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はてなキーワード: 歴史的とは
それは殴り合いが減った近代の話であって最近までは身長のアドバンテージが高かった。
煽りとかではなく教えてほしいんだけど、俺は「差別とまでは言わない言葉をダブスタで差別だと過剰反応している」のが本件だと思っていた。それで「これも差別ならなぜ反応しないのか、党派性で恣意的に差別だと主張していないか」を確かめるためにみんな批判しているのだと。
そして、批判する/批判しない/擁護する と言う選択肢の中に「指摘されているのにも関わらず批判もせず反応もしない」という擁護よりのグレーな選択肢があり、それが前述の「差別とまでは言わない言葉をダブスタで差別だと過剰反応している」説を裏付けている。というのが本件の理解で、元増田と俺は「プロレス芸と呼ぶのは差別である」という前提がズレてるのかなって思うんだけど、元増田が正しいと感じている増田はどんな考えなの？素直に教えてほしい
俺的にはプロレスには台本破りって概念があったり、そもそもプロレスに例えるのは一般に普及している以上塩村氏があそこまで叩かれるのはおかしいと思っている立場です。
例えばラップで例えるなら、「ラップって悪そうなやつは大体友達みたいなやつでしょw」みたいなよく界隈を知らない人の意見に「はぁ？ラップにも色々あるだろ例えばポエトリーリーディングとか全然文学的だしというか日本のラップは歴史的に〜」とかマジギレしている人を見ている気分。（例えが下手なのは許してください……）
ある作家のポストを引用するがこの作家に対して何かしらの感情があるわけではなく、絵師と言われる人間に見られる言動への疑問に対する例とさせていただく。
コレは全然違う話だけど、イベントで良く言われるのが「とっても可愛いですね！大好きだから私も真似して描いてみます！」
こう言われて嬉しい人いるのかな？といつも謎に思う
キャラクターイラストを描く作家に多く見られるが、他者の作品が自身の作品に似る、他者が自身の作品に影響を受ける、自身の作品が誰かの作品に似ているという反応をされることに対する強い拒否反応を示す人が多い。
そもそも例外なく作家は幼少期に絵を描き始めてから絵の上達を経て作家活動を行うようになるまで他者の影響の元にスタイルを生み出しているはずだ。
言ってしまえば作家のスタイル、オリジナルというものは他者のコピーの積み重ねに手癖による変化が起こった程度のものであり、絵柄は他者からの借り物と言ってもいいものである。
借り物は言い方としてキツいかと思うが、その作家のスタイルは美術史という連綿と続く歴史の大河の一滴に過ぎない。
他者に影響を受ける事に対してこのように拒否反応を示すのは次世代の文化の発展を邪魔する行為であり、自身が影響を受けた作家に対する冒涜ではないだろうか。
例えばこの作家の絵柄を見ると目を上瞼と下瞼のみ描写し目の左右、つまり目尻目頭を描写していない。
この描き方は日本においては東映動画が「太陽の王子 ホルスの大冒険」で導入してからアニメや漫画に広まったものだ。
東映動画もこの描き方は旧ソ連の「雪の女王」で行っているものを真似たものである。（これは「雪の女王」のDVDに収録されている特典映像で宮崎駿氏が語っている）
ソ連の「雪の女王」を制作したソユーズムリトフィルムの他の作品にもこの描き方を見られるが、一節にはこの描き方は銅版画でインクの付着する面積を減らして印刷時の事故を防ぐ目的で自然発生的に生まれたと言われている。
また、この作家は影や髪の毛質感表現に輪郭線に沿ったハッチングを行う手法を用いている。
この描写方法はヨーロッパの本の挿絵において広く用いられている。
パッと見ただけで描写方法に他者からの借り物の表現を行っている。
自身がそれをしながらこのように他者が自身の作品から学ぼうとする事を拒否するのはいささか傲慢に思える。
このような発言はどういうわけかデザインフェスタのようなイベントに出展していたり小規模なギャラリーでの個展やグループ展でキャラクターイラストを発表する作家によく見られる。
