はてなキーワード: スポーツクラブとは
※以下に書くことはサッカーファンにとってはほとんど常識と言って良い内容だが、そこまでのサッカーファンでない、日本代表の試合くらいは見るけどJや海外サッカーまで追ってないような人たちのために書いている。
つい先日、レアル・マドリードの先発にスペイン人が一人もいないという状況が起きた。
と聞くと「リーガ・エスパニョーラって外国人枠無いの?」と思うかもしれないが、半分は正しい。今のリーガ・エスパニョーラやセリエAに『外国人枠』はない。というか作れないのだ。
ボスマンという選手が移籍を巡って提訴した裁判の判決が1995年に出て、「EU内での労働者の移動の自由」はサッカー選手にも適用されることになった。
だからそれ以降、セリエAやリーガ・エスパニョーラに存在するのは『外国人枠』ではなくて『EU外選手枠』に改められた。
逆に言うと”EU加盟国の選手であれば外国人でもいくら取っても可能”ということになり、2010年にはとうとうイングランド・プレミアリーグの試合なのに両チームでピッチに立っている選手にイングランド人が1人もいない試合という事態も発生した。むしろレアル・マドリードはよく持った方だ。
とはいえ、ここまで来ると『チームのアイデンティティとは何か』という概念にも関わってくる。スポンサー料や放映権料も重要だが、クラブチームにとっては入場料も決して無視できる収入ではない。
そして、入場料を一番多く払い、あるいは国内向けの放送を熱心に見てくれるのは、自分のクラブを『おらが街のクラブ』として長年応援し続けてくれる人たちだ。
(余談&完全に増田の私見だが、この『おらが街のチーム』として熱心な固定ファンを掴むのに最も成功している日本のスポーツチームは、プロ野球の阪神タイガースである)
そういう人たちが『外国人ばかりのチームでは自分たちのチームと思えない』と思うのは地域密着の理念から当然のことであるか? それと排外主義の差別主義者か?
少なくとも簡単に答えの出せる問題ではないし、『自分たちのクラブと思えないから”自分は”スタジアムに行かない』というのを止める権利は誰にもない。
だがそんなことが多く起こるようになったらサッカーの将来にとってあまりプラスにはならない。スタジアムに観客が少ないとやはり盛り上がりに欠ける。
そういうわけでここ数年「ホーム・グロウン」という制度ができた。欧州のカップ戦(チャンピオンズリーグおよびヨーロッパリーグ)に登録できるシニア(22歳以上)の選手は25名までで、
そのうちの最低8人までは、21歳までに3年間は『自国内のクラブに所属した(≒育てられた)』選手でなければならない。国籍で問うとEUの判例に引っかかるので『育った場所』を基準とすることになった。
チャンピオンズリーグやヨーロッパリーグに出ないクラブには関係ない(プレミアリーグのように、同様の制度を自国で用意したリーグを除く)が、
資金力が小さくヨーロッパのカップ戦に届かないクラブほど自国出身選手が多いのが常なので問題は少ない。
これも「EUの理念」からは後退なのかもしれないが、「地域に根ざしたスポーツクラブ」という理念からはむしろ正常化とも言える。
とはいえ、アメリカ大陸やアフリカやアジア出身の選手から見れば『EU外選手枠』の中で争うよりは『EU内のどこかの国の市民権持ち』扱いになった方が色々と有利なのも確かだ。
そういう時に有効活用(?)されるのが先祖の血統だ。南米やアフリカの選手の場合、先祖を少したどればどこか西欧の国に行き着くことは珍しくない。
そういう場合は血縁を理由に先祖の国の市民権を取得し、代表は変えず(というかFIFAのルール上変えられない)にEU内選手として潜り込むということが多い。
日本や韓国の選手はそういうことが基本的に出来ないから不利ではある。ハーフナー・マイクや酒井高徳はもしかしたら可能なのかもしれないが……。
少しFIFAのルールに触れたが、現在のサッカーではA代表(年齢制限のない代表)で試合に出たら他の国の代表として試合に出ることはできない。
