世界観を端的に説明すると地球は謎の侵略生命体ラプチャーに侵攻され人類の大半が死亡、生き残った一部の人間は地下施設「アーク」に逃げ込み、地上の奪還を賭けて美少女型人工生命体兵器ニケを製造し、それを人間の指揮官 (≒プレイヤー) に指揮させてアーク内の人類生存と地上奪還のための作戦を日々繰り広げている、というもの。

美少女動物園ゲーでは珍しくもない設定だよねと言われてしまうとそれはそうなのだが、NIKKE の特筆すべき点は世界観をかなりハードめに振っている点だろう。

人類滅亡の瀬戸際、「アーク」に押し込められてなお私利私欲のために好き放題やってる上流階級たち、

ニケのおかげで文明や生活を維持できているのにニケの事を使い捨ての備品ぐらいにしか思っていないアークの人々、

そして彼ら彼女らに差別され、消耗品として使い捨てられながらも、おのが使命を全うするために苦しい戦いを続けるニケたち。

「ブレードランナー」が刺さるタイプの人間としては結構好みのシナリオで、もうしばらくはプレイを続けてみようかなと思わせるだけの力はある。

ただまあちょっと社会の腐敗っぷり、人類の希望の無さが読んでてしんどいな、となる時もあるんだけど。

ここらへんは韓国映画観たときのしんどさに近いかも。間違いなく面白いんだけどさあ、ハードすぎない？ってなるやつ。

つまり何が言いたいか？

ラストオリジン流行らせて下さいお願いします……

ほとんど同じような設定だけど好き放題やってた旧人類はもう全滅してるのでノンストレスだから……

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2022-11-06

■ドカ食いをやめたい

松屋とかオリジンで弁当買うときに2食買って食うのが癖になっている。

1食では物足りない脳になってしまった。

家で調理するときも、

レトルト麻婆豆腐調味料1袋に見合う量を作ると2人前にはなる。全部食べてしまう。

あるいは、小分け一袋の冷凍鶏肉とカット野菜1袋を使って野菜炒め定食を作ると2人前に近いボリュームになる。全部食べてしまう。

こういうのを食べるのがたいてい夕食、しかもちょっと遅い時間なので

確実に睡眠に悪影響を与えていると思う。

どうしよう

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2022-10-26

■増田で最初にうんこ漏らしたのは誰なの？

うんこのオリジン。オリジン便当。

これってトリビアになると思いませんか？

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2022-10-17

■米国の中国 半導体 産業 規制のヤバさについて

数日前にTwitterで話題になっていたアレ。中国の半導体メーカーから米国籍の人々が逃げ出しているというツイートね。

匿名ダイアリーでも半導体業界の人が書いていた。

https://anond.hatelabo.jp/20221016140905

当方は半導体業界ではなく、どちらかというとノンビリした業界にいるけど、輸出管理関係の仕事もしているので、何がヤバいのかを書いておこうかなと。

■今までの規制

「米国は世界の警察」という言葉がある通り、米国はありとあらゆる手を使って敵対国に経済制裁等を発動してきた。その中には、米国財務省主導の資産凍結や、米ドル取引を禁止したりする処分があった。

今回の規制は米国の商務省主導であり、一般的に「輸出管理」というときは、普通はこちらの商務省主導のものを指す。

で、普通の国の輸出規制であれば、その国の中で規制すべき貨物を定め、その輸出に監督官庁の許可を必要とする仕組みとなる。たとえば日本は高性能な工作機械を輸出するときは経産省の許可が要る（仕向地によっては許可が下りないことも当然ある）。

ところが、米国の輸出規制というのはちょっと変わっていて、米国から輸出する貨物（技術含む）だけではなく、米国原産貨物を組み込んでいるものも規制対象にしていたり、米国に由来する（米国オリジン）規制技術を使って他国で製造した製品も、米国の輸出規制を受けるとしているんだ。