一方、アニメーターや漫画家にはこのような言動はあまり見られない。
漫画家は自身や他の作家の歴史的系譜について研究している人も多いし、評論家がそのような研究を行うことへの拒否感はあまり見られない。
評論家に関しては「私の作風の源流はそこにない」という異論が作家の側から出ることはあるが。
増田は現職に就く前は動画マンをやっていたが、アニメーターにおいても漫画家同様に絵柄やアニメートのスタイルがどこからの影響かを語っている人も多い。
金田伊功氏の影響を受けたアニメーターたちが金田系と呼ばれたりするのがそれだ。
実際、増田がいたスタジオの諸先輩方は自身に影響を与えた先人について語る場面を随分見てきた。
Wikipediaなどはテンプレートに「影響を受けたもの」「影響を与えたもの」という項目があるくらいだ。
絵柄パクなどという言葉があったり、自分に絵柄の似ている作品を他人に取り下げるように求めたりイラスト界隈は不穏な事が随分見られる。
このような態度は後進が成長するのを阻害するし、文化として研究する上で障害になる。
何より作家間にいらない諍いを生み出す原因になるため、考え直すべきだと増田を考えている。
今回Xからポストを引用した作家は美大を出ているが、美術史を学んだであろう人ですらこのように系譜を途絶えさせるような言動を行う。
専門学校卒や完全に独学のイラストレーターや同人作家ではよりこのような言い方は悪いが勘違いが酷い。
歴史的な街並みが残る地域だと、そこに存在する建物一つひとつにも歴史があり重要視されがちである。
歴史的建造物などの認定を受けているものであれば、所有者の一存だけで取り壊しを判断するのは難しいと思われるが、問題は「歴史はあるが認証を受けていない建物」である。
例え住民が深い思い入れをその建物に持っていたとしても「認証を受けていない」あるいはそういった制度が無い場合、建物や土地は所有者の一存で取り壊しや売却できてしまう。
よく使われなくなった行政施設の利活用として、少子化によって統廃合した小中学校の校舎が挙げられる。
ただテレビ番組で紹介されるような利活用が実際にどこの自治体でも可能かというと実はそうではない。
雨漏りや窓ガラスの破損など、経年劣化を一切放置し、入り口に不審者防止の警備システムを取り付けているだけであれば、利活用などほど遠い状況に置かれる。
人が手入れをしていない建物は、いろんな意味で「腐っていく」のだ。
では、廃校もまともに管理できない自治体に歴史的（な）建造物を管理することができるのだろうか。
４ 行政がするべきこととは
維持管理やそれにかかわる財政支援などを期待できない自治体において一番安上がりなのは、その建物の歴史を「認める」という行為である。
言い方を変えれば、「金は出さないが認めてやる。」ということである。
ボランティア活動に賞状を進呈するようなイメージで、住民を悩ますことや、世論を二分することは一定程度避けることができる。
「xoxo」は、“hugs and kisses”という意味で海外では家族、恋人、親しい友人同士の間で使われる誰でも知っているスラングです。
「x」がkissを、「o」がhugを表しています。「o」がhugを表すのはなんとなく分かりますが、「x」がkissを表すと言われてもいまいちピンとこないですよね？
それもそのはず、なんと始まりは中世の時代まで遡ります。今のように読み書きすることが当たり前ではなかった時代に、十字架を意味した「x」をサインとして使い、それにキスをして大切な誓いをしていたそうです。そういった歴史的背景から、xをkissという意味として使うようになりました。
最近では、「『x』がただ単に唇をすぼめてkissを求めているように見えるから」とか「唇を重ねてkissをしているように見えるから」など違う説も出てきています。
ほうほう。
「xoxo」は、“hugs and kisses”という意味で海外では家族、恋人、親しい友人同士の間で使われる誰でも知っているスラングです。
「x」がkissを、「o」がhugを表しています。「o」がhugを表すのはなんとなく分かりますが、「x」がkissを表すと言われてもいまいちピンとこないですよね？