オリンピックだと、前の大会で卓球の中国代表として出場していた選手が次の大会ではアメリカ代表として出ていたりするが、サッカーでそれはできない。
もちろん、ユーゴスラビアのように国そのものが分裂した場合は別である。
逆に言うと、『A代表で試合に出ていなければ』2つ以上の国を天秤にかけて代表を選ぶこともできる。
(ちなみに以前カタールが『代表に選ばれない程度の、ブラジル人などの有力選手(カタールとは縁もゆかりもない)』
に声をかけてカタール代表にし、手っ取り早く代表を強化しようとしたこともあった。流石にFIFAがそれをさせないルールを作ったが)
だが一方で、フランスが若手の育成組織を整備して1998年にW杯を制して以来、どこの国でも多かれ少なかれ”サッカー選手の育成”に金をかけて取り組んできた。目的はもちろん、自国代表の強化だ。
そんな中で上述したような『南米やアフリカと、EUの国の多重国籍』の選手が、必ずしも自国の代表を選ぶとは限らない。
2000年前後にトルコが強かったのは、『ドイツで生まれたトルコ移民の子孫が、トルコ代表としてプレーする』ことが多かったからだ。
最近ではドイツ代表にもトルコ系の選手が出てきたが、今度は”国策育成の本家”フランスの方で問題になってきている。
2011年、フランスサッカー協会の技術委員会役員が『アカデミーに入れるのは白人を中心とし、黒人やアラブ人は25%以下に抑えるようにできないか』と委員会で発言したことがリークされて物議を醸したが、
そのような発言が出るのは委員個人が極端な差別主義者だったからではなく、『フランスの金で将来のフランス代表として育成したのに、最終的には母国のアフリカ諸国の代表になる』
選手が無視できなくなってきたからだ(もちろん、だからといって許される発言ではないが……)。
アフリカ諸国の協会とEU諸国の協会ではEU諸国の協会に金があるのは成り行き上当然のことであり、最終的には才能なのかもしれないが育成のために金があった方が効果的なのは事実だ。
そんな中で協会としては『アフリカの協会は欧州の金で育てた選手に”ただ乗り”している』という被害者意識が出てきている。
独仏は参考にならなかったので英国や米国の学校内運動部方式を参考にした。
あくまで仕組みを参考にしただけで、英国のエリート養成学校のいわゆる嗜みとしてのスポーツという精神や、米国のスポーツ参加の平等性や公正性は無視された。
戦後の高度成長時期からは、学校の運動部活動は、一部私学のマーケティングとして利用され、公立学校では非行防止の一環と位置付けられた。
しかしそういった真の目的はウラの話としてささやかれるだけだったため、合理的で科学的なスポーツ環境は育つことはなかった。
十年以上前から、国民のスポーツする権利を保障するため、地域スポーツの強化が国の計画で打ち出され、ヨーロッパ型の地域総合型スポーツクラブを推進されてきたがうまくいかなかった。
そこに教員の労働時間短縮をカネをかけずにやり過ごしたい国が、教員の代わりに地域に押し付けようとという発想で生まれたのが、今回の運動部の地域移行である。
地域移行にあたっては、国民の健康や文化的な生活向上にスポーツを活かすという本当も目的がお題目として掲げられる。だが、真の目的が不純だからだ。
本当に地域移行しようとするなら、
本気でスポーツを国民に根付かせ健康や文化的な生活向上につなげたいなら、
まずは大学や実業団の運動部を廃止することから始めないといけない。
大学や大企業では、もっぱら一部の者だけが利用するために、体育施設や運動場が整備されている。
それらは、新法をつくり、無償で地方自治体に贈与させたらいい。
大学の運動部も結成自体は結社の自由があるから設立や活動自体は自由であるが、彼らのために特別な優遇措置を図る必要はない。いわゆる文化系サークルと同様の扱いをしておけばよいだろう。
私学にも国の助成金で運営されているのだから、運動部活動優遇措置を継続させたい私学には、助成金ゼロにしたうえで、固定資産税はじめ高額の税を課せばよい。
大学一般教養の体育の授業で利用するためだけなら体育施設の整備は認められようが、せいぜい大学共同利用施設として整備されれば十分だろう。
