。「あのね、専属契約を結んだけどさ、やっぱりお互い他に目移りしちゃって、そろそろ大部屋棟に戻るよ」「わーい、そしたらまた一緒に遊べるね。今週末にコスプレダーツ大会やるからそれまでに是非！」
やりとりをカウンターの端で聞いてた爺組のヒロさんが声をかけてくる。「ダンさんやっぱりモテるね。俺なんか全然ダメだよ。島に行けば毎日酒池肉林だって聞いてここ来たけど騙されたよ」「いやだ、そのセリフ聞き飽きたわ。ヒロさん、マヨさんにたまに抜いてもらってるじゃん。シャバじゃご法度の行為だよ」この島で女性に相手にされない男性は＜爺組＞と呼ばれ、島に常駐する介護スタッフが定期的に性的なサービスを行うことになっている。バーテンのジュン君も女性棟にある秘密の部屋へ時折通ってるそうだ。詳しいことは決して教えてくれないけど。
そのジュン君が訊いてくる。「ダンさんって明日のアツシさんのお別れ会出ます？でも今週入って毎日朝から酔っ払ってて、このままだと胴上げもできない感じですよ」「ああ、先週のサトルさんもそうだったね。最後の挨拶くらい綺麗にできないもんかなぁ」いやいや、皆知っている。社会的に一度死んでこの島に来たとしても、島の友達が明るく見送ってくれたとしても、おのれの肉体と意識がこの世から永遠になくなることへの恐怖からは誰も逃げられない。そんなの最初から分かっていたことだ。
運悪く就職氷河期にブチあたり、大学卒業後も居酒屋のアルバイトで食いつないだ。ルックスがそれなりに良かったせいか女性にはモテてデキ婚の上30前に父親になった。家族を養うために佐川急便に入社。30代を仕事と子育て、それと時々の風俗通いであっという間に駆け抜けた。そして自分が40を過ぎた頃、父親が認知症になって全てが変わった。
もともとアルコールに溺れていた父の症状進行は早かった。自宅での介護を選んだ母の選択も悪かった。尤も施設に関しては公営老人ホームが入居2年待ちという状況で他に選択肢は無かったのだけれど。日中のヘルパー訪問や週2回の入浴サービスは助かったが、日に日に父が人格を失っていく中で、夜間の排泄介助や頻発する徘徊に母のメンタルも音を立てて崩れていった。父から激しく暴力を振るわれた夜「もう限界です」そう言い残して母は自ら命を絶った。父を道連れにして。
ちょうど仕事で腰を痛め退職したタイミングとも重なり、俺のアルコール依存生活が始まった。ブームになったフードデリバリーの業務委託を始めたが、時間の融通が利き過ぎる為かオンとオフの境目が曖昧になった。両親の死から数年後のある朝、二日酔いで自損事故を引き起こし、入院中の検査で認知症初期と診断された。飲み過ぎで脳が縮み始めているそうだ。父と全く同じじゃないか。嫁と娘の反応は冷たく、嫁からは離婚を仄めかされた。
そんな中、限界まで膨張した社会保障費（老人医療・介護・年金・生活保護）を削減するために、政府が新しい法律を成立させたことを知った。＜令和の島流し＞と呼ばれるこのプログラムは政府が指定するNPOによって運営され、島に上がる人間は安楽死を1年以内に受け入れることと引き換えに、労働からの解放と、衣食住と適度な快楽（アルコール・島内の自由恋愛・性的サービス等）が保証され、家族に対しては1000万円の一括年金が支給される。絶望状態にあった俺はこれに応募し、審査を経て半年前に上陸を果たしたのだった。
ちなみに上陸後のプログラムからの離脱は完全に不可能だ。島にはネットも郵便もなく、家族とのやりとりは一切遮断される。死亡後の通知も無しだ。一方でプログラム参加者の様子は政府によってモニタリングされ、NPOスタッフによる虐待がないことが保証される。これらはプログラムの安定運営と将来の参加者獲得のための必須事項であり、国会における法案審議の最も大きな争点であった。なお今の国会では安楽死の即時実行を条件とした一括年金3倍増プランを議論しているらしい。
「ダンさん、何だかボーっとしてるよ！」リンちゃんの声でやっと我にかえる。「私も見たけどさっき来た女の人綺麗だね。週末のダーツに来ないかな。でも今晩誰かに食べられちゃうかー」ふとテーブル席の男性軍団を見ると、早速ひそひそと作戦会議をしているようだ。そうそう、ここは通称＜ハプニングアイランド＞。プログラム応募者の中でも性的欲求が著しく強いグループが連れて来られる島なのだ（他の島のことはよく知らない）。ミックスゾーンの場合、爺組・婆組を除く殆どの男女が同性を除く全員と関係を持っているだろう。