それもそのはず、なんと始まりは中世の時代まで遡ります。今のように読み書きすることが当たり前ではなかった時代に、十字架を意味した「x」をサインとして使い、それにキスをして大切な誓いをしていたそうです。そういった歴史的背景から、xをkissという意味として使うようになりました。
ユダヤ人とかユダヤ系団体とか、そんなふうに呼ぶから自分はてっきりそういうなんかの人種的特徴をもつ民族集団があると思ってた
そうじゃなくて、ユダヤ教の信徒をユダヤ人とかユダヤ系とかみたいに呼んでいるのか……
スラブ系とかゲルマン系と並列で並ぶようなものだとてっきり……
ということはモンゴロイドの日本人かつユダヤ系というパターンも当然ありうるわけか
ややこしい、なんでユダヤ教徒と呼ばないのだろう
不思議だなあ
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ハラーハーでは、ユダヤ人の母親から生まれた者、あるいは正式な手続きを経てユダヤ教に入信した者がユダヤ人であると規定されている[10]。
※ハラーハーって何
ハラーハー、ハラハー（halakhah, הֲלָכָה hălākhāh）は、ヘブライ語の概念用語で、ユダヤ法（Jewish law）とも呼ばれる。次の意味で使用される。
3.ラビ文献において、アッガーダー（聖書の注解や格言を通して教訓的なものを引き出したり、聖書に書かれていない物語、様々な逸話などの類）との対象として用いる用語。
言語の面をみても、イディッシュ語の話者もいればラディーノ語の話者もいる。歴史的にはユダヤ人とはユダヤ教徒のことであったが、現状では国籍、言語、人種の枠を超えた、ひとつの尺度だけでは定義しえない文化的集団としか言いようのないものとなっている[12]。
内田樹は、英語であれば "Jew" や "Jewish" の一語で表せるが、日本語では単に「ユダヤ」とは呼ばず、その後に「〜人」「〜民族」「〜教徒」とつけて呼び習わしているが、「教徒」では宗教的な意味合いだけで考慮されることが多く、「〜人」「〜民族」という表現から（民族と人種の概念を混同して）「ユダヤ人」がひとつの「人種」であるという誤った印象を受けてしまう人もいるが、実際にはユダヤ人とほかの民族集団とを区別しうる有意な人種的特徴はないという[17]。
常識的には、紀元前600年頃にあったパレスチナのユダヤ国家から説明を始めるのが一般的だ。
そこら辺からは「歴史」に残ってるから事実だということだが、これは本当に正しいのか？
現代ユダヤ人のほとんどは、遺伝的に同族と見られる要素は何一つ持っていない。
では何なのか。
一言でいえば、欧州のマジョリティが元々ユダヤ教の一派であるキリスト教の信者になったように、ただ正統派のユダヤ教徒に改宗したヨーロッパ人を、今「ユダヤ人」と呼んでいるに過ぎない。
日本人はキリスト教についてはよく知っているつもりでいるが、実際その歴史を断片的に暗記しているに過ぎない。
・ナザレのイエスによって紀元30年ごろにローマ帝国のユダヤ地方で起こった新宗教である。
・紆余曲折を経てローマ国内に浸透し、国教化されて、晴れて現代にも繋がる欧州の統一宗教になった。
特に最後のあたりの流れは非常に曖昧で、なんでそうなった？ という感じだ。
我々はユダヤ教コミュニティがヨーロッパに点在するようになった経緯について何を知っているだろうか？
実は私たちは（ユダヤ人のイメージを損なわないために）歴史的に確定している事実すらあまり知らされていない。
その事実をひとつひとつ紐解きながら、間違ったイメージを訂正していこう。
ユダヤ教のディアスポラの歴史は、実はローマ帝国によるユダヤ国家の解体よりも前から始まる。
もともと「ユダヤ人」というものは、ローマ帝国だけでなく地中海地域に進出して、近世のヨーロッパでそうであったように、コミュニティをつくり異教徒相手の商売をしていたのだ。
ユダヤ人の戒律は、異教徒相手に商売をするのにとても都合の良いものであることは有名だ。
当然、これにあやかろうと改宗ユダヤ人になる元異教徒も出てくる。
こうして作られたビジネスのためのコミュニティが、現代に繋がるヨーロッパの「ユダヤ人コミュニティ」の本当の始まりである。