もっとも一般教養で実技としての体育の授業をすること自体に大いに疑義がある。なぜなら同年代の大学進学をしていない者は、年に24コマの体育をする権利が保障されておらず、大学生と職業人との間でスポーツ権に差が生じるからである。
大学で実技体育を必修科目とするなら、労働関係法を改正して雇用者に対して従業員のスポーツする時間を有給保障させる義務を負わせるべきであろう。
中学校の運動部活動は、中学校が義務教育機関であるため、大学や高校とは異なる視点が必要だろう。
12~15歳の者にとって、推奨されるべき運動量が、授業の体育だけで十分なのかは科学的に検証すべきであって、授業時間だけで不足するなら、それはやはり学校教育の場で対応するのがよいだろう。それも、運動部活動の形態を取るべきではないのは言うまでもない。
そして、推奨運動時間を超える部分は、学校が行うべきではなく、他の行政機関が社会体育として実施するべきものであろう。
高校や中学の運動部は無料で利用できたが、地域移行により保護者負担が増加することや、地域移行の受け皿に企業が進出することを懸念する声もある。
しかし、学習塾や進学塾にはカネを出すが、必要以上のスポーツ活動にカネを出さないのは理屈が通らないので、そういう声は無視すればよい。
企業進出については現状やむを得ないだろうが、企業と利用者(生徒・学生の保護者)が直接契約するのでなく、あくまで自治体の教育委員会社会教育部門が業務内容を決定し、それを企業に委託し、利用者は教育委員会に申込む、というスキームにすべきだろう。
そして、十年以上かけて、徐々に地域スポーツ指導員を育成し、市の正職員として雇用するなり、自治体出資のスポーツ振興事業団職員として採用するなりしていけばよい。
まあ、いままで無償で教員に押し付けていたものを、他のスキームでやるのだから膨大なカネがかかる。
そこはビッグデータやAIを活用して、国民の健康力がアップして医療費総額が何兆円減りますと計算させればよいし、米軍思いやり予算をゼロにして軍事費をGDP1%程度のままにしておけば何とか財源は確保できるだろう。
スポーツ科学不在の、このカネ儲けと浪花節と集団主義的運動部活動を眺めていつも思うのは
独仏は参考にならなかったので英国や米国の学校内運動部方式を参考にした。
あくまで仕組みを参考にしただけで、英国のエリート養成学校のいわゆる嗜みとしてのスポーツという精神や、米国のスポーツ参加の平等性や公正性は無視された。
戦後の高度成長時期からは、学校の運動部活動は、一部私学のマーケティングとして利用され、公立学校では非行防止の一環と位置付けられた。
しかしそういった真の目的はウラの話としてささやかれるだけだったため、合理的で科学的なスポーツ環境は育つことはなかった。
十年以上前から、国民のスポーツする権利を保障するため、地域スポーツの強化が国の計画で打ち出され、ヨーロッパ型の地域総合型スポーツクラブを推進されてきたがうまくいかなかった。
そこに教員の労働時間短縮をカネをかけずにやり過ごしたい国が、教員の代わりに地域に押し付けようとという発想で生まれたのが、今回の運動部の地域移行である。
地域移行にあたっては、国民の健康や文化的な生活向上にスポーツを活かすという本当も目的がお題目として掲げられる。だが、真の目的が不純だからだ。
本当に地域移行しようとするなら、
本気でスポーツを国民に根付かせ健康や文化的な生活向上につなげたいなら、
まずは大学や実業団の運動部を廃止することから始めないといけない。
大学や大企業では、もっぱら一部の者だけが利用するために、体育施設や運動場が整備されている。
それらは、新法をつくり、無償で地方自治体に贈与させたらいい。
大学の運動部も結成自体は結社の自由があるから設立や活動自体は自由であるが、彼らのために特別な優遇措置を図る必要はない。いわゆる文化系サークルと同様の扱いをしておけばよいだろう。
私学にも国の助成金で運営されているのだから、運動部活動優遇措置を継続させたい私学には、助成金ゼロにしたうえで、固定資産税はじめ高額の税を課せばよい。