そしておそらく政府がモニタリングした我々の性行動は全て詳細にデータ化され、将来の社会運営を担う人工知能に粛々とインプットされている筈である。「そうだね、今からでもマコちゃんに話をつけて今晩に備えるかな。でも自分の性癖としては他の男に散々やられた後、最後に優しく上書きしたいタイプなんだよね」「そうね、ダンさんって究極の寝取られ派だもんね。ミスターNTRさん」ふと顔を上げるとカウンターの向こう側でジュン君がニヤニヤと笑ってる姿が目に入る。その目の奥は不思議なくらい冷徹に澄んでいて、まるで我々の会話と表情を片っ端から読み取ろうとしてるかのようだった。
完
（このストーリーは今年の初夢で見た内容を元にしています。Twitterで連ツイスレッドが表示されない問題が発生してるのでコチラに一時保管）
生まれ持った能力格差による賃金格差を当然認めるべきだよねという話をするなら
アジア人とかいう劣等人種のうちの知的生産性が低い連中は全員不要だよね
だって白人、黒人に比べたら体力も筋力もウンコみたいなもんだし
男は女みたいに子孫を残して将来の税収を支えることもできないから社会保障は絞っていいよね
持って生まれた能力によって待遇を変えるのは当然という考えの行きつく先はそこだよね
という話をしたいんだろ
五輪やら国葬とかを見ていても金がないわけではないのに教育や育児には頑なに投資しないのが今の日本の政治なのになぜ老人がいなくなれば万事解決すると思ってしまうのか。
よく分からんけど目の敵にする生物学とか理系科学ってどういうこと？女性の身体能力を踏まえてないってこと？要するに、「身体能力よりも個人の幸福と人権を重視した反差別や平等の話(個人主義)」ではなくて、「物理的な身体能力に合わせて社会の役に立つことを目的とした社会作り(全体主義)」をしようってこと？
別にいいけど、生物学的な身体能力に合わせた社会作りってどんなものなのか意味わかってます？
すごく都合よく捉えてません？
働けない役に立たない男性を生存させる意味って生物学的にはないので。高齢男性は全員必要ないです
最上位知識層のアジア人以外は必要ないから同じ値段で雇う必要ないと思います
こういう主張であってます？
上の世代が集団自決するなんて事は到底そんな気がしないんだけど、氷河期や団塊ジュニア世代はもう老後の社会保障が実質的に機能しなくなった果てに「生きてても仕方ないし社会からお邪魔者扱いされるし死ぬか…」って自発的に集団自殺する事例が増えそうで怖い。
だから良いということはもちろんない。
一方で、コロナが無くてもこれから15年くらいの間に人口最大のボリュームゾーンである今の高齢者はバタバタお亡くなりになって、その間は急激な人口減少が続くというのも避けられない事実。
コロナでそれが少し早くなるだけとも言える。
その分、本来かかっていた医療費や社会保障費が必要なくなるとも言える。
その分は他の予算、例えば少子化対策なんかに充てることもできる。
だから年寄りは早く死ぬべきとか、コロナで亡くなっても別にいいとか言うつもりはさらさらない。
感情的には全く受け入れられない。
だけど、頭のどこかで、経済止めてまでお年寄り守るより、前倒しで数を減らした方が将来にとってはいいんじゃないか、という非人道的な考えが浮かんでしまう。
人々はこの辺をどう割り切っているんだろうか？
立場や国によっても違うんだろうか？
「自分ファーストな人生を送りたいから子供を産まない」ってツイート、また見掛けたけれどやっぱり納得いかない
昔は知らんが少なくとも今の日本では、子供を産んでる奴等こそ自分ファーストな人生を生きてるだろ
だって子供を産むって自分の遺伝子を受け継がせる事だからよっぽど自分大好きじゃないと出来ないし
ママでもあれしたい！これしたい！と子供そっちのけで我が儘放題じゃん
その一方で子供を産まない女は職場のワーキングマザーの仕事の負担を押し付けられ
税金や社会保障費も払いっぱなしなので全然「自分ファーストな人生」なんて生きられないと思う
絶対に逆の方がしっくり来るんだよな