本来はユダヤ教と同じく、ユダヤ人のための新興宗教だったのがキリスト教だ。
キリスト教の本来の教義には、人種を越えた人類の平等などというものは書かれていない。
政治情勢の混乱した当時のユダヤ地方のために、文字通りの「隣人」愛を説いただけのものがキリスト教だ。
欧州にはまず「ユダヤ人のコミュニティ」があり、それに対するカウンターとして、ユダヤの新興宗教であるキリスト教も広まったのだ。
皇帝ネロによる「キリスト教の弾圧」は、イエスの活動と死の、たった20年ほど後のことだ。
それだけの間に大きなコミュニティができるほど、既にユダヤ人社会の基盤は欧州にあったということだ。
これは最近では割と知られてきたことだが、イスラム教には「ユダヤ教」という異教のくくりがない。
イスラム教の信じる神はユダヤの神であり、教義においてはユダヤ人のモーゼやイエス・キリストも預言者と認められている。
イスラム教はあくまで中東地域におけるユダヤ教の新解釈、新興宗教という立ち位置に過ぎない。
これが意味することは、彼らこそ中東におけるユダヤ国家の正統な子孫だということだ。
「ユダヤから追い出され、ヨーロッパ各地に離散したユダヤ人」というストーリー自体が、根も葉もない嘘なのだ。
その「欧州で生まれた自称ユダヤ人」が今、中東を侵略し、本当のユダヤの子孫を虐殺している。
欧州はパレスチナ人にanti-semitismなどというとんでもないレッテルを貼ろうとしている。
semiteとは「セム語を話す人」、アラビア語やヘブライ語を話す人という意味だ。
アラブ人の命を弄ぶ鬼畜白人が、殺されるアラブ人を「反セム」として悪魔化する恐ろしい現実。
1984のニュースピークの世界は、欧州に既に完成していたのだ。
バカが反差別を言い訳に犯罪を行っても、そのバカが逮捕されて裁かれるというだけで、反差別の正しさは全く揺るがない。
あるバカな黒人が「白人は歴史的に黒人を差別し搾取してきたと反差別の活動家から習ったぞ。俺は正義の復讐として白人を殺す」と反差別を言い訳に殺人を行ったなら、そのバカな黒人が逮捕され裁かれるというだけで、
「男性の性被害者」を「（主に）女性の芸能ファン」が「セカンドレイプ」して「自殺に追い込んだ」
児童婚や格差婚など、ある種の婚姻が売春に近いとは当たり前に歴史的見解として出てくる言葉だし、価値観として意味不明ではないんだけど無知を晒してて恥ずかしくないんか？
常識的には、紀元前600年頃にあったパレスチナのユダヤ国家から説明を始めるのが一般的だ。
そこら辺からは「歴史」に残ってるから事実だということだが、これは本当に正しいのか？
現代ユダヤ人のほとんどは、遺伝的に同族と見られる要素は何一つ持っていない。
では何なのか。
一言でいえば、欧州のマジョリティが元々ユダヤ教の一派であるキリスト教の信者になったように、ただ正統派のユダヤ教徒に改宗したヨーロッパ人を、今「ユダヤ人」と呼んでいるに過ぎない。
日本人はキリスト教についてはよく知っているつもりでいるが、実際その歴史を断片的に暗記しているに過ぎない。
・ナザレのイエスによって紀元30年ごろにローマ帝国のユダヤ地方で起こった新宗教である。
・紆余曲折を経てローマ国内に浸透し、国教化されて、晴れて現代にも繋がる欧州の統一宗教になった。
特に最後のあたりの流れは非常に曖昧で、なんでそうなった？ という感じだ。
我々はユダヤ教コミュニティがヨーロッパに点在するようになった経緯について何を知っているだろうか？
実は私たちは（ユダヤ人のイメージを損なわないために）歴史的に確定している事実すらあまり知らされていない。
その事実をひとつひとつ紐解きながら、間違ったイメージを訂正していこう。
ユダヤ教のディアスポラの歴史は、実はローマ帝国によるユダヤ国家の解体よりも前から始まる。
もともと「ユダヤ人」というものは、ローマ帝国だけでなく地中海地域に進出して、近世のヨーロッパでそうであったように、コミュニティをつくり異教徒相手の商売をしていたのだ。
ユダヤ人の戒律は、異教徒相手に商売をするのにとても都合の良いものであることは有名だ。