大学一般教養の体育の授業で利用するためだけなら体育施設の整備は認められようが、せいぜい大学共同利用施設として整備されれば十分だろう。
もっとも一般教養で実技としての体育の授業をすること自体に大いに疑義がある。なぜなら同年代の大学進学をしていない者は、年に24コマの体育をする権利が保障されておらず、大学生と職業人との間でスポーツ権に差が生じるからである。
大学で実技体育を必修科目とするなら、労働関係法を改正して雇用者に対して従業員のスポーツする時間を有給保障させる義務を負わせるべきであろう。
中学校の運動部活動は、中学校が義務教育機関であるため、大学や高校とは異なる視点が必要だろう。
12~15歳の者にとって、推奨されるべき運動量が、授業の体育だけで十分なのかは科学的に検証すべきであって、授業時間だけで不足するなら、それはやはり学校教育の場で対応するのがよいだろう。それも、運動部活動の形態を取るべきではないのは言うまでもない。
そして、推奨運動時間を超える部分は、学校が行うべきではなく、他の行政機関が社会体育として実施するべきものであろう。
高校や中学の運動部は無料で利用できたが、地域移行により保護者負担が増加することや、地域移行の受け皿に企業が進出することを懸念する声もある。
しかし、学習塾や進学塾にはカネを出すが、必要以上のスポーツ活動にカネを出さないのは理屈が通らないので、そういう声は無視すればよい。
企業進出については現状やむを得ないだろうが、企業と利用者(生徒・学生の保護者)が直接契約するのでなく、あくまで自治体の教育委員会社会教育部門が業務内容を決定し、それを企業に委託し、利用者は教育委員会に申込む、というスキームにすべきだろう。
そして、十年以上かけて、徐々に地域スポーツ指導員を育成し、市の正職員として雇用するなり、自治体出資のスポーツ振興事業団職員として採用するなりしていけばよい。
まあ、いままで無償で教員に押し付けていたものを、他のスキームでやるのだから膨大なカネがかかる。
そこはビッグデータやAIを活用して、国民の健康力がアップして医療費総額が何兆円減りますと計算させればよいし、米軍思いやり予算をゼロにして軍事費をGDP1%程度のままにしておけば何とか財源は確保できるだろう。
若い頃ガリガリでスポーツクラブでボディメイクスクール(4週間だか8週間だったか)っていうのに参加したことがある。
その時のお勧めで豆腐を食べろとか何とかいわれてて、よくマーボードーフを作ってご飯もがつがつ食べてたな。
痩せの大食いほどじゃないけど、身長168、体重53ほどで食べても食べても太らなかった。
でも、ボディメイク...で指導されて、プロテインよりもアミノ酸タブ、ビタミン剤を摂れと言われて、
トレーニング後にそれを摂ってご飯をがつがつ食べてたら、半年後かな、確かに筋肉が肥ってきてた。
その頃、初めて体重55になったような気がする、言われているように糖質と相まって筋肉が付いたんだね。
ただ、トレーニングを止めて、アミノ酸タブ止めても太るようになってしまった。
体質が変わったんだろうな。
ダイエットの考え方について周囲とのズレを日々感じているので持論を軽く書いてみたい。
まず原則として、ダイエットにおいて減らすべきは内臓脂肪だと思う。
皮下脂肪は一朝一夕で削減する事は難しいが、内臓脂肪は有酸素運動と食生活の改善ですぐに一般人レベルまで落とせる。
短期的に見れば、人間は内臓脂肪をエネルギーとして動いている。
仮に週に一回食べ過ぎた日があったとしても、
それは内臓脂肪として蓄積されるので、きちんと有酸素運動をしていれば翌日か翌々日には消費され、皮下脂肪にはならない。
ここはあくまでバイト中に人の外観と数値を見比べた経験則なんだが、
痩せている人間は必ずしも皮下脂肪が一般より少ないわけじゃなく、内臓脂肪が少ない場合が多い。
常に肌を見せつけてバッキバキの筋肉を見せたい、という人は別だが、
単に細身のスタイルを目指したいだけなら脂肪の総量にこだわる必要はあまりないと思う。