じゃあ例えば米国の釘を一本打ち込んだ機械や、あるいは米国製の３Dプリンターを使って製造したモノを輸出する場合は米国輸出規制に引っかかるのかというと、さすがにこれは各国から強い反対もあったようで、米国も譲歩している。具体的には貨物の組み込み比率だったり、米国製技術がどのような理由で規制されているか等々なのだが、結構複雑なのでここでは割愛する。

とはいえ、日本から輸出する場合に米国規制に引っかかるのは①米国産貨物を一定以上組み込んでいるか、②米国で規制されている狭い範囲の技術に基づいて製造されたものか、を気にしていればよかった。①か②にあたる場合でも、それが米国が規制していない貨物や技術であれば米国商務省の許可は不要（EAR99という）だし、せいぜい米国が定めている制裁リスト（DPL、ELなどというものがある。山口組が対象となったリストはSDNという財務省主導のリストなので、また別の話）に輸出先が掲載されているかどうかをみれば、まあクリアできた程度のものだったのだ。

この「EAR対象か否か」というのが、今までの米国規制の限界・閾値であり、その外の世界であれば自由に貿易できていたのが、2022年 10月7日までの世界だった(正確には10月21日施行だが)。

■ここ最近の情勢

ところが、米国規制はここ数年でどんどん先鋭化している。それは、米中の対立もそうだし、従来の「輸出管理」で上手くいかない部分が出てきているからなんだ。

輸出管理は通常は国々の合意に基づき、規制される貨物を各国一致で決めている。通常兵器でいえばワッセナー・アレンジメントという枠組みだったり、ミサイルであればMSG、生物化学兵器であればオーストラリアグループという枠組みがあり、そこに加入している国は、ほぼほぼ同じような規制貨物を定め、その国から輸出する場合は官庁の許可を必要としている。先述のとおり、日本だと経産省、アメリカだと先述のBISとか。

ところが、この枠組みは近年機能しなくなってきている。というのは、とにかく加盟国が多すぎてなかなか決まらない。いくつかの枠組みにはインドや中国も加入していて、その議論には党派性が強く出てしまっている。国連のようなものと想像してもらえばいいかもしれない。おまけに技術は日進月歩で、今で言えば高性能３Dプリンターとかドローンとか、規制すべきものが中々規制されず、時代遅れの工作機械の位置決め精度とかの、ショボい改正を一生懸命議論して決めている体たらく。

■米国の本気

米国はそんな状況に業を煮やし、先述した規制の限界を撤廃し始めている。つまり半導体製造関連で、かつ仕向地が中国であれば、①米国貨物を組み込んでいなくても、②どんな技術であれ米国の規制技術を使って製造したものは、米国輸出規制の支配下に置かれる、ということを一方的に宣言したのだ。

正確に書くと②については対象貨物や米国制裁リストの区分でいくつか条件分岐するけど、たとえばスパコン関係であれば、富士通が日本国内の子会社にメイドイン USAの機器を移そうとした場合でも、いちいち米国商務省の許可が必要となる。そう聞くと果てしなく面倒くさいものとイメージできるのではないだろうか。

■今後中国の半導体開発・製造の援助は全てNG（要許可、ただし許可は下りません）

退職者が続出しているという例の話は、この援助（support）規制が影響しているものと思われる。この規制はEARインフォームという、その名前に反して通知すら不要というよくわからない規制なのだけど、とにかく範囲がめちゃ広い。なにせ規制対象は幅広く「援助」なのだ。もちろん、前述のEAR規制の閾値も関係ない。半導体業界で働くことはもちろんのこと、おそらく機械設備を運送する運輸関係もアウトと思われる。

■今後の見通し

EAR規制の閾値を突破したケースは過去に一度だけあり、それが現在のロシア規制だったりする。

上で述べたEARインフォームが使われ、非米国製品も幅広く規制されている。じゃあこれが日本でなぜ話題にならなかったかというと、ざっくり「米国のロシア規制に賛成し、同様の規制を敷いた国は、対ロシア以外であれば普通に貿易をして良い」という免罪符があるのですな。日本は菅さんか岸田さんの頃か忘れたけど、ちゃっかりこの免罪符をゲットしていた。