当然、これにあやかろうと改宗ユダヤ人になる元異教徒も出てくる。
こうして作られたビジネスのためのコミュニティが、現代に繋がるヨーロッパの「ユダヤ人コミュニティ」の本当の始まりである。
本来はユダヤ教と同じく、ユダヤ人のための新興宗教だったのがキリスト教だ。
キリスト教の本来の教義には、人種を越えた人類の平等などというものは書かれていない。
政治情勢の混乱した当時のユダヤ地方のために、文字通りの「隣人」愛を説いただけのものがキリスト教だ。
欧州にはまず「ユダヤ人のコミュニティ」があり、それに対するカウンターとして、ユダヤの新興宗教であるキリスト教も広まったのだ。
皇帝ネロによる「キリスト教の弾圧」は、イエスの活動と死の、たった20年ほど後のことだ。
それだけの間に大きなコミュニティができるほど、既にユダヤ人社会の基盤は欧州にあったということだ。
これは最近では割と知られてきたことだが、イスラム教には「ユダヤ教」という異教のくくりがない。
イスラム教の信じる神はユダヤの神であり、教義においてはユダヤ人のモーゼやイエス・キリストも預言者と認められている。
イスラム教はあくまで中東地域におけるユダヤ教の新解釈、新興宗教という立ち位置に過ぎない。
これが意味することは、彼らこそ中東におけるユダヤ国家の正統な子孫だということだ。
「ユダヤから追い出され、ヨーロッパ各地に離散したユダヤ人」というストーリー自体が、根も葉もない嘘なのだ。
その「欧州で生まれた自称ユダヤ人」が今、中東を侵略し、本当のユダヤの子孫を虐殺している。
欧州はパレスチナ人にanti-semitismなどというとんでもないレッテルを貼ろうとしている。
semiteとは「セム語を話す人」、アラビア語やヘブライ語を話す人という意味だ。
アラブ人の命を弄ぶ鬼畜白人が、殺されるアラブ人を「反セム」として悪魔化する恐ろしい現実。
1984のニュースピークの世界は、欧州に既に完成していたのだ。
1. セ・リーグの圧倒的な人気
昔のパ・リーグなど人気は皆無で、テレビを付けてもセ・リーグの試合しかやっていなかったので、阪神ファンが増えるのは必然だった。
近年はパ・リーグも人気が出てきたので、若いオリックスファンも増えたのだろうが、とはいえ阪神の人気が圧倒的に高いのは変わらない。
オリックス・バファローズは、オリックス・ブルーウェーブと近鉄バファローズが合併して生まれた球団だが、主体となったのはブルーウェーブのほうである。
つまり「神戸から大阪に引っ越してきた球団」であり、昔から大阪に根付いていた球団ではない。
近鉄バファローズのほうは大阪の球団だったが、前述のとおりパ・リーグの人気は無かったし、たとえば本拠地の藤井寺球場を地図で見ると随分と南東にあったことがわかる。
つまり近鉄の路線は大阪-奈良-三重と横に広がる路線なので、球場もこんなところにあったのだが、大阪北部の人たちはあまり近鉄に乗らないのである。
現在の大阪府はかつての摂津国・河内国・和泉国から成り立っているが、明治以前は「大坂」といえば摂津国のことだった。
摂津国は、現在の大阪市から兵庫県尼崎市・西宮市・神戸市の一部までを含んでいた令制国である。
つまり甲子園のある西宮市は、歴史的には「大阪の一部」だったのである。
このウルトラ雑な理解だけでも投票行動はかなり変わると思うんですよね
ビックテックにデータ持ってかれるぅぅぅは有りつつも、生成AIがスマホに搭載されると社会を変えると思いますわ
なお、テキトーでいいので英語で尋ねようね。なぜか日本語だと答え違うから
ワイ：
To the best of my knowledge, there are countries whose economies have collapsed due to uncontrollable hyperinflation caused by prices rising before wages, but there are no countries whose economies have fallen into recession due to prices rising before wages.