そこで働いている俺が言うことじゃないが、わざわざジムやクラブに来なきゃ運動できない人はダイエットに向いていない。
ダイエットという観点で言うなら、家を出てすぐに散歩やジョギングが出来る環境に勝るものはない。
住居も多少の自重トレーニングが許される建物であることが望ましい。
後者は必ずしも口出しできるものじゃないが、家の周辺がとても運動できないような場所はやめといた方がいい。
栄養バランスとか自炊の方法とか以前に、ここが出来ていない人が多い。
間食や外食は、自分へのご褒美としてたまにやるならいいが、日常的にやっているならそれをやめる努力をすべき。
菓子やジュース、アルコールは断って、昼も残り物とかで弁当にする。
祖父母は町の仕立屋で、口のまわる祖母が取ってきた客のスーツを寡黙な祖父が作る、という分業体制だったらしい。
祖母自身は短気で針に糸を通すのも難しかったらしいのだけど、そんなことはわからなかった幼い頃の俺が
「ばあちゃんの作った服が着たい」
と言うので、仕方なしに作ったのがドテラだった。
その後、何度か更新され、今回、押入れから出てきたのは8代目だったかと思う。
と、まるで経済学者のようなことを言う人だった(最終学歴は小学校卒)。
学校のPTAで仕事を押し付け合って会議が長引いている、と聞くと、
乗り込んでいって、会費を集め、仕事を請け負う会社(?)を作ってアルバイトを集めて何とかしてしまう。
退職教員とセミプロの卒業生をコーチにしたスポーツクラブを作ってしまう。
小学3年生だった俺が
「お小遣いが足りないので、友達同士の遊びでやり取りするポイントを自作の『お金』にし(て通貨発行益で儲け)た」
7人の孫は、皆、じいちゃんの寡黙な職人気質を継承し、ばあちゃんのビジネスマインドは誰にも継承されなかった。
死ぬ直前、俺が病院のベッドで横になるばあちゃんの手を取ると、
「あんたは、賢い子だ。
みんなを守ってやっとくれ。
そう言ったきり、あとは何も言わずに死んでいった。
子供には幸せに健やかに健康に育って欲しい、そりゃみな同じだろう
正解なんてもんはないだろう、それぞれでいい
二年半自宅に幽閉されている子も多いが俺は毎週末息子を連れて出歩いていた。
どっちが正解だったんだろうかね、答え合わせは遥か先だろう。
俺は二年前の時点で貴重で多感な時期に経験値を上げてやるほうがコロナのリスクよりも優先順位が高いと判断した。
4歳の息子と公園で遊んでいると同じ年頃の女の子が近づいてきた
女の子はじっと見てるだけで無言、母親の指導通りの対応なのだろう。
俺の目には一緒に遊びたがっているように見えたが母親に連れられてどっか行った
別の日、車で大きな公園に行った
息子が自転車で走り回っていると同じ自転車に乗った同じ年頃の女の子と出会った。
息子「同じ自転車だね、ペダルできるんだ、一緒じゃん、競争しよ」
母親はおらず父親だけ、迷惑な素振りだったので引き離す方針決定。
とはいえ4歳の子を強引に引き離すのもどうかと思うわけ、すでに二人共楽しそうだし
迷惑だと感じる親御さんもいる、そりゃわかる
でも未熟な4歳だと強引に引き離されても納得できんじゃん、
他の子と遊ぶのも社会的に、大人の事情的な、諸々の制約がある、世の中って面倒くさいよね
そもそも安全と信頼が担保された環境で子育てしたけりゃ子供向けスポーツクラブを利用すりゃ良く公園に連れてくるなよ、こういう場所は子供同士が仲良くなって遊ぶのも本来の機能じゃねぇのかと言いたいが、そういうの大人気がないから言ってはいけないよね。ダメダメ、なんてことを考えながら
ともかく並んで走っているのを見守りつつ引き離しのタイミングを見計らっていた
父親が娘に車まで水を飲みに行こうと誘った時点で察してそのすきに息子を別エリアに誘導した。
息子は気持ちの切り替えが秒なのでもう別の子に「一緒に遊ぼ」して今度はトンボを追いかけてる。
俺は水を飲んで戻ってきた件の親子を遠目に認識はしていたので見つからない距離を確保していた。
ところが、再会した、
だがなぜか息子は冷たい、一緒に遊ぶの拒否する態度。
もしかして意図的に引き離したの理解しちゃってる?4歳の知能や気遣いをナメてた?
「いいよ、一緒に遊びな」
また一緒に遊ぶことになった。息子もノリノリで楽しそうだからよかろう。
聞くと女の子は息子と遊ぶのが楽しかったらしく探してくれてたらしい。
普段の娘は人見知りで初見の友達とこうして遊ぶことは珍しいのだとか
逆にだから娘が傷つかないように他人と絡んで遊ぶのを避けようとしたのだろうか?そこまではわからんが
迷惑そうに感じたのは俺の思い過ごしだったのかもしれない
双方嫌な思いはしたくないし、方針主義思想を押し付けられたり押し付けるのも嫌だよね。そりゃわかるからさ。
試合のレベルもあがって、視聴者も楽しめるだろうし、県同士の戦いであることを強く打ち出すことで、さらに盛り上がると思う。
さらに言うなら、部活動自体も学校単位で実施するのを辞めて、県ないし地域単位で実施すればよいと思う。
教員希望者の減少は、もうのっぴきならない状態まで迫っているのだ。
部活動を学校単位でなく地域単位で実施することで、それに関わる教員を減らすことができるようになる。
実際、地方大会では複数の高校がまとまった合同チームがあるので、そのイメージ。
大会のときだけ合同するのではなく、普段の練習から一緒にチームとして活動する。
高校なら県単位で、土休日に月何回か集まる他は、リモート指導などを併用すべきか。
とにかく、教員希望者の減少は、部活動による大幅な時間外労働(なのに残業代が出ない)が大きな要因になっているのは間違いない。
いかにして、部活動を効率的に運営していくかを考えなくては、いつか「負担軽減のため、部活動は廃止!」となる日が来てもおかしくない。
授業も部活動も、同じ内容を各学校でバラバラに展開するのではなく、配信や合同により効率的に実施することを考えないといけない。
ちなみに、授業の課外活動バージョンが「塾」であるなら、体育の課外活動バージョンは「部活動」でなく「民間スポーツクラブ」であるべきな気がする。
部活動の合同化に加えて、実施者が教員以外(民間スポーツクラブ)になれば、さらに負担は軽減できる。
教員の片手間な指導(そもそも、教員はスポーツ指導が本業ではないはずだ)より、民間のプロ指導員が教えた方が、子供たちにとっても意義のある活動ができるだろう。
先の甲子園の話だって、学校対抗でなく、民間スポーツクラブ対抗にしたって良いはずだ。
それに、例えばサッカーのように、プロ球団が学生チームを持つみたいな方法も考えられるはず。
そうそう、ほとんどのスポーツが、学生をプロ化させる手間を学校にぶん投げてしまっているのは本当に良くないことだ。
これは野球に限らずだが、今の部活動は、プロスポーツが負担すべき手間を肩代わりしてしまっていて、その意味では公益の私物化とも言えると思う。
興行利益を以て、プロチーム自体が自腹で育成団体を経営し、学校及び教員の本来的でない負担を減らすことが社会的責務だろう。
そのためにもまずは、甲子園など部活動の大会に、学校以外の団体(民間スポーツクラブ等)が参加できるようにしてほしい。
そうすれば、学校の枠に縛られず、個々の学校よりもさらなる強いチームが誕生して、スポーツ団体にとっても有益だろう。
学校単位での大会参加が困難になるので、大会を目標とした、「名監督」による何時間もの指導みたいなものはなくなる。
そうすれば、部活動はサークルのように緩い活動となり、教員の負担は減る。
よって、教員の部活動負担を減らすためには、プロスポーツ側の育成団体義務化と、大会への学校外団体の参加許容が有効だと思う。
また、大会参加を目指すガチ部活動員は民間スポーツクラブへ、そうでない部活動員はゆるふわサークル化へと、子供たちにとっても選択肢が増えるので喜ばしいことではないかと思う。
私も、ガチ部活動を求めていない子供だった(軽く身体を動かしたかっただけ)ので、学校の部活動が大会参加を目指さなくなるのは、個人的な基準でも妥当だと思う。
中学→高校→大学とスポーツ推薦で入ってプロ待った無しから大学でアキレス腱2回断裂して選手としてプレイしなくなった
(ここまで書くと誰だかわかるかも分からん)
裏方として残る道を勧められて残ったけど、下手なプレイをサポートするという事に耐えられなくてスポーツも大学もやめた
地元に帰ってからは小学校~中学校の部活で指導員(無償)をする無職になった
ホントはプロになれるような人なんだぞみたいな紹介とかでいい気になってた
大学では下手なプレイを見ると(なんでそんなミスすんだよ馬鹿か)みたいな事を思ってイライラしてたけど
小中学生はできなくて当たり前ってスタンスで動いてたからストレスは溜まらなかった
いや、多分圧倒的な格差がある状態で指導する事で自己承認欲求が満たされていただけだとは思う
その頃、何故かわからんが(多分大学か高校の監督が連絡とってくれたんだと思う)
地元のスポーツクラブチームから契約社員で良ければスタッフとして雇用できる旨の連絡が届いた