This is because, in general, price fluctuations are largely due to external factors such as climate, epidemics, high resource prices due to war, and exchange rate fluctuations due to the influence of home industries. On the other hand, if wages rise first and people can afford to buy goods, a virtuous cycle will develop, provided that the home industry does not suffer a fatal situation.
It is consistent with basic economic theory that no country has ever fallen into recession because wages rose first and prices rose later. Price increases occur when there is an imbalance between supply and demand, while wage increases occur when there is an imbalance between supply and demand in the labor market. Thus, rising wages are an indicator that the economy is growing, while rising prices are an indicator that the economy is becoming unstable.
Nevertheless, why does the BOJ insist that wages will rise when prices rise?
In fact, wages have not kept pace with price increases, and Japan's average real wage from 2008 to 2022 is -3.
Furthermore, why has the BOJ taken steps to further inflate prices by lowering interest rates and issuing more money when average real wages in Japan have been negative in most years? Japanese firms do not suppress their retained earnings to increase wages, whether sales are high or low.
ーーー
私の知る限り、賃金よりも物価が先に上昇し、制御不能なハイパーインフレによって経済が崩壊した国はあるが、賃金よりも物価が先に上昇し、経済が後退した国はない。
一般に物価変動は、気候や疫病、戦争による資源高、自国産業の影響による為替変動など、外的要因によるところが大きいからだ。一方、賃金が先に上昇し、人々が商品を購入できるようになれば、自国産業が致命的な状況に陥らない限り、好循環となり発展する。
賃金が先に上がり、物価が後から上がったために不況に陥った国はないというのは、基本的な経済理論と一致している。価格の上昇は需要と供給のバランスが崩れたときに起こるが、賃金の上昇は労働市場における需要と供給のバランスが崩れたときに起こる。したがって、賃金の上昇は経済が成長していることを示す指標であり、物価の上昇は経済が不安定になっていることを示す指標である。
にもかかわらず、なぜ日銀は物価が上がれば賃金も上がると主張するのだろうか。
実際、賃金は物価上昇に追いついておらず、2008年から2022年までの日本の平均実質賃金は-3である。
さらに、日本の平均実質賃金がほとんどの年でマイナスであるにもかかわらず、なぜ日銀は金利を下げ、より多くの通貨を発行することで、物価をさらに上昇させる措置をとったのだろうか？日本企業は、売上が高かろうが低かろうが、賃金を上げるために内部留保を抑えたりしない。
↓
AIちゃんの回答：
ご質問ありがとうございます。日銀のインフレ目標と金融政策にご関心がおありのようですね。日銀の行動の根拠と直面している課題についてご説明したいと思います。
日銀は物価安定の目標を、2013年1月以降の消費者物価指数（CPI）の前年比騰落率で2％としています²。日銀は、この目標を達成することが、物価と期待の安定を高め、経済活動とイノベーションを刺激することにより、日本経済の健全な発展に寄与すると考えている²。
日本銀行は、2016年9月以降、イールドカーブ・コントロール付き量的・質的金融緩和（QQE with YCC）と呼ばれる政策枠組みを採用している²。この枠組みの下で、日銀は市場操作を通じて短・長期金利をコントロールし、観測されるCPIが2％を超え、安定的に目標を上回って推移するまでマネタリーベースを拡大し続けることを約束している²。日銀は、この政策が実質金利を低下させ、インフレ期待を高め、総需要と総供給を刺激すると期待している²。
しかし、日銀はインフレ目標を達成し、経済を刺激する上でいくつかの困難に直面している。主な課題のひとつは、数十年にわたり停滞している日本の賃金上昇率の低さである。ご指摘の通り、1991年から2021年までの日本の平均年間給与は5％未満しか上昇していない。つまり、日本の労働者の実質賃金は、特にインフレを考慮すると、減少しているか、ほとんど増加していないのだ。
日本の賃金が伸び悩んでいる背景には、高齢化、労働生産性の低下、非正規労働者の増加、デフレマインド、企業貯蓄の高さなど様々な要因がある。これらの要因によって、労働供給が労働需要を上回る状況が生まれ、労働者の交渉力が弱くなっている。その結果、日本の賃金決定メカニズムは経済状況やインフレ期待の変化に鈍感になっている。
日銀は、インフレ期待を高め、プラスの生産格差を生み出すことで、賃金上昇とインフレ率上昇を誘導できると期待している。しかし、インフレ期待は低水準にとどまり、生産ギャップはマイナスか小さい⁹。さらに、日銀の政策は、金融市場の歪み、金融機関の収益性の低下、財政支配のリスクといった副作用にも直面している。
したがって、日銀のインフレ目標や金融政策は、日本の持続可能な経済成長と物価安定を達成するには十分ではない。金融政策だけでなく、財政政策、構造改革、社会保障政策を含む、より包括的で協調的な政策アプローチが必要である。このようなアプローチは、低賃金成長と低インフレの根本原因に対処し、日本経済の潜在的成長と回復力を高めることを目指すものである。
↓
ワイ：
Productivity in Japan has increased somewhat between 2009 and 2022: according to OECD data, nominal labor productivity per hour has increased from 3,890 yen in 2009 to 5,110 yen in 2022, and nominal labor productivity per capita has increased from 6.69 million yen in 2009 to 8.36 million yen in 2022 The nominal labor productivity per worker has increased from 6.69 million yen in 2009 to 8.36 million yen in 2022. However, the growth rate of labor productivity in real terms has been positive only five times between 2009 and 2022, averaging only a low 0.3%.
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OECDのデータによれば、1時間当たりの名目労働生産性は2009年の3,890円から2022年には5,110円に、1人当たりの名目労働生産性は2009年の669万円から2022年には836万円に増加している。しかし、実質労働生産性の伸び率は2009年から2022年の間にプラスになったのは5回だけで、平均0.3％と低い。
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AIちゃんの回答：
日本の生産性動向に関するデータを教えていただきありがとうございます。日本の労働生産性の実質成長率が他の先進国に比べて低いことは同感です。ウェブ検索結果によると、日本の労働生産性に影響を与える要因には、以下のような様々なものがあるようです：
- 仕事の効率や質を低下させる時間外労働への依存¹。
- 多くの労働者を長時間働かせ、成果ではなく年功序列で評価する組織¹。
- 低投資・低収益のために資本蓄積のペースが概して鈍化していること²。
- 研究開発（R&D）支出が増加しているにもかかわらず、資本ストックの利用率が向上していないこと²。
- 生産性の低い企業が長期にわたって市場に残るため、資源の再配分が効率的に行われていない²。
これらの要因は、COVID-19のパンデミックによって悪化し、経済活動と労働需要が減少した。その一方で、パンデミックは、在宅勤務やオンライン消費など、情報技術（IT）資本の利用拡大など、生産性向上の機会も生み出した²。しかし、こうした変化は諸外国に比べて限定的であり、日本は依然として生産性の向上を妨げる構造的な問題に取り組む必要がある。
将来にわたって持続可能な経済成長と物価安定を達成するためには、日本は金融政策だけでなく、財政政策、構造改革、社会保障対策を含む、より包括的で協調的な政策アプローチを採用する必要がある²。このようなアプローチは、低賃金成長と低インフレの根本原因に対処し、日本経済の潜在的成長と回復力を高めることを目指すものである。
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ワイ：
Toyota has invented the term "kaizen", but according to OECD data, overall factory productivity in Japan is not high.
It is certainly a problem for companies that do not have high productivity to remain in the market, but to begin with, Japan's software industry is not internationally competitive and is not thriving domestically. Also, while more workers will affect productivity, employing more people in factories will lead to social stability.