けど、大学の時に裏方はなぁ・・・ってなった事もあって承諾しなかった
それから無職2年続けた頃、ふとツイッターで大学の同期が仕事の事を呟いているのを見て
急に「そうか、あいつら就職してんのか・・・俺、やべーな」ってなって仕事を探した
2年間の無職生活でプライドのプの半濁点すら消えているような状態でハロワに駆け込んだ
ハロワの窓口で「辛かったな」って職員の人に言われて、なんでかわからんが涙出てきたのを覚えている
親身に相談に乗ってくれてアキレス腱の怪我が不安で歩き回ったり立ちっぱなしの仕事はあまりしたくない
という超わがままな要望を叶えてくれる地元の中小企業の事務職を見つけてくれた。
職員の人は「男性は事務受かりづらいからもしダメでも諦めないで頑張ろう」って言ってくれたけど
中小のオーナー企業だからか「体育会系!いいね!」「大学中退か!他所だと高卒扱いだろうけど2年以上いたんだし短大卒扱いにしてやる!」
ってな感じの対応ですんなり受かった。
今は就職して数年経つけど、大学通ってる頃は中小企業wみたいな感じで思ってた
(自分の中ではプロになるか実業団持ってるような大企業に入るもんだとしか思ってなかった)
(ガス会社とか自動車会社とか旅客会社もいたし石油会社もいたし生命保険会社会社もいた、なんでもいた)
こいつらすげーなって素直に思えた
大学辞めた後に無職してたこと、無名も無名な中小企業に勤めてることを言った時は
露骨に興味無くす奴がいる一方で、リース会社に勤めてるやつが「○○(元請)の○○(製品名)作ってるところ?」
って感じで自分の会社が携わってる製品知ってくれてるときは何故かちょっと嬉しかった
中学~高校の頃、監督とかが「スポーツだけやってる人間は上手く生きていけない」って言っていた
俺は当時勉強もしろって事か~ぐらいに受け止めていたけど本質は違うんだなって最近やっと気づけた
いろんな角度から見ることで物の見方は異なって、一つの事だけやっているとそれに気づけないんだなって
スポーツに集中している時は物の尺度がスポーツしかなくて運動できる奴=神 運動できない奴=ゴミ
って勝手に格付けしてた
だからスポーツできなくなった時は自分で自分にゴミって貼り付けて精神が持たなかったんだと思う
でも今は自分ができない事をできる人=すごい とかいろんな尺度ができて
自分の足りないところに目が行くから何でもかんでも自分が下にできて凄い楽だ
怪我してふてくされている時期があって、無職の時の俺がいて、それら全部があっての俺だから
何だろう、今をがんばろーってかんじ
コロナ禍前は、週1でスポーツクラブに行っていた。週1回だとあまり意味がないと言う人もいるだろうが、自分には気分転換になっていた。太らないように体重維持も少しは気をつけていたと思う。
コロナ禍になってから、スポーツクラブから足が遠のいて、ここ数年運動ができてない。加えて食べることぐらいしか楽しみがなくなったこともあり、体重が増えてきた。
で、聞きたいのは、いま、スポーツクラブって安全なのか、ということ。行きたいがコロナが怖いという状態。
スポーツクラブ以外でやれと言われそうだが、そんなのができてたらとっくにやっている。自分は意志が弱く、スポーツクラブ系でないと続かない。
スポーツクラブいってるひとがいたらどんな感じなのか教えてほしい。
ここでいう「モノ」とは「道具」すなわち「何らかの目標を達成するための手段」のことである。
性的モノ化のなかで特に「金儲けの道具≒商品≒消費財」としての側面を強調した言葉が「性的消費」である。
総合すると「性的消費」とは「人間を金儲けの道具として性的に利用すること」といった意味になる。
注意すべきは「モノ化」という言葉自体にはネガティブな意味が無いということである。
企業は「売上目標を達成するための手段」として雇用した社員の能力を査定する。
スポーツクラブは「目標成績を達成するための手段」として選手に値段をつけてトレードする。
あるいは友人と「会話を楽しむという目的を達成する」ために付き合う。
あるいは恋人と「生活を豊かにするという目的を達成する」ために結婚する。
これらも全て「モノ化」である。
「モノ化」とは本来的に、
と言っているにすぎないのである。
人間を利用するということは、その人を道具として見ているということだ。
道具として見ているということは、その人を人間として見ていないということだ。
この転倒した論理が「性」というセンシティブな問題に適用されることにより、
男性が女性を利用することは女性の尊厳や人権を無視する行為である
目下の問題は「モノ」「消費」「道具」「利用」といった言葉の印象が悪すぎることだと考える。
「消費」を「協力」「雇用」といった言葉に置き換えることもできるはずだ。
こうすれば、
その「協力関係」や「雇用関係」に問題があるかどうかが論点なのであって