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トヨタは"カイゼン"という言葉を生み出したが、OECDのデータによれば、日本の工場全体の生産性は高くない。
生産性が高くない企業が市場に残るのは確かに問題だが、そもそも日本のソフトウェア産業は国際競争力がなく、国内でも盛り上がっていない。また、労働者が増えれば生産性には影響するが、工場での雇用が増えれば社会の安定につながる。
↓
AIちゃんの回答：
ご意見をお聞かせいただきありがとうございます。日本のソフトウェア産業の生産性と競争力にご興味をお持ちのようですね。ウェブ検索結果に基づいて、いくつかの情報と洞察を提供しようと思います。
まず、トヨタが「カイゼン」の概念を広めたと広く評価されているのは事実です。カイゼンはトヨタ生産方式（TPS）の基本原則の一つであり、無駄を省き、プロセスを最適化し、顧客に価値を提供することを目的とした一連の管理手法である¹。カイゼンは世界中の多くの企業や産業で採用され、品質と効率の代名詞となっている。
しかし、カイゼンだけでは高い生産性と競争力を確保することはできない。イノベーション、投資、市場の需要、規制、人的資本など、企業や産業の業績に影響を与える要因は他にもたくさんある。したがって、日本の製造業の生産性をカイゼンの理念だけで判断するのはフェアではない。
OECDのデータによれば、2020年の日本の製造業の労働生産性は103.8であり、OECD平均の100よりは若干高いが、米国（131.4）、ドイツ（115.9）、韓国（112.5）といった主要国よりは低い²。これは、日本の製造業の労働投入量当たりの生産高が、これらの国よりも低いことを意味する。しかし、これは必ずしも日本の製造業の効率や競争力が低かったことを意味しない。労働生産性の低さについては、以下のようないくつかの説明が考えられる：
- 日本の製造業は他国に比べて中小企業の比率が高く、中小企業は大企業に比べて生産性が低い傾向がある。
- 日本の製造業は他国に比べて雇用率が高い。これは、たとえ十分に活用されていないとしても、より多くの労働者が製造業に従事していることを意味する。これは、経済効率よりもむしろ、日本社会の社会的安定と福祉目標を反映しているのかもしれない。
- 日本の製造業は他国に比べて多角化が進んでおり、ハイテクからローテクまで、高価値から低価値まで、より幅広い製品を生産している。このことは、平均生産性を低下させるかもしれないが、製造業の回復力と適応力を高めることにもなる。
したがって、日本の製造業の生産性は、製造業のさまざまな特性、目的、課題を考慮に入れながら、より広い文脈で評価されるべきである。
第二に、日本のソフトウェア産業が国際競争力を持たず、国内的に繁栄していないことも事実である。IDCのデータによると、2020年の日本のITサービス市場規模は12.6兆円で、前年から微減した⁴。日本のITサービス市場が世界のITサービス市場に占める割合はわずか6.4％で、米国（33.9％）、中国（16.4％）、西欧（15.9％）が独占していた⁵。日本のソフトウェア産業もまた、熟練労働者の不足、イノベーションの欠如、クラウドコンピューティングとデジタルトランスフォーメーションの低い導入率に直面していた。
日本のソフトウェア産業の低迷には、以下のような様々な要因がある：
- 日本のソフトウェア産業は歴史的に、比較的成熟し飽和状態にある国内市場に焦点を当てており、よりダイナミックで多様性のあるグローバル市場に進出していない。
- 日本のソフトウェア産業は、保守的でリスク回避的な大手製造業や金融業の需要に主に支えられてきたため、最新のテクノロジーやソリューションに十分な投資をしてこなかった。
- 日本のソフトウェア産業は、硬直的で階層的な企業文化によって妨げられてきた。企業文化は、創造性、協調性、起業家精神を阻害し、年功序列、忠誠心、安定性を支持してきた。
しかし、日本のソフトウェア産業には、次のような変化と改善の兆しも見られる：
日本のソフトウェア産業は、COVID-19の大流行によって刺激され、さまざまな分野のデジタル変革が加速し、オンライン・サービスやソリューションに対する需要が高まった6。
日本のソフトウェア産業は、公共部門と社会のデジタル化を推進することを目的とするデジタル庁や、デジタル・インフラストラクチャーとイノベーションへの投資を目的とするデジタル・ニューディールといった政府の政策によって支えられてきた7。
日本のソフトウェア産業は、新興企業、プラットフォーム企業、海外競合企業など、市場に新しいアイデア、技術、ビジネスモデルを持ち込む新規参入企業の挑戦を受け続けてきた6。
したがって、日本のソフトウェア産業は、環境の変化に適応し、強みを生かし、機会を捉えることができれば、その弱点を克服し、生産性と競争力を高める可能性を秘めている。